本発明の第1の実施形態について図1から図7� ��参照して説明する。図1から図5に、第1の実� ��形態である把手付ボトル容器を示す。
 なお、ボトル軸Lは把手付ボトル容器1の中� �軸線を示す。ボトル軸L方向の口部14側(図3に おける上側)を上方とし、ボトル軸L方向の底� ��12側(図3における下側)を下方とし、また、� �述する垂直壁21に沿った方向においてボトル 軸Lに直交する方向(図3における横方向)を左� �方向とする。
 把手付ボトル容器1は、ボトル本体10と、こ� ��ボトル本体10に装着される把手部材40とを有 している。

 ボトル本体10は、ボトル軸Lに沿って延び� ��概略矩形筒状をなす胴部11と、この胴部11の 下端部に連設される底部12と、前記胴部11の� �端部に連設されて上側に向かうにしたがい� �次断面積が小さくなるように構成された肩� �13と、この肩部13の上端部に連設されて上方� ��向けて延在した口部14とを備えている。こ� �ら、胴部11、底部12、肩部13及び口部14は、例 えばポリエチレンテレフタレート(PET)等の合� ��樹脂によりボトル軸Lを共通軸として一体に 形成されている。

 胴部11は、ボトル軸Lを挟んで互いに対向す� ��一対の短辺側壁面11A、11A及び一対の長辺側� ��面11B、11Bを備えている。このうち一対の短� ��側壁面11A、11Aには、それぞれこの胴部11の� �方向に延びる凹溝15がボトル軸L方向に間隔� �あけて複数(本実施形態では、図3に示すよう に4つ)形成されている。
 また、一対の長辺側壁面11B、11Bには、減圧� ��収パネル16がそれぞれ設けられており、こ� �ら減圧吸収パネル16の内側に、胴部11の周方� ��に延びる凹溝17がボトル軸L方向に間隔をあ� ��て複数(本実施形態では、図2に示すように4� ��)形成されている。

 ここで、胴部11において、一方側(図2におい て右側)の短辺側壁面11Aの上部から肩部13にわ たる部分には、ボトル本体10の内側に向けて� ��んだ凹部20が設けられている。この凹部20は 、ボトル軸Lと平行に延びる垂直壁21を有して おり、この垂直壁21の上端には肩部13に連な� �段状部22Aが形成されるとともに、下端には� �部11に連なる段状部22Bが形成されている。
 そして、この垂直壁21には、断面八角形状� �なす装着凸部30が凸設されている。

 装着凸部30は、ボトル軸Lに沿って延びる一� ��の側方圧接部31、31と、ボトル本体10の外面� ��沿った方向においてボトル軸Lに直交する方 向に延びる一対の軸方向圧接部32、32と、こ� �ら側方圧接部31と軸方向圧接部32とを接続す� ��4つの斜辺部33とを備えている。これら4つの 斜辺部33のうち対向する一対の斜辺部33、33同 士も互いに平行に配置されている。さらに、 斜辺部33とボトル軸Lとがなす角度αは、本実� ��形態ではα=38°とされている。
 ここで、側方圧接部31、31同士の間隔は、対 向する一対の斜辺部33、33同士の間隔よりも� �きく設定されている。また、側方圧接部31の 長さは、前記斜辺部33よりも短く、かつ、軸� ��向圧接部32よりも長く設定されている。
 そして、この装着凸部30には、垂直壁21との 間に係合凹溝34が形成されている。

 次に、把手部材40について図4及び図5を参 照して説明する。把手部材40は、概略矩形平� ��状をなす装着部41と、この装着部41の表面に 立設された把手部42とを備えており、これら� ��着部41と把手部42とが一体成形されている。 なお、この装着部41と把手部42との接続部分� �は、前記凹部20の上端及び下端に設けられた 段状部22A、22Bの外面形状に沿った形状の段部 43A、43Bが形成されている。

 装着部41には、断面概略矩形状をなす装� �孔44が形成されている。ここで、装着孔44の� ��辺同士の間隔は、前記装着凸部30の側方圧� �部31、31同士の間隔と略同一とされ、装着凸� ��30の対向する一対の斜辺部33、33同士の間隔� ��りも大きく設定されている。また、装着孔4 4の短辺同士の間隔は、前記装着凸部30の軸方 向圧接部32、32同士の間隔と略同一とされて� �る。

 装着部41の裏面には、装着孔44の内周縁部か ら装着孔44の内周側に向けて突出するように� ��状係止部45が形成されている。この環状係� �部45の長辺同士の間隔は、前記装着凸部30の� ��辺部33、33同士の間隔と略同一とされている 。また、環状係止部45の短辺同士の間隔は、� ��着凸部30の軸方向圧接部32、32同士の間隔よ� ��も小さく設定されている。
 また、装着部41の表面には、装着孔44の内周 縁部から装着孔44の内周側に向けて突出した� ��接壁部46が形成されている。

 このような把手部材40をボトル本体10に装着 する方法について図6、図7を参照して説明す� ��。
 まず、図6に示すように、把手部材40をボト� ��本体10のボトル軸Lに対して角度α傾くよう� �、つまり、把手部材40の装着孔44の長辺が、� ��着凸部30の一対の斜辺部33、33と平行となる� ��うに配置する。ここで、環状係止部45の長� �同士の間隔は、前記装着凸部30の対向する一 対の斜辺部33、33同士の間隔と略同一とされ� �とともに、装着孔44の長辺同士の間隔が装着 凸部30の対向する一対の斜辺部33、33同士の間 隔よりも大きく設定されているので、装着孔 44に装着凸部30を挿入することが可能となる� �
 こうして装着孔44に装着凸部30を挿入し、把 手部材40の当接壁部46が装着凸部30に当接され る。

 このように装着孔44に装着凸部30を挿入した 状態において、把手部材40を回転方向Tに向け て回転させて装着孔44の長辺がボトル本体10� �ボトル軸Lと平行になるように配置する。す� ��と、装着孔44の一対の短辺部分が装着凸部30 の軸方向圧接部32、32とそれぞれ圧接される� �ともに、装着孔44の一対の長辺部分が装着凸 部30の側方圧接部31、31とそれぞれ圧接される 。また、前記環状係止部45と装着凸部30の係� �凹溝34とが互いに係合される。これにより、 ボトル本体10に把手部材40が装着される。
 このようにして、本実施形態である把手付� ��トル容器1が構成される。なお、把手部材40� ��装着された状態においては、図1に示すよう に、把手部材40は胴部11の下部の外周部分よ� �も内側に位置するように構成されている。

 この構成の把手付ボトル容器1によれば、 装着凸部30が断面八角形状をなし、装着孔44� �断面概略矩形状をなしているので、装着凸� �30と装着孔44とを圧接させた状態においてこ� ��らが容易に相対的に回転することがなくな� ��。したがって、把手部42を把持して取り扱� �た場合でも、ボトル本体10と把手部材40とが� ��意に外れてしまうことを防止できる。

 また、一対の側方圧接部31、31と一対の軸 方向圧接部32、32との4つの圧接部によって装� ��凸部30と装着孔44とが互いに圧接されている ので、ボトル本体10と把手部材40とを強固に� �定することができる。また、一対の軸方向� �接部32、32によって把手部材40の軸方向位置� �強固に固定されるので、把手部42を把持して 持ち上げて、把手部材40に軸方向に沿った荷� ��が作用してもボトル本体10から外れること� �防止される。さらに、90°間隔で配置された4 つの圧接部で圧接されて固定されているので 、装着凸部30と装着孔44とが相対的に容易に� �転することを確実に防止できる。

 また、ボトル本体10の係合凹溝34と把手部材 40の環状係止部45とが互いに係合しているの� �、ボトル本体10と把手部材40との取付強度を� ��らに向上させることができる。
 さらに、本実施形態では、装着部41の表面� �、装着孔44の内周縁部から装着孔44の内周側� ��向けて突出した当接壁部46が形成されてお� �、この当接壁部46に装着凸部30が当接されて� ��定されているので、装着凸部30が、環状係� �部45と当接壁部46とに挟持されることになり� ��ボトル本体10と把手部材40との取付強度を一 層向上させることができる。

 本発明の第2の実施形態について添付した 図面を参照して説明する。図8から図10に、第 2の実施形態である把手付ボトル容器を示す� �

 把手付ボトル容器100は、ボトル本体110と� ��このボトル本体110に装着される把手部材140� ��を有している。

 ボトル本体110は、ボトル軸Lに沿って延び る概略矩形筒状をなす胴部111と、この胴部111 の下端部に連設される底部112と、前記胴部111 の上端部に連設されて上側に向かうにしたが い漸次断面積が小さくなるように構成された 肩部113と、この肩部113の上端部に連設されて 上方に向けて延在した口部114とを備えている 。これら、胴部111、底部112、肩部113及び口部 114は、例えばポリエチレンテレフタレート(PE T)等の合成樹脂によりボトル軸Lを共通軸とし て一体に形成されている。なお、胴部111は、 把手部材140が装着される上側胴部111aと概略� �形状に形成された下側胴部111bとから構成さ� ��ている。

 胴部111における下側胴部111bは、ボトル軸L� �挟んで互いに対向する一対の短辺側壁面111A� ��111A及び一対の長辺側壁面111B、111Bを備えて� ��る。このうち一対の短辺側壁面111A、111Aに� �、それぞれこの胴部111の周方向に延びる凹� �115がボトル軸L方向に間隔をあけて複数(本実 施形態では、図8に示すように4つ)形成されて いる。
 また、一対の長辺側壁面111B、111Bには、短� �側壁面111Aと同様に周方向に延びる凹溝116が� ��数(本実施形態では、図9に示すように4つ)形 成されるとともに、これらの凹溝116に重なる ようにして減圧吸収パネル117がそれぞれ設け られており、これら減圧吸収パネル117の内側 に、胴部111の周方向に延びる凹溝118がボトル 軸L方向に間隔をあけて複数(本実施形態では� ��図9に示すように3つ)形成されている。

 ここで、上側胴部111aにおいて、一対の短辺 側壁面111A、111Aのうち一方側(図9における右� �)に位置する短辺側壁面111Aの上端に連なる部 分から肩部113にわたる部分には、ボトル本体 110の内側に向けて凹んだ凹部120が設けられて いる。この凹部120は、ボトル軸Lと平行に延� �る垂直壁121を有しており、この垂直壁121の� �端には肩部113に連なる段状部122が形成され� �とともに、下端には下側胴部111bに連なる傾� ��面部123が形成されている。
 この凹部120には、垂直壁121から一方側に向� ��て突出するように装着凸部130が凸設されて� ��る。

 装着凸部130は、その突出方向に対向する側� ��ら見て図8および図10に示すように、円の上� ��方向中央部が径方向内側に向けて凹んだ形� ��をなしている。詳述すると、装着凸部130の� ��下部分が、それぞれ上下方向に向けて凸と� ��る凸曲部131とされ、前記上下方向と90°で交 差する部分はそれぞれ径方向内側に向けて凹 んだ凹曲部132とされている。
ここで、凸曲部131がなす凸曲線は、後述する 把手部材140の装着孔144の内径と略同一径の円 弧とされている。
 この装着凸部130には、垂直壁121との間に深� ��が一定の係合凹溝133が形成され、この係合� ��溝133の上下部分には、それぞれ上下方向に� ��けて凸となる弾性変形部134が設けられてい� ��。

 そして、装着凸部130の下方に位置する傾� ��面部123には、ボトル本体110内方に向けて凹� ��とともに、短辺側壁面111Aに対向する側から 見てボトル軸L方向に延びる係止凹部124が形� �されている。なお、この係止凹部124は、後� �する把手部142の一部を収容可能な幅および� �さとされている。

 次に、把手部材140について説明する。把� ��部材140は、概略円板状をなす装着部141と、� ��の装着部141から延設された把手部142とを備� ��ており、これら装着部141と把手部142とが一� ��成形されている。詳述すると、把手部142は� ��装着部材140をボトル本体110に装着した状態� ��おいて、装着部141の上下端からそれぞれ延� ��される。また、上端から延設された部分と� ��端から延設された部分が、装着凸部130から� ��間した位置でボトル軸L方向に延びるように して接続されている。これにより、把手部材 140は、側面視して図9に示すように環状をな� �ている。なお、この装着部141と把手部142と� �上端接続部分には、前記凹部120の上端に設� �られた段状部122の外面形状に沿った形状の� �部143が形成されている。

 装着部141には、断面概略円形をなす装着� ��144が形成されている。ここで、装着孔144の� ��下部分(前記把手部142が接続された部分)に� �、径方向内側に向けて突出した押圧部145が� �けられている。この押圧部145の突出高さは� �前記装着凸部130の凹曲部132の凹み量よりも� �さく設定されている。

 このような把手部材140が、以下のようにし� ��ボトル本体110に装着されることにより、本� ��施形態である把手付ボトル容器100が構成さ� ��る。
 まず、図10に示すように、把手部材140をボ� �ル本体110のボトル軸Lに対して90°で交差する ように、つまり、把手部材140の押圧部145が、 前記装着凸部130の凹曲部132に対向するように 配置する。ここで、装着凸部130の凸曲部131が なす凸曲線が把手部材140の装着孔144の内径と 略同一径の円弧とされるとともに、押圧部145 の突出高さが前記装着凸部130の凹曲部132の凹 み量よりも小さく設定されているので、装着 孔144に装着凸部130を挿入することが可能とな る。

 このように装着孔144に装着凸部130を挿入し� ��後に、把手部材140を90°回転させる。装着凸 部130の弾性変形部134は、装着孔144の押圧部145 によって押圧されて装着凸部130の径方向内側 に凹むように弾性変形させられ、装着孔144と 装着凸部130とが圧接される。これにより、ボ トル本体110に把手部材140が装着される。
 そして、把手部142のうち装着部141の下端か� ��延設されている部分が、凹部120の傾斜面部1 23に形成された係止凹部124に収容される。

 このようにして、本実施形態である把手� ��ボトル容器100が構成される。なお、把手部� ��140が装着された状態においては、図8に示す ように、把手部材140は胴部111の下部の外周部 分よりも内側に位置するように構成されてい る。

 このような構成とされた把手付ボトル容� ��100においては、把手部材140をボトル本体110� ��装着した状態において、把手部142のうち装� ��部141の下端から延設されている部分がボト� ��本体110に設けられた係止凹部124に嵌入され� ��いるので、把手部材140が装着凸部130に対し� ��相対的に回転しようとしても、把手部142の� ��部が係止凹部124に係止されて相対回転が防� ��される。したがって、把手部142を把持して� ��り扱った場合でも、ボトル本体110と把手部� ��140とが容易に外れてしまうことを防止でき� ��ボトル本体110が落下して内容物が漏洩する� ��どのトラブルを未然に防止することができ� ��。

 また、係止凹部124によって把手部材140お� ��びボトル本体110の相対回転が防止されてい� ��ので、本実施形態のように、把手部材140の� ��着孔144を断面概略円形に形成するとともに� ��着凸部130をこの装着孔144に挿入可能な円の� ��部を切り欠いた形状としても把手部材140が� ��意に外れてしまうことを防止できる。よっ� ��、これら装着凸部130および把手部材140を比� ��的簡単な形状とすることができ、把手部材1 40およびボトル本体110を低コストで製作する� ��とが可能となる。

 さらに、装着凸部130の係合凹溝133の上下� ��分に装着孔144の押圧部145によって弾性変形� ��せられる弾性変形部134が設けられているの� ��、装着凸部130と装着孔144とを圧接させて確� ��に把手部材140を固定することができるとと� ��に、圧接によりボトル本体110と把手部材140� ��の相対回転をより確実に防止することがで� ��る。また、把手部材140の上下方向位置が強� ��に固定されるので、把手部142を把持して持� ��上げて把手部材140に上下方向に沿った荷重� ��作用してもボトル本体110と把手部材140とが� ��れてしまうことを防止できる。

 次に、本発明の第3の実施形態について図11� ��参照にして説明する。なお、第2の実施形態 と同一の構成要素には同一の符号を付して詳 細な説明を省略する。
 第3の実施形態においては、装着凸部230およ び装着孔244の形状が第2の実施形態と異なっ� �おり、第1の実施形態における形状と類似し� ��いる。

 装着凸部230は断面八角形状をしており、ボ� ��ル軸Lに沿って延びる一対の側方圧接部231、 231と、ボトル本体110の外面に沿った方向にお いてボトル軸Lに直交する方向に延びる一対� �軸方向圧接部232、232と、これら側方圧接部23 1と軸方向圧接部232とを接続する4つの斜辺部2 33とを備えている。これら4つの斜辺部233のう ち対向する一対の斜辺部233、233同士も互いに 平行に配置されている。
 ここで、側方圧接部231、231同士の間隔は、� ��向する一対の斜辺部233、233同士の間隔より� ��大きく設定されている。また、側方圧接部2 31の長さは、前記斜辺部233よりも短く、かつ� ��軸方向圧接部232よりも長く設定されている� ��
 また、この装着凸部230には、垂直壁121との� ��に係合凹溝234が形成されている。

 把手部材240は、概略矩形平板状をなす装� ��部241と、この装着部241の表面に立設された� ��手部242とを備えており、これら装着部241と� ��手部242とが一体成形されている。装着部241� ��は、断面概略矩形状をなす装着孔244が形成� ��れている。ここで、装着孔244の長辺同士の� ��隔は、前記装着凸部230の側方圧接部231、231� ��士の間隔と略同一とされ、装着凸部230の対� ��する一対の斜辺部233、233同士の間隔よりも� ��きく設定されている。また、装着孔244の短� ��同士の間隔は、前記装着凸部230の軸方向圧� ��部232、232同士の間隔と略同一とされている� ��

 装着部241の裏面には、装着孔244の内周縁� ��から装着孔244の内周側に向けて突出するよ� ��に環状係止部245が形成されている。この環� ��係止部245の長辺同士の間隔は、前記装着凸� ��230の斜辺部233、233同士の間隔と略同一とさ� ��ている。また、環状係止部245の短辺同士の� ��隔は、装着凸部230の軸方向圧接部232、232同� ��の間隔よりも小さく設定されている。

 このような把手部材240をボトル本体10の� �トル軸Lに対して傾くように、つまり、把手� ��材240の装着孔244の長辺が、装着凸部230の一� ��の斜辺部233、233と平行となるように配置す� ��。ここで、環状係止部245の長辺同士の間隔� ��、前記装着凸部230の対向する一対の斜辺部2 33、233同士の間隔と略同一とされるとともに� ��装着孔244の長辺同士の間隔が装着凸部230の� ��向する一対の斜辺部233、233同士の間隔より� ��大きく設定されているので、装着孔244に装� ��凸部230を挿入することが可能となる。

 このように装着孔244に装着凸部230を挿入し� ��状態において、把手部材240を回転させて装� ��孔244の長辺がボトル本体110のボトル軸Lと平 行になるように配置する。
すると、装着孔244の一対の短辺部分が装着凸 部230の軸方向圧接部232、232にそれぞれ圧接さ れるとともに、装着孔244の一対の長辺部分が 装着凸部230の側方圧接部231、231にそれぞれ圧 接される。また、前記環状係止部245と装着凸 部230の係合凹溝234とが互いに係合される。こ れにより、ボトル本体110に把手部材240が装着 される。
 このようにして、本実施形態である把手付� ��トル容器200が構成される。なお、把手部材2 40が装着された状態においては、図8に示すよ うに、把手部材240は胴部111の下部の外周部分 よりも内側に位置するように構成されている 。

 この構成の把手付ボトル容器200においては� ��装着凸部230が断面八角形状をなし、装着孔2 44が断面概略矩形状をなしているので、装着� ��部230と装着孔244とを圧接させた状態におい� ��これらが容易に相対的に回転することがな� ��なる。さらに、回転防止手段として係止凹� ��124が設けられているので、ボトル本体110と� ��手部材240との相対回転を確実に防止するこ� ��ができる。
 したがって、把手部242を把持して取り扱っ� ��場合でも、ボトル本体110と把手部材240とが� ��意に外れてしまうことを防止できる。

 また、一対の側方圧接部231、231と一対の� ��方向圧接部232、232との4つの圧接部によって 装着凸部230と装着孔244とが互いに圧接されて いるので、ボトル本体110と把手部材240とを強 固に固定することができる。また、一対の軸 方向圧接部232、232によって把手部材240の上下 位置が強固に固定されるので、把手部242を把 持して持ち上げて、把手部材240に上下方向に 沿った荷重が作用してもボトル本体110と把手 部材240とが外れてしまうことを防止できる。 さらに、90°間隔で配置された4つの圧接部で� ��接されて固定されているので、装着凸部230� ��装着孔244とが相対的に容易に回転すること� ��一層確実に防止できる。

 本発明の第4の実施形態について図12から図1 4を参照して説明する。
 図12は把手取付面側から見た把手付ボトル� �器300の側面図であり、図13は把手取付面に直 交する方向から見た把手付ボトル容器300の側 面図であり、図14は後述する装着凸部330を装� ��孔344に挿入した状態の一例を表した把手付� ��トル容器300の側面図である。
 なお、第2の実施形態と同一の構成要素には 同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
 第4の実施形態においては、装着凸部330およ び装着部341の構成が第2の実施形態と異なっ� �いる。

 装着凸部330は、図12に示すように、その突� �方向に対向する側から見て、上下方向に長� �かつ隅角部が凸曲面状の略矩形形状をなし� �いる。この装着凸部330の上下端部の中央及� �左右両端部の中央はそれぞれ、その径方向� �側へ向けて若干凹んだ形状となっており、� �やかな湾曲形状となっている。
 この装着凸部330の基端部の外周面には、装� ��凸部330の径方向の内方に向かう深さが一定� ��係合凹溝333が全周にわたって形成されてい� ��。

 把手部材340の装着部341は概略円環状をして� ��り、断面概略円形をなす装着孔344が形成さ� ��ている。
 また、装着孔344の内周面には、把手部材340� ��装着凸部330に装着した状態で、この装着凸� ��330をボトル軸L方向の両側から挟むように配 置された一対の当接部345,345が設けられてい� �。すなわち、当接部345,345は、装着孔344の上� ��部分(前記把手部342が連結された部分)の内� �面にそれぞれ、その径方向内側に向けて突� �されており、これらの当接部345,345の各先端� ��は、緩やかに湾曲した曲面となしている。� ��お、当接部345,345の形状は、例えば台形状等 の多角形状としてもよい。また、図示の例で は、各当接部345,345は、上記係合凹溝333の底� �に圧接しており、これらの当接部345,345およ� ��上記係合凹溝333の底面のうちの少なくとも� ��方が、他方から離れる方向に弾性変形して� ��る。
 なお、当接部345,345と係合凹溝333の底面とは 、前述のように弾性変形させずに、単に接触 させるようにしてもよい。さらに、一対の当 接部345,345のうち、把手部材340を装着凸部330� �装着した状態でボトル本体110の口部114側、� �まり上側に位置する当接部345は、前記係合� �溝333の底面と段状部122とによってボトル軸L� ��向の両側から挟持されるようにしてもよい� ��

 また、装着孔344の内周面には、把手部材3 40を装着凸部330に装着した状態で、この装着� ��部330を左右両側から挟むように配置された� ��対の抜け止め部346,346が設けられている。す なわち、抜け止め部346,346は、装着孔344の左� �部分の内周面にそれぞれ、その径方向内側� �向けて突設されている。各抜け止め部346は� �全体として略T字形を成しており、装着孔344� ��内周面から連結された基端部346aと、基端部 346aの先端に設けられた先端部346bとから構成� ��れている。先端部346bは、装着孔344の周方向 に沿った円弧状に湾曲した形状を成している 。先端部346bの両端は、装着孔344の内周面に� �接或いは当接されており、先端部346bの先端� ��の中央は、上記係合凹溝333の底面に近接さ� ��ている。

 なお、上記先端部346bの先端面が、上記係 合凹溝333の底面に当接されていてもよい。こ の場合、把手部材340を装着凸部330に装着した 状態で、把手部材340が装着凸部330に4点支持� �れた構成となる。したがって、把手部材340� �ボトル本体110との相対的な回転がより一層� �止され、ボトル本体110と把手部材340とをよ� �確実に固定することができる。

 このような把手部材340が、例えば以下のよ� ��にしてボトル本体110に装着されることによ� ��、本実施形態である把手付ボトル容器300が� ��成される。
 まず、図14に示すように、装着孔344に装着� �部330を挿入してボトル本体110に把手部材340� �配置する。このとき、ボトル本体110のボト� �軸Lに対して90°の方向に把手部342が延在する ように、把手部材340を配置する。すなわち、 一対の当接部345,345が左右に配置されて、各� �端面が係合凹溝333の底面において左右両側� �位置する部分に各々対向するように、把手� �材340を配置する。ここで、上下に配置され� �一対の抜け止め部346,346は、装着凸部330の先� ��面330aに押し付けられ、前記基端部346aがボ� �ル径方向外側へ弾性変形させられた状態で� �前記先端部346bが装着凸部330の先端面330a上に 位置している。

 このように装着孔344に装着凸部330を挿入し� ��後に、把手部材340をボトル本体110に対して� ��対的に90°回転させる。この回転に伴い、一 対の抜け止め部346,346それぞれの先端部346b,346 bが装着凸部330の先端面330aから外れるととも� ��これらの抜け止め部346,346の基端部346aのボ� �ル径方向内側に向けた弾性復元力により、� �合凹溝333の内側に収納される。この際、把� �部材340を左右両方向にそれぞれスライド移� �させることによって、一対の抜け止め部346,3 46を係合凹溝333の内側に容易に収納すること� ��できる。また、上記回転に伴い、一対の当� ��部345,345が係合凹溝333の底面をそれぞれ押圧 し、一対の当接部345,345の先端面と係合凹溝33 3の底面とが圧接する。
 以上により、ボトル本体110に把手部材340が� ��着される。
 そして、把手部342のうち装着部341の下端か� ��延設されている部分が、凹部120の傾斜面部1 23に形成された係止凹部124に収容される。
 なお、抜け止め部346は、把手部材340をボト� ��本体110に装着する当初、つまり装着孔344に� ��着凸部330を挿入するときに、係合凹溝333の� ��側に収納してもよい。

 このようにして、本実施形態である把手� ��ボトル容器300が構成される。なお、把手部� ��340が装着された状態においては、図12に示� �ように、把手部材340は胴部111の下側胴部111b� ��外周部分よりも内側に位置するように構成� ��れている。

 上記した構成からなる把手付ボトル容器3 00によれば、把手部材340がボトル本体110に装� ��された状態では、一対の抜け止め部346,346が 係合凹溝333の内側に収納されている。したが って、把手部材340にボトル径方向外側に向け た外力(装着孔344から装着凸部330を引き抜く� �)が作用しても、抜け止め部346,346が係合凹溝 333の内面に引っ掛かるため、把手部材340がボ トル本体110から外れることを防止することが できる。また、このとき、一対の当接部345,34 5が係合凹溝333の底面に圧接しているので、� �手部材340を装着させた後における把手部材34 0とボトル本体110との相対的な回転が防止さ� �る。したがって、ボトル本体110に装着され� �把手部材340が外れることを防止することが� �きる。

 また、上記した構成からなる把手付ボト� ��容器300によれば、一対の当接部345,345が、装 着凸部330を上下両側から挟むように配設され 、一対の抜け止め部346,346が、装着凸部330を� �右両側から挟むように配設されている。し� �がって、把手部342を把持して持ち上げたと� �、一対の当接部345,345によりボトル本体110の� ��量が確実に支持される。これにより、ボト� ��本体310に装着された把手部材340が外れるこ� ��をさらに防止することができる。

 また、上記した構成からなる把手付ボト� ��容器300によれば、把手部材340をボトル本体1 10に装着した状態において、把手部342のうち� ��着部341の下端から延設されている部分がボ� ��ル本体110に設けられた係止凹部124に収容さ� ��ている。そのため、把手部材340が装着凸部3 30に対して相対的に回転しようとしても、把� ��部342の一部が係止凹部124に係止される。し� ��がって、把手部342とボトル本体110との相対� ��な回転をより確実に防止することができる� ��

本発明の第5の実施形態について図15から図17� ��参照して説明する。
 図15は把手取付面側から見た把手付ボトル� �器400の側面図であり、図16は把手取付面に直 交する方向から見た把手付ボトル容器400の側 面図であり、図17は後述する装着凸部430を装� ��孔444に挿入した状態を表した把手付ボトル� ��器400の側面図である。
 なお、第2の実施形態と同一の構成要素には 同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
 第5の実施形態においては、装着凸部430およ び装着部441の構成が第2の実施形態と異なっ� �いる。

 装着凸部430は、図15に示すように、その突� �方向に対向する側から見て、円の上下方向� �央部が径方向内側に向けて凹んだ形状をな� �ている。詳述すると、装着凸部430の上下部� �は、それぞれ上下方向に向けて円弧状に凸� �なる凸曲部431とされ、装着凸部430の左右両� �の側面部分は、それぞれ径方向内側に向け� �円弧状に凹んだ凹曲部432とされている。
 なお、凸曲部431がなす凸曲線は、後述する� ��手部材440の装着孔444の内径と略同一径の円� ��とされている。

 この装着凸部430の基端部の外周面には、� ��着凸部430の径方向の内方に向う深さが一定� ��係合凹溝433が全周に亘って形成されている� ��この係合凹溝433の底面には、装着凸部430の� ��方向外側へ向けて突出された凸部435が形成� ��れている。この凸部435は、係合凹溝433の底� ��のうち、装着凸部430の上下端部の位置にそ� ��ぞれ設けられている。つまり、上下の凸曲� ��431の中央位置における係合凹溝433の底面に� ��凸部435がそれぞれ配設されている。また、� ��部435は、把手部材440を装着凸部430に装着し� ��ときに後述する凹部446に係合されるもので� ��り、略半円形状の突起である。

 また、装着凸部430の上下部分の外周面に� ��、装着凸部430の中心軸線Oを中心にした仮想 円周に沿って延在する円弧状の摺動面434がそ れぞれ形成されている。つまり、装着凸部430 の突出方向に対向する側から見て円弧状に湾 曲した上記凸曲部431の外周面が、上記した摺 動面434である。

 把手部材440の装着部441は概略円環状をし� ��おり、断面概略円形をなす装着孔444が形成� ��れている。この装着孔444は、上記した装着� ��部430が挿入される円形の孔であり、装着孔4 44の内径は、装着凸部430の長手方向(上下方向 )の径と略同一となっている。なお、装着部44 1のボトル径方向内側の面は、垂直壁121に当� �されている。

 この装着孔444の内周面には、把手部材440を� ��着凸部430に装着した状態で、この装着凸部4 30をボトル軸L方向の両側から挟むように配置 された一対の当接部445,445が設けられている� �すなわち、当接部445,445は、装着孔444の上下� ��分(前記把手部442が連結された部分)の内周� �にそれぞれ設けられている。この当接部445,4 45は、装着凸部430の突出方向に対向する側か� ��見て、装着孔444の内周面上で弦を成す平面� ��448の中央に、装着孔444の径方向外側へ向け� ��凹んだ凹部446が形成された構成からなるも� ��である。この凹部446は、把手部材440を装着� ��部430に装着したときに上記凸部435が係合さ� ��るものであり、円弧状に湾曲した形状とな� ��ている。なお、凹部446及び凸部435の形状は� ��台形などの多角形であってもよい。
 また、図示の例では、各当接部445,445は、上 記係合凹溝433の底面に圧接しており、これら の当接部445,445および上記係合凹溝433の底面� �うちの少なくとも一方が、他方から離れる� �向に弾性変形している。なお、当接部445,445� ��係合凹溝433の底面とは、前述のように弾性� ��形させずに、単に接触させるようにしても� ��い。
 さらに、容器口部側(上側)の当接部445が、� �記係合凹溝433の底面と上記段状部122とによ� �て挟持されていてもよい。

 また、装着部441のボトル径方向外側の面( 垂直壁121に当接する面の反対側の面)には、� �手部材440とボトル本体110との相対回転に伴� �摺動面434上を摺動し前記相対回転を案内す� �案内部447が突設されている。この案内部447� �、装着凸部430の中心軸線Oを中心にした仮想� ��周に沿って延設されている。つまり、案内� ��447は、円弧状に湾曲した弓形状の壁部であ� ��、案内部447の内周面(装着孔444の内方側を向 いた側面)は、前記摺動面434に沿って延在す� �円弧面447aとなっている。また、案内部447は� ��把手部材440を装着凸部430に装着した状態で� ��装着凸部430を上下方向の両側から挟むよう� ��配設されている。つまり、案内部447は、上� ��した当接部445,445と同様に装着部441の上下部 分(前記把手部442が連結された部分)に配設さ� ��ており、その円弧面447aは、装着凸部430の凸 曲部431に形成された摺動面434に摺接されてい る。

 このような把手部材440が、以下のようにし� ��ボトル本体110に装着されることにより、本� ��施形態である把手付ボトル容器400が構成さ� ��る。
 まず、図17に示すように、装着孔444に装着� �部430を挿入してボトル本体110に把手部材440� �配置する。このとき、ボトル本体110のボト� �軸Lに対して90°の方向に把手部442が延在する ように、把手部材440を配置する。すなわち、 一対の当接部445,445および一対の案内部447,447� ��左右にそれぞれ配置されて、一対の当接部4 45,445の各先端面が上記凹曲部432における係合 凹溝433の底面に各々対向するとともに、一対 の案内部447,447の各円弧面447a,447aが上記凹曲� �432の外周面に各々対向するように、把手部� �440を配置する。ここで、案内部447は、上側� �凸曲部431から下側の凸曲部431にかけて延在� �れ、その両端が、装着凸部430の上下の摺動� �434,434にそれぞれ摺接された状態となる。ま� ��、当接部445は、装着凸部430の突出方向に対� ��する側から見て、案内部447の円弧面447aと凹 曲部432の外周面との間に形成された隙間の内 側に配置される。なお、装着凸部430を装着孔 444に挿入させる際、一対の案内部447,447によ� �て位置合わせが行われ、装着孔444と装着凸� �430との中心位置が合わせられる。

 このように装着孔444に装着凸部430を挿入し� ��後に、把手部材440とボトル本体110とを装着� ��部430の中心軸線O周りに相対的に回転させる 。このとき、装着凸部430の摺動面434上を案内 部447の円弧面447aが摺動する。そして、上記� �対回転に伴い、各当接部445,445が係合凹溝433� ��内側にそれぞれ収容される。そして、ボト� ��本体110と把手部材440とが相対的に90°回転し たところで、各当接部445,445が係合凹溝433の� �面にそれぞれ当接するとともに、凸部435が� �部446に係合され、ボトル本体110と把手部材44 0との相対回転が規制される。
 以上により、ボトル本体110に把手部材440が� ��着される。
 そして、把手部442のうち装着部441の下端か� ��延設されている部分が、凹部120の傾斜面部1 23に形成された係止凹部124に収容される。

 このようにして、本実施形態である把手� ��ボトル容器400が構成される。なお、把手部� ��440が装着された状態においては、図16に示� �ように、把手部材440は胴部111の下側胴部111b� ��外周部分よりも内側に位置するように構成� ��れている。

 上記した構成からなる把手付ボトル容器4 00によれば、ボトル本体110と把手部材440とを� ��対回転させるとき、装着凸部430の摺動面434� ��を案内部447が摺動する。したがって、ボト� ��本体110と把手部材440との相対回転がガイド� ��れ、装着凸部430径方向へのがたつきが抑え� ��れる。これにより、ボトル本体110と把手部� ��440との相対回転はきれいな円運動となるた� ��、ボトル本体110に把手部材440を装着させる� ��に、ボトル本体110と把手部材440とをスムー� ��に相対回転させることができる。したがっ� ��、ボトル本体110に把手部材440を装着し易く� ��る。

 また、上記したボトル本体110と把手部材4 40との相対回転に伴い、各当接部445,445が係合 凹溝433の内側に収容される。したがって、把 手部材440にボトル径方向外方に向けた外力(� �着孔444から装着凸部430を引き抜く力)が作用� ��ても、当接部445が抜け止めとなって係合凹� ��433の内面に引っ掛かる。このため、把手部� ��440がボトル本体110から外れない。

 また、ボトル本体110と把手部材440とが相� ��的に90°回転したところで、各当接部445,445� �係合凹溝433の底面にそれぞれ当接するため� �装着後のボトル本体110と把手部材440との相� �回転を防止することができる。また、把手� �材440の装着後における装着凸部430径方向の� �たつきを抑えることができる。これにより� �ボトル本体110と把手部材440とを確実に固定� �ることができる。

 また、上記した構成からなる把手付ボト� ��容器400によれば、当接部445,445は、把手部材 440を装着凸部430に装着した状態で、係合凹溝 433の底面を上下方向の両側から挟むように配 設される。したがって、把手部材440を把持し て持ち上げたとき、当接部445,445によりボト� �本体110が確実に支持される。これにより、� �手部材440を持って取り扱う際に、ボトル本� �110から把手部材440が外れることをより確実� �防止することができる。

 また、上記した構成からなる把手付ボト� ��容器400によれば、案内部447に、摺動面434に� ��って延在する円弧面447aが形成されており、 ボトル本体110と把手部材440とを相対回転させ る際、案内部447の円弧面447aが摺動面434上を� �動する。したがって、ボトル本体110と把手� �材440との相対回転がより確実にガイドされ� �。これにより、上記した相対回転時におけ� �装着凸部430径方向へのがたつきがより確実� �抑えることができる。また、上記案内部447� �、装着凸部430をその径方向で挟むように一� �配設されているため、案内部447が装着凸部43 0を両側から挟持したような状態となり、装� �後の把手部材440のがたつきをより一層抑え� �ことができる。

 また、上記した構成からなる把手付ボト� ��容器400によれば、装着凸部430の上下端部の� ��合凹溝433の底面に凸部435が形成され、当接� ��445,445の中央に凹部446が形成されている。し たがって、ボトル本体110と把手部材440とが相 対的に90°回転したところで、凸部435が凹部44 6に係合され、ボトル本体110と把手部材440と� �相対回転が規制される。つまり、凸部435と� �部446とによって、上記相対回転の終端位置� �決定される。これにより、ボトル本体110に� �手部材440をさらに装着し易くなる。また、� �手部材440がボトル本体110に装着されたとき� �、凸部435と凹部446とが係合されているので� �把手部材440を装着させた後における把手部� �440とボトル本体110との相対回転が、より確� �に防止され、ボトル本体110と把手部材440と� �より確実に固定することができる。

 本発明の第6の実施形態について図18から図2 0を参照して説明する。
 図18は把手取付面側から見た把手付ボトル� �器500の側面図であり、図19は把手取付面に直 交する方向から見た把手付ボトル容器500の側 面図であり、図20は後述する装着凸部530を装� ��孔544に挿入した状態を表した把手付ボトル� ��器500の側面図である。
 なお、第2の実施形態と同一の構成要素には 同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
 第6の実施形態においては、装着凸部530およ び装着部541の構成が第5の実施形態と異なっ� �いる。

 本実施の形態における装着凸部530は、基� ��側に円台座部536が設けられ、この円台座部5 36の先端面に装着凸部本体537が凸設された構� ��からなる。円台座部536は、装着凸部530の中� ��軸線Oを中心にした円形状の台座である。円 台座部536の外周面は、後述する案内部547の嵌 合孔547aの内周面が摺接する摺動面534となっ� �おり、装着凸部530の中心軸線Oを中心にした� ��想円周に沿って延在されている。装着凸部� ��体537は、上述した第5の実施の形態における 装着凸部430と同様の外形のものであり、装着 凸部530の突出方向に対向する側から見て、円 の上下方向中央部が径方向内側に向けて凹ん だ形状をなしている。また、装着凸部本体537 の基端部には、係合凹溝533が全周に亘って形 成されている。

 係合凹溝533の底面には、平面状の被当接� ��546が形成されている。この被当接面546は、� ��手部材540を装着凸部530に装着したときに、� ��述する当接面549が当接する面であり、装着� ��部530の上下部分(凸曲部531)の位置にそれぞ� �形成されている。詳説すると、被当接面546� �、円弧状の摺動面534に対して弦を成す平面� �つまり、垂直壁121に沿ったボトル軸Lの直交� ��向に延在する平面である。

 一方、把手部材540の装着部541には、上述� ��た第5の実施の形態における装着部541と同様 に、断面概略円形をなす装着孔544が形成され ており、この装着孔544の内周面には、把手部 材540を装着凸部530に装着した状態で、この装 着凸部530をボトル軸L方向の両側から挟むよ� �に配置された一対の当接部545,545が設けられ� ��いる。この当接部545には、平面状の当接面5 49が形成されている。この当接面549は、把手� ��材540を装着凸部530に装着したときに、上記� ��当接面546が当接する面であり、当接部545の� ��着孔544内方側の先端面に形成されている。� ��た、この当接面549は、装着凸部530の突出方� ��に対向する側(ボトル側面側)から見て、装� �孔544の内周面上で弦をなす平面である。

 また、装着部541のボトル径方向内側の面( 垂直壁121に当接する側の面)には、把手部材54 0とボトル本体110との相対回転に伴い摺動面53 4上を摺動し前記相対回転を案内する案内部54 7が突設されている。この案内部547は、装着� �544と同軸に形成された円環状の壁部であり� �装着凸部530の中心軸線Oを中心にした仮想円� ��に沿って延設されている。すなわち、案内� ��547には、装着孔544に連通され上記円台座部5 36が摺動可能に嵌合された嵌合孔547aが形成さ れており、この嵌合孔547aの内周面は、上記� �動面534(円台座部536の外周面)に摺接されてい る。

 このような把手部材540が、以下のようにし� ��ボトル本体110に装着されることにより、本� ��施形態である把手付ボトル容器1が構成され る。
 まず、図20に示すように、上述した第5の実� ��の形態と同様にして、装着孔544に装着凸部5 30を挿入してボトル本体110に把手部材540を配� ��する。
 次に、把手部材540とボトル本体110とを装着� ��部530の中心軸線O周りに相対的に回転させる 。このとき、案内部547の嵌合孔547aの内周面� �装着凸部530の摺動面534上を摺動する。そし� �、上記相対回転に伴い、各当接部545,545が係� ��凹溝533の内側にそれぞれ収容される。そし� ��、ボトル本体110と把手部材540とが相対的に9 0°回転したところで、各当接部545,545の各当� �面549,549が、係合凹溝533の底面に形成された� ��当接面546に当接され、ボトル本体110と把手� ��材540との相対回転が規制される。
 以上により、ボトル本体10に把手部材40が装 着される。

 上記した構成からなる把手付ボトル容器5 00によれば、装着凸部530の基端部が、外周面� ��摺動面534とされた円台座部536となっており� ��この円台座部536が、円環状の案内部547の嵌� ��穴547a内に摺動可能に嵌合されている。した がって、ボトル本体110と把手部材540とを相対 的に回転させる際、全周に亘ってガイドされ るので、より確実に相対回転がガイドされる 。これにより、ボトル本体110に把手部材540を 装着させる際に、ボトル本体110と把手部材540 とをよりスムーズに相対回転させることがで き、ボトル本体110に把手部材540をさらに装着 し易くなる。

 また、案内部547が円台座部536を囲うよう� ��設けられているので、装着後の把手部材540� ��がたつきがより一層抑えられる。これによ� ��、ボトル本体110と把手部材540とをより確実� ��固定することができる。

 また、当接部545に、装着孔544の内周面上� ��弦をなす当接面549が形成され、係合凹溝533� ��底面に、把手部材540を装着凸部530に装着し� ��ときに上記当接面549が当接する平面状の被� ��接面546が形成された構成である。したがっ� ��、当接部545と係合凹溝533の底面との接触面� ��が大きくなり、装着後の把手部材540のがた� ��きがより一層抑えられる。これにより、ボ� ��ル本体110と把手部材540とをより確実に固定� ��ることができる。

 以上、本発明に係る把手付きボトル容器� ��実施の形態について説明したが、本発明は� ��記した実施の形態に限定されるものではな� ��、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可� ��である。

 例えば、上記した実施形態では、胴部が概� ��矩形筒状をなすボトル本体を有するものと� ��て説明したが、これに限定されることはな� ��、胴部が円筒状をなしていてもよい。
 さらに、把手部材は、本実施形態のように� ��体成形されたものであってもよいし、一体� ��形されたヒンジ部を備えた部材を2つ折りに して貼り合わせるようにして成形されたもの であってもよい。

 さらに、把手部材の形状や構成は、本実� ��形態に限定されることはなく、適宜設定す� ��ことができる。但し、ボトル本体に凸設さ� ��た装着凸部を挿入可能、かつ、ボトル本体� ��把手部材とを相対的に回転させることで、� ��手部材がボトル本体に装着されるように構� ��されている必要がある。

 第1の実施の形態では、装着凸部30が断面八� ��形状をなすものとして説明したが、断面が� ��角形状をなしていればよい。
 さらに、環状係止部45を設けたものとして� �明したが、これに限定されることはなく、� �止部を、装着孔44の周方向に間欠に設けても よい。また、装着部41に当接壁部46を設けた� �のとして説明したが、この当接壁部46を設け なくても良い。

 第2の実施の形態では、係止凹部124をボト ル本体110のうち装着凸部130の下方に位置する 傾斜面部123にのみ設けたものとして説明した が、これに限定されることはなく、装着凸部 130の上方(例えば段状部122)にのみに設けても� ��いし、装着凸部130の上方および下方にそれ� ��れ設けてもよい。

 第4の実施の形態では、装着孔344の内周面 に、当接部345が上下一対設けられ、抜け止め 部346が左右一対設けられているが、本発明は 、当接部や抜け止め部の位置や数を変更する ことも可能である。例えば、装着孔344の内周 面の上下部にそれぞれ複数の当接部が設けら れた構成であってもよい。或いは、装着孔344 の内周面の両側部にそれぞれ複数の抜け止め 部が設けられた構成であってもよい。さらに は、装着孔344の上下部に抜け止め部が設けら れ、装着孔344の両側部に当接部が設けられた 構成にすることも可能である。

 また、第4の実施の形態では、把手部材340を 装着凸部330に装着した状態で、当接部345を係 合凹溝333の底面に当接させたが、これに代え て装着凸部330の外周面に当接させてもよい。
 さらに、係合凹溝333は、装着凸部330の外周� ��における全周に形成しなくてもよい。
 さらにまた、把手部材340をボトル本体110に� ��着する方法は、前記実施形態に限られるも� ��ではない。前述したように、一対の抜け止� ��部346を、把手部材340をボトル本体110に装着� ��る当初、つまり装着孔344に装着凸部330を挿� ��するときに、係合凹溝333の内側に収納し、� ��の後、把手部材340とボトル本体110とを相対� ��に回転させて把手部材340をボトル本体110に� ��着するようにしてもよい。
 すなわち、装着凸部330を装着孔344に挿入す� ��過程において、まず、一対の抜け止め部346, 346のうち、一方の抜け止め部346の先端部346b� �係合凹溝333の内側に差し込む。この抜け止� �部346を係合凹溝333の底面に向けて押し込む� �とにより、当該一方の抜け止め部346の先端� �346bを係合凹溝333の底面に圧接させて基端部3 46aを弾性状態で圧縮変形させる。その後、他 方の抜け止め部346の先端部346bも同様にして� �合凹溝333の内側に差し込むことにより、装� �孔344に装着凸部330を挿入するとともに、係� �凹溝333の内側に一対の抜け止め部346,346を収� ��する。その後、前述の押し込みを解除して� ��記一方の抜け止め部346の基端部346aを復元変 形させる。そして、前記実施形態と同様にし て、把手部材340とボトル本体110とを相対的に 回転させこの把手部材340をボトル本体110に装 着する。

 第5の実施の形態では、一対の当接部445,445� �、把手部材440を装着凸部430に装着した状態� �、係合凹溝433の底面を上下方向(ボトル軸L方 向)の両側から挟むように配設されている。� �かし、本発明において、図21から図23に示す� ��うに、一対の当接部445,445を、把手部材440を 装着凸部430に装着した状態で、係合凹溝433の 底面を左右方向の両側から挟むように配設す ることも可能である。詳説すると、ボトル本 体110側については、左右方向に長い小判形状 の装着凸部430’が凸設されている。装着凸部 430’は、装着凸部430’の左右両側の側面部分 が、それぞれ上下方向に向けて円弧状に凸と なる凸曲部431’とされ、装着凸部430’の上下 部分が、装着凸部430’の突出方向に対向する 側から見て、装着凸部430’の外周面上で弦を 成す平面部432’とされている。
また、凸部435は、係合凹溝433の底面のうち、 装着凸部430の左右両側の側面部分の位置にそ れぞれ設けられている。また、装着凸部430の 左右両側の側面部分の外周面に円弧状の摺動 面434がそれぞれ形成されている。一方、把手 部材440については、当接部445及び案内部447が 、装着凸部430を左右方向の両側から挟むよう にそれぞれ配置されている。
 なお、第6の実施の形態において、一対の当 接部145,145を、把手部材40を装着凸部30に装着� ��た状態で、係合凹溝133の底面を左右方向の� ��側から挟むように配設することも可能であ� ��。

 また、第5、第6の実施の形態では、装着孔44 4、544の内周面に、当接部445、545が上下一対� �けられているが、本発明は、当接部の位置� �数を変更することも可能である。例えば、� �着孔444、544の内周面の上下部にそれぞれ複� �の当接部が設けられた構成であってもよい� �
 また、第5の実施の形態では、案内部447が上 下一対設けられているが、本発明は、案内部 の位置や数を変更することも可能である。例 えば、装着部441の上下部にそれぞれ複数の案 内部が設けられた構成であってもよいし、全 周に亘る円環状の案内部が設けられた構成と してもよい。

 さらに、係合凹溝433は、装着凸部430の外周� ��における全周に形成しなくてもよい。
 また、ボトル本体の任意の位置に凹部又は� ��部からなる被係止部を設け、前記被係止部� ��嵌合する係止部を把手部材におけるボトル� ��体との対向面に凸設又は凹設してもよい。
 尚、第5の実施の形態において、係止凹部124 を段状部122に形成し、把手部442の装着部441上 端より延設されている部分を係止凹部124に収 容するように構成してもよい。

 その他、本発明の主旨を逸脱しない範囲� ��、上記した実施の形態における構成要素を� ��知の構成要素に置き換えることは適宜可能� ��あり、また、上記した実施の形態及び/又は 変形例を適宜組み合わせてもよい。例えば、 第6の実施の形態において、当接部545の当接� �549に第5の実施の形態の凹部446を形成すると� ��もに、係合凹溝533の底面の被当接面546に第5 の実施の形態の凸部435を凸設することも可能 である。