次に、この発明の空気調和機の具体的な実� ��の形態について、図面を参照しつつ詳細に� ��明する。
 〔第1実施形態〕
 図1は空気調和機の全体の分解斜視図であり 、図2はその縦断面図である。空気調和機は� �本体10と、フィルタユニット20と、前面グリ� ��50と、前面パネル60と、ダストボックス70と� ��有している。本体10は、図2に示すように、� ��フレーム11を有し、この底フレーム11に室内 熱交換器12、送風ファン(クロスフローファン )13、電装品箱14(図1参照)等が装着されたもの� ��、室内空気を吸い込んで、冷房、暖房、調� ��等の空調運転を行うようになっている。
 フィルタユニット20は、フィルタ21を備え、 このフィルタ21を室内熱交換器12の前面側(風� ��側)に配置することによって、空気中に浮遊 する塵埃が室内熱交換器12を汚染するのを防� ��する。また、このフィルタユニット20は、� �ィルタ21に付着した塵埃を除去する清掃を行 うため、フィルタ21を下方に移動させる巻取� ��機構30を有している。巻取り機構30について は、後述する。

 ダストボックス70は、フィルタ21の清掃を行 う機能を有するものである。そして、本体10� ��底フレーム11に、フィルタユニット20が取り 付けられ、フィルタユニット20には、フィル� ��ユニット20を覆うように、前面グリル50が取 り付けられている。前面グリル50には、その� ��面を開閉自在に覆う前面パネル60が取り付� �られている。
 また、前面グリル50の下部には、ダストボ� �クス70が取り付けられるが、このダストボッ クス70は、清掃手段となるものであって、前� ��パネル60の下部において、本体10の吹出口15� ��上部位置に取り付けられている。このダス� ��ボックス70は、前面パネル60が閉じた状態で そのまま、つまり前面パネル60とは干渉する� ��となく、外部から着脱可能な状態で取り付� ��られている。 
 フィルタユニット20は、図1のように、左右� ��対の枠ユニット22a、22bを有し、各枠ユニッ� ��22(以下、左右を特に区別しない場合には、� ��ユニットを符号22で示す)にそれぞれフィル� ��21が移動可能に支持されている。正面から� �て右側に位置する枠ユニット22aの詳細を、� �3に示している。

 枠ユニット22は、下部に位置する本体部23と 、本体部23から斜め上方に延びるガイドフレ� ��ム24とを有している。本体部23には、後述す るフィルタ21の巻取り機構30が装着され、ま� �、ガイドフレーム24は、その内側に溝状のガ イド部25(図2参照)が形成されたものであって� ��通常の使用時には所定位置にフィルタ21を� �持し、フィルタ21が移動する際にはその両側 部をガイドする機能を有している。
 本体部23に向かって右側方には、上下一対� �モータ26、27が取り付けられている。これら� ��モータ26,27はいずれも巻取り機構30の駆動手 段となるもので、下側のモータ26は、図示し� ��右側の枠ユニット22aのフィルタ21を駆動し� �上側のモータ27は、図1に示す左側の枠ユニ� �ト22bのフィルタ21を駆動するためのものであ る。このモータ27から左側のフィルタ21を駆� �するための動力伝達経路については、後述� �る。

 なお、図3に示すように、各枠ユニット22に� ��いては、本体部23の前面側は、扉部41となさ れており、その上部を支点として、その下部 が前後方向に回動可能となっている。
 図2に示すように、枠ユニット22の本体部23� �は、フィルタ21を移動させるための巻取り機 構30が取り付けられている。巻取り機構30は� �図2及び図4に示しているように、フィルタ21� ��りも空気流通方向後方に配置され、上下一� ��の歯付ベルト用プーリ31,32と、両プーリ31,32 間に巻設された歯付の環状ベルト33とを有し� ��いる。
 両プーリ31,32は、その回転軸が水平方向、� �なわちフィルタ21の移動方向とは直交し、か つフィルタ平面に沿う方向に延びるように、 かつ所定の間隔を置いて、互いに平行に配置 されている。この結果、巻取り機構30におい� ��は、フィルタ21の移動方向の寸法がフィル� �21の厚さ方向の寸法よりも大きくなる巻取部 が形成されることになる。フィルタ21の移動� ��向とは、図においては、上下方向(フィルタ 21の前面の移動方向)であり、空気流れをもと にいえば、空気流通方向と直交する方向であ って、フィルタ21の移動経路に沿う方向のこ� ��である。

 また、フィルタ21の厚さ方向とは、図にお� �ては、左右方向であり、空気流通方向のこ� �である。そして、このような巻取り機構30は 、各枠ユニット22において、左右一対のもの� ��して、2個ずつ配置されている。環状ベルト 33には、図4に示しているように、その全周に わたって、所定の間隔(等ピッチ)で、取付部� ��しての嵌合孔34が形成されている。 
 図5に示すように、フィルタ21は帯状のもの� ��あって、その裏面側において、両側部の枠� ��21aに、嵌合孔34に嵌入する突起35が、嵌合孔 34と同一ピッチで突設されている。そして、� ��ィルタ21が環状ベルト33に対して、突起35を� ��合孔34に嵌入させて取り付けられる。この� �合、図2、及び図6に示すように、初期位置(� �常の使用位置)として、フィルタ21の下端部� �第1プーリ31の近傍に位置するように取り付� �るものとする。

 そして、この状態では、フィルタ21の上側� �、その両側から、枠ユニット22のガイドフレ ーム24のガイド部25にガイドされ、支持され� �いる。また、フィルタ21の下側は、その前面 側から扉部41の裏面によってガイドされ、支� ��されている。そして、フィルタ21は、従来� �空気調和機と同様に、室内熱交換器12の風上 側のほぼ全域を覆うようになっている。
 上記一対のプーリ31,32と環状ベルト33とによ って、巻取り機構30が構成され、また、モー� ��26によって駆動手段が構成されるが、ここ� �留意する点は、巻取り機構30において形成さ れる巻取部の長さ、すなわち環状ベルト33の� ��長を、フィルタ21の全長よりもやや長くし� �あることである。これは、フィルタ21の全長 を環状ベルト33に巻き取る際に、重なり部分� ��生じることなく巻取るためである。

 また、第2プーリ32の上方には、ガイド部材4 2が配設されている。ガイド部材42は、支軸43� ��周りに回動可能に枢支されたものであって� ��支軸43の近傍に配置された弾性部材44によっ て、その先端部が下方へと付勢されている。 すなわち、通常の状態では、ガイド部材42の� ��端部が第2プーリ32の上部に位置する環状ベ� ��ト33の表面に摺接している。
 上記した右側の枠ユニット22aにおいては、� ��2に示す下側のモータ26によって第1プーリ31� ��回転駆動される。次に、この駆動機構、及� ��左側の枠ユニット22bにおいて、左側のフィ� ��タ21を駆動するための動力伝達経路につい� �説明する。その概略構成を、図8~図10に示し� ��いる。
 図8、及び図9に示すように、下側のモータ26 の出力軸40は、右側の枠ユニット22aの2個のギ アから成るギア群36を介して、右側の枠ユニ� ��ト22aの第1プーリ31を回転駆動する。図8に示 すように、上側のモータ27の出力軸38に連結� �れた伝達軸38aは、右側の枠ユニット22aを貫� �して左方へと延びて、その先端が右側の枠� �ニット22aの左側に突出する。

 そして、図10に示すように、4個のギアから� ��るギア群37を介して、左側の枠ユニット22b� �第1プーリ31を回転駆動する。また、図8に示� ��ように、各枠ユニット22a,22bにおいて、第2� �ーリ32同士は、連動軸39によって連動連結さ� ��ており、第1プーリ31のうちの1個が回転駆動 されると、環状ベルト33、連動軸39を介して� �全てのプーリ31,32が同期して回転する。
 そして、上記のように、フィルタ21と巻取� �機構30とを内蔵した左右一対の枠ユニット22a ,22bを連結すると共に、右側の枠ユニット22a� �駆動手段としてのモータ26,27を付設し、連動 機構(下側のモータ26の出力軸40、ギア群36、� �側モータの出力軸38、伝達軸38a、ギア群37)を 介して各巻取り機構30を駆動可能にすること� ��よって、フィルタユニット20が構成される� �

 そして、図2に示すように、フィルタユニッ ト20は、底フレーム11に対して取り付けられ� �いる。各枠ユニット22の先端部に設けた係合 爪片28が、底フレーム11の上端部に係止され� �また各枠ユニット22の下部に突設された取付 片29が底フレーム11の吹出口15の近傍にビス止 め固定されている。
 フィルタユニット20に対して、前面グリル50 が取り付けられ、さらに前面グリル50の下部� ��置であって、吹出口15の上部位置に、ダス� �ボックス70が取り付けられる。このダストボ ックス70について説明する。このダストボッ� ��ス70は、フィルタ21に付着した塵埃を除去す る機能を有し、清掃手段を構成するものであ る。
 図2に示しているように、フィルタユニット 20の下部の位置においては、各枠ユニット22� �その下部位置(すなわち、第1プーリ31と対応� ��る位置)が開放されており、この位置に移動 してくるフィルタ21の表面を清掃するように� ��っている。そのため、ダストボックス70に� �、回転ブラシ71が配設されており、この回転 ブラシ71がフィルタユニット20の下側から、� �の部分に移動してくるフィルタ21に押圧接触 する。そして、清掃時においては、図示しな いモータ等の駆動手段によって回転駆動され る。

 上記空気調和機においては、フィルタ21を� �2、及び図6に示す通常位置に位置させて空調 運転を行う。そして、運転終了時あるいは所 定時間運転を行った後の運転終了時等に、フ ィルタ21に付着している塵埃の除去作業を行� ��。以下、この手順について、図6、及び図7� �参照しながら説明する。なお、説明の便宜� �、図6の状態(通常運転時の状態)においてフ� �ルタ21の下側部分を巻取り始端部と呼び、フ ィルタ21の上側先端部分を巻取り終端部と呼� ��。
 まず、図6の状態から、各モータ26,27を駆動� ��、環状ベルト33を移動させると共に、ダス� �ボックス70の回転ブラシ71を回転駆動する。� ��うすると、環状ベルト33と共に、フィルタ21 は下降し、巻取り始端部は第1プーリ31の周囲 を通って裏面側(空気流通方向の後側)を上昇� ��ていく。この際、回転ブラシ71は、第1プー� ��31とは逆方向に回転し、フィルタ21表面の塵 埃を掻き落とす。

 またこのとき、フィルタ21に中途部分では� �突起35が順次、環状ベルト33の嵌合孔34に嵌� �していく。そして、巻取り始端部がガイド� �材42の位置に達する前に、巻取り終端部が環 状ベルト33に捲き付けられる。そして、巻取� ��始端部がガイド部材42の位置に達すると、� �性部材44の押圧力に抗してガイド部材42を押� ��上げ、その下側を通過し、次いで、環状ベ� ��ト33と共に下降する。この状態では、ガイ� �部材42は、フィルタ21の表面に押圧接触して� ��る。
 そして、図7のように、巻取り終端部が回転 ブラシ71に接触し、この部分の清掃が完了す� ��と、環状ベルト33の移動、及び回転ブラシ71 の回転駆動を停止し、往路の清掃作業を終了 する。
 次に、復路の清掃作業を行うが、この際に� ��、環状ベルト33の移動方向、及び回転ブラ� �71の回転方向を上記往路とは逆にする。この 場合、環状ベルト33の移動によって、巻取り� ��端部がガイド部材42の位置を通過し、ガイ� �部材42は弾性部材44の弾性力によって、環状� ��ルト33の表面に押圧接触する状態となる。

 次いで、巻取り終端部が、環状ベルト33か� �離脱する。これは、環状ベルト33は、第2プ� �リ32によって、裏面側へと湾曲していくが、 フィルタ21は、それ自体の剛性によって、直� ��状態を維持しようとするので、両者の間隔� ��次第に広がり、この結果、フィルタ21の突� �35が嵌合孔34から離脱していくことによる。
 このとき、巻取り終端部の環状ベルト33か� �の完全な離脱が行われず、巻取り終端部が� �状ベルト33の湾曲に追従しようとしても、環 状ベルト33の表面にはガイド部材42が押圧接� �しているから、巻取り終端部には、ガイド� �材42から、これを環状ベルト33から引き剥が� ��方向への引き剥がし力が作用し、これによ� ��、巻取り終端部は、確実に環状ベルトから� ��脱する。そして、フィルタ21が、図6に示す� ��常使用位置にまで復帰したときに復路の清� ��作業を完了する。

 上記実施形態の空気調和機によれば、巻取� ��機構30によって、フィルタ移動方向の寸法� �フィルタ厚さ方向の寸法よりも大きい巻取� �、すなわち環状ベルト33にフィルタ21を巻取� ��ようにしているので、従来のように軸体に� ��ィルタ21を巻回する場合よりも巻取り長さ� �長くできる。従って、フィルタ21を巻き取っ ても表裏の重なり部分が少なくなり、そのた め清掃機能の低下を抑制できる。
 また、従来のループ方式のようにフィルタ� ��能を奏しない部分が通風経路に存しないの� ��通風抵抗が小となり、良好な空調性能を維� ��できる。しかも、巻取り機構30は、空気流� �方向にコンパクトに形成されるので、機器� �体のコンパクト化を図ることができる。
 また、巻取り機構30における巻取部の長さ� �すなわち環状ベルト33の長さを、フィルタ21� ��長さ以上にしたので、巻き取ったフィルタ2 1の重なりを確実に回避でき、清掃機能の低� �を一段と有効に抑制できる。さらに、環状� �ルト33とフィルタ21の枠体21aとが嵌合孔34と� �起35とで連結結合されるので、確実な巻取り 動作を行うことが可能となる。

 また、突起35を嵌合孔34に嵌入させるだけで 、フィルタ21を環状ベルト33に着脱できるの� �、フィルタ21の着脱作業を容易に行うことが できる。また、フィルタ21の復動時において� ��フィルタ21の環状ベルト33への巻取終端部を 環状ベルト33の湾曲部から確実に引き剥がす� ��とができるので、確実な復動動作が行え、� ��掃動作の確実性が向上する。
 さらに、フィルタ清掃を全て機内で行うこ� ��ができるので、清掃時にフィルタ21が室内� �突出するようなことはなく、そのため、外� �品質を向上できる。また、フィルタ21から除 去した塵埃を本体下部に配置したダストボッ クス70に溜めておくので、捕集した塵埃が機� ��で再飛散する虞が少ない。 
 以上、この発明の具体的な実施の形態につ� ��て説明したが、この発明は上記形態に限定� ��れるものではなく、この発明の範囲内で種� ��変更して実施することができる。例えば、� ��記実施形態では、巻取り機構30を、一対の� �ーリ31,32と環状ベルト33とで構成しているが� ��環状ベルト33を使用せず、一対のギアを上� �プーリと略同様に配置し、フィルタ21の枠体 21aに設けた凹凸を利用して、ギアの回転によ って移動させると共に、枠ユニット22の両側� ��でフィルタ21をガイドしながら、フィルタ21 そのものをベルト状に巻き取っていく方式も この発明に属する方式である。

 また、上記においては、フィルタ21の両側� �環状ベルト33を配置しているが、巻取り機構 30を片側にだけ配置してもよいし、さらには� ��フィルタ21の中央部に巻取り機構30を配置し て、両側部をガイドするようにしてもよい。 また、ガイド部材42についていえば、弾性部� ��44を省略し、自重によって下方へ付勢する� �うにしてもよい。さらに、空気調和機とし� �、冷房、暖房、調湿を行うものについて説� �しているが、空気清浄を行うものもこの発� �の対象である。
 〔第2実施形態〕
 図11及び図12には、本発明の第2実施形態に� �る空気調和機Zが示されている。この空気調� ��機Zは、セパレート型空気調和機の室内機で あって、室内壁面に取付けられる横長箱状の 本体110を備えている。また、本体110の前面壁 110Aと天面壁110Bにはそれぞれ前面吸込口151Aと 上面吸込口151Bが設けられている。また、前� �吸込口151Aの前面側には、前面パネル160が設� ��られている。 

 この前面パネル160は、図11及び図12において それぞれ実線図示するように、前面吸込口151 Aに接近して前面吸込口151Aを目隠しする閉位� ��と、各図においてそれぞれ鎖線図示するよ� ��に、上記閉位置から下方へ移動しつつその� ��端側を前方へ押し出した前傾状態の開位置� ��間で開閉可能とされ、開位置において前面� ��込口151Aを開口するように構成されている。
 また、本体110の底面壁110Cの前後方向中間位 置には、横長開口状の吹出口115が設けられて いるとともに、吹出口115には水平フラップ154 と垂直フラップ155が備えられている。
 さらに、本体110の吹出口115よりも前方側で� ��且つ前面壁110Aの下端に近接する位置に設け た収納部157内には、後述するダストボックス 170を備えた回転ブラシ171が装着されている。 尚、この回転ブラシ171は、図12に示すように� ��ブラシ軸171aの外周面の周方向の4位置に、� �ラシ軸171aの軸方向へ延出するようにしてそ� ��ぞれブラシ171bを取付けて構成される。

 そして、図12に示すように、本体110内の吸� �口151から吹出口115に至る通風路には熱交換� �112とファン113が収容され、これらによって� �調機構Xが構成されている。尚、熱交換器112� ��、吸込口151に離間対向して上下方向へ延び� ��第1熱交換器112Aと、第1熱交換器112Aの上端に 連結されてここから背面壁110E側へ下降傾斜� �る第2熱交換器112Bとからなる略山形の屈曲形 体を有している。
 一方、本体110の前面吸込口151Aと第1熱交換� �112Aの前面との間の前面側スペースと、第1熱 交換器112Aと第2熱交換器112Bの上部と上面吸込 口151Bとの間の上面側スペースには、これら� �スペースに跨って次述する掃除機構Yが配置� ��れている。
 掃除機構Yは、図12~図14に示すように、反対� ��手に形成された左右一対の枠ユニット122a,12 2bを、その幅方向に連結一体化して構成され� ��ものであって、この一体化状態において、� ��体110の前面吸込口151Aから上面吸込口151Bの� �面に沿うように湾曲した側面視形体を有し� �いる。即ち、各枠ユニット122a,122bは、共に� �湾曲した側面視形体をもつ左右一対のガイ� �フレーム124a,124bと、これら各ガイドフレー� �124a,124bの間を格子材で連結して一体化した� �状形体をもち、右側の枠ユニット122aのガイ� ��フレーム124bと、左側の枠ユニット122bのガ� �ドフレーム124b同士を衝合させた状態で連結� ��ることで枠ユニット122が構成されている。

 また、各枠ユニット122a,122bの各ガイドフレ� ��ム124a,124b内側縁のうち、本体110の上面吸込� ��151Bに対応する部分には、それぞれガイド125 a,125bが設けられている。一方、各枠ユニット 122a,122bのうち、本体110の前面吸込口151Aに対� �する前面部分のそれぞれには、これをその� �側(前面側)から覆うようにして、枠状のフィ ルタ押え141が、その上縁側を回動中心として 前後方向へ回動可能に取付けられている。
 そして、枠ユニット122の各枠ユニット122a,12 2bの前面側には、それぞれこれを覆うように� ��て、格子状の枠材121aの内側にフィルタ材121 bを張設してなる板状のフィルタ121が配置さ� �る。この場合、フィルタ121は、各枠ユニッ� �122a,122bの上面側においては、その左右両縁� �を上記一方のガイドフレーム124aのガイド125a と他方のガイドフレーム124bのガイド125bに嵌� ��させており、該各ガイド125a,125bにガイドさ� ��て各枠ユニット122a,122bの湾曲方向に沿って� ��動可能とされている。また、フィルタ121は� ��各枠ユニット122a,122bの前面部分においては� ��フィルタ押え141によって浮き上がりが防止� ��れるようになっている。

 フィルタ121は、図12及び図15に示すように、 その前端121cが、各枠ユニット122a,122bの前面� �分において、上下方向に離間して平行配置� �れた第1プーリ131と第2プーリ132の間に掛け回 された環状ベルト133に係止され、環状ベルト 133の走行に伴ってこれと一体的に移動される 。
 即ち、フィルタ121は、図12に示すように、� �の後端121dが枠ユニット122の後端部に位置し� ��その前端121cが第1プーリ131の近傍に位置す� �ような配置状態を基本とする。この配置状� �は、通常の空調運転時における位置であり� �以下、「第1フィルタ位置」という。
 これに対して、フィルタ121の掃除を行なう� ��除運転時には、第1プーリ131が正転し環状ベ ルト133が矢印a方向へ走行し、フィルタ121は� �状ベルト133とともに「第1フィルタ位置」か� ��第1プーリ131の外側を迂回して第2プーリ132� �上面側まで引き出される。この時のフィル� �121の位置を「第2フィルタ位置」という。ま� ��、「第2フィルタ位置」において、第1プー� �131が逆転し環状ベルト133が矢印b方向へ走行� ��ることで、フィルタ121は環状ベルト133とと� ��に上記「第2フィルタ位置」から「第1フィ� �タ位置」まで戻される。

 このように、フィルタ121が「第1フィルタ位 置」と「第2フィルタ位置」の間で往復動す� �際に、回転ブラシ171によってフィルタ121の� �面に捕集されたゴミが掻き落とされ、フィ� �タ121のゴミ捕集機能が再生されるものであ� �。
 ここで、フィルタ121の駆動機構を更に詳し� ��説明する。この駆動機構は、図15に示すよ� �に、上下方向に離間配置された歯付きの第1� ��ーリ131と第2プーリ132間に歯付きの環状ベル ト133を掛け回したベルトユニットUを、各プ� �リ131,132の軸方向に所定間隔(具体的には、枠 ユニット122a,122bの略幅寸法)をもって対向配� �するとともに、一方のベルトユニットUの第1 プーリ131と他方のベルトユニットUの第1プー� ��131の間をローラ191によって連結しこれを一� ��化するとともに、一方のベルトユニットUの 第2プーリ132と他方のベルトユニットUの第2プ ーリ132の間を連動軸139によって連結しこれを 一体化して構成せれる。そして、一方のベル トユニットUの第1プーリ131をモータ126によっ� ��正転方法及び逆転方向へ選択的に回転駆動� ��ることで、各ベルトユニットUにそれぞれ設 けられた各環状ベルト133が同期して走行する ようになっている。

 この場合、環状ベルト133には、所定ピッチ� ��、ベルト長さ方向に長軸をもつ嵌合孔134が� ��成されている。また、フィルタ121の枠材121a の左右両側部の下面には、環状ベルト133側の 嵌合孔134と同ピッチで突起135が設けられてお り、フィルタ121側の突起135を環状ベルト133側 の嵌合孔134に係入させることで、フィルタ121 は環状ベルト133と一体化され、環状ベルト133 の往復走行に伴って「第1フィルタ位置」と� �第2フィルタ位置」の間で往復動される。こ� ��を、巻取り機構130とよぶ。
 尚、この実施形態の巻取り機構130では、第1 プーリ131と第2プーリ132のうち、第1プーリ131� ��みを駆動し、第2プーリ132は環状ベルト133を 介して第1プーリ131によって駆動されるよう� �しているが、他の実施形態においては、図15 に鎖線図示するように、第2プーリ132を第1プ� ��リ131側とは独立して、モータ127によって個� ��に駆動するように構成することもできる。

 ここで、第1プーリ131と第2プーリ132に掛け� �された環状ベルト133の嵌合孔134にフィルタ12 1側の突起135を係入させる構成上、これら両� �間において係止作用の信頼性を確保するた� �には、突起135を環状ベルト133の厚さ寸法の� �囲内で嵌合孔134に係止させるのではなく、� �起135を環状ベルト133の裏面側(即ち、歯形成� ��)から突出させて、多少フィルタ121が環状ベ ルト133の表面側から浮き上がったとしても依 然として係止作用が確保されるようにする必 要がある。しかし、突起135が嵌合孔134を通し て環状ベルト133の下面側へ突出すると、突起 135が第1プーリ131及び第2プーリ132のベルト掛� ��面に設けられた歯と干渉するため、突起135� ��環状ベルト133の下面側へ突出させることが� ��きなくなる。
 このため、この実施形態では、第1プーリ131 及び第2プーリ132を、それぞれ第1プーリ体131A ,131Bと第2プーリ体132A,132Bから成る軸方向二分 割構造とし、その幅方向中間に歯が設けられ ていない小径の逃げ部131a,132bを形成し、逃げ 部131a,132aに突起135を進入させることで、突起 135の環状ベルト133の裏面側への突出を可能な らしめている。

 ところで、上述のように、第1プーリ131と第 2プーリ132の間に掛け回された環状ベルト133� �フィルタ121を係止させてこれを移動させる� �成を採る場合において、フィルタ121の移動� �用を常時適正に保持することが必要であり� �係る適正な移動作用を担保するには各プー� �131,132と環状ベルト133の間において歯飛び現� ��が生じるのを確実に防止することが必要と� ��る。このような歯飛び現象を防止するため� ��、この実施形態では次述のように、左右の� ��ルトユニットUがそれぞれ対応する枠ユニッ ト122のガイドフレーム124a,124bのそれぞれに規 制手段Pを設けている。以下、この規制手段P� ��構造を幾つか説明する。
 尚、規制手段Pのガイドフレーム124a側にお� �る構造とガイドフレーム124b側における構造� ��略同一であるため、ここではガイドフレー� ��124a側における構造を例にとり、図16及び図1 7を参照して具体的に説明する。また、図16は 、ベルトユニットU部分を断面図示したもの� �あり、図17は当該部分を側面視したものであ る。

 (規制手段Pの第1の構造例)
 図16に示すように、ベルトユニットUの第1プ ーリ131と第2プーリ132は、共に枠ユニット122� �ガイドフレーム124aの内側(枠ユニット122の幅 方向内側)に支持されている。そして、この� �造例では、図16~図18に示すように、ガイドフ レーム124aの周縁部分に、第1プーリ131と第2プ ーリ132に掛け回された環状ベルト133の幅方向 外側部分を、環状ベルト133の厚さ方向外側(� �ち、各プーリ131,132の径方向外側)から所定の 間隔「s」をもって覆うようにして、壁体180� �延出形成し、壁体180を規制手段Pとしている� ��
 ここで、図18に示すように、間隔「s」は、� ��1プーリ131及び第2プーリ132の歯と環状ベル� �133の歯の噛合高さ寸法「h」よりも小さな寸� ��に設定される。

 尚、この構造例では、壁体180を、図17に示� �ように、環状ベルト133の全周に亘って連続� �に設けているが、他の構造例においては、� �体180を部分的(例えば、第1プーリ131及び第2� �ーリ132に対応する部分)に設けても良い。
 このように、環状ベルト133の外側にこれを� ��うようにして壁体180を設けることで、環状� ��ルト133が、経時変化による伸びとか、第1プ ーリ131のみを駆動する構成上必然的に生じる 弛み勝手に起因して、弛みを生じたとしても 、この弛み部分が各プーリ131,132の外周側か� �浮き上がる場合、これが壁体180の内面によ� �て規制される。その結果、各プーリ131,132部� ��における環状ベルト133の歯飛び現象の発生� ��未然に且つ確実に防止され、上記一対のベ� ��トユニットU間における回転位相が常時適正 に保持される。従って、上記一対のベルトユ ニットUによってその幅方向両側が係止され� �フィルタ121は、捩れ等を発生することなく� �環状ベルト133によってスムーズに往復動さ� �、延いては、回転ブラシ171によるフィルタ12 1の掃除作用が的確に行なわれることなる。

 また、環状ベルト133に浮き上がりが生じな� ��ことから、環状ベルト133に取付けられたフ� ��ルタ121が浮き上がるということもなく、従� ��て、フィルタ121がその近傍部材と干渉して� ��傷を受けるということもなく、その耐久性� ��向上し、延いては空気調和機の運転上の信� ��性が高められる。この場合、この構造例で� ��、フィルタ121の浮き上がり防止をより確実� ��らしめる観点から、フィルタガイド181の先� ��側にフィルタガイド181を延設し、フィルタ� ��イド181によってフィルタ121の浮き上がりを� ��接規制できるようにしている。
 尚、この構造例では、図17に示すように、� �ィルタガイド181を第1プーリ131のベルト噛合� ��囲に散点的に設けている。又、第2プーリ132 側においては、支軸143回りに回動可能とされ たガイド部材142を設け、ガイド部材142に形成 した湾曲板状の押え部142aを、第2プーリ132側� ��巻き掛けられるフィルタ121に自重にて押し� ��けることでその浮き上がりを規制している� ��また、ガイド部材142に設けられたガイド部1 42bは、フィルタ121が「第2フィルタ位置」か� �「第1フィルタ位置」側へ復帰移動する場合� ��フィルタ121の端部が第2プーリ132に巻き込ま れるのを防止してフィルタ121を確実に「第1� �ィルタ位置」へ復帰させるものである。

 ところで、第1プーリ131と第2プーリ132のう� �、第1プーリ131のみを回転駆動するのに代え� ��、第1プーリ131と第2プーリ132の双方を回転� �動させるように構成できることは既述の通� �であるが、係る双方駆動方式を採用した場� �には、プーリ駆動に伴う環状ベルト133の弛� �勝手と張り勝手が生じないことから、本来� �に環状ベルト133の浮き上がり防止を考慮す� �必要がないと言えるが、実際的には、経時� �化による環状ベルト133の伸びに起因して、� �環状ベルト133の浮き上がりが生じ、歯飛び� �至ることも考えられる。従って、このよう� �、双方駆動方式を採用した場合においても� �上記規制手段Pは歯飛び防止に有効に機能す� ��ものである。
 (第2の構造例)
 図19は、規制手段Pの第2の構造例を示してい る。この構造例では、枠ユニット122のガイド フレーム124aに設けた壁体180を規制手段Pとす� ��とともに、壁体180の先端に、フィルタ121の� ��縁を覆うようにして延設部分を一体形成し� ��この延設部分をフィルタガイド181として機� ��させるようにしている。

 従って、この構造例のものでは、例えば、� ��体180とフィルタガイド181を、規制手段Pとし て機能する壁体180とは別体に設ける場合に比 して、構造の簡略化及び低コスト化が促進さ れることになる。
 (第3の構造例)
 図20は、規制手段Pの第3の構造例を示してい る。この構造例では、枠ユニット122のガイド フレーム124aに、環状ベルト133の外面側に取� �けられたフィルタ121をその外側から覆うよ� �に壁体180を延設し、この壁体180を規制手段P� ��フィルタガイド181の双方として機能させる� ��うにしたものである。従って、この構造例� ��は、環状ベルト133の第1プーリ131及び第2プ� �リ132に対する歯飛びの防止は、常にフィル� �121の浮き上がり防止作用を介して行なわれ� �ことになる。

 (第4の構造例)
 図21は、規制手段Pの第4の構造例を示してい る。この構造例では、枠ユニット122のガイド フレーム124aにローラ182を取り付け、ローラ18 2を規制手段Pとして機能させたものである。� ��の場合、ローラ182は、環状ベルト133の側縁� ��に対応する大径の第1ロール部182aと、環状� �ルト133に取付けられたフィルタ121に対応す� �小径の第2ロール部182bを備えた段付きロール としている。このローラ182は、少なくとも第 1プーリ131と第2プーリ132のベルト噛合範囲に� ��所定間隔で適数個設けられる。
 この構造例においては、環状ベルト133ある� ��はフィルタ121が、ローラ182の第1ロール部182 aあるいは第2ロール部182bに接触してその浮き 上がりが規制される場合、ローラ182が回転す ることで、例えば、環状ベルト133を壁面等に 接触させる場合に比して、環状ベルト133の駆 動抵抗が低減され、延いてはモータ126の小能 力化による低コスト化が促進されることにな る。

 また、実施形態では、壁掛型の空気調和� ��(室内機)を例にとって説明したが、本願発� �はこれに限定されるものではなく、例えば� �天井埋込型、床置型等の空気調和機にも適� �できることは言うまでも無い。