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Patent Searching and Data


Title:
ANTENNA
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2008/146430
Kind Code:
A1
Abstract:
An antenna which has a simple structure and a small null angle, and by which communication using a circular polarized wave can be achieved. The antenna includes a conducting wire which is arranged in a spiral pattern and formed in a cross shape. The portion at which two wires that project from the center to the periphery form a square corner is included on the route of the spiral wire. The antenna can transmit and receive an electromagnetic wave in the whole direction by using this portion and has a circular polarization characteristic.

Inventors:
MATSUNAGA MAYUMI (JP)
YOKOTA YASUHIRO (JP)
Application Number:
PCT/JP2008/000401
Publication Date:
December 04, 2008
Filing Date:
February 29, 2008
Export Citation:
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Assignee:
UNIV EHIME (JP)
MATSUNAGA MAYUMI (JP)
YOKOTA YASUHIRO (JP)
International Classes:
H01Q7/00; G06K17/00; G06K19/07; G06K19/077; H01Q1/38; H01Q9/27; H01Q21/24
Foreign References:
JP2006522517A2006-09-28
JP2004312431A2004-11-04
JP2001175960A2001-06-29
JP2002109497A2002-04-12
Other References:
RYU H.-K. ET AL.: "Miniaturisation of circular loop antenna using short stub for RFID system", ELECTRONICS LETTERS, vol. 42, no. 17, August 2006 (2006-08-01), pages 955 - 957, XP006027168
STUPF R.M. ET AL.: "Some novel design for RFID antennas and their performance enhancement with metamaterials", IEEE ANTENNAS AND PROPAGATION SOCIETY INTERNATIONAL SYMPOSIUM 2006 DIGEST, July 2006 (2006-07-01), pages 1023 - 1026, XP010943933
Attorney, Agent or Firm:
MATSUSHIMA, Satoru (YunoyamaMatsuyama-shi, Ehime 21, JP)
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Claims:
導線を周回させて形成したアンテナであって、その外形は四角形の中心部とこの中心部の外周の4辺より突き出た4つの突出部を有する形状であることを特徴とするアンテナ。
導線を周回させて形成したアンテナであって、その外形は2つの長方形が重心を合わせかつ向きをずらして重なり合った形状であることを特徴とするアンテナ。
十字の形状を形成するように周回する導線を有するアンテナ。
十字の形状を形成する周回をうずまき状に複数回有する請求項3に記載のアンテナ。
中心点付近まで密に導線を周回させた請求項4に記載のアンテナ。
中心部に給電部を有する請求項5に記載のアンテナ。
閉曲線を形成するループアンテナ部と、一端が電気的に開放されたバーアンテナ部を有する請求項1から6のいずれかに記載されたアンテナ。
Description:
アンテナ

この発明は、電磁波によって通信するため のアンテナであり、たとえば、ICタグ、ICリ ダライタ、地上デジタルテレビジョン受信 置、全地球測位システムなどに使用する通 用アンテナに関する。

電子回路および送受信装置を小型の基板に 配置したICタグはすでに普及が始まっており たとえば、鉄道の運賃支払い等のための電 マネーとして用いるカードなどがあらわれ いる。さらに、商品管理や狂牛病・鳥イン ルエンザ対策として畜産の分野での応用も 待されている。普及しているカードにはダ ポールアンテナやループアンテナが使用さ ている。これらのアンテナは指向性が強く 特定の方向における感度は高いが、それ以 の方向における感度は低い。

また、特許文献1には直行させて配置した2 のダイポールアンテナを切り替えて使用す ことによって、全方向に対しての通信を可 にすることが記載されている。

特許文献2および特許文献3には磁気信号を読 取る磁気コイル式のアンテナが記載されて る。特許文献4~6には非接触ICカード用のア テナが記載されている。

特開2006-39899号公開特許公報

特開2002-109497号公開特許公報

特開2000-114853号公開特許公報

特開2001-84343号公開特許公報

特開2006-168913号公開特許公報

特開2001-175960号公開特許公報

ICタグ付きカードに設けられているループ ンテナ等は指向性が強い。アンテナの感度 低下する方向の範囲をヌル角というが、こ までのアンテナではこのヌル角が大きい。 たがって、ICタグ付きカードの使用者が、 取装置に対して適切に向けた場合には正確 送受信できるが、ヌル角に該当する方向に けられたときは正確な情報のやりとりがで ない。

たとえば、ICタグ付きカードを運賃の支払 の目的で使用する場合、改札口に設けられ 読取装置に対して、使用者が適切な向きに いてくれることはある程度期待できる。し し、商品管理用として商品のケースに取り けたり、畜産管理用として牛などに取り付 たりする場合、ICタグはさまざまな方向を いている。したがって、ヌル角の大きいこ までのICタグ用アンテナでは、限定された条 件でしか適用ができない。

特許文献1に係る非接触ICタグによれば、全 方向における通信が可能であると記載されて いる。しかし、切り替えスイッチや2つの電 回路、あるいは比較装置などを必要として り、回路は複雑になっている。ICタグに搭載 する回路は小型であることが必要である。ま た、安価かつ大量に製造できることが望まれ る。

さらに、特許文献1に記載された非接触ICタ グにおいて、作動しているのは1本のダイポ ルアンテナであるので、それから送信され 電波は直線偏波である。したがって、読取 置に対して偏波方向があっていないときは 信が行いにくくなる。もし、この2本のダイ ールアンテナに対して相互の位相を厳密に 御しながら送信を行えば円偏波を実現する とも可能ではあるが、それでは、送受信回 はさらに複雑になる。

特許文献2および特許文献3に記載された発 は磁気信号を読み取る磁気コイル式のアン ナに関するものである。したがって、アン ナという用語が使用されているものの、電 波によって通信を行うためのアンテナとは く関係がない。 

特許文献4に記載された発明は非接触IC用ア ンテナに関するものであるが、機械的強度を 向上させることを目的としたものであり、指 向性や偏波特性については全く記載されてい ない。特許文献4に示されたような形状のア テナでは無指向性を実現することはできな 。

特許文献5に記載された発明も非接触IC用ア ンテナに関するものであるが、多数のアンテ ナをダイオードやコンデンサーで接続したも のである。複雑な構成であり、コストは高く ならざるを得ない。無指向性および円偏波に ついても言及されているが、詳細なデータは 示されておらず、どの程度の特性が実現でき るかは不明である。

さらに、特許文献6に記載された発明も非 触IC用アンテナに関するものであり、中心部 の正方形のアンテナの4つの角部に正方形ア テナが接続された形状が示されている。ア テナ面上に広い通信エリアを確保すること 目的としているが、この文献に示されたデ タでは、複数のループ状の素子を足し合わ た以上の効果は見出せない。また、偏波特 については示唆すらない。

上述の課題を解決するため、この発明のア ンテナは、導線を周回させて形成したアンテ ナであって、その外形は四角形の中心部とこ の中心部の外周の4辺より突き出た4つの突出 を有する形状であることを特徴とする。ま は、その外形は2つの長方形が重心を合わせ かつ向きをずらして重なり合った形状である ことを特徴とする。

または、十字の形状を形成するように周回 する導線を有するアンテナである。十字の形 状を形成する周回は、うずまき状に複数回形 成されていてもよい。中心部に給電部を有す るようにしてもよい。さらに、中心点付近ま で密に導線を周回させることが好ましい。

この発明は、十字の形状を形成するように 周回する導線により、ヌル角が小さくほぼ全 方向において通信可能なアンテナを実現でき るという効果を有する。特別な送受信回路を 使用することなく、円偏波による通信が行え るという効果を有する。

アンテナの第1の例を示す平面図である 。 アンテナの第2の例を示す平面図である 。 アンテナの第2の例の中心部の拡大平面 図である。 同拡大底面図である。 給電点を模式的に示す断面図である。 第1の例のアンテナのシミュレーション によるリターンロス特性を示すグラフである 。 第2の例のアンテナのシミュレーション によるリターンロス特性を示すグラフである 。 第1の例のアンテナのシミュレーション による3次元指向性を示すグラフである。 第2の例のアンテナのシミュレーション による3次元指向性を示すグラフである。 座標を示す斜視図である。 第1の例のアンテナのシミュレーショ による偏波特性を示すグラフである。 第2の例のアンテナのシミュレーショ による偏波特性を示すグラフである。 実測によるリターンロス特性を示すグ ラフである。 実測による指向性を示すグラフである 実測による偏波特性を示すグラフであ る。 第1の例のアンテナのシミュレーショ による円偏波の電界強度を示すグラフであ 。 第2の例のアンテナのシミュレーショ による円偏波の電界強度を示すグラフであ 。 円偏波の旋回方法の説明図である。

符号の説明

1.アンテナ
2,3 導線
4.給電点

この発明を実施するための最良の形態につ いて、図面に基づいて説明する。図1はアン ナの第1の例を示す平面図である。

導線を周回させて形成したアンテナであっ て、その外形は四角形の中心部とこの中心部 の外周の4辺より突き出た4つの突出部を有す 形状である。図1では長さL、幅W(L>W)の長 形が2つ、その重心をあわせ、かつ長さL方向 の向きが相互にずれた状態で、重なりあった 形状である。その2つの長方形は90度ずれた状 態である。中心部は一辺がWの正方形となっ おり、この中心部の外周の4辺より突出部で る長さL1(=(L-W)/2)で幅Wの長方形が4つ突き出 形状といえる。図1に示すように、アンテナ1 の外形は実質的に十字形状となっている。な お、この十字形状は、アンテナとして完成さ れた状態で形成されている。したがって、特 許文献2の図1のように、製造する過程におい 一時的に形成され、最終的に別の形に変形 れるようなものとは異なる。

この十字形状の外周を周回するように導線 2が設けられている。図1においては、始点A1 より時計回りに点B1,C1,D1,E1,F1,G1,H1,J1,K1,M1を経 由し、A1点に近接したA2点にいたる第1周回経 が形成されている。この周回経路中には、 さL1の2本の線分が直角をなしている箇所が る。たとえば、C1-D1-E1やF1-G1-H1などの区間で ある。この部分によってこのアンテナ1は、 方向における電波の送受信が行え、さらに 円偏波特性を有する。

図1の例において点A2は始点A1よりも十字形 の内側に位置する。この点A2を始点として 2周回経路が第1周回経路の内側に形成される 。同様に第3、第4の周回経路も順次うずまき に形成される。このように複数の周回経路 渦巻状に設けることによって、小さい面積 に長いアンテナ長を得ることができる。ま 図1に示すように、導線が存在しない空白部 が中心部に実質的にできないように、うずま き状の周回は中心点付近まで続いている。

図1の例において、幅Wは19mm、突出長さL1は27mm であり、導線2の幅は1mm、導線間のすきまは1m mである。周回経路は5周分形成されている。9 50MHzの周波数での通信を想定している。この ンテナをガラスエポキシのような強誘電体 基板上に形成する。ここでは、基板はガラ エポキシ板であり、その比誘電率は4.8、誘 正接tanδ=0.018であり、導線2は厚さ0.035mmの銅 (誘電率=5.8×10 7 )で形成されている。

以上、導線2は比較的薄い基板の表面上に けられており、全体として平面アンテナで る。ここで、平面アンテナとは、凹凸が全 存在しないような平面であることを要求す わけではない。その広さに比較して、凹凸 程度が小さく、実質的に平面といえるよう ものでればよい。このアンテナはICタグや携 帯電話端末などの表面に取り付ける場合があ るが、これらの製品の表面が有する緩やかな 曲面のような場合であっても、後述するよう なこの発明の作用効果が損なわれない限り、 平面アンテナである。

また、外形寸法や導線幅などを変更したい くつかの例についても検討した。いずれも、 ヌル角の減少や円偏波特性において向上が見 られたが、950MHzにおいて図1に示す例が特に れていた。

次にアンテナの第2の例について説明する 図2はアンテナの第2の例を示す平面図、図3 その中心部の拡大平面図、図4は同拡大底面 である。やはり、950MHzの周波数での通信を 定している。外形は実質的に十字形状であ 、幅Wは19mm、突出長さ27mmであり、ほぼ第1の 例と同形状である。しかし、上の突出部と下 の突出部は導線2の幅分だけ左右にずれてい 。第1周回経路を構成する線分F1-G1と線分J1-K1 の位置関係を図3で見ると、線分F1-G1は対向す る線分J1-K1の延長線上にはなく、その延長線 から導線2の幅分平行移動した位置に存在す る。このような形状も可能である。

始点A1と終点A6にはスルーホールが形成さ ており、基板の裏面と接続されている。そ て、基板の裏面において始点A1と終点A6を結 導線3が設けられており、ループアンテナが 形成されている。

図5は給電点を模式的に示す断面図である 導体2および基板5に0.120mmのギャップ6が設け れている。このギャップ6によって区切られ た導体2の一端側は同軸コネクタ7の中心導体8 と接続されており、他端側は同軸コネクタ7 接地導体9と接続されている。この同軸コネ タ7に同軸ケーブルを接続することによって 送受信回路より給電を行う。

給電点4は十字形状の中心部の正方形内に けるほうが、インピーダンスのマッチング とりやすい。その中でも、完全な中心より やや外側にずらせることが好ましい。

シミュレーションによって求めたアンテナ の特性について説明する。図6および図7はそ ぞれ第1の例および第2の例のシミュレーシ ンによるリターンロス特性を示すグラフで る。どちらも類似した特性を示している。95 0MHzあたりにおいてマッチングがとれている また、広い範囲においてリターンロスが見 れる。

図8および図9はそれぞれ第1の例のおよび第 2の例のシミュレーションによる3次元指向性 示すグラフである。また、図10は座標を示 斜視図である。第1の例のおよび第2の例のど ちらも、ヌル点がほとんどない無指向性を示 している。

図11および図12はそれぞれ第1の例のおよび 2の例のシミュレーションによる偏波特性を 示すグラフである。図11および図12は図10の座 標におけるφ=45°でのθ角度で見た主偏波と交 差偏波の電界強度を示しており、実線が主偏 波、破線が交差偏波である。どちらも偏波面 に対する依存性が低く、良好な円偏波特性が 示されている。

図16および図17はそれぞれ第1の例および第2 の例のアンテナのシミュレーションによる円 偏波の電界強度を示すグラフである。また、 図18は円偏波の旋回方向の説明図である。図1 8において、電波は紙面の手前側から向こう へ進行している。そして図18に示すように電 界の旋回方向が時計回りである場合を右旋回 と定義し、半時計回りの場合を左旋回とする 。第1の例および第2の例のアンテナのいずれ おいても、右旋回の電界強度が左旋回の電 強度に対して著しく大きい。したがって、 れらのアンテナを送信に使用した場合、右 回の電波を良好に送信する一方、左旋回の 波はほとんど発生しないことを示す。 

ここで、図1および図3に基づいてこれらの ンテナにおける導線の周回の方向を説明す 。中心部付近の給電点A1を始点とし、最外 の終点A6までの線路を追うと、半時計回りに 周回しながらうずまきを形成している。この ような導線の周回方向の場合、図16、17に示 ように右旋回の電波のみを送信するような 性となる。なお、受信に使用する場合はそ 逆であり、図1に示すような導線の周回方向 場合、左旋回の電波のみを受信し、右旋回 電波のみをほとんど受信しない。

ついで、実測によって求めたアンテナの特 性について説明する。第2実施例のアンテナ 作成し、その特性を調べた。

図13は実測によるリターンロス特性を示す ラフである。ここでは、VSWR特性で示されて おり、図7とは単位が異なるが、ほぼシミュ ーションと実測値が対応していることがわ る。

図14は実測による指向性を示すグラフであ 。H面放射指向性をθ=0°において0dBとして表 示している。ヌル点はほとんど存在しないこ とが示されている。

図15は実測による偏波特性を示すグラフで る。主偏波交差偏波特性をθ=0°において0dB して表示している。実測値と合わせてシミ レーションによる値も示している。細い実 (線1)が主偏波のシミュレーション値、細い 線(線2)が交差偏波のシミュレーション値、 い実線(線3)が主偏波の実測値、太い破線(線 4)が交差偏波の実測値である。実測値におい は測定環境に起因する若干の違いが見られ が、おおむねシミュレーション値と実測値 対応していて、良好な円偏波特性が確認で る。

以上、この発明のアンテナは簡単な構造で ありながら、ヌル角がほとんどなく全方向に おいて通信可能である。ガラスエポキシ基板 へのエッチングなど配線パターン作成で確立 している技術がそのまま使用できる。また、 送受信回路も複雑なものは特に必要でなく、 これまでのICタグやICリーダライタなどに使 されている送受信回路でも円偏波による通 が可能である。

なお、上述の例(図2)では、基板の裏面にお いて始点A1と終点A6を結ぶ導線3がジャンパー として取り付けられ、導線全体がループア テナとなっていた。しかし、この導線3を設 けないことによって、閉曲線を形成するルー プアンテナ部と、一端が電気的に開放された バーアンテナ部を構成することもできる。図 1の例で示すと、中心部の点X0から始まって、 反時計回りにX0-X1-X2-X3-X4と周回すると、ルー が形成される。近接した2つの点X0とX1が給 点である。したがって、X0-X1-X2-X3-X4の導線が ループアンテナ部を形成する。一方、点X4よ 上向きに進み最外周の終点A6へ至る導線が ーアンテナ部となる。ジャンパー線を設け いので、点X4以降は、ループを形成するよう な電気的な接続はなく、終点A6は開放されて る。このようにアンテナをループアンテナ とバーアンテナ部の組み合わせとすること よって、送受信できる周波数の範囲をより くすることができる。

この発明の第1の実施例について説明する この発明のアンテナは、ICタグやICリーダラ タ、あるいはその両方に使用することがで る。ICリーダライタに使用する場合、たと ば図1や図2に示すようなアンテナを使用する ことができる。ICリーダライタの場合、さほ 小型にする必要はなく、むしろ、性能が高 ことが重視される。周波数としては、図1や 図2に示すアンテナの場合、950MHzによる通信 行う。送受信回路は従来のままでもよく、 の発明のアンテナを設けることにより、ICリ ーダライタの本体部分をほとんど変更するこ となく、この発明を適用することができる。 ICリーダライタ側に無指向性・円偏波特性を たせることによって、ICタグ側のアンテナ 指向性・直線偏波特性のものであっても、 好な通信を行うことができる。

この発明のアンテナは導線の幅を縮小して 周回密度を上げることによって、容易に小型 化することができるので、ICタグ側のアンテ に適用することもできる。ICタグ側のアン ナに無指向性・円偏波特性を持たせること よって、ICリーダライタが従来のものでも、 良好な通信を行うことができる。さらに、IC グとICリーダライタの双方に用いることに って、通信性能はさらに向上する。以上、 の実施例に示すように、本発明をICタグやIC ーダライタに適用することによって、ICタ をどの方向からICリーダライタに近づけても 、あるいはICタグをどのような向きにしても 適切に送受信を行うことができる。

この発明の第2の実施例について説明する この発明のアンテナは、全地球測位システ (GPS)に使用することができる。カーナビゲー ション装置などに使用する場合、自動車の屋 根やダッシュボード上などにこの発明のアン テナを設置する。

ここで、受信する円偏波電波の旋回方向に 合わせてアンテナの導線の周回方向を選択す る。たとえば、左旋回の電波を受信する場合 、図1に示すような導線の旋回方向を選択す 。すなわち、上側から見て図1に示すような きに設置される。図16や図17に示すように、 左旋回の電波を感度よく受信する。直接波が 左旋回である場合には良好に受信できる。一 方、建物の壁などに反射されるマルチパス波 は右旋回となるのでほとんど受信されない。 したがって、マルチパス波の悪影響を受けに くい。また、右旋回の円偏波を受信する場合 には、図1や図2に示すのと逆方向に導線を周 させたアンテナを使用する。

日本においてGPSとして使用される電波は通 常右旋回である。図1に示すような導線の旋 方向と逆の方向を選択する。すなわち、裏 (下側)から見て図1に示すような向きに設置 れる。この場合、GPS衛星より送信される右 回の直接波のみを受信し、左旋回のマルチ ス波をほとんど受信しない。

この発明の第3の実施例について説明する この発明のアンテナは、携帯電話等の移動 末に組み込まれた地上デジタルテレビジョ 受信装置に使用することができる。この発 のアンテナは平面アンテナであり、しかも 易に小型化できるので、携帯電話等の本体 分に組み込むことも可能である。従来の地 デジタルテレビ対応携帯電話では、本体部 り突き出したダイポールアンテナが必要で るが、本発明を適用すれば、このような突 物は不要となる。

また、地上デジタルテレビジョン放送の電 波は直線偏波であるので、従来のダイポール アンテナでは、アンテナの向きが偏波方向に 一致していない場合に受信性能が低下するこ とが多い。しかし、この発明のアンテナは図 11、図12、図14に示すように、交差偏波に対し ても主偏波に対してと同様に高い受信能力を 有している。したがって、受信端末の向き( なわちナンテナの向き)にかかわらず、テレ 放送を良好に受信することができる。