この発明の実施形態を図1および図2と共に� �明する。等速自在継手1は固定式のものであ� ��、外輪2、内輪3、内輪シャフト4、トルク伝� ��用の転動体であるボール5、およびボール5� �保持するケージ6からなる。外輪2は、図1に� �すカップ部とステム部(図示せず)とで構成さ れる。外輪2のカップ部内面は球形とされ、� �の球形内面には複数(6または8)のトラック溝7 が軸方向に形成されている。内輪3の外面は� �形とされ、その球形外面にも複数(6または8)� ��トラック溝8が形成されている。これら各外 輪トラック溝7と内輪トラック溝8との間に複� ��(6または8)のボール5がそれぞれ組み込まれ� �。
 内輪3は内周にセレーションまたはスプライ ン等の凹凸部を有する中央孔9を備え、この� �央孔9に内輪シャフト4の一端部がトルク伝達 可能に嵌合している。このシャフト4は、そ� �先端部の外周面に形成された嵌合溝27に嵌合 されるサークリップ25で抜け止めされている� ��ケージ6は、各ボール5を同一平面内に保持� �る部材であり、周方向の複数箇所に設けら� �たポケット6a内にボール5が保持されて、外� �トラック溝7に一部が収納され、内輪トラッ� ��溝8内に他の一部が収納されて、外輪2に対� �る内輪3の揺動を可能にしながら、外輪2と内 輪3とを、ボール5によって回転連結している� ��なお、内輪シャフト4は内輪3と一体に形成� �れたものであっても良い。

 前記等速自在継手1には、その継手内部への 塵埃などの異物の侵入防止や、継手内部に封 入されたグリースの漏洩防止を目的として、 筒状の樹脂製のブーツ11が装着される。ブー� ��11は樽形であり、開口したブーツ固定部12,13 の間が蛇腹部14により接続されて外輪2と、内 輪3に連結されたシャフト4とに装着されてい� ��。
 この実施形態のブーツ固定方法は、樹脂製� ��ブーツ11の両端部に設けられた筒状のブー� �固定部12,13を、相手部材である前記等速自在 継手1の外周に嵌合させ、前記各ブーツ固定� �12,13の外周に設けたブーツバンド15,16に締め� ��け力を与えることにより、ブーツ固定部12,1 3を等速自在継手1の外周に固定するものであ� ��。

 図1(A)のように、樹脂製のブーツ11は、両� ��の筒状のブーツ固定部12,13を蛇腹部14で繋い だ一体品とされ、大径とされた一端のブーツ 固定部12が等速自在継手1の外輪2の外周に嵌� �し、小径とされた他端のブーツ固定部13が等 速自在継手1の内輪シャフト4の外周に嵌合す� ��。これにより、内輪シャフト4における内輪 3の近傍部に樹脂製のブーツ11が被せられる。

 前記各ブーツ固定部12,13の外周には、そ� �ぞれ金属製のブーツバンド15,16が配置される 。この場合の配置は、緩やかな締め付け状態 であっても良い。ブーツバンド15,16は、外周� ��が全体に渡って平坦な断面形状の円環状と� ��れる。ブーツバンド15,16の材質として、導� �性材料であるアルミニウムあるいはステン� �ス鋼などの金属材料が用いられる。また、� �径させて塑性変形が可能な材質とされる。� �ーツバンド15,16の肉厚は3mm以下とされる。

 さらに、前記各ブーツバンド15,16の外周� �は磁気反発力を付加する磁気発生装置とし� �コイル17が配置される。このコイル17に急峻� ��電流を流すことで各ブーツバンド15,16に急� �に増大する磁界を付与して誘導電流を発生� �せる。これによりコイル17とブーツバンド15, 16間に発生する磁気反発力で、図1(B)のように 、ブーツバンド15,16を縮径状態に塑性変形さ� ��て、ブーツ固定部12,13を外輪2および内輪シ� ��フト4の外周に締め付け固定する。

 図2は、前記コイル17に電流を流したとき� ��磁気反発力が生じる作用を模式的に示した� ��明図である。このとき、ブーツバンド15,16� �に生じる渦電流に起因した磁束と、コイル� �流による磁束間で、反力F1,F2が発生する。同 図において、符号Maはコイル17の回りに生じ� �磁力線を、符号Mbは渦電流による磁力線をそ れぞれ示す。このときの反力F2により、ブー� ��バンド15,16が急速に縮径状態に塑性変形す� �。

 この場合、コイル17に流す電流を調整す� �ことにより、ブーツバンド15,16の締付け力を 調整することができ、コイル電流の通電時間 は1/1000秒以下で十分な締め付けが可能である 。また、ブーツバンド15,16は、誘導電流によ� ��加熱されるが、その時間は短時間であるた� ��、ブーツ固定部12,13に与える熱影響は小さ� �問題とならない。ここでは、ブーツバンド15 ,16の締付け量を、ブーツ固定部12,13の肉厚の1 5%ないし60%になるように設定し、締付けを行� ��った。締付け量がブーツ固定部12,13の肉厚� �15%未満であると、締付け力が弱くグリース� �れが発生し、また締付け量がブーツ固定部12 ,13の肉厚の60%以上だと、締付け部分のブーツ 固定部12,13が薄肉となってブーツ固定が困難� ��なるからである。

 この実施形態のブーツ固定方法によると� ��磁気反発力を利用するので、ブーツ固定部1 2,13と相手部材である等速自在継手1の外輪2お よび内輪シャフト4の外周の全体に均一に押� �力を加えることができ、ブーツ固定部12,13の 固定箇所での高いシール性を確保することが できる。また、従来例の場合のように、ブー ツ固定部12,13を複雑な形状とする必要がない� ��で、コスト増を招くこともない。

 このように、ブーツ11の両端のブーツ固� �部12,13を等速自在継手1の外輪2と内輪シャフ� ��4とに固定するのに、上記ブーツ固定方法を 適用すると、ブーツ固定部12,13の固定箇所で� ��シール性を確保できるので、継手内部への� ��埃の侵入や継手内部からのグリースの漏洩� ��確実に防止できる。

 なお、この実施形態では、等速自在継手1 の外輪2と内輪シャフト4とにブーツ固定部12,1 3を固定するのに上記ブーツ固定方法を適用� �たが、アウトボード側に位置する外輪2へブ� ��ツ固定部12を固定する場合にだけ上記ブー� �固定方法を適用しても良い。等速自在継手1� ��は、特にアウトボード側の作動角をインボ� ��ド側に比べて大きくとることが必要である� ��め、アウトボード側における外輪2へのブー ツ固定部12の固定に上記ブーツ固定方法を適� ��することにより、外輪2でのブーツ固定箇所 においてグリースの漏洩を確実に防止できる 。

 また、この実施形態では、ブーツバンド1 5,16を、外周面が全体に渡って平坦な断面形� �の円環状としているので、ブーツバンド15,16 が簡素な形状となる。そのため、等速自在継 手1の外輪2へのブーツ固定部12の固定におい� �は、スペースの余裕がない外輪2の周囲に広� ��スペースを確保できる。

 また、この実施形態では、ブーツバンド1 5,16の肉厚を3mm以下としているので、磁気反� �力により塑性変形させる作用,効果を得やす� ��。

 上記実施形態では、ブーツバンドを別部� ��として使用しなければならないため、部品� ��数が多くなり、等速自在継手の組立てに必� ��な製造コストが嵩む。また、ブーツバンド� ��加締める作業も必要になるため、等速自在� ��手の組立てに要する時間が長くなる。そこ� ��、図3~図4に示す応用例では、ブーツバンド� ��省略して、等速自在継手をコンパクト化お� ��び軽量化し、かつ、等速自在継手の組立て� ��必要なコストを削減することができるブー� ��の取付方法を提供する。以下の説明におい� ��、実施形態で説明している事項に対応して� ��る部分には同一の参照符を付し、重複する� ��明を略する場合がある。

 図3に本発明の応用例として、応用例のブ ーツ取付方法を適用した固定型等速自在継手 の一つであるアンダーカットフリー型の等速 自在継手(UJ)を示す。

 同図に示すように、この等速自在継手1は 、外側継手部材である外輪2、内側継手部材� �ある内輪3、ボール5、ケージ6を主要部とし� �外輪2の内部には、内輪3とボール5とケージ6� ��ら成る内部部品が収容配置されている。

 図1,2の実施形態と同様、外輪2は金属製で あり、一端に開口部を有し、内球面に複数の 曲線状のトラック溝7が形成されている。内� �3は、外球面に外輪2のトラック溝7と対をな� �複数の曲線状のトラック溝8が形成され、中� ��孔9に金属製のシャフト4がスプライン嵌合� �れ、このシャフト4は、その先端部の外周面� ��形成された嵌合溝27に嵌合されるサークリ� �プ25で抜け止めされている。外輪2のトラッ� �溝7と内輪3のトラック溝8との間には複数の� �ール4が介在されており、これらのボール5は 、外輪2と内輪3との間に配されたケージ6のポ ケット6aで保持されている。なお、曲線状の� ��ラック溝(7、8)は、外輪開口部19側はフラッ� ��に形成され、外輪反開口部側は曲線状に形� ��されているため、この等速自在継手1は、高 作動角をとっても、シャフト4と外輪2の開口� ��部19の内周面とが干渉しにくい。この点が� �ンダーカットフリー型の固定型等速自在継� �の特徴となっている。

 外輪2の開口部は樹脂製のブーツ11で覆わ� ��ており、このブーツ11により、外輪2の内部� ��封入された潤滑成分が継手外部へ漏出する� ��を防止できると共に、外輪2の内部へ外部か ら異物が侵入するのを防止することができる 。

 ブーツ11は、大径端部のブーツ固定部12と 小径端部のブーツ固定部13およびブーツ固定� ��12とブーツ固定部13とを連結する蛇腹部14と� ��有する。大径端部のブーツ固定部12は相手� �材である外輪2の開口端部19の外周面に取り� �けられ、小径端部のブーツ固定部13は相手部 材であるシャフト4の外周面に取り付けられ� �いる。

 ここで、前記ブーツ固定部12の外輪2への� ��付固定は、ブーツ固定部12の内周面である� �付面12aと外輪2の外周面である被取付面20と� �外輪2の被取付面20を間接的に加熱して接合� �体化することにより行う。また、前記ブー� �固定部13のシャフト4への取付固定は、ブー� �固定部13の内周面である取付面13aとシャフト 4の外周面である被取付面21とをシャフト4の� �取付面21を間接的に加熱して接合一体化する ことにより行う。

 この場合、ブーツ11の大径端部のブーツ� �定部12と外輪2、およびブーツ11の小径端部の ブーツ固定部13とシャフト4は、図3に示すよ� �に、ブーツバンド等の固定部品を使用する� �となく取付固定することができるため、部� �点数を削減して等速自在継手1の組立てに必� ��なコストを削減することができる。また、� ��ーツバンドなどの固定部品が省略できるこ� ��で、等速自在継手1の全体の構造を簡素化で きるため、等速自在継手1の軽量化およびコ� �パクト化を実現することができる。

 ここで、ブーツ11の大径端部のブーツ固� �部12の取付面12aと外輪2の被取付面20との接合 一体化、およびブーツ11の小径端部のブーツ� ��定部13の取付面13aとシャフト4の被取付面21� �の接合一体化において、外輪2の被取付面20� �よびシャフト4の被取付面21を間接的に加熱� �る手段として、高周波誘導による接合法を� �用する。ここで「間接的に加熱する」とは� �外輪2の被取付面20およびシャフト4の被取付� ��21を、直接熱を加えずに加熱することを意� �する。

 この高周波誘導による接合法は高周波で� ��電性のある材料を加熱する方法であり、ま� ��、図4に示すように、環状の金属コイル150の 中に、ブーツ11の大径端部のブーツ固定部12� �取付面12aと金属製である外輪2の被取付面20� �を重ね合わせて密着させて配置し、環状の� �属コイル160の中に、ブーツ11の小径端部のブ ーツ固定部13の取付面13aと金属製であるシャ� ��ト4の被取付面21とを重ね合わせて密着させ� ��配置して、金属コイル(150、160)に高周波電� �を流す。

 この際、電磁誘導作用によって導電体であ� ��金属(外輪2の被取付面20、シャフト4の被取� �面21)は、鉄損(渦電流損とヒステリシス損の� ��)により発熱し、この熱で、金属(外輪2の被� ��付面20、シャフト4の被取付面21)に接してい� ��樹脂(ブーツ11の大径端部のブーツ固定部12� �取付面12a、ブーツ11の小径端部のブーツ固定 部13の取付面13a)の境界部が分解温度以上に急 速に加熱して分解され、泡が発生する。これ により、前記した泡の周辺部分の高温の融液 と金属(外輪2の被取付面20、シャフト4の被取� ��面21)の表面に高温・高圧の条件が発生して� ��図3に示すように、ブーツ11の大径端部のブ� ��ツ固定部12の取付面12aと外輪2の被取付面20� �の間およびブーツ11の小径端部のブーツ固定 部13の取付面13aとシャフト4の被取付面21との� ��には、目視できない接合部(23、24)が得られ� ��。
 この結果、大径端部のブーツ固定部12の取� �面12aと外輪2の被取付面20、および小径端部� �ブーツ固定部13の取付面13aとシャフト4の被� �付面21をそれぞれ接合一体化して、大径端部 のブーツ固定部12を外輪2へ取付固定し、小径 端部のブーツ固定部13をシャフト4へ取付固定 することができる。

 このように、高周波誘導により大径端部� ��ブーツ固定部12の取付面12aと外輪2の被取付� ��20および小径端部のブーツ固定部13の取付面 13aとシャフト4の被取付面21をそれぞれ接合一 体化する場合、外輪2の被取付面20およびシャ フト4の被取付面21の加熱は表層部分のみとし 、具体的には表面からの加熱深度を0.1mm以下� ��する。

 これにより、外輪2の被取付面20およびシ� ��フト4の被取付面21は、加熱後すぐに自己冷� ��(自然に冷却すること)するため、加熱され� �外輪2の被取付面20およびシャフト4の被取付� ��21が、その熱で大径端部のブーツ固定部12の 取付面12aおよび小径端部のブーツ固定部13の� ��付面13aとを溶融してしまうことで、大径端� ��のブーツ固定部12の取付面12aと外輪2の被取� ��面20および小径端部のブーツ固定部13の取付 面13aとシャフト4の被取付面21の接合一体化が 行えなくなることがない。

 外輪2の被取付面20およびシャフト4の被取 付面21の加熱を表層部分のみとする手段とし� ��は、高周波誘導を行う装置の周波数を高く� ��る、或は、加熱時間を短くする方法がある� ��

 この応用例では、高周波誘導装置の周波� ��を200kHz、高周波出力を160kW、加熱時間を0.2� �とすることで、外輪2の被取付面20およびシ� �フト4の被取付面21の表層部分のみを600℃程� �で加熱して、大径端部のブーツ固定部12の取 付面12aと外輪2の被取付面20および小径端部の ブーツ固定部13の取付面13aとシャフト4の被取 付面21を接合一体化する。

 なお、この応用例のように、高周波誘導� ��行う装置の周波数を200kHzとする場合、高周� ��出力は15kW以上250kW未満とする必要がある。

 これは、高周波出力が15kw未満であると、 外輪2の被取付面20およびシャフト4の被取付� �21の加熱温度が250℃より小さくなる傾向とな り、この場合、外輪2の被取付面20およびシャ フト4の被取付面21の加熱が十分でなく、外輪 2の被取付面20と接している大径端部のブーツ 固定部12の取付面12aの境界部およびシャフト4 の被取付面21と接している小径端部のブーツ� ��定部13の取付面13aの境界部を分解温度以上� �加熱して、大径端部のブーツ固定部12の取付 面12aと外輪2の被取付面20および小径端部のブ ーツ固定部13の取付面13aとシャフト4の被取付 面21を接合一体化することができない。

 また、高周波出力が250kw以上であると、� �輪2の被取付面20およびシャフト4の被取付面2 1の加熱温度が700℃以上になる傾向となり、� �の場合、加熱された外輪2の被取付面20およ� �加熱されたシャフト4の被取付面21は、その� �で大径端部のブーツ固定部12の取付面12aおよ び小径端部のブーツ固定部13の取付面13aを溶� ��させてしまい、大径端部のブーツ固定部12� �取付面12aと外輪2の被取付面20および小径端� �のブーツ固定部13の取付面13aとシャフト4の� �取付面21を接合一体化することができない。

 なお、この応用例のように、高周波誘導� ��行う装置の周波数を200kHzとし、高周波出力� ��15kW以上250kW未満とする場合、加熱時間は1秒 以下に規制する。これにより、外輪2の被取� �面20およびシャフト4の被取付面21は、加熱深 度を浅くして、加熱後すぐに自然冷却させる ことができるため、加熱された外輪2の被取� �面20およびシャフト4の被取付面21が、その熱 で大径端部のブーツ固定部12の取付面12aおよ� ��小径端部のブーツ固定部13の取付面13aを溶� �させてしまうことがないため、大径端部の� �ーツ固定部12の取付面12aと外輪2の被取付面20 および小径端部のブーツ固定部13の取付面13a� ��シャフト4の被取付面21を接合一体化するこ� ��ができる。

 この応用例のブーツ11は、大径端部のブ� �ツ固定部12の取付面12aと小径端部のブーツ固 定部13の取付面13aを含む全体を熱可塑性ポリ� ��ステル系エラストマーを素材として成形す� ��。

 熱可塑性ポリエステル系エラストマーは� ��械的強度や弾性に優れており、熱変形温度� ��耐熱温度が高く、また、成形性にも優れて� ��るため、ブーツ11はこれらの機能を備えた� �のとなる。特に、ブーツ11は、等速自在継手 1が作動した際、高温の環境下に晒されるた� �、この応用例のように、ブーツ11を熱可塑性 ポリエステル系エラストマーを素材として成 形し耐熱性を具備させることは、ブーツ11の� ��久性を向上させる上で有効な手段となる。

 また、大径端部のブーツ固定部12の取付� �12aの素材と小径端部のブーツ固定部13の取付 面13aの素材を含むブーツ11の素材全体にカー� ��ンブラックを添加する。

 カーボンブラックは、直径3500nm程度の炭� ��の微粒子であり、黒色顔料として使用され� ��樹脂やゴムの補強材として機能する。その� ��め、本応用例のように、カーボンブラック� ��ブーツ11に添加すると、ブーツ11を黒色に着 色することができ、かつ、ブーツ11の強度も� ��上させることができる。なお、大径端部の� ��ーツ固定部12の取付面12aの素材と小径端部� �ブーツ固定部13の取付面13aの素材にカーボン ブラックが添加されている場合、この応用例 のように、高周波誘導による手段で、大径端 部のブーツ固定部12の取付面12aと外輪2の被取 付面20および小径端部のブーツ固定部13の取� �面13aとシャフト4の被取付面21の接合一体化� �行う際、高周波はカーボンブラックによる� �響を受けることがないため、接合一体化を� �常に行うことができる。

 さらに、この応用例では、ブーツ11にお� �て、外輪2の被取付面20とシャフト4の被取付� ��21に被膜処理を施す。

 この被膜処理としては、スプレー塗装、� ��ーカー処理(リン酸亜鉛化成処理)等の手段� �採用することができる。この被膜処理によ� �、外輪2の被取付面20とシャフト4の被取付面2 1にリン酸塩被膜等の被膜被膜を形成して、� �輪2の被取付面20とシャフト4の被取付面21に� �が発生するのを防止できる。この結果、外� �2の被取付面20とシャフト4の被取付面21に発� �した錆により、既に述べた高周波誘導等の� �段で外輪2の被取付面20とシャフト4の被取付� ��21を間接的に加熱する際、この作業が正常� �行えなくなるなどの事態を未然に回避する� �とができる。

 なお、この応用例では、外輪2は、被取付 面20を含む全体をS53C(JIS番号:G4051)の機械構造� ��炭素鋼を素材として成形するが、これに限� ��ず、この応用例を実施する場合、外輪2の被 取付面20の成形に、以下の材料成分の条件を� ��足する素材を使用することができる。なお� ��単位は全て重量(%)である。

 炭素(C):0.50~0.56、ケイ素(Si):0.10~0.40、マン� ��ン(Mn):0.97~1.10、リン(P):0.03以下、硫黄(S):0.04� ��下、クロム(Cr):0.1~0.25、銅(Cu):0.3以下、ニッ� ��ル(Ni):0.2以下。

 また、この応用例では、シャフト4は、被 取付面21を含む全体をS40C(JIS番号:G4051)或いはS 40Cにおいてボロンを含有させかつマンガンの 含有量を多くしたSBM40の機械構造用炭素鋼を� ��材として成形するが、これに限らず、この� ��用例を実施する場合、シャフト4の被取付面 21の成形に、以下の材料成分の条件を満足す� ��素材を使用することができる。なお、単位� ��全て重量(%)である。

 炭素(C):0.30~0.45、ケイ素(Si):0.35以下、マン ガン(Mn):0.80~1.40、リン(P):0.03以下、硫黄(S):0.01 ~0.04、クロム(Cr):0.2以下、銅(Cu):0.4以下、ボロ ン(B):0.004以下、ニッケル(Ni):0.3以下。

 例えば、この応用例では、固定型等速自在� ��手の一つであるアンダーカットフリー型の� ��速自在継手(UJ)に適用したが、図5に示すボ� �ルフィクス型の固定型等速自在継手(BJ)にも� ��の応用例を適用することが可能である。ま� ��、固定型等速自在継手に限らず、周知の摺� ��型等速自在継手にも本発明を適用すること� ��できる。
 なお、この応用例では、等速自在継手1の外 輪2と内輪シャフト4とにブーツ固定部12,13を� �定するのに上記ブーツ固定方法を適用した� �、アウトボード側に位置する外輪2へブーツ� ��定部12を固定する場合にだけ上記ブーツ固� �方法を適用しても良い。

 以上の応用例は、次の応用態様を含む。
[応用態様1]
 この応用態様1は、金属製の相手部材に端部 が取付固定される樹脂製の等速自在継手用ブ ーツの固定方法であって、前記ブーツの端部 に設けられたブーツ固定部の前記相手部材へ の取付固定は、前記ブーツ固定部の取付面と 前記相手部材の被取付面とを前記相手部材の 被取付面を間接的に加熱して接合一体化する ことにより行う。

 この応用態様1によれば、金属製の相手部 材の被取付面を間接的に加熱し、その熱でも ってブーツ固定部の取付面と相手部材の被取 付面とを接合一体化することができるため、 ブーツ固定部を相手部材に取付固定すること ができる。なお、ここでいう「相手部材の被 取付面を間接的に加熱する」とは、相手部材 の被取付面を、直に熱を加えることなく加熱 することを意味する。また、ここでいう「取 付固定」とは、他の部品等に依存することな くブーツ固定部を相手部材に取付けて固定す ることができることを意味する。

 [応用態様2]
 応用態様1において、前記相手部材の被取付 面の間接的な加熱は、高周波誘導により行う のが望ましい。

 この高周波誘導は導電性の材料のみを加� ��することができる方法であり、コイルの中� ��ブーツ固定部の取付面と相手部材の被取付� ��とをブーツ固定部を外側にして密着させた� ��態でコイルに高周波電流を流すことにより� ��う。この場合、金属製、つまり導電性のあ� ��相手部材の被取付面が高周波によりブーツ� ��定部を介して間接的に加熱され、その熱で� ��手部材の被取付面と接しているブーツ固定� ��の取付面の境界部に泡が発生して、ブーツ� ��定部の取付面と相手部材の被取付面とが接� ��一体化される。この結果、ブーツバンド等� ��固定部品を使用することなく、ブーツ固定� ��を相手部材に取付固定することができる。

 [応用態様3]
 応用態様2において、前記高周波誘導は、相 手部材の被取付面は表層部分のみを加熱する のが望ましい。

 これは、相手部材の被取付面の加熱深度( 加熱された部分の表層からの深さ)が深い場� �、つまり、相手部材の被取付面の加熱部分� �表層部分のみでない場合は、加熱された相� �部材の被取付面は、自己冷却(自然に冷却す� ��こと)できずに熱でブーツの樹脂成分を溶融 させてしまい、これにより、ブーツ固定部の 取付面と接合一体化することができなくなる ためである。

 [応用態様4]
 応用態様1において、前記ブーツ固定部の取 付面の素材は熱可塑性ポリエステル系エラス トマーとするのが好ましい。

 熱可塑性ポリエステル系エラストマーは� ��機械的強度、成形性、弾性に優れておりブ� ��ツに必要とされる屈曲耐久性等の機能を具� ��させる素材として好ましい。また、熱可塑� ��ポリエステル系エラストマーは熱変形しに� ��く、耐熱温度が高いため、この素材を等速� ��在継手の作動時など高温化に晒されるブー� ��に適用すると、高温によりブーツの耐久性� ��低下するのを防止することができる。

 [応用態様5]
 応用態様1において、前記ブーツ固定部の取 付面の素材にはカーボンブラックを添加する のが望ましい。

 これは、前記ブーツ固定部の取付面の素� ��にカーボンブラックを添加すると、ブーツ� ��定部を黒色に着色できると共に、ブーツ固� ��部の強度を向上させることができる。なお� ��ブーツ固定部の取付面にカーボンブラック� ��添加した場合、既に述べたように、ブーツ� ��定部の取付面と相手部材の被取付面とを高� ��波誘導により接合一体化する際においても� ��カーボンブラックは高周波に影響を与える� ��とがないため、高周波誘導による接合を阻� ��することがない。

 [応用態様6]
 応用態様1において、前記相手部材の被取付 面には被膜処理を施すのが望ましい。

 このように、相手部材の被取付面にスプ� ��ー塗装、パーカー処理等で被膜処理を施す� ��とにより、相手部材の被取付面に生じる錆� ��ブーツ固定部の取付面と相手部材の被取付� ��の接合一体化が阻害されることがない。

 以上のとおり、図面を参照しながら好適� ��実施形態を説明したが、当業者であれば、� ��件明細書を見て、自明な範囲内で種々の変� ��および修正を容易に想定するであろう。し� ��がって、そのような変更および修正は、添� ��のクレームから定まるこの発明の範囲内の� ��のと解釈される。