以下において、本発明の実施の形態につい� ��詳細に説明するが、以下に記載する構成要� ��の説明は、本発明の実施態様の代表例であ� ��、これらの内容に本発明は限定されるもの� ��はない。
 なお、本明細書において(メタ)アクリロイ� �基とはアクリロイル基とメタクリロイル基� �の総称である。(メタ)アクリル、(メタ)アク� ��レートについても同様である。

 また、本明細書において「~」とはその前後 に記載される数値を下限値及び上限値として 含む意味で使用される。
[I] 活性エネルギー線硬化性樹脂組成物
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��は、(A)1分子内に1~4個の(メタ)アクリロイル� ��を有し、25℃の粘度が1~500mPa・sである1~4官� �の(メタ)アクリレート及び/又は(メタ)アクリ ルアミド、(B)特定の多官能(メタ)アクリレー� ��誘導体、(C)光重合開始剤、及び(D)特定構造� ��有する活性エネルギー線硬化性化合物を含� ��、25℃の粘度が10~500mPa・sであって、有機溶� ��を該組成物中の5重量%を越えて含まない活� �エネルギー線硬化性樹脂組成物である。

 まず、(A)~(D)の各成分について説明する。
(A)1~4官能の(メタ)アクリレート及び/又は(メ� �)アクリルアミド
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��に含まれる成分(A)である1~4官能の(メタ)ア� �リレート及び/又は(メタ)アクリルアミドは� �1分子内に1~4個の(メタ)アクリロイル基を有� �、25℃の粘度が1~500mPa・sの(メタ)アクリレー� ��及び/又は(メタ)アクリルアミドである。

 成分(A)の粘度は、得られる活性エネルギ� ��線硬化性樹脂組成物の粘度を塗布性に優れ� ��一定範囲に調整するために、25℃の粘度が1m Pa・s以上、好ましくは1.5mPa・s以上であって� �500mPa・s以下、好ましくは200mPa・s以下である 。1mPa・s以上であると、揮発性が高すぎて基� ��を侵すようなことがないため好ましく、500m Pa・s以下であると得られる組成物の粘度を下 げるような効果を発揮できるため好ましい。

 成分(A)としては、1分子内に1~4個の(メタ)� ��クリロイル基を有し、25℃の粘度が1~500mPa・ sの(メタ)アクリレート及び/又は(メタ)アクリ ルアミドであれば特に限定されないが、硬化 性が良好であることからアクリレートである とより好ましい。

 具体的には、以下のようなものが例示でき� ��。
(1)単官能の(メタ)アクリレート又は(メタ)ア� �リルアミド
 単官能の(メタ)アクリレート又は(メタ)アク リルアミドとしては、25℃で液体であり、粘� ��が1~500mPa・sの1分子内に1個の(メタ)アクリロ イル基を有する(メタ)アクリレート又は(メタ )アクリルアミドが挙げられる。具体的には� �例えば、エチルヘキシル(メタ)アクリレート 、ラウリル(メタ)アクリレート、そのエチレ� ��オキシド変性体、などの25℃で液体である� �ルキル(メタ)アクリレート;ベンジル(メタ)ア クリレート、フェニルエチル(メタ)アクリレ� ��トなどの25℃で液体であるアラルキル(メタ) アクリレート;トリシクロデカニルアクリレ� �ト、イソボルニル(メタ)アクリレート、シク ロヘキシル(メタ)アクリレート、そのエチレ� ��オキシド変性体などの25℃で液体の脂環構� �を有するアクリレート;テトラヒドロフルフ� ��ルアクリレート、そのエチレンオキシド変� ��体などの25℃で液体のヘテロ原子を含む環� �造を有するアクリレート;N-アクリロイルモ� �ホリンなどの25℃で液体のアクリルアミド誘 導体;フェニルグリシジルエーテルのアクリ� �酸付加物、シクロヘキセンオキシドのアク� �ル酸付加物などのエポキシアクリレート;末� ��OHのポリエチレングルコールのモノアクリ� �ート、末端メトキシのポリエチレングリコ� �ルモノアクリレート、末端フェノキシのポ� �エチレングリコールモノアクリレート、末� �フェノキシのポリプロピレングリコールモ� �アクリレートなどのポリアルキレングリコ� �ルモノアクリレート;ポリカプロラクトンモ� ��アクリレートなどのポリエステルアクリレ� ��ト等が挙げられる。

 中でも、入手の容易さや、形成した硬化� ��の表面硬度や透明性、環境特性など活性エ� ��ルギー線硬化性樹脂組成物として特に重要� ��特性が良好となることから、ポリアルキレ� ��グリコールモノアクリレート、脂環構造を� ��するモノアクリレート、ヘテロ原子を含む� ��構造を有するアクリレート、ポリカプロラ� ��トンモノアクリレートなどが好ましく、具� ��的にはシクロヘキシルアクリレート、トリ� ��クロデカニルアクリレート、テトラヒドロ� ��ルフリルアクリレート、末端フェノキシの� ��リエチレングリコールモノアクリレート、� ��リカプロラクトンモノアクリレートが好ま� ��い。

(2)2官能の(メタ)アクリレート又は(メタ)アク� ��ルアミド
 2官能の(メタ)アクリレート又は(メタ)アク� �ルアミドとしては、25℃で液体であり、粘度 が1~500mPa・sの1分子内に2個の(メタ)アクリロ� �ル基を有する(メタ)アクリレート又は(メタ)� ��クリルアミドが挙げられる。具体的には、� ��えば、ブタンジオールジ(メタ)アクリレー� �、ヘキサンジオールジ(メタ)アクリレート、 ネオペンチルグリコールジ(メタ)アクリレー� ��、デカンジオールジ(メタ)アクリレート、� �よびこれらのアルキレンオキシド変性物な� �の25℃で液体のアルキレングリコールジ(メ� �)アクリレート;ポリエチレングリコールジ(� �タ)アクリレート、ポリプロピレングリコー� ��ジ(メタ)アクリレート、ポリブチレングリ� �ールジ(メタ)アクリレートなどの25℃で液体� ��ポリアルキレングリコールジ(メタ)アクリ� �ート;トリシクロデカンジメタノールジ(メタ )アクリレートなどの25℃で液体の脂環構造を 有するジ(メタ)アクリレート;ジオキサングリ コールジ(メタ)アクリレート(例えば日本化薬 社製のカヤラッドR-604)などの25℃で液体のヘ� ��ロ原子を含む環構造を有するジ(メタ)アク� �レート;ビスフェノールAジエトキシレートの ジ(メタ)アクリレートなどの25℃で液体の芳� �族含有ジ(メタ)アクリレート;片末端アミン� �性したポリエチレングリコールのモノ(メタ) アクリレートモノ(メタ)アクリルアミド、末� ��アミン変性したポリエチレングリコールの� ��ス(メタ)アクリルアミド、末端アミン変性� �たポリプロピレングリコールのビス(メタ)ア クリルアミド等が挙げられる。

 中でも、入手の容易さや、形成した硬化� ��の表面硬度や透明性、環境特性など活性エ� ��ルギー線硬化性樹脂組成物として特に重要� ��特性が良好となることから、ポリアルキレ� ��グリコールジアクリレート、脂環構造を有� ��るジアクリレートなどが好ましく、具体的� ��はブタンジオールジアクリレート、ヘキサ� ��ジオールジアクリレート、ネオペンチルグ� ��コールジアクリレート、およびこれらのエ� ��レンオキシド変性物、トリシクロデカンジ� ��タノールジアクリレート、ジオキサングリ� ��ールジアクリレートが好ましい。

(3)3官能又は4官能の(メタ)アクリレート、又� �3官能又は4官能の(メタ)アクリルアミド
 3官能又は4官能の(メタ)アクリレート又は3� �能又は4官能の(メタ)アクリルアミドとして� �、25℃で液体であり、粘度が1~500mPa・sの1分� �内に3又は4個の(メタ)アクリロイル基を有す� ��(メタ)アクリレート又は(メタ)アクリルアミ ドが挙げられる。具体的には、例えば、トリ メチロールプロパントリ(メタ)アクリレート� ��ペンタエリスリトールなどのアルキレンオ� ��シド付加体のトリ又はテトラ(メタ)アクリ� �ート;ジトリメチロールプロパンのアルキレ� ��オキシド付加体のトリ又はテトラ(メタ)ア� �リレート;3-アミノ-1、2-プロパンジオールの� ��チレンオキシド付加体のモノ(メタ)アクリ� �アミドジ(メタ)アクリレート等が挙げられる 。

 中でも、入手の容易さや、形成した硬化� ��の表面硬度や透明性、環境特性など活性エ� ��ルギー線硬化性樹脂組成物として特に重要� ��特性が良好となることから、ポリアルキレ� ��グリコールトリアクリレート又はポリアル� ��レングリコールテトラアクリレートが好ま� ��く、具体的にはトリメチロールプロパント� ��アクリレート、そのエチレンオキシド付加� ��、ペンタエリスリトールトリアクリレート� ��たはテトラアクリレートのエチレンオキシ� ��付加体、25℃の粘度が1~500mPa・sであるジペ� �タエリスリトールテトラアクリレートのエ� �レンオキシド付加体が好ましい。

 上述の通り、本発明の活性エネルギー線� ��化性樹脂組成物に用いることができる特に� ��ましい成分(A)としては、ポリアルキレング� ��コールモノアクリレート、ジアクリレート� ��トリアクリレート、テトラアクリレートが� ��げられる。これらは得られる組成物の親水/ 疎水バランスコントロールに優れ、結果とし て光記録媒体のハードコート層に用いた場合 に、水による光記録媒体の記録膜の劣化や硬 化膜表面の防汚性低下などの抑制といった光 記録媒体の環境耐性の向上に貢献することか ら好ましい。また、これらの成分(A)は、入手 が容易であり、安価に活性エネルギー線硬化 性樹脂組成物を得ることができるため好まし い。

 一方で、得られる活性エネルギー線硬化� ��樹脂組成物について特に高い硬化性が必要� ��場合には、前記(1)及び(2)の(メタ)アクリレ� �ト又は(メタ)アクリルアミドの中でも、水素 引き抜きを受けやすい活性水素原子等を有す る構造、又は窒素原子を有する構造を有する 特定の化学構造の1又は2官能の(メタ)アクリ� �ート又は1又は2官能の(メタ)アクリルアミド� ��用いることが好ましい。このような(メタ)� �クリレート又は(メタ)アクリルアミドとして は、具体的には下記(i)~(iii)が挙げられる。

(i)1分子内に1個の(メタ)アクリロイル基を有� �る(メタ)アクリレートであって、該(メタ)ア� ��リロイル基に結合する酸素原子に、直接、� ��は、α-位炭素若しくはβ-位炭素を介して、( ポリ)シクロアルキル基、(ポリ)シクロアルケ ニル基、ヒドロキシアルキル基、環状エーテ ル基、及び(ポリ)アルキレンオキサイド基、� ��ら選ばれる1つが結合している(メタ)アクリ� ��ート
 (i)は1分子内に1個の(メタ)アクリロイル基を 有する(メタ)アクリレートであって、該(メタ )アクリロイル基に結合する酸素原子に、直� �、又は、α-位炭素若しくはβ-位炭素を介し� �、(ポリ)シクロアルキル基、(ポリ)シクロア� ��ケニル基、ヒドロキシアルキル基、環状エ� ��テル基、及び(ポリ)アルキレンオキサイド� �、から選ばれる1つが結合している構造を有� ��る。これらの構造を有する(メタ)アクリレ� �トは、硬化性が良好であるので好ましく、� �クリレートであるとより好ましい。

 (ポリ)シクロアルキル基、(ポリ)シクロア ルケニル基、ヒドロキシアルキル基、環状エ ーテル基、(ポリ)アルキレンオキサイド基は� ��(i)が有する1つの(メタ)アクリロイル基に結� ��する酸素原子に、直接、又は、α-位炭素若� ��くはβ-位炭素を介して結合していれば良い� ��ここでは、(メタ)アクリロイル基に結合す� �酸素に結合している1又は2個以上の炭素原子 があるとき、酸素原子の隣に結合している1� �目の炭素原子をα-位炭素、2つ目の炭素原子� ��β-位炭素といい、これらの炭素原子に各官� ��基が結合することを、α-位炭素又はβ-位炭� ��を介して結合するという。

 (ポリ)シクロアルキル基、又は(ポリ)シク ロアルケニル基は、環状のアルキル基、又は アルケニル基であれば特に限定されず、炭素 数は3以上であればよいが、その他の成分と� �相溶性が良好なことから3~20であることが好� ��しい。また、ラジカルで開環したり、環の� ��ずみが大きすぎる構造よりも、適度に環に� ��ずみのかかるシクロペンタン環、シクロヘ� ��サン環などの5~6員環、及び、トリシクロデ� ��ン環、アダマンタン環などの5~6員環が縮環� ��た構造が特に好ましい。

 (i)が(ポリ)シクロアルキル基、又は(ポリ)シ クロアルケニル基を有する場合には、酸素原 子に直接又はα-位炭素を介して結合している 構造が好ましい。
 ヒドロキシアルキル基は、1つ以上のヒドロ キシル基を有する炭素数1以上のアルキル基� �あれば特に限定されないが、(メタ)アクリレ ート単独での安定性と硬化性が共に良好なこ とから、酸素原子とヒドロキシアルキル基の 間に1又は2つの炭素原子が存在することが好� ��しく、より好ましくは1つである。

 ヒドロキシアルキル基としては、アルキル� ��の炭素数が1又は2であることが好ましい。� �まり、ヒドロキシメチル基又はヒドロキシ� �チル基であることが好ましい。
 また、(i)がヒドロキシアルキル基を有する� ��合には、酸素原子に直接、又は、α-位炭素� ��介して結合していることが好ましい。
 もっとも好ましくは、炭素数2のヒドロキシ アルキル基が酸素原子に直接結合している。

 環状エーテル基とは、環状であってその� ��内にエーテル基を含む構造であれば特に限� ��されないが、好ましくは炭素数が2以上であ って、好ましくは10以下、より好ましく5以下 である。具体的には、例えば、炭素数2のエ� �キシ基、炭素数3のトリオキサニル基、炭素� ��4のテトラヒドロフラニル基、ジオキサニル 基、炭素数5のテトラヒドロピラニル基が挙� �られる。中でも、トリオキサニル基、テト� �ヒドロフラニル基、ジオキサニル基、テト� �ヒドロピラニル基が好ましい。

 また、(i)が環状エーテル基を有する場合に� ��、酸素原子に直接、又は、α-位炭素を介し� ��結合していることが好ましい。
 (ポリ)アルキレンオキサイド基とは、酸素� �子を有するアルキル基であれば特に限定さ� �ないが、(メタ)アクリレート単独での安定性 と硬化性が共に良好なことから、酸素原子と (ポリ)アルキレンオキサイド基中の酸素原子� ��の間に1~3つの炭素原子が存在することが好� ��しい。なお、本発明においては、(メタ)ア� �リロイル基に結合する酸素原子、又はα-位� �素、β-位炭素に、アルキレンオキサイド基� �炭素原子の端が結合している化合物が通常� �用される。

 (ポリ)アルキレンオキサイド基のアルキル� �は炭素数1~6であることが好ましく、より好� �しくは炭素数2又は3である。つまり、(ポリ)� ��チレンオキサイド、(ポリ)プロピレンオキ� �イド基であることが好ましい。
 また、(i)が(ポリ)アルキレンオキサイド基� �有する場合には酸素原子に直接、又は、α-� �炭素を介して結合していることが好ましい� �

 もっとも好ましくは、炭素数2の(ポリ)アル� ��レンオキサイド基が酸素原子に直接結合し� ��いることが好ましい。
 上記の(ポリ)シクロアルキル基、(ポリ)シク ロアルケニル基、ヒドロキシアルキル基、環 状エーテル基、及び(ポリ)アルキレンオキサ� ��ド基はいずれも置換基を有していてもよい� ��置換基としては、特に限定されないが、分� ��量が15~350であることが好ましい。また置換� ��は、鎖状であっても、環状であってもよく� ��酸素原子、窒素原子などを含んでいてもよ� ��。置換基の具体例としては、メチル基、エ� ��ル基、ブチル基、メトキシ基、エトキシ基� ��ブトキシ基、メトキシエチル基、エトキシ� ��チル基、ブトキシエチル基、シクロヘキシ� ��基、トリシクロデカニル基、フェニル基、� ��ンジル基、ジメチルアミノエチル基、ジメ� ��ルアミノプロピル基、テトラヒドロフラニ� ��基、テトラヒドロピラニル基、などが挙げ� ��れる。特に好ましくは、メチル基、エチル� ��、メトキシ基、エトキシ基、メトキシエチ� ��基である。

 (i)としては、上記のような構造を有して� ��れば特に限定されないが、具体的には、例� ��ば、シクロヘキシル(メタ)アクリレート、� �クロペンチル(メタ)アクリレート、シクロヘ キシルメチル(メタ)アクリレート、トリシク� ��デカンモノ(メタ)アクリレート、アダマン� �ル(メタ)アクリレート、シクロヘキセンオキ サイドの(メタ)アクリル酸付加物、トリシク� ��デカンメタノール(メタ)アクリレート、ア� �マンタンメチル(メタ)アクリレート、シクロ ヘキシルエチル(メタ)アクリレート、トリシ� ��ロデカンエタノールモノ(メタ)アクリレー� �、エポキシシクロヘキサンメチルアクリレ� �トなどの(ポリ)シクロアルキル基を有する(� �タ)アクリレート;トリシクロデセンモノ(メ� �)アクリレート、トリシクロデセンメタノー� ��(メタ)アクリレート、トリシクロデセンエ� �ノールモノ(メタ)アクリレートなどの(ポリ)� ��クロアルケニル基を有する(メタ)アクリレ� �ト;ヒドロキシエチル(メタ)アクリレート、3- フェノキシ-2-ヒドロキシプロピル(メタ)アク� ��レート、3-メトキシ-2-ヒドロキシプロピル(� ��タ)アクリレートなどのヒドロキシアルキル 基を有する(メタ)アクリレート;テトラヒドロ フルフリル(メタ)アクリレート、テトラヒド� ��フラニル(メタ)アクリレート、ソルケター� �モノ(メタ)アクリレート、4-(メタ)アクリロ� �シエチルテトラヒドロピランなどの環状エ� �テル基を有する(メタ)アクリレート;メトキ� �メチル(メタ)アクリレート、ポリエチレング リコールモノ(メタ)アクリレート、ポリプロ� ��レングリコールモノ(メタ)アクリレート、� �びこれらの末端-メトキシ化物、末端-フェノ キシ化物、メトキシエチル(メタ)アクリレー� ��、エトキシエチル(メタ)アクリレート、ブ� �キシエチル(メタ)アクリレート、トリシクロ デカンメタノールエトキシレートモノ(メタ)� ��クリレート、数平均分子量150~500のポリエチ レングリコールモノ(メタ)アクリレート、及� ��そのω-末端のアルキル、フェニル置換体な� ��の(ポリ)アルキレンオキサイド基を有する(� ��タ)アクリレートなどを挙げることができる 。

 中でも好ましくは、硬化性や入手の容易� ��などから、シクロヘキシルアクリレート、� ��リシクロデセンモノアクリレート、トリシ� ��ロデカンモノアクリレート、3-フェノキシ-2 -ヒドロキシエチルアクリレート、ポリエチ� �ングリコールモノアクリレート及びこれら� �末端-メトキシ化物、末端-フェノキシ化物、 メトキシエチルアクリレート、テトラヒドロ フルフリルアクリレート、テトラヒドロフラ ニルアクリレートであり、特に好ましくは、 トリシクロデカンモノアクリレート、ポリエ チレングリコールモノアクリレート及びこれ らの末端-メトキシ化物、末端-フェノキシ化� ��、メトキシエチルアクリレート、テトラヒ� ��ロフルフリルアクリレートである。

(ii)1分子内に2個の(メタ)アクリロイル基を有� ��る(メタ)アクリレートであって、少なくと� �いずれか一方の(メタ)アクリロイル基に結合 する酸素原子に、直接、又は、α-位炭素若し くはβ-位炭素を介して、(ポリ)シクロアルキ� ��ン基、(ポリ)シクロアルケニレン基、ヒド� �キシアルキレン基、環状エーテル基、(ポリ) アルキレンオキサイド基、から選ばれる1つ� �結合している(メタ)アクリレート
 (ii)は1分子内に2個の(メタ)アクリロイル基� �有する(メタ)アクリレートであって、少なく ともいずれか一方の(メタ)アクリロイル基に� ��合する酸素原子に、直接、又は、α-位炭素� ��しくはβ-位炭素を介して(ポリ)シクロアル� �レン基、(ポリ)シクロアルケニレン基、ヒド ロキシアルキレン基、環状エーテル基、及び (ポリ)アルキレンオキサイド基、から選ばれ� ��1つが結合している構造を有する。これらの 構造を有する(メタ)アクリレートであると、� ��化性が良好であるので好ましく、アクリレ� ��トであるとより好ましい。

 (ポリ)シクロアルキレン基、(ポリ)シクロ アルケニレン基、ヒドロキシアルキレン基、 環状エーテル基、(ポリ)アルキレンオキサイ� ��基は、(ii)が有する2つの(メタ)アクリロイル 基の少なくともいずれか一方に結合する酸素 原子に、直接、又は、α-位炭素若しくはβ-位 炭素を介して結合していれば良く、2つの(メ� ��)アクリロイル基に結合する酸素原子の両方 に、直接、又は、α-位炭素若しくはβ-位炭素 を介して結合していても良い。

 (ポリ)シクロアルキレン基、又は(ポリ)シ クロアルケニレン基とは、環状のアルキレン 基、又はアルケニレン基であれば特に限定さ れず、炭素数は3以上であればよいが、好ま� �くは5以上、より好ましくは6以上であって、 好ましくは20以下、より好ましくは15以下で� �る。具体的には、例えば、シクロへキシレ� �基、トリシクロデカニレン基、ペンタシク� �ペンタデカニレン基などが挙げられる。

 (ii)が(ポリ)シクロアルキル基、又は(ポリ)� �クロアルケニレン基を有する場合には、酸� �原子に直接、又は、α-位炭素を介して結合� �ている構造が好ましい。
 ヒドロキシアルキレン基は、1つ以上のヒド ロキシル基を有する炭素数1以上のアルキレ� �基であれば特に限定されないが、(メタ)アク リレート単独での安定性と硬化性が共に良好 なことから、酸素原子とヒドロキシアルキレ ン基の間に1又は2の炭素原子が存在すること� ��好ましく、より好ましくは1つである。

 ヒドロキシアルキレン基としては、アル� ��レン基の炭素数が1又は2であることが好ま� �い。また、(ii)がヒドロキシアルキレン基を� ��する場合には、酸素原子に直接、又は、α-� ��炭素を介して結合していることが好ましい� ��もっとも好ましくは、炭素数2のヒドロキシ アルキレン基が酸素原子に直接結合している 。

 環状エーテル基、(ポリ)アルキレンオキサ� �ド基については、上記(i)の場合と同様であ� �。
 (ポリ)シクロアルキレン基、(ポリ)シクロア ルケニレン基、ヒドロキシアルキレン基、環 状エーテル基、及び(ポリ)アルキレンオキサ� ��ド基はいずれも置換基を有していても良い� ��置換基としては、好ましい場合は(i)と同様� ��ある。

 (ii)としては、上記のような構造を有して いれば特に限定されないが、具体的には、例 えば、トリシクロデカンジメタノールジ(メ� �)アクリレート、トリシクロデカンジ(メタ)� �クリレート、シクロヘキサンジメタノール� �(メタ)アクリレート、シクロヘキサンジエタ ノールジ(メタ)アクリレートなどの(ポリ)シ� �ロアルキレン基を有する(メタ)アクリレート ;シクロヘキセニレンジ(メタ)アクリレート、 トリシクロデセニレンジ(メタ)アクリレート� ��トシリクロデセンジメタノールジ(メタ)ア� �リレートなどの(ポリ)シクロアルケニレン基 を有する(メタ)アクリレート;1,5-ヘキサジエ� �ジエポキシドの(メタ)アクリル酸付加物など のヒドロキシアルキレン基を有する(メタ)ア� ��リレート;イソソルバイトジ(メタ)アクリレ� ��ト、2,6-ジ(メタ)アクリロキシメチルテトラ� ��ドロピラン、3,5-ジ(メタ)アクリロキシエチ� ��テトラヒドロピランなどの環状エーテル基� ��有する(メタ)アクリレート;ポリエチレング� ��コールジ(メタ)アクリレート、ブタンジオ� �ルエトキシレートジ(メタ)アクリレート、ヘ キサンジオールエトキシレートジ(メタ)アク� ��レート、トリシクロデカンジメタノールエ� ��キシレートジ(メタ)アクリレート、2,5-ジメ� ��キシ-1,6-ヘキサンジオールジ(メタ)アクリレ ート、数平均分子量150~500のポリエチレング� �コールジ(メタ)アクリレートなどの(ポリ)ア� ��キレンオキサイド基を有する(メタ)アクリ� �ートなどを挙げることができる。

 中でも好ましくは、硬化性や入手の容易� ��などから、トリシクロデカンジメタノール� ��アクリレート、ポリエチレングリコールジ� ��クリレート、ブタンジオールエトキシレー� ��ジアクリレート、ヘキサンジオールエトキ� ��レートジアクリレートであり、特に好まし� ��は、トリシクロデカンジメタノールジアク� ��レート、ポリエチレングリコールジアクリ� ��ート、ヘキサンジオールエトキシレートジ� ��クリレートである。

(iii)1分子内に1個又は2個の(メタ)アクリロイ� �基を有する(メタ)アクリルアミドであって、 (メタ)アクリロイル基に結合するアミノ基が2 つのアルキル基で置換されている(メタ)アク� ��ルアミド(ただし、2つのアルキル基は、直� �、又は、ヘテロ原子を介して結合していて� �よい)
 (iii)は1分子内に1個又は2個の(メタ)アクリロ イル基を有する(メタ)アクリルアミドであっ� ��、(メタ)アクリロイル基に結合するアミノ� �が2つのアルキル基で置換されている構造を� ��する。ただし、2つのアルキル基は、直接、 又は、ヘテロ原子を介して結合していてもよ い。これらの構造を有する(メタ)アクリルア� ��ドであると、硬化性が良好であるので好ま� ��く、アクリルアミドであるとより好ましい� ��

 2つのアルキル基で置換されているアミノ基 中のアルキル基は、特に限定されないが、2� �のアルキル基が互いに結合していない場合� �、硬化性が優れるという点で、それぞれ炭� �数2以下のアルキル基であることが好ましい� ��より好ましくは、2つともメチル基である。
 また、2つのアルキル基が互いに結合してい る場合には、2つのアルキル基の炭素数の総� �が好ましくは2以上であって、好ましくは10� �下、より好ましくは6以下である。さらに、� ��テロ原子を介する場合のヘテロ原子として� ��、例えば、酸素原子、窒素原子、硫黄原子� ��挙げられ、中でも酸素原子であることが好� ��しい。

 (iii)としては、上記のような構造を有し� �いれば特に限定されないが、具体的には、� �えば、N、N-ジメチル(メタ)アクリルアミド、 N、N-ジエチル(メタ)アクリルアミド、メチレ� ��ビス(メタ)アクリルアミドのN,N’-ジメチル� ��、N-(メタ)アクリロイルモルホリン、N-(メタ )アクリロイルピロリジン、N-(メタ)アクリロ� ��ルピペリジン、などを挙げることができる� ��中でも好ましくは、硬化性や入手の容易さ� ��どから、N、N-ジメチルアクリルアミド、N-� �クリロイルモルホリンである。

 成分(A)として、上記(i)~(iii)の(メタ)アク� �レート又は(メタ)アクリルアミドを用いた場 合、特に硬化性に優れ、更に、得られる硬化 膜の硬度及び耐傷性(耐摩耗性)が良好である� ��この結果、得られる活性エネルギー線硬化� ��樹脂組成物からなるハードコート層は優れ� ��硬化性、耐傷性、透明性を有し、さらに、� ��れらの性能の耐久性も高めることが可能と� ��る。

(B)多官能(メタ)アクリレート誘導体
  本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組� �物に含まれる成分(B)である多官能(メタ)アク リレート誘導体は、1分子内に3個以上の(メタ )アクリロイル基を有する、(A)以外の多官能(� ��タ)アクリレート、及びそのウレタン変性体 、エステル変性体、並びにカーボネート変性 体、から選ばれる一以上からなる多官能(メ� �)アクリレート誘導体である。

 成分(B)は、得られる活性エネルギー線硬� ��性樹脂組成物の粘度を塗布性に優れる一定� ��囲に調整しやすいことより、好ましくは25� �の粘度が50mPa・s以上、より好ましくは60mPa・ s以上であって、好ましくは10000mPa・s以下、� �り好ましくは8000mPa・s以下である。50mPa・s以 上であると、揮発性が高すぎて基材を侵すよ うなことがないため好ましく、10000mPa・s以下 であると得られる組成物の粘度が塗布性が良 好である適度な範囲に調整しやすいため好ま しい。

 成分(B)としては、1分子内に3個以上の(メ� ��)アクリロイル基を有する、(A)以外の多官能 (メタ)アクリレート、及びそのウレタン変性� ��、エステル変性体、並びにカーボネート変� ��体、から選ばれる一以上からなる多官能(メ タ)アクリレート誘導体であれば特に限定さ� �ないが、硬化性が良好であることからアク� �レートであるとより好ましい。

 具体的には、以下のようなものを例示でき� ��が、本願発明の樹脂組成物を得ることがで� ��るものであればこれらに限定されるもので� ��ない。
 例えば、ペンタエリスリトールトリアクリ� ��ート、ペンタエリスリトールテトラアクリ� ��ート、ジペンタエリスリトールペンタアク� ��レート、ジペンタエリスリトールヘキサア� ��リレート、ジトリメチロールプロパンテト� ��アクリレート、無水コハク酸へのペンタエ� ��スリトールトリアクリレート付加物、無水� ��ハク酸へのジペンタエリスリトールペンタ� ��クリレート付加物などの多官能アクリレー� ��類;側鎖又は側鎖と末端に(メタ)アクリロイ� ��基を有するポリエステルオリゴマー(具体的 には、東亞合成社製のM8030、M7100など)などの� ��リエステル(メタ)アクリレート類;イソホロ� ��ジイソシアネート(IPDI)のイソシアヌレート� ��とポリテトラメチレングリコール(PTMG)とヒ� ��ロキシエチルアクリレート(HEA)の反応物、� �キサメチレンジイソシアネート(HDI)のイソシ アネート体とPTMG反応物へのペンタエリスリ� �ールトリアクリレートの反応物などの多官� �ウレタン(メタ)アクリレート類;ポリカーボ� �ートジオールを用いたオリゴエステルとペ� �タエリスリトールトリアクリレートの反応� �などのカーボネート結合を有するポリエス� �ル(メタ)アクリレート類;IPDIとポリカーボネ� ��トジオールの反応物と、HEAの反応物などの� ��ーボネート結合を有するポリウレタン(メタ )アクリレート類;ビスフェノールAのアクリル 酸付加物(具体的には、新中村化学社製のEA-10 25)などのポリエポキシ(メタ)アクリレート類; トリエトキシイソシアヌル酸ジアクリレート 、トリエトキシイソシアヌル酸トリアクリレ ート(具体的には、東亞合成社製のアロニッ� �スM315、M313)などのイソシアヌレート環を有� �るトリエトキシ(メタ)アクリレート類;及び� �れらのアルキレンオキサイド変性物;ポリカ� ��ロラクトン変性物;などがある。但し、上記 の例示は成分(A)以外のものを指し、主に25℃� ��粘度が500mPa・sを超えるものである。また、 これらを単独で用いてもよく、2種以上を併� �してもよい。

 中でも、活性エネルギー線硬化性樹脂組� ��物の粘度と硬化性、得られる硬化膜表面の� ��度などから、ペンタエリスリトールトリア� ��リレート、ペンタエリスリトールテトラア� ��リレート、ジペンタエリスリトールペンタ� ��クリレート、ジペンタエリスリトールヘキ� ��アクリレート、トリメチロールプロパント� ��アクリレート、ジトリメチロールプロパン� ��トラアクリレート、及びジペンタエリスリ� ��ールトリアクリレート、ペンタエリスリト� ��ルテトラアクリレート、ジペンタエリスリ� ��ールペンタアクリレート、ジペンタエリス� ��トールヘキサアクリレートのアルキレンオ� ��サイド変性体、カプロラクトン変性体、な� ��が特に好ましい。

 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組� ��物は成分(A)及び(B)の合計量を100重量部とし� ��時に、このうち(A)1~4官能の(メタ)アクリレ� �ト及び/又は(メタ)アクリルアミドが10~70重量 部である。10重量部以上であると、活性エネ� ��ギー線硬化性樹脂組成物の粘度が高くなり� ��ぎず塗布性や生産性に優れ、70重量部以下� �あると硬化性が良好で硬度や耐傷性の高い� �化膜が得られる。好ましくは15重量部以上で あって、50重量部以下である。

 成分(A)として、ポリアルキレングリコール� ��ノアクリレート、ジアクリレート、トリア� ��リレート、テトラアクリレートのみを用い� ��場合は、成分(A)及び(B)の合計量100重量部に� ��して、50重量部以下であると、硬度や耐摩� �性が良好となり好ましい。より好ましくは� �15重量部以上であって、45重量部以下である� ��
 一方で、特に硬化性に優れた活性エネルギ� ��線硬化性樹脂組成物を得たい場合には、成� ��(A)の総重量の1/3以上が上記(i)~(iii)の化合物� ��あることが好ましい。より好ましくは35/100� ��上、更に好ましくは40/100以上であって、も� ��とも好ましくは全量が(i)~(iii)の化合物であ� ��。

 また、成分(A)及び(B)の合計量を100重量部� ��する時に、(B)多官能(メタ)アクリレート誘� �体が30~90重量部である。30重量部以上である� ��、硬化性が良好で硬度や耐傷性の高い硬化� ��が得られ、90重量部以下であると、得られ� �活性エネルギー線硬化性樹脂組成物の粘度� �低くなるため塗布性に優れる。好ましくは40 重量部以上であって、80重量部以下である。

(C)光重合開始剤
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��に含まれる成分(C)である光重合開始剤とし� ��は、公知のものを広く採用できるが、好ま� ��くは、α-ヒドロキシアセトフェノン(α-ヒド ロキシフェニルケトン)系、α-アミノアセト� �ェノン系、ベンジルケタール系などのアル� �ルフェノン型化合物;アシルホスフィンオキ� ��ド型化合物;オキシムエステル化合物;オキ� �フェニル酢酸エステル類;ベンゾインエ-テル 類;芳香族ケトン類(ベンゾフェノン類);ケト� �/アミン化合物;ベンゾイルギ酸およびそのエ ステル誘導体等である。

 具体的には、例えば、ベンゾインメチル� ��ーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベン� ��インプロピルエーテル、ベンゾインブチル� ��ーテル、ジエトキシアセトフェノン、ベン� ��ルジメチルケタール、2-ヒドロキシ-2-メチ� �プロピオフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキ シルフェニルケトン、ベンゾフェノン、2,4,6- トリメチルベンゾインジフェニルホスフィン オキシド、2-メチル-[4-(メチルチオ)フェニル] -2-モルフォリノ-1-プロパノン、2-ベンジル-2-� ��メチルアミノ-1-(4-モルフォリノフェニル)-� �タン-1-オン、ミヒラーズケトン、N,N-ジメチ� ��アミノ安息香酸イソアミル、2-クロロチオ� �サントン、2,4-ジエチルチオキサントン、ベ� ��ゾイルギ酸、ベンゾイルギ酸メチル、ベン� ��イルギ酸エチルが好ましい。これらの光重� ��開始剤は2種以上を適宜に併用することもで きる。

 中でも、硬化性の低下を最小限に抑えるこ� ��が可能であり、入手が容易であって、着色� ��を起こしにくいことから、成分(C)の少なく� ��も一部として2-ヒドロキシ-2-メチルプロピ� �フェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェ ニルケトンなどのα-ヒドロキシフェニルケト ン類を用いることが好ましい。
 また、特に硬化性が良好な活性エネルギー� ��硬化性樹脂組成物を得るためには、2-メチ� �-[4-(メチルチオ)フェニル]-2-モルフォリノ-1-� ��ロパノン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-(4 -モルフォリノフェニル)-ブタン-1-オン、など のα-アミノフェニルケトン類;ベンゾフェノ� �、ミヒラーズケトン、2-クロロチオキサント ン、イソプロピルチオキサントン、2,4-ジエ� �ルチオキサントン、などのベンゾフェノン� �;ベンゾイルギ酸メチル、ベンゾイルギ酸、� ��ンゾイルギ酸エチル、などのベンゾイルギ� ��(エステル)類;CGI242(チバ製)、OXE01(チバ製)、� ��どのオキシムエステル類が好ましい。更に� ��2-メチル-[4-(メチルチオ)フェニル]-2-モルフ� ��リノ-1-プロパノン、2-ベンジル-2-ジメチル� �ミノ-1-(4-モルフォリノフェニル)-ブタン-1-オ ン、ベンゾフェノン、ベンゾイルギ酸メチル などを用いることがより好ましく、2-メチル- [4-(メチルチオ)フェニル]-2-モルフォリノ-1-プ ロパノン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-(4-� ��ルフォリノフェニル)-ブタン-1-オン、ベン� �イルギ酸メチルが特に好ましい。

 これらを成分(C)として用いる場合、成分(A)� ��少なくとも一部として前記(i)~(iii)を含むと� ��硬化性向上がより顕著にみられ、更に好ま� ��い。
 活性エネルギー線硬化性樹脂組成物中の成� ��(A)及び(B)の合計量(総重量)を100重量部とし� �とき、(C)光重合開始剤は2~6.5重量部であり、 好ましくは2.5重量部以上、5.5重量部以下であ る。2重量部未満では得られる活性エネルギ� �線硬化性樹脂組成物の硬化性に劣り、6.5重� �部以上では硬化膜の物性が低下したりする� �め、好ましくない。

 また、硬化性の点から、成分(C)の総重量の1 /3以上がα-ヒドロキシフェニルケトン類、α-� ��ミノフェニルケトン類、ベンゾフェノン類� ��ベンゾイルギ酸(エステル)類、及びオキシ� �エステル類から選ばれるいずれか、又はこ� �らの組み合わせであることが好ましい。よ� �好ましくは1/2以上、更に好ましくは3/5以上� �ある。
 なお、本発明の活性エネルギー線硬化性樹� ��組成物に活性エネルギー線を照射して硬化� ��を得る際、活性エネルギー線として紫外線� ��軟エックス線などを用いる場合には、を本� ��明の組成物中に上記のような成分(C)を含む� ��とが好ましいが、比較的エネルギーが高い� ��子線や硬エックス線などを用いる場合には� ��分(C)を含んでいなくてもよい。

(D)活性エネルギー線硬化性化合物
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��に含まれる成分(D)である活性エネルギー線� ��化性化合物は、(D-1)ポリジメチルシロキサ� �基、パーフルオロアルキル基、及びパーフ� �オロアルキレン基から選ばれる一以上の基� �含む活性エネルギー線硬化性化合物である� �
 成分(D-1)の中でも、得られる組成物の硬化� �が優れることから、(D-3)ポリジメチルシロキ サン基、パーフルオロアルキル基、及びパー フルオロアルキレン基から選ばれる一以上の 基を含むモノマーとエポキシ基を有する(メ� �)アクリレートとを含むモノマー混合物のラ� ��カル重合体のエポキシ基の少なくとも一部� ��、1分子内に1個以上の(メタ)アクリロイル基 を有するカルボン酸を反応させてなる構造に 相当する構造を有する活性エネルギー線硬化 性重合体であることが好ましい。更に、(D-2)� ��リジメチルシロキサン基、パーフルオロア� ��キル基、及びパーフルオロアルキレン基か� ��選ばれる一以上の基を含む活性エネルギー� ��硬化性化合物であって、ジメルカプトポリ� ��ロキサンとエポキシ基を有する(メタ)アク� �レートとを含むモノマー混合物のラジカル� �合体のエポキシ基の少なくとも一部に、1分� ��内に1個以上の(メタ)アクリロイル基を有す� ��カルボン酸を反応させてなる構造に相当す� ��構造を有する活性エネルギー線硬化性重合� ��であると、特に防汚性が高く、硬化膜の透� ��性や防汚性などの性能の耐久性に優れるた� ��好ましい。

 成分(D-1)の活性エネルギー線硬化性化合物� �、ポリジメチルシロキサン基、パーフルオ� �アルキル基、及びパーフルオロアルキレン� �から選ばれる一以上の基を含んでいれば特� �限定されず、通常は側鎖または末端に少な� �とも1個の(メタ)アクリロイル基、またはエ� �キシ基などの活性エネルギー線硬化性基を� �んでいる。
 得られる組成物の硬化性が優れることから� ��成分(D-1)は硬化性基として(メタ)アクリロイ ル基を有していることが好ましい。得られる 組成物の硬化性が特に優れることから、成分 (D-1)中の(メタ)アクリロイル基の含有量は6重� ��%以上であることが好ましく、より好ましく は10重量%以上であって、更に好ましくは15重� ��%以上である。
 成分(D-1)は、数平均分子量が好ましくは1000� ��上、より好ましくは10000以上であって、好� �しくは100000以下、より好ましくは50000以下で ある。成分(D-1)の数平均分子量が1000以上であ ると得られる硬化膜の防汚性が高く、100000以 下であると組成物の粘度が適当な範囲となり 、また組成物中の他成分との相溶性が良好と なる傾向があるため好ましい。
 更に、得られる組成物の硬化性を高めたい� ��合には、成分(D-1)はその片方又は両方の末� �に(メタ)アクリロイル基を有することが好ま しい。重合主鎖の末端に(メタ)アクリロイル� ��を有すると、成分(D-1)の反応性がよくなる� �め、硬化性が良好となり好ましい。より好� �しくは両方の末端に(メタ)アクリロイル基を 有することである。
 なお、成分(D-1)で好ましい(メタ)アクリロイ ル基の含有量、数平均分子量、又は(メタ)ア� ��リロイル基の位置については、後述の(D-2)� �(D-3)でも同様に好ましいといえる。
 また、耐汚染性の面から、数平均分子量1000 以上であって、10000以下のポリ(ジ)メチルシ� �キサン基、炭素数4以上のパーフルオロアル� ��ル基、炭素数2以上であって、炭素数12以下� ��パーフルオロアルキレン基のうち、少なく� ��もひとつの耐汚染性基を含んでいることが� ��ましい。

 ポリジメチルシロキサン基の数平均分子量� ��1000以上であると、防汚性能が十分に発揮さ れ、10000以下では硬化膜の透明性が良好とな� ��ため好ましい。また、パーフルオロアルキ� ��基の炭素数は4以上で防汚性が十分に発揮さ れ、12以下では溶解性が良好で、硬化膜の透� ��性や外観が良好となり好ましい。
 例えば、ポリジメチルシロキサン基は、本� ��の効果が得られるものであれば特に限定さ� ��ないが、数平均分子量1000以上のポリジメチ ルシロキサン基を含むものとしては、両末端 にメタクリロイル基を有するポリジメチルシ ロキサン(例えば信越化学製のX-22-164A)、両末� ��にエポキシ基を有するポリジメチルシロキ� ��ン、両末端及び側鎖にエポキシ基を有する� ��リジメチルシロキサン、日本特開平5-117332� �公報に記載のポリジメチルシロキサン;側鎖� ��アクリル基を有するポリジメチルシロキサ� ��誘導体(例えばEVONIK社(旧デグサ社)製のTego-Ra d)、側鎖にアクリロイル基を有するポリジメ� ��ルシロキサン誘導体(例えばGelest社製のUMS182 )、両末端にアクリロイル基を有するポリジ� �チルシロキサン(例えばGelest社製のDMS-U22)、� �クリロキシプロプルメチルシロキサンホモ� �リマー(例えばGelest社製のUMS992)、主鎖または 側鎖にポリジメチルシロキサンを有し、側鎖 及び/又は末端にアクリロイル基及び/又はエ� ��キシ基を有する共重合体などが挙げられる� ��

 また、パーフルオロアルキル基のうち、� ��ましく使用される炭素数4以上のパーフルオ ロアルキル基を含むものとしては、パーフル オロブチルエチル(メタ)アクリレート、パー� ��ルオロオクチルエチル(メタ)アクリレート� �パーフルオロヘキシルエチル(メタ)アクリレ ート、又はこれらを共重合し、側鎖および/� �たは末端にアクリロイル基および/又はエポ� ��シ基を有する共重合体などを例示すること� ��できる。

 また、パーフルオロアルキレン基のうち� ��好ましく使用される炭素数2以上のパーフル オロアルキレン基を含むものとしては、末端 に(メタ)アクリロイル基を有するパーフルオ� ��アルキレンポリエーテル、パーフルオロブ� ��ンジオールジアクリレート、パーフルオロ� ��キサンジオールジアクリレート、又はこれ� ��を共重合し、側鎖および/又は末端にアクリ ロイル基および/又はエポキシ基を有する共� �合体などを例示することができる。

 なお、上記のポリジメチルシロキサン基、� ��ーフルオロアルキル基、及びパーフルオロ� ��ルキレン基などの耐汚染性基は2種以上含ま れていてもよく、例えば、ポリジメチルシロ キサン基とパーフルオロオクチル基を有し、 側鎖および/又は末端に(メタ)アクリロイル基 および/又はエポキシ基を有する共重合体な� �を例示することができる。
 成分(D-1)がパーフルオロアルキル基を含む� �合、得られる組成物の起泡性が高くなりに� �いことから、炭素数8以上の直鎖のパーフル� ��ロアルキル基の含有量を減らすことが好ま� ��い。
 成分(D-1)に含まれるパーフルオロアルキル� �のうち、炭素数8以上の直鎖のパーフルオロ� ��ルキル基の割合を50重量%以下とすることが� ��ましく、より好ましくは45重量%以下とする� ��とである。炭素数8以上の直鎖のパーフルオ ロアルキル基としては、例えば、パーフルオ ロオクチルエチル基、パーフルオロデシルエ チル基、パーフルオロオクチルグリシジルエ ーテルに由来する基などの1種又は2種以上が� ��げられる。
 これに対して、50重量%を越える範囲で用い� ��のに好ましいパーフルオロアルキル基とし� ��は、以下のものが好ましい例として挙げら� ��る。
・炭素数4~7の直鎖のパーフルオロアルキル基 、例えば、パーフルオロヘキシルエチル基、 パーフルオロヘキシルグリシジルエーテルに 由来する基、パーフルオロヘプチルグリシジ ルエーテルに由来する基など
・炭素数6以上で、末端がジフルオロメチル� �のパーフルオロアルキル基、例えば、1H,1H,7H -ドデカフルオロヘプチル基、1H,1H,9H-ヘキサ� �カフルオロノニル基など
・炭素数8以上で、分岐を有するパーフルオ� �アルキル基、例えば、2-(パーフルオロ-7-メ� �ルオクチル)エチル基など
・炭素数8以上で、内部オレフィン構造を有� �るパーフルオロアルキル基、例えば、ヘプ� �デカフルオロノネニル基など
 これらのうち、炭素数6の直鎖/飽和パーフ� �オロアルキル基、例えば、パーフルオロヘ� �シルエチル基、パーフルオロヘキシルグリ� �ジルエーテルに由来する基が特に好ましい� �
 これらのパーフルオロアルキル基は、1種を 単独で含んでいてもよく、2種以上を混合し� �含んでいても良い。
 また、成分(D-1)がパーフルオロアルキレン� �を含む場合も、パーフルオロアルキル基を� �む場合と同様の傾向があり、好ましい様態� �上述の通り同様である。
 活性エネルギー線硬化性樹脂組成物中の成� ��(A)及び(B)の総重量を100重量部としたとき、( D-1)活性エネルギー線硬化性化合物0.1~15重量� �であり、好ましくは0.2重量部以上、12重量部 以下である。0.1重量部未満では十分な耐汚染 性の付与が難しく、一方15重量部を超えると� ��表面の硬度が低下したり、硬化性が低下し� ��り、透明性が低下したりすることがあるた� ��、好ましくない。

 成分(D-3)はポリジメチルシロキサン基、パ� �フルオロアルキル基、及びパーフルオロア� �キレン基から選ばれる一以上の基を含むモ� �マーとエポキシ基を有する(メタ)アクリレー トとを含むモノマー混合物のラジカル重合体 のエポキシ基の少なくとも一部に、1分子内� �1個以上の(メタ)アクリロイル基を有するカ� �ボン酸を反応させてなる構造に相当する構� �を有する活性エネルギー線硬化性重合体で� �る。
 ポリジメチルシロキサン基、パーフルオロ� ��ルキル基、及びパーフルオロアルキレン基� ��ら選ばれる一以上の基を含むモノマーとし� ��は、上述のようなポリジメチルシロキサン� ��、パーフルオロアルキル基、及びパーフル� ��ロアルキレン基を含んでいれば特に限定さ� ��ず、例えばポリジメチルシロキサン基を含� ��モノマーの具体例としては、末端または側� ��に1つの(メタ)アクリロイル基を有するポリ� ��メチルシロキサン、片末端または両末端に� ��ルカプト基を有するポリジメチルシロキサ� ��、末端または側鎖に1つ以上のエポキシ基を 有し、そのエポキシ基を(メタ)アクリル酸と� ��応させてなる構造を有するポリジメチルシ� ��キサンなど;またパーフルオロアルキル基、 及びパーフルオロアルキレン基から選ばれる 一以上の基を含むモノマーの具体例としては 、片末端又は側鎖に1つの(メタ)アクリロイル 基を有するパーフルオロアルキル化合物、片 末端又は両末端にメルカプト基を有するパー フルオロアルキル化合物又はパーフルオロア ルキレン化合物、末端又は側鎖に1つ以上の� �ポキシ基を有し、そのエポキシ基を(メタ)ア クリル酸と反応させてなる構造を有するパー フルオロアルキル化合物又はパーフルオロア ルキレン化合物などを挙げることができる。
 成分(D-3)中のパーフルオロアルキル基を含� �モノマーとしてパーフルオロアルキル基を� �有する(メタ)アクリレートを用いる場合、得 られる組成物の起泡性が高くなりにくいこと から、炭素数8以上の直鎖のパーフルオロア� �キル基を有する(メタ)アクリレートの使用量 を減らすことが好ましい。
 成分(D-3)中のパーフルオロアルキル基を含� �する(メタ)アクリレートのうち、炭素数8以� �の直鎖のパーフルオロアルキル基を含有す� �(メタ)アクリレートの割合を50重量%以下とす ることが好ましく、より好ましくは45重量%以 下とすることである。炭素数8以上の直鎖の� �ーフルオロアルキル基を含有する(メタ)アク リレートとしては、例えば、パーフルオロオ クチルエチル(メタ)アクリレート、パーフル� ��ロデシルエチル(メタ)アクリレート、パー� �ルオロオクチルグリシジルエーテルの(メタ) アクリル酸付加物などの1種又は2種以上が挙� ��られる。
 これに対して、50重量%を越える範囲で用い� ��のに好ましいパーフルオロアルキル基を含� ��する(メタ)アクリレートとしては、以下の� �のが好ましい例として挙げられる。
・炭素数4~7の直鎖のパーフルオロアルキル基 を含有する(メタ)アクリレート、例えば、パ� ��フルオロヘキシルエチル(メタ)アクリレー� �、パーフルオロヘキシルグリシジルエーテ� �の(メタ)アクリル酸付加物、パーフルオロヘ プチルグリシジルエーテルの(メタ)アクリル� ��付加物など
・炭素数6以上で、末端がジフルオロメチル� �のパーフルオロアルキル基を含有する(メタ) アクリレート、例えば、1H,1H,7H-ドデカフルオ ロヘプチル(メタ)アクリレート、1H,1H,9H-ヘキ� ��デカフルオロノニル(メタ)アクリレートな� �
・炭素数8以上で、分岐を有するパーフルオ� �アルキル基を含有する(メタ)アクリレート、 例えば、2-(パーフルオロ-7-メチルオクチル)� �チル(メタ)アクリレートなど
・炭素数8以上で、内部オレフィン構造を有� �るパーフルオロアルキル基を含有する(メタ) アクリレート、例えば、ヘプタデカフルオロ ノネニル(メタ)アクリレートなど
 これらのうち、炭素数6の直鎖/飽和パーフ� �オロアルキル基を含有する(メタ)アクリレー ト、例えば、パーフルオロヘキシルエチル(� �タ)アクリレート、パーフルオロヘキシルグ� ��シジルエーテルの(メタ)アクリル酸付加物� �特に好ましい。
 これらのパーフルオロアルキル基を含有す� ��(メタ)アクリレートは、1種を単独で用いて� ��よく、2種以上を混合して用いてもよい。
 成分(D-2)の活性エネルギー線硬化性化合物� �、ポリジメチルシロキサン基、パーフルオ� �アルキル基、及びパーフルオロアルキレン� �から選ばれる一以上の基を含んでいる活性� �ネルギー線硬化性化合物であって、ジメル� �プトポリシロキサンとエポキシ基を有する(� ��タ)アクリレートを含むモノマー混合物のラ ジカル重合体のエポキシ基の少なくとも一部 に、1分子内に1個以上の(メタ)アクリロイル� �を有するカルボン酸を反応させてなる構造� �相当する構造を有する重合体である。
 成分(D-2)の好ましい数平均分子量の範囲は� �成分(D-2)に中にケイ素原子を20重量%以上含む 場合には1000~3000であって、成分(D-2)中のケイ� ��原子含有量が20重量%未満の場合には3000~30000 である。
 成分(D-3)及び成分(D-2)は、共にエポキシ基に 1分子内に1個以上の(メタ)アクリロイル基を� �するカルボン酸を反応させてなる構造を有� �るため、これを含む組成物の硬化性が良好� �なるので好ましい。これは、エポキシ基に� �ルボン酸を反応させてなる構造では、カル� �キシル基に由来して形成されるエステル結� �の酸素原子に連結するβ位炭素が、エポキシ 基に由来して形成されるヒドロキシル基を有 しており、このβ位炭素のC-H結合が切れやす� ��ことから容易にラジカルが生成し、且つそ� ��ラジカルが比較的容易に(メタ)アクリロイ� �基に移動するので、重合/硬化しやすいと考� ��られる。よって、エポキシ基に1分子内に1� �以上の(メタ)アクリロイル基を有するカルボ ン酸を反応させてなる構造を有する成分(D-3)� ��び成分(D-2)を含む組成物は、硬化性が良好� �なるため好ましい。

 以下に成分(D-2)の好ましい製造方法の例を� �す。ここでは、代表例として成分(D-2)の製造 方法を記すが、下記の(a1)ジメルカプトポリ� �ロキサンをポリジメチルシロキサン基、パ� �フルオロアルキル基、及びパーフルオロア� �キレン基から選ばれる一以上の基を含むモ� �マーに代えた場合、成分(D-3)についても同様 にして製造することができる。
 なお、以下において、成分(D-2)の製造原料� �してのモノマー混合物100重量部中の各成分� �量(重量部)を「使用量」と称す場合がある。
 また、成分(D-2)は以下の方法で得られる重� �体に相当する構造を有していればよく、以� �の製造法で得られたものに限定されない。

<(a1)ジメルカプトポリシロキサン>
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��に使用される(a1)ジメルカプトポリシロキサ ンは、下記式(1)の繰り返し構造単位が2以上� �結されたポリシロキサン構造を有する。

  -(SiR ₁ R ₂ -O)-   (1)
式(1)中、R ₁ およびR ₂ は、それぞれ独立して、置換基を有していて も良いアルキル基または置換基を有していて も良いフェニル基を表し、好ましくはヒドロ キシル基またはアルコキシ基で置換されてい てもよいアルキル基(より好ましくはアルコ� �シ基およびアルキル基の炭素数が1~3である)� ��あり、更に好ましくは置換基を有しない炭� ��数1~3のアルキル基であり、最も好ましくは� ��チル基である。

 このような化合物としては、例えば、α,� �-ジメルカプトポリジメチルシロキサン、α,� �-ジメルカプトポリジエチルシロキサン、α,� �-ジメルカプトポリメチルエチルシロキサン� ��α,ω-ジメルカプトポリジヒドロキシメチル� ��ロキサン、α,ω-ジメルカプトポリジメトキ� ��メチルシロキサン等が挙げられるが、中で� ��好ましいのはα,ω-ジメルカプトポリジメチ� ��シロキサンで、このメルカプト基は直接ポ� ��シロキサン基に連結していても良いし、ア� ��キレン基を介してポリシロキサン基に連結� ��ていてもよい。より好ましくは、メルカプ� ��基がプロピレン基を介してポリシロキサン� ��に連結しているポリシロキサン(α,ω-ジメル カプトプロピルポリジメチルシロキサン)で� �る。ただし、本願発明の効果が得られるも� �であればこれらに何ら限定されるものでは� �い。

 (a1)ジメルカプトポリシロキサンは、耐汚染 性と硬度をバランス良く達成するため、数平 均分子量1000~5000程度であることが好ましい。
 このような(a1)ジメルカプトポリシロキサン は、1種を単独で用いても良く、2種以上を混� ��して用いても良い。
 成分(D-2)の製造にあたっての(a1)ジメルカプ� ��ポリシロキサンの使用量は、0.01重量部以上 、15重量部以下であることが好ましい。(a1)ジ メルカプトポリシロキサンの使用量が0.01重� �部以上では耐汚染性付与が十分に発揮され� �15重量部以下であると得られる成分(D-2)と他� ��成分との相溶性(重合反応時の系の均一相溶 性、並びに組成物としたときの成分(D-2)と他� ��成分との相溶性)が良好であり、得られる硬 化膜の硬度が高くなるため、好ましい。

 より好ましくは(a1)ジメルカプトポリシロ キサンの使用量は1重量部以上である。また� �より好ましくは(a1)ジメルカプトポリシロキ� ��ンの使用量は12重量部以下である。

<(a2)エポキシ基を有する(メタ)アクリレー� �>
 (a2)エポキシ基を有する(メタ)アクリレート� ��いくつかの代表的な具体例を示すと、グリ� ��ジルアクリレート、グリシジルメタクリレ� ��ト等のグリシジル基を有する(メタ)アクリ� �ート;3,4-エポキシシクロヘキシルアクリレー ト、3,4-エポキシシクロヘキシルメタクリレ� �ト、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアク� ��レート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル メタクリレート等の脂環構造に直接エポキシ 基が結合している(メタ)アクリレートが挙げ� ��れるが、本願発明の効果が得られるもので� ��れば何らこれらに限定されるものではない� ��

 これらの中では、入手の容易さ、(メタ)ア� �リル酸による変性のしやすさから、グリシ� �ルメタクリレート、3,4-エポキシシクロヘキ� ��ルアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシ ルメタクリレート、3,4-エポキシシクロヘキ� �ルメチルアクリレート、3,4-エポキシシクロ� ��キシルメチルメタクリレート等が特に好ま� ��い。
 このような(a2)エポキシ基を有する(メタ)ア� ��リレートは、1種を単独で用いても良く、2� �以上を混合して用いても良い。

 成分(D-2)の製造にあたっての(a2)エポキシ基� ��有する(メタ)アクリレートの使用量は、5重� ��部以上、60重量部以下が好ましい。(a2)エポ� ��シ基を有する(メタ)アクリレートの使用量� �5重量部以上では(メタ)アクリロイル基を有� �るカルボン酸変性によって導入された(メタ) アクリロイル基の光ラジカル重合による高硬 化性や高硬度化効果、表面硬化性の向上効果 が十分発揮され、60重量部以下では、成分(D-2 )を含むポリマー溶液の粘度や液安定性が良� �となり、また光ラジカル重合による一層の� �硬化性や高硬度化が見られ好ましい。
 より好ましくは(a2)エポキシ基を有する(メ� �)アクリレートの使用量が15重量部以上であ� �。また、より好ましくは(a2)エポキシ基を有� ��る(メタ)アクリレートの使用量は55重量部以 下である。

<(a3)分子量100~300の単官能メルカプタン>
 成分(D-2)の製造にあたっての原料として、� �子量制御により優れた他成分との親和性よ� �優れた消泡性を発現させる目的で(a3)分子量1 00~300の単官能メルカプタンを含んでいても良 い。また、成分(D-2)のように、メルカプト基� ��共に、これと反応しやすい官能基(例えばエ ポキシ基、イソシアネート基、アルコキシシ リル基など)を有するフリーラジカル重合性� �ノマーでは、重合時に、メルカプト基と、� �ポキシ基などの上記のような反応基が副反� �を起こし、架橋/不溶化/ゲル化といった問題 を生じる場合があるが、(a3)分子量100~300単官� ��メルカプタンを使用することにより、後述� ��如く、副反応を制御して、架橋/不溶化/ゲ� �化を抑え、良好な成分(D-2)を製造することが できる。

 (a3)分子量100~300の単官能メルカプタンと� �ては、例えば、ヘキシルメルカプタン、デ� �ルメルカプタン、ドデシルメルカプタン、� �キサデシルメルカプタン、ステアリルメル� �プタンなどのアルキルメルカプタン;シクロ� ��キシルメルカプタンなどのシクロアルキル� ��ルメルカプタン;チオフェノール、クロロチ オフェノール、メルカプトナフタレンなどの 芳香族メルカプタンなどを例示することがで きるが、本願発明の効果が得られるものであ ればこれらに何ら限定されるものではない。 中でも、反応性、反応選択性、臭気などを考 慮すると、デシルメルカプタン、ドデシルメ ルカプタンなどの炭素数9~15のアルキルメル� �プタンが最も好ましい。

 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組� ��物に使用される単官能メルカプタンの分子� ��が100以上では、揮発性が低いため、重合反� ��時に反応系から逃げることなく、効果を発� ��しやすい。また、単官能メルカプタンの分� ��量が300以下であると、他のモノマーとの相� ��性が向上し、相分離をおこしにくいので好� ��しい。単官能メルカプタンのより好ましい� ��子量は150以上であり、また250以下である。

 このような(a3)単官能メルカプタンは、1種� �単独で用いても良く、2種以上を混合して用� ��ても良い。
 成分(D-2)の製造にあたって(a3)分子量100~300の 単官能メルカプタンを用いる場合、その使用 量は0.01重量部以上、特に0.1重量部以上であ� �、5重量部以下、特に4重量部以下であること が好ましい。(a3)単官能メルカプタンの使用� �が0.01重量部以上であると、(a3)単官能メルカ プタンの濃度が適当となり、反応性が十分で 、(a1)ジメルカプトポリシロキサンと(a2)エポ� ��シ基を有する(メタ)アクリレートとの副反� �を起こさないよう制御可能となる。一方、(a 3)単官能メルカプタンの使用量が5重量部以下 であると、未反応のモノマーが残りにくく、 得られる成分(D-2)の分子量が適当となり、好� ��しい。

 また、(a3)分子量100~300の単官能メルカプ� �ンを用いる場合、(a1)ジメルカプトポリシロ� ��サンのメルカプト基(以下「M(a1)」と記す。) と(a3)分子量100~300の単官能メルカプタンのメ� ��カプト基(以下「M(a3)」と記す。)とのモル比 M(a1)/M(a3)は、通常は0.01以上、好ましくは0.05� �上、より好ましくは0.1以上であり、20以下、 好ましくは15以下、より好ましくは10以下と� �る量で用いることが好ましい。M(a1)/M(a3)が0.0 1以上であると、(a1)ジメルカプトポリシロキ� ��ンのメルカプト基と、(a2)エポキシ基を有す る(メタ)アクリレートのエポキシ基との反応� ��よる架橋、枝分かれによる粘度の上昇、溶� ��性低下などが実質的に起こらないように制� ��でき、20以下であると未反応のモノマーが� �りにくく、得られる成分(D-2)の分子量が好適 なものとなり、好ましい。

<(a4)その他のビニル基含有モノマー>
 成分(D-2)の製造にあたっての原料として、� �記(a1)~(a3)以外に(a4)その他のビニル基含有モ� ��マーを含むことができる。(a4)その他のビニ ル基含有モノマーとしては、本願発明の効果 が得られるものであれば特に限定されないが 、好ましくはエポキシ基との反応性が低く、 生成ポリマーの安定性を低下させないもの、 あるいは骨格が剛直で、硬度を下げないもの 、耐汚染性を更に向上しうるもの、などを使 用することができる。

 このような(a4)その他のビニル基含有モノ マーのいくつかの具体例を挙げると、スチレ ン、またはその低級(炭素数1~4の)アルキル基� ��アルケニル基置換誘導体、炭素数1~20のアル キル(メタ)アクリレート、アルキル(メタ)ア� �リルアミド、炭素数5~20の(ポリ)シクロアル� �ル側鎖を有するシクロアルキル(メタ)アクリ レート、(メタ)アクリルアミド類等のラジカ� ��重合性モノマーなどを例示することができ� ��。

 これらの(a4)その他のビニル基含有モノマー としては、1種を単独で用いても良く、2種以� ��を混合して用いても良い。
 成分(D-2)の製造にあたって(a4)その他のビニ� ��基含有モノマーの使用量は、1重量部以上、 50重量部以下であることが好ましい。(a4)その 他のビニル基含有モノマーの使用量が1重量� �以上では溶解性や透明性が優れ、一方50重量 部以下であると、得られる硬化膜の表面の耐 傷性や鉛筆硬度が良好となるため、好ましい 。より好ましくは(a4)その他のビニル基含有� �ノマーの使用量は5重量部以上である。また� ��より好ましくは(a4)その他のビニル基含有モ ノマーの使用量は40重量部以下である。

<溶媒>
 上述の(a1)~(a4)成分を含むモノマー混合物の� ��ジカル重合に際しては、均一性を向上させ� ��ために、溶媒を加えても良い。

 このような溶媒としては、アセトン、メチ� ��エチルケトン(MEK)等のケトン系溶媒;エタノ� ��ル、メタノール、イソプロピルアルコール( IPA)、イソブタノール等のアルコール系溶媒;� ��チレングリコールジメチルエーテル、プロ� ��レングリコールモノメチルエーテル等のエ� ��テル系溶媒;酢酸エチル、プロピレングリコ ールモノメチルエーテルアセテート、2-エト� ��シエチルアセタート等のエステル系溶媒;ト ルエン等の芳香族炭化水素溶媒;および水が� �ましい例として挙げられる。
 これらの溶媒は、1種を単独で用いても良く 、2種以上を混合して用いても良い。2種以上� ��用いる場合は2層とならず、均一層を形成す る溶媒が好ましい。

<ラジカル重合開始剤>
 上述の(a1)~(a4)成分を含むモノマー混合物の� ��ジカル重合には、ラジカル重合開始剤を用� ��るのが好ましい。
 該ラジカル重合開始剤としては特に限定さ� ��ないが、通常は一般にラジカル重合に用い� ��れる公知の開始剤を用いることができ、ベ� ��ゾイルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオ� ��シド等の有機過酸化物、2,2’-アゾビスブチ ロニトリル、2,2’-アゾビス(2,4-ジメチルバレ ロニトリル)、2,2’-アゾビス(4-メトキシ-2,4-� �メチルバレロニトリル)等のアゾ化合物が好� ��しい例として挙げられる。
 これらのラジカル重合開始剤は、1種を単独 で用いても良く、2種以上を混合して用いて� �良い。

<ラジカル重合方法および条件>
 上述の(a1)~(a2)成分を含むモノマー混合物に� ��更に必要に応じて(a3)成分、(a4)成分、溶媒� �よびラジカル重合開始剤を用いてラジカル� �合を行う際の、モノマー成分と溶媒との混� �/溶解方法等には特に制限はないが、例えば� ��モノマー成分と溶媒の混合後、一定時間以� ��、好ましくは3時間以内にラジカル重合開始 剤を添加して、重合を開始するのが好ましい 。

 ラジカル重合に供する反応液中のモノマー� ��分の総和濃度は、好ましくは10重量%以上、6 0重量%以下であり、ラジカル重合開始剤は、� ��ましくはモノマー成分の合計に対し、好ま� ��くは0.1重量%以上、より好ましくは0.2重量%� �上で、好ましくは10重量%以下、より好まし� �は2重量%以下使用される。
 また、好ましい重合条件は用いるラジカル� ��合開始剤により異なるが、重合温度は通常2 0~150℃、重合時間は通常1~72時間である。

<(メタ)アクリロイル基を有するカルボン酸 >
 成分(D-2)の製造においては、通常は上述の� �うにして得られるラジカル重合体のエポキ� �基の少なくとも一部に、1分子内に1個以上の (メタ)アクリロイル基を有するカルボン酸、� ��ましくは1分子内に1~5個の(メタ)アクリロイ� ��基を有するカルボン酸を付加させる。

 ここで用いる(メタ)アクリロイル基を有� �るカルボン酸としては、例えば、(メタ)アク リル酸、2-(メタ)アクリロイルオキシエチル� �ハク酸、2-(メタ)アクリロイルオキシエチル� ��キサヒドロフタル酸、末端カルボン酸のポ� ��カプロラクトンアクリレート、ペンタエリ� ��リトールトリ(メタ)アクリレートと無水コ� �ク酸、無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フ� �ル酸などの酸無水物の付加体、ジペンタエ� �スリトールペンタ(メタ)アクリレートと無水 コハク酸、無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水 フタル酸などの酸無水物の付加体、などを挙 げることができる。これは1種を単独で用い� �も良く、2種以上を混合して用いても良い。

<付加反応方法および条件>
 上記の付加反応の例では、ラジカル重合体� ��有するエポキシ基と、(メタ)アクリロイル� �を有するカルボン酸のカルボキシル基とが� �応する。
 ラジカル重合体と(メタ)アクリロイル基を� �するカルボン酸とは、ラジカル重合体のエ� �キシ基と(メタ)アクリロイル基を有するカル ボン酸のカルボキシル基との個数比(以下単� �「エポキシ基/カルボキシル基」と称す場合� ��ある。)が1以上となる割合で用いるのが好� �しい。またエポキシ基/カルボキシル基が10� �下であるのが好ましく、より好ましくは5以� ��、さらに好ましくは2以下である。

 エポキシ基/カルボキシル基が上記下限値以 上であると、未反応で残る(メタ)アクリロイ� ��基を有するカルボン酸による安定性の低下� ��防ぐことができ、上記上限値であると、残� ��するエポキシ基による安定性の低下を防ぐ� ��とができるため好ましい。
 また、ラジカル重合体が有するエポキシ基� ��うち、50~99%が(メタ)アクリロイル基を有す� �カルボン酸のカルボキシル基と反応してい� �ことが好ましい。

 この付加反応は、50~110℃で3~50時間行うのが 好ましい。
 また本反応では、反応を促進させるために� ��例えば、トリエチルアミン、トリブチルア� ��ン、トリエチレンジアミン、N,N-ジメチルベ ンジルアミン、ベンジルトリメチルアンモニ ウムクロリドおよびトリフェニルホスフィン などを触媒として1種または2種以上を使用す� ��ことができる。その使用量は反応混合物(即 ち、ラジカル重合体と、(メタ)アクリロイル� ��を有するカルボン酸との合計)に対して0.01� �量%以上であるのが好ましく、0.05重量%以上� �あるのが好ましい。また2重量%以下であるの が好ましく、1重量%以下であるのがより好ま� ��い。

 また、本反応では、(メタ)アクリロイル� �を有するカルボン酸の(メタ)アクリロイル基 によるラジカル重合を防止するために、例え ば、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメ チルエーテル、カテコール、p-t-ブチルカテ� �ール、フェノチアジンなどの重合禁止剤の1� ��または2種以上を使用するのが好ましい。重 合禁止剤の使用量は、反応混合物に対して0.0 1重量%以上であるのが好ましく、0.05重量%以� �であるのがより好ましい。また1重量%以下で あるのが好ましく、5重量%以下であるのがよ� ��好ましい。

 以上のような例に従い、本発明に用いられ� ��成分(D-2)を得ることができる。
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��が成分(D-1)としてエポキシ基を含む化合物� �含む場合、更に(E)光カチオン硬化開始剤を� �むと、表面硬化性が一層向上し、好ましい� �合がある。成分(E)としては、カチオン重合� �の光開始剤であれば特に限定されず、通常� �公知の光酸発生剤が好ましく用いられるが� �より好ましくは、ジアリールヨードニウム� �型、又はトリアリールスルホニウム塩型で� �対イオンとしては、PF ₆ 、SbF ₅ 、AsF ₆ 、BPh ₄ 、CF ₃ OSO ₂ 、等を例示することができる。なおこの成分 のみでは、硬化性が低い場合には、アミン類 (トリエタノールアミン等)、ホスフィン類(ト リブチルホスフィン等)、チオキサントン類� �併用し、増感した方が好ましい場合がある� �これらは(E)光カチオン硬化開始剤として用� �ることができる代表例であり、上記に示し� �ものに限られない。

 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��は、各種機能性を賦与する目的で帯電防止� ��、すべり性付与剤、防曇付与剤、剥離性付� ��剤の少なくとも1種を配合すると好ましい場 合がある。
 それぞれ、本発明の効果を損なわない限り� ��に限定されないが、例えば、帯電防止剤で� ��れば、日本特開2003-201444号公報に記載した� �うな帯電防止剤が特に好ましい(四級アンモ� ��ウム塩基含有重合体、又は四級アンモニウ� ��塩基含有シランカップリング剤、等)。

 また、すべり性付与剤としては、ポリジメ� ��ルシロキサン基を有するような重合体を例� ��することができる。
 一方、防曇付与剤としては、親水基変性コ� ��イダルシリカ、シリケート変性コロイダル� ��リカ、ポリアルキレングリコール基等の親� ��基を側鎖に有する重合体やオリゴマー類を� ��示することができる。

 さらに、剥離性付与剤としては、公知のシ� ��コーン系、フッ素系、長鎖アクリル系のオ� ��ゴマーからポリマー型、これらに硬化性基� ��含むものなどを例示することができる。
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��に、上記の他各種機能性を賦与する目的で� ��紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系光安定� ��を配合すると、さらに耐候性が著しく向上� ��、好ましい場合がある。

 紫外線吸収剤としては、本発明の効果を損� ��わない限り特に限定されないが、ベンゾト� ��アゾール系、ベンゾフェノン系、サリチル� ��系、シアノアクリレート系、トリアジン系� ��外線吸収剤等を好ましい例として挙げるこ� ��ができる。
 ヒンダードアミン系光安定剤としては、特� ��限定されず、例えばチバスペシャリテイケ� ��カルズ社製チヌビン765等のN-メチル体が好� �しい化合物として挙げることができるが、� �バスペシャリテイケミカルズ社製チヌビン77 0等の通常のN-H体を用いることができる。

 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組� ��物に、硬化膜物性を改良する目的で、酸化� ��止剤(たとえば、ヒンダードフェノール系、 硫黄系、リン系酸化防止剤等)、ブロッキン� �防止剤、スリップ剤、レベリング剤などの� �一般にこの種の耐汚染性付与剤に配合され� �種々の添加剤を配合してもよい。この場合� �配合量としては、組成物全体の0.01~2重量%配� ��することが好ましい。

 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組� ��物は、25℃での粘度が10~500mPa・sである。10mP a・s以上であると、塗布時に揮発したり、液� ��好ましくない流動が起こって均一膜厚にな� ��なくなるという現象が避けられるので好ま� ��く、500mPa・s以下であると、濡れ性が良く、 塗布時に液が均一に広がり、均一な膜厚を確 保できるので好ましい。好ましくは15mPa・s以 上、より好ましくは20mPa・s以上であって、好 ましくは450mPa・s以下、より好ましくは400mPa� �s以下である。

 また、本発明の活性エネルギー線硬化性� ��脂組成物は、有機溶剤を該組成物中の5重量 %を超えて含んでいないので、実質的に有機� �剤を含まないものとして取り扱うことがで� �る。このことにより、有機溶剤の揮発に伴� �環境汚染を避けることができ環境負荷の低� �ができる。また、有機溶剤の揮発に伴う液� �度の変動が生じず、濃度が一定であるため� �液のリサイクルが容易となる。結果として� �環境負荷の低減、生産性の向上につながり� �ましい。

 具体的には、有機溶剤の量が該組成物中� ��5重量%以下であって、好ましくは沸点100℃� �下の有機溶剤(例えば、エタノール、イソプ� ��パノール、アセトン、メチルエチルケトン� ��ど)が2重量%以下であると、上記のような効� ��を十分に発揮することができる。環境負荷� ��ゼロにするためには、より好ましくは該組� ��物中に有機溶剤を全く含まない。

 有機溶剤以外の溶剤のうち水については、� ��組成物中の1重量%を越えて含まないことが� �ましい。水に関しては全く含まないよう管� �することは非常に難しいが、1重量%以下とす ると、液の分離による濁りが起こらず、硬化 性が良好になるため好ましい。
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��は、硬度が高く、耐傷性及び耐汚染性に優� ��た硬化膜を与えることができるため、光記� ��媒体ハードコート用として、特に好適に用� ��ることができる。

[II]硬化膜、及びその硬化膜からなるハード� �ート層を有する積層体、並びに光記録媒体
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��に活性エネルギー線を照射して重合させて� ��る硬化膜、及びその硬化膜からなるハード� ��ート層を有する積層体、並びに光記録媒体� ��、硬度、耐傷性等の特性に優れる。
 本発明の硬化膜は、硬度、耐傷性等の特性� ��優れるため、物品の表面にハードコート層� ��して用いることに適している。該ハードコ� ��ト層を形成する方法としては、物品の表面� ��組成物を塗布した後、活性エネルギー線を� ��射して重合させてもよいし、活性エネルギ� ��線を照射し重合させた膜を別途作成した後� ��品に積層してもよい。
 本発明の硬化膜は種々の物品に適用しうる� ��、光学物品(特に再生専用光ディスク、光記 録ディスク、光磁気記録ディスク等の光情報 媒体、又はタッチパネルや液晶テレビのよう な光学ディスプレイ用透明物品)、自動車関� �部品(ランプ関連、ウィンドウ関連等の物品( リアウィンドウ、サイドウィンドウ、天窓等 ))、生活関連物品(各種電気機器の筐体、化粧 板、家具等)等幅広い物品の表面保護に好適� �使用することが可能であり、様々な物品の� �ードコート材として用いることができる。� �用できる物品として、具体的には、例えば� �学レンズ、光学プリズム、プリズムシート� �自動車の窓材、眼鏡レンズ、太陽電池の表� �保護フィルム、農業用ビニールハウスの透� �フィルム、再帰反射標識表面保護用透明フ� �ルムなどを挙げることができる。

 本発明の積層体は、種々の基材上に、本発� ��の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物から� ��られる硬化膜からなるハードコート層を表� ��に有する積層体をいう。基材の種類は特に� ��定されないが、接着性の高さなどから樹脂� ��らなる基材が好ましい。樹脂基材は板状、� ��ート状、フィルム上のいずれであってもよ� ��し、任意の形状の成形品であってもよい。� ��た基材が積層体の一部であってもよく、基� ��と硬化膜との間に他の層を介してもよい。
 樹脂基材は、熱可塑性樹脂でもよいし、熱� ��活性エネルギー線により硬化した硬化樹脂� ��もよい。
 熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリエチ� ��ンテレフタレート(PET)やポリエチレンナフ� �レート等のポリエステル、ポリメタクリル� �メチル(PMMA)、メタクリル酸メチル(MMA)含有共 重合体(メタクリル酸メチル-スチレン共重合� ��脂(MS樹脂))、ポリカーボネート(PC)、トリア� ��チルセルロース、アクリロニトリル-ブタジ エン-スチレン共重合体(ABS樹脂)、変性ポリオ レフィン樹脂、水素化ポリスチレン樹脂、シ クロオレフィン系樹脂(例えばJSR製のアート� �、日本ゼオン製のゼオネックス、ゼオノア� �三井化学製のアペル)等が挙げられる。
 硬化樹脂としては、例えば、エポキシ樹脂� ��ウレタン樹脂、熱硬化性や光硬化性のアク� ��ル系樹脂の硬化物、熱硬化性や光硬化性の� ��機無機ハイブリッド樹脂などの硬化物等が� ��げられる。
 これら基材は、例えばそれ自体塗布形成さ� ��た膜であってもよいし、各種成形法による� ��形品であってもよい。
 本発明の硬化膜は透明性に優れ、硬度、耐� ��性に優れるので、高い透明性が要求される� ��学物品に適用できる。このとき、基材も透� ��であることが必要な場合には、基材は、コ� ��ティング法、溶融押し出し成形法、ソルベ� ��トキャスト法のいずれかで形成されてなる� ��とが望ましい。また基材が活性エネルギー� ��又は熱で硬化可能な官能基を含む場合、活� ��エネルギー線照射又は加熱により硬化させ� ��とより好ましい場合がある。また、これら� ��基材は、成形品(物品)の形のものであって� �良いし、基材と本発明の組成物の塗布面と� �間に他の層を介していてもよい。なお透明� �は、一般に、目的とする波長の光の透過率� �80%以上であることを言う。
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��から得られる硬化膜は、特に光記録媒体の� ��汚染性ハードコート層として好適に用いう� ��。よって、該ハードコート層を表面に有す� ��積層体は光記録媒体として用いるのが好ま� ��く、特に該ハードコート層が光入射側の最� ��面に存する光記録媒体とするのが好ましい� ��このような光記録媒体においては、ハード� ��ート層と記録膜面の間に、少なくとも一層� ��光透過層を有することができる。
 光記録媒体として代表的なのは光ディスク� ��あるが、種類は相変化型、色素型、光磁気� ��、再生専用型等、いずれでもよい。なかで� ��、好ましいのはDVDやHD DVD、Blu-Ray Disc等の� �密度記録用光ディスクである。記録密度を� �めるためには記録マークも記録/再生用レー� ��ー光のビーム径も小さくなるので、汚れや� ��に敏感でジッターが高くなったり記録/再生 エラーが増えたりし易く、耐汚染性や硬度に 優れたハードコート層が求められる。

 好ましい構成は、基板上に、少なくとも� ��録層又は反射層を有する多層膜を有する光� ��録媒体であって、少なくとも、該光記録媒� ��の光入射側の最表面に本発明の硬化膜を有� ��る構成である。光入射側の最表面に汚れや� ��があると記録/再生ビームが遮られエラーと なるため、光入射側の最表面に耐汚染性ハー ドコート層として本発明の硬化膜を設けるこ とが好ましい。例えば(1)Blu-Ray Disc等のよう� �記録層又は反射層に対し基板側とは逆側が� �入射面であるもの、(2)DVD等のように、記録� �又は反射層に対し基板側が光入射面である� �の、がある。この場合、ハードコート層は� �透過性である必要がある。光透過性とは、� �常、記録/再生光の波長の光に対して、透過� ��が80%以上ある状態を言う。光入射側とは反� ��側の最表面にも本発明の硬化膜を設けても� ��い。

 光記録媒体の好ましい層構成について以下� ��説明する。
(1)多層膜側表面が記録/再生ビーム入射側表� �とされる光記録媒体
 このような光記録媒体の好ましい層構成は� ��基板上に(反射層、)記録層、ハードコート� �(硬化膜)をこの順に有する。より好ましくは 記録層等とハードコート層の間に光透過層を 有する。光透過層を設けることで、光記録媒 体の光入射側最表面と記録層(反射層)との間� ��が開き、記録/再生ビームが媒体表面の汚れ や傷の影響を受けにくくなるため好ましい。 光透過層の膜厚は30μm以上が好ましく、70μm� �上がさらに好ましい。また、光透過層の厚� �は200μm以下が好ましく、150μm以下がさらに� �ましい。

 各層間には目的に応じ任意の層を設けてよ� ��。例えば記録層の上下に誘電体などからな� ��無機保護層を設けてもよい。或いは、記録� ��量を上げるために、光透過スペーサー層を� ��して記録層や反射層を複数設けてもよい。� ��透過スペーサー層は複数の記録層間で信号� ��混ざるのを防ぐために設けられ、膜厚は光� ��過層と同程度が好ましい。
 特に好ましい層構成の例としては、基板/反 射層/無機保護層/記録層/無機保護層/光透過� �/ハードコート層、基板/反射層/光透過層/ハ� ��ドコート層といった構成や、基板/反射層/� �機保護層/記録層/無機保護層/光透過スペー� �ー層/反射層/無機保護層/記録層/無機保護層/ 光透過層/ハードコート層、基板/無機保護層/ 記録層/無機保護層/光透過層/ハードコート層 、等といった構成が好ましく挙げられるが、 これらに限定されるものではない。

 基板、記録層、反射層、無機保護層の材質� ��特に限定されず、光記録媒体用に公知のい� ��れのものも用いうる。
 基板としては、ポリカーボネート、ポリア� ��リレート、ポリオレフィンなどの樹脂、あ� ��いはガラス等を用いることができる。基板� ��から記録再生光を入射する場合は、基板は� ��録/再生光に対して透明とする必要がある。 基板の厚さは通常0.3~1.2μmである。基板には� �ルーブ(溝)やピットが形成される場合が多い 。

 記録層は、相変化型、色素型、光磁気型� ��どがある。再生専用型の場合は記録層を有� ��ないこともある。相変化型記録層には、カ� ��コゲン系合金が用いられることが多く、例� ��ば、GeSbTe系合金、InSbTe系合金、GeSnTe系合金� ��AgInSbTe系合金が挙げられる。相変化型記録� �の厚さは通常3nm~50nmである。色素型記録層に は、アゾ系色素、シアニン系色素、フタロシ アニン系色素、ポルフィリン系色素などを用 いうるが、これらに限定されない。色素型記 録層の厚さは通常50nm~10μmである。

 無機保護層の材料は、屈折率、熱伝導率、� ��学的安定性、機械的強度、密着性等に留意� ��て決定され、通常、誘電体が用いられる。� ��機保護層の材料は、一般的には透明性が高� ��高融点である、金属や半導体の酸化物、硫� ��物、酸硫化物、窒化物やCa、Mg、Li等のフッ� ��物が用いられる。無機保護層の厚さは通常5 ~200nm程度である。
 反射層は、反射率および熱伝導度が大きい� ��料からなるのが好ましい。反射率および熱� ��導度が大きい反射層材料としては、Ag、Au、 Al、Cu等を主成分とする金属が挙げられる。� �でもAgは、Au、Al、Cuに比べて反射率、熱伝導 度が大きい。これらに、Cr、Mo、Mg、Zr、V、Ag� ��In、Ga、Zn、Sn、Si、Cu、Au、Al、Pd、Pt、Pb、Ta� ��Ni、Co、O、Se、V、Nb、Ti、O、N等の元素を5原� ��%程度まで含んでもよい。反射層の厚さは、 通常30~200nmである。また反射層はいわゆる半� ��射層であってもよい。

 光透過層及び光透過スペーサー層は、光� ��過性で所定の厚みがあればよく、材質や形� ��方法は特に限定されないが、通常は樹脂組� ��物が用いられ、代表的には以下の2つの方法 で形成される。第一の方法は、硬化性樹脂組 成物をスピンコート法などで塗布後、光や熱 により硬化して膜とする方法である。このと きウレタンアクリレートを含有させると、硬 化収縮による反りを抑えつつ表面の硬度や耐 傷性を高めることができ、好ましい。また、 光透過性を損なわない範囲で、コロイダルシ リカなど無機酸化物微粒子を含有することも 、表面の硬度や耐傷性を高めるために好まし い。第二の方法は、ソルベントキャスト又は 溶融押出し成形等で作製したフィルムを直接 又は粘着剤を介して貼り付ける方法である。 このとき、表面の硬度や耐傷性を更に高める ためには、光透過性を損なわない範囲で、コ ロイダルシリカなど無機酸化物微粒子を含有 することが好ましい。光透過スペーサー層に はグルーブ(溝)やピットが形成される場合も� ��る。

 本発明の組成物から得られる硬化膜から� ��るハードコート層の形成方法について説明� ��る。上述したような層の上に、スピンコー� ��法などで塗布後、活性エネルギー線照射に� ��り重合して硬化膜とする方法が一般的であ� ��。または、剥離性フィルム上に塗布し活性� ��ネルギー線照射により重合硬化して膜とし� ��のち、膜側を光記録媒体に直接又は粘着剤� ��介して貼り付け、フィルムを剥離し、ハー� ��コート層とする方法も好ましい。さらにま� ��、ソルベントキャスト又は溶融押出し成形� ��で作製したフィルムに、本発明の組成物を� ��布後、活性エネルギー線照射により重合し� ��硬化膜としたものを、直接又は粘着剤を介� ��て光記録媒体に貼り付けることにより、光� ��過層とハードコート層を同時に形成する方� ��も好ましい。

 このような層構成を有する光記録媒体とし� ��は、Blu-Ray Disc等がある。
 ハードコート層の形成方法のためのどちら� ��方法においても、表面の硬度/耐傷付き性を さらに高めるために、無機酸化物微粒子を、 透明性など他の性能を損なわない範囲で、配 合することができる。
 また、特に、スピンコート法で、形成し、� ��化、膜化させる場合は、膜の硬度を高める� ��うな組成物を用いると、通常は硬化収縮に� ��る反りを生じやすい。これを避けるために� ��無機酸化物微粒子の配合および/またはウレ タンアクリレートを含むと特に好ましい場合 がある。

(2)基板側表面が記録/再生ビーム入射側表面� �される光記録媒体
 このような光記録媒体の好ましい層構成は� ��基板上に記録層(、反射層)をこの順に有し� �基板の他方の面にハードコート層を有する� �記録/再生光は、ハードコート層は基板を通� ��て記録層や反射層に入射する。基板とハー� ��コート層の間に光透過層を設けてもよい。

 各層間には目的に応じ任意の層を設けてよ� ��。例えば記録層の上下に誘電体などからな� ��無機保護層を設けてもよい。また、記録容� ��を上げるために、光透過スペーサー層を介� ��て記録層や反射層を複数設けてもよい。
 特に好ましい層構成の例としては、ハード� ��ート層/基板/無機保護層/記録層/無機保護層 /反射層、ハードコート層/基板/反射層といっ た構成や、ハードコート層/基板/無機保護層/ 記録層/無機保護層/反射層/光透過スペーサー 層/無機保護層/記録層/無機保護層/反射層、� �ードコート層/光透過層/基板/無機保護層/記� ��層/無機保護層/反射層、等といった構成が� �ましく挙げられるが、これらに限定される� �のではない。

 各層の材質や厚さは(1)と同様のものが好ま� ��い。
 このような層構成を有する光記録媒体とし� ��はDVD±R、DVD±RW、DVD-ROMなどの各種DVD(記録層� ��複数有するDVDも含む)やHD DVDがある。
 本構成におけるハードコート層の形成方法� ��、基板等の上に本発明の組成物をスピンコ� ��ト法などで塗布後、活性エネルギー線照射� ��より重合硬化して膜とする方法が一般的で� ��る。

 本発明の硬化膜からなるハードコート層� ��形成するための一般的な塗布方法としては� ��スピンコート、デイップコート、フローコ� ��ト、スプレーコート、バーコート、グラビ� ��コート、ロールコート、ブレードコート、� ��アナイフコート等を例として挙げることが� ��きるが、特にスピンコートが好ましい。本� ��明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を� ��ピンコートして塗膜を形成する場合、被塗� ��物を高速回転させながらコート液を塗布す� ��方法であれば、短時間で均一に塗布できる� ��え、揮発性の有機溶媒や水が少量残存して� ��ても、塗布時にその大部分が揮発するため� ��乾燥工程を省略することもできる。従って� ��生産効率/品質安定/生産設備コストの低減� �ど、さまざまな側面から光記録媒体用途で� �塗布方法としてはスピンコートが最も適し� �いる。

 上記塗布方法で塗膜を形成後、活性エネル� ��ー線を照射することにより、硬化膜が得ら� ��る。得られる硬化膜の厚さは、特に限定さ� ��ず、例えば、5μm以上であってもよいし、2μ m以下であってもよい。それぞれの好ましい� �厚の範囲は、光記録媒体の種類や層構成に� �って任意に決定することができる。
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��は、薄膜化/厚膜化の両方が可能な点で極め て有意である。塗布されてなる塗膜の厚さは 、好ましくは0.01~20μm、硬度を重視する場合� �特に好ましくは2~10μm、光記録媒体の反り抑� ��を重視し、硬度を比較的重視しない場合は� ��に好ましくは0.01~2μmである。

 活性エネルギー線の照射法としては、例え� ��、キセノンランプ、キセノンフラッシュラ� ��プ、低圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀� ��、メタルハライドランプ、カーボンアーク� ��、タングステンランプ等の光源から発せら� ��る紫外線、又は通常20~2000kVの粒子加速器か� ��取り出される電子線、α線、β線、γ線、又� ��軟エックス線や硬エックス線などのエック� ��線、等の活性エネルギー線を照射する方法� ��挙げられる。
 このような活性エネルギー線で硬化した硬� ��膜は生産性/物性のバランスに優れ、特に好 ましい。
 本発明の組成物を硬化した硬化膜、及びそ� ��硬化膜からなるハードコート層は下記物性� ��満たすことが好ましい。

1)鉛筆硬度
 厚さ1mm厚のポリカーボネートフィルム上に� ��厚さ3μmの本発明の組成物からなる塗膜を形 成し、酸素濃度20%の条件下で、波長254nmでの� ��射照度が400mW/cm ² である高圧水銀ランプを用い、紫外線を1000mJ /cm ² の積算光量となるように照射して得られる硬 化膜の表面の鉛筆硬度が、B以上であること� �好ましい。より好ましくはHB以上である。な お、この際の放射照度は、JIS準拠(JIS-C 1609-1� �2006)し、波長254nm用センサーを有する照度計� ��用いて測定する。

 ここで、鉛筆硬度は、軟らかいものから� ��に、6B、5B、・・・、B、HB、F、H、2H、3H、・ ・・9Hである。

2)接触角
 厚さ1mm厚のポリカーボネートフィルム上に� ��厚さ3μmの本発明の組成物からなる塗膜を形 成し、酸素濃度20%の条件下で、波長254nmでの� ��射照度が400mW/cm ² である高圧水銀ランプを用い、紫外線を1000mJ /cm ² の積算光量となるように照射して得られる硬 化膜の表面の水の接触角は80度以上、ヘキサ� ��カンに対する接触角が25度以上であること� �好ましい。

3)ESCA(XPS)
 厚さ100μm厚の易接着ポリエチレンテレフタ� ��ート(PET)フィルム上に、厚さ3μmの本発明の� ��成物からなる塗膜を形成し、酸素濃度20%の� ��件下で、波長254nmでの放射照度が400mW/cm ² である高圧水銀ランプを用い、紫外線を500mJ/ cm ² の積算光量となるように照射したとき、硬化 膜の膜表面から厚さ3nmの位置での耐汚染性付 与基の含有量が、該硬化膜全体の耐汚染性付 与基の平均含有量の3倍以上となることが好� �しく、特に3.2~100倍となることが好ましい。� ��ち、本発明の組成物によれば、耐汚染性付� ��基が硬化膜の表面に特異的に高濃度に存在� ��ていることが好ましい。硬化膜をこのよう� ��構成としうるのは、本発明の組成物の特徴� ��1つであり、この結果、組成物中の耐汚染性 付与基の含量が、たとえば組成物全体の1重� �%と低くても、塗膜表面の耐汚染性付与基の� ��が多くなり、結果として硬化膜の耐汚染性� ��優れたものとなる。

 本明細書において、耐汚染性付与基とは、� ��リジメチルシロキサン基、パーフルオロア� ��キル基、パーフルオロアルキレン基等、耐� ��染性を付与しうる基を言う。
 この耐汚染性付与基の含有量は、例えば、X 線光電子分光分析装置(以下、ESCAまたはXPSと� ��う)による測定により求めることができる。 即ち、ESCA(XPS)を用いて、表面から3nmの範囲の 原子数比を求め、該組成物の平均組成比と比 較することにより求めることができる。ここ で、例えば、フッ素系耐汚染性付与基を用い た場合は、F/C比、シリコーン系耐汚染性付与 基を用いた場合は、Si/C比を求めることによ� �、比較することができる。

4)耐摩耗性
 厚さ100μm厚の易接着ポリエチレンテレフタ� ��ート(PET)フィルム上に、厚さ3μmの本発明の� ��成物からなる塗膜を形成し、酸素濃度20%の� ��件下で、波長254nmでの放射照度が400mW/cm ² である高圧水銀ランプを用い、紫外線を500mJ/ cm ² の積算光量となるように照射したとき、得ら れる硬化膜の耐摩耗性が25.0以下となること� �好ましい。なお、この耐摩耗性の測定方法� �、後述の実施例の項に記載する。この際の� �射照度は、JIS準拠(JIS-C 1609-1 2006)し、波長25 4nm用センサーを有する照度計を用いて測定す る。

5)耐指紋性
 本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成� ��を使用することにより得られた硬化膜又は� ��ードコート層の表面に、指紋又は人工指紋� ��を付着させ、200g荷重でテイッシュペーパー でふき取る場合、3往復以内のふき取り操作� �より好ましくは2往復以内の操作で、完全に� ��紋が除去できるような、極めて耐指紋ふき� ��り性の良い表面物性を得ることができる。� ��お、人工指紋液は、トリオレイン/JIS試験用 粉体1-11種(関東ローム、日本粉体工業技術協� ��製)/メトキシプロパノール=1/0.4/10(重量比)の 混合物で、次世代光ディスクの耐指紋性評価 に採用されている液である。

 DVDや次世代光ディスク用の耐指紋性付与� ��や光学ディスプレイ用途の耐指紋性付与剤� ��して開発されてきた多くの耐汚染性付与剤� ��、例えば付着量や付着径が小さくとも、ふ� ��取り時、すべり性(スリップ性)が高すぎた� �、硬度が不足しているため、面上に広がり� �すく、ふき取りにも3往復以上有するものが� ��いが、本発明の硬化膜及びハードコート層� ��、硬化後の硬度が高く、かつ、過度のすべ� ��性を有さないため、少ないふき取り回数で� ��き取ることができるという特徴を有する。

 また、指紋または人工指紋液を付着させ、2 00g荷重でテイッシュペーパーで3往復ふく、� �き取り操作を20回繰り返しても、指紋除去性 が低下しないことはさらに大きな特徴である 。
 少ないふき取り回数でふき取れるようにす� ��耐汚染性付与剤を用いても、従来のものは� ��度が不足していたり、耐汚染性付与剤自身� ��硬化膜表面に固定されていないため、付着� ��ふき取り操作を繰り返すと、数回~十数回で 表面に細かい傷がつき、その隙間に指紋(ま� �は人工指紋液)が入り込んだり、あるいは耐� ��染性付与剤自身が表面から失われてしまい� ��指紋除去性の耐久性に劣っていたが、本発� ��の硬化膜及びハードコート層は、硬化後の� ��度が高く、かつ膜表面に耐汚染性付与基を� ��する化合物が固定されているため、20回以� �、好ましくは40回以上操作を繰り返しても、 指紋(または人工指紋液)のふき取り性が低下� ��ないという、極めて高い性能耐久性を持つ� ��という特徴を有する。

6)硬化性
 厚さ1mm厚のポリカーボネートフィルム上に� ��厚さ3μmの本発明の活性エネルギー線硬化性 樹脂組成物からなる塗膜を形成し、酸素濃度 20%の条件下で、波長254nmでの放射照度が400mW/c m ² である高圧水銀ランプを用い、紫外線を500mJ/ cm ² の積算光量となるように照射したとき、完全 にタックフリーになるまで硬化が進行した硬 化膜が得られることが好ましい。なお、この 際の放射照度は、JIS準拠(JIS-C 1609-1 2006)し、 波長254nm用センサーを有する照度計を用いて� ��定する。