航空機用タイヤのためのクラウン

Japanese Patent JP2015504807

A

本発明は、航空機用タイヤ、特に航空機用タイヤのクラウンに関し、本発明の目的は、タイヤの外部に位置する追加の装置を用いないで、かくして航空機のペイロードを損なわないで、偶発的なタイヤからのトレッド分離が起きてもトレッドの断片の寸法及びかくして重量を減少させることにある。航空機用タイヤ（１）は、転動面（３）を介して路面に接触するようになっていて底面（６）と転動面（３）との間に半径方向に配置されたトレッド（２）を有し、トレッド（２）は、少なくとも１つの周方向溝（５）に隣接して位置した少なくとも２つの周方向リブ（４）を有し、各周方向リブ（４）は、底面（６）と転動面（３）との間で半径方向に且つ転動面（３）に設けられた２つの隆起部（７）との間で軸方向に延び、航空機用タイヤ（１）は、底面（６）の半径方向内側に位置したクラウン補強材（８）を更に有する。本発明によれば、分離層（９）が、底面（６）とクラウン補強材（８）との間で少なくとも１つの周方向リブ（４）の半径方向内側に且つ転動面（３）内の周方向リブ（４）の２つの隆起部（７）相互間で軸方向に、しかもタイヤ（１）の周囲の少なくとも一部にわたって周方向に配置され、分離層（９）と底面（６）との間の半径方向距離（ｄ1）は、多くとも１ｍｍに等しい。

シャンブリアール フランソワ
ロシュ ジル

JP2014547924A

February 16, 2015

December 18, 2012

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コンパニー ゼネラール デ エタブリッスマン ミシュラン
ミシュラン ルシェルシュ エ テクニーク ソシエテ アノニム

B60C9/18; B60C9/00; B60C19/00

JP2010047103A	2010-03-04
JP2010260446A	2010-11-18
JP2011011690A	2011-01-20
JP2005219523A	2005-08-18
JPH03123702U	1991-12-16
JPH092017A	1997-01-07
JPH05310008A	1993-11-22
JPH03104406U	1991-10-30
JPH0382604A	1991-04-08
JPS6157407A	1986-03-24

US4244415A

1981-01-13

辻居 Koichi
Sadao Kumakura
Pupil circle 健
Sari Ino
Matsushita 満
Ichiro Kurasawa
Yamamoto 航介

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