以下、必要に応じて図面を参照しつつ、本� ��明の好適な実施形態について詳細に説明す� ��。
 なお、図面中、同一要素には同一符号を付� ��こととし、重複する説明は省略する。
 また、上下左右等の位置関係は、特に断ら� ��い限り、図面に示す位置関係に基づくもの� ��する。
 更に、図面の寸法比率は図示の比率に限ら� ��るものではない。

[第1実施形態]
 まず、本発明に係る土木用籠材の第1実施形 態について説明する。
 図1は、本発明の土木用籠材の第1実施形態� �係る土木用籠材及びその組み付け状態を説� �した斜視図である。
 図1に示すように、本実施形態に係る土木用 籠材Aは、6面よりなる箱型の形状(すなわち直 方体形状)を有しており、上面部P6、底面部P5� ��びすべての4つの側面部P1、P2、P4、P4が、6角 形ユニット6を有する亀甲面からなっている� �

 ここで亀甲面は、複数の螺旋撚合部4を有し 、該螺旋撚合部4は、合成樹脂モノフィラメ� �トからなる線材を、縦方向に複数配列し、� �合う線材同士を複数回撚合することにより� �成されている。
 その結果、単線部と螺旋撚合部とよりなる6 角形ユニット6(すなわち対向する2つの螺旋撚 合部4を有する)が形成され、それによって亀� ��状(すなわち6角形)の区画された空隙部Sがで きる。

 図2は、その亀甲面を更に説明するため縦方 向の一部を拡大して示す図である。
 図に示すように、亀甲面は、複数の(ここで は2本で示している)線材を上下に配列し、一� ��間隔毎に線材同士を相互に複数回撚合させ� ��いくことで形成される。
 この撚合により螺旋撚合部4〔図2(b)参照〕� �形成され、同時に区画された幅Lの亀甲状の� ��隙部Sが形成される。
 ここで亀甲面全体は、上底が螺旋部3を有す る台形状ユニット5を備えた波状線材1〔図2(a) 参照〕により作られていることが分かる。

 この撚合により生じる螺旋撚合部4は、線材 である合成樹脂モノフィラメントを複数回撚 合した状態となっているので、錆びにくいた め線材相互の摩擦が少なく、また弾性力や復 元力が大きい。
 そのため、この螺旋撚合部4を軸(一点鎖線� �照)として両側の2つの波状線材1を容易に回� �でき、よって折り曲げ或いは折り畳むこと� �可能となる。
 一方、回動させて折り曲げ或いは折り畳ん� ��後、また逆回動させて元の状態に簡単に戻� ��ことも可能である。
 ちなみに、従来のような鋼鉄線であるとこ� ��ような回動の自由度は殆ど生じなく、塑性� ��形して曲がったままになり、元の状態に戻� ��ない。
 また螺旋撚合部4は、複数回の撚合により生 じているので、この部分自体により強度を発 揮できる。

 さて図3は、土木用籠材Aを構成する分割体� �展開図である。
 図に示すように、土木用籠材Aは、1つの側� �(第1側面部P1)よりなる第1分割体D1、2つの側� �部(第2側面部P2、第3側面部P3)と底面部P5とよ� ��なる第2分割体D2、1つの側面部(第4側面部P4)� ��上面部P6とよりなる第3分割体D3、の3つの部� ��(部片)よりなる。
 なお、第1側面部~第4側面部、上面部、及び� ��面部はすべてが矩形であり、その内、第1側 面部P1と第4側面部P4、第2側面部2Pと第3側面部 3P、上面部P6と底面部P5は、それぞれ同一形状 である。
 これらの部品を、連結して組み付けること� ��より土木用籠材Aの全体が箱型に形成される 。

 ところで、分割体の側面部は、並べる上で� ��極力、撓まない方がよい。
 上記各分割体の側面部に相当する部分にお� ��て、土木用籠材内部に砕石等の中詰め材が� ��まった状態では、外方向へ押す力が加わり� ��曲げ力が働く。
 また、施工後においては積み上げることに� ��り上から荷重が加わり、同様に曲げ力が働� ��。
 すなわち側面部が上下方向に外側に撓み易� ��のである。
 このようなことから、図のように土木用籠� ��Aの側面部を構成する部分に関しては螺旋撚 合部4が上下方向に向くようにする。
 このような状態では、波状線材1が上下方向 に走っており、また螺旋撚合部の2重の線材� �支えとなり強度を発揮し曲がり難いのであ� �。

 これらの部品を土木用籠材として組み付け� ��には、まず、第1分割体D1(第1側面部P1)はそ� �ままにし、第2分割体D2おいて側面部(第2側面 部P2、第3側面部P3)と底面部P5との境界を折り� ��げて立体化しコの字状態にする。
 この折り曲げは、螺旋撚合部4が軸として機 能するため容易に行える。

 また、第3分割体D3においては、側面部(第4� �面部P4)と上面部P6との境界を折り曲げて立体 化しL字状態にする。
 このような折り曲げは螺旋撚合部4の端(6角� ��の角点)から曲げる。
 なお、折り曲げの部分は、このように上下� ��向では螺旋撚合部の端、すなわち6角形の角 点2が曲げ易いので、このポイントで折り曲� �ることが好ましい。
 また折り曲げる位置に色彩、紐等による印� ��付けておき、該印を目処に折り曲げると正� ��な寸法となる。
 なお、第1分割体D1は平板状のままである。

 次に、コの字状態の第2分割体D2に対して、� ��方から第1分割体D1を押し当て、隣合う面同� ��の衝合部分(すなわち第1分割体D1の縁部と第 2分割体D2の縁部)を連結する。
 そして第2分割体D2と第1分割体D1とを組み付� ��た後、第3分割体D3を上から被せるようにし� ��当て、これら隣合う面同士の衝合部分(すな わち第2分割体D2の縁部と第3分割体D3の縁部)� �連結する。

 ここで、第2分割体D2の側面部(第2側面部P2及 び第3側面部P3)の縁と第3分割体D3の側面部P4の 縁のみを連結し、蓋となる上面部P6は連結し� ��い。
 このような組み付けにより、上面部P6(蓋に� ��当する)が開閉自在となった箱型の土木用籠 材Aが得られる。
 このように土木用籠材Aが、図3に示すよう� �3つ部品の分割体よりなる場合は、組み立て� ��容易であり、また螺旋撚合部を上下方向に� ��置し易いものとなる。
 次に、この土木用籠材Aに砕石等の中詰め材 を投入し、その後、上面部P6と各側面部の衝� ��部分を連結することで中詰め材が詰まった� ��木用籠材Aが得られる。
 以上の連結操作は6角形ユニットにより区画 された空隙部Sに、共通に棒状連結具15を挿入 することにより行うものであり、この連結手 法については次に詳しく述べる。

 図4は、分割体同士の連結手法を拡大して示 す説明図である。
 図4(a)は、第2分割体D2の第2側面部P2と第3分� �体D3の第4側面部P4との上下方向の縁部を連結 する場合を模式的に示した図である。
 すなわち、各側面部の縁部は、6角形ユニッ トの空隙部Sが同じ方向に形成されているの� �、この空隙部Sに共通に棒状連結具15を挿入� �ていくことにより、上下方向の両縁部が連� �される。
 ここで棒状連結具15は、長尺板や一定長さ� �線材束ねて撚りを加えたもの、細円柱棒等� �採用される。

 図4(b)は、第2分割体D2の第2側面部P2と第3分� �体の上面部P6との水平方向の各縁部を連結す る場合を模式的に示した図である。
 すなわち、各側面部の縁部は、6角形ユニッ トの空隙部Sが直交する異なる方向に形成さ� �ているが、この場合も、この空隙部Sに共通� ��棒状連結具15を挿入していくことにより、� �平方向の両縁部が連結される。

 図5は、分割体同士の別の連結方法を示す説 明図である。
 図5(a)は、第1分割体D1(すなわち第1側面部P1)� ��第2分割体D2の底面部P5との水平方向の縁部� �連結する状態を示した図である。
 この場合は、第1分割体D1の下縁部の一部を� ��角に折り曲げて第2分割体D2の底面部P5の縁� �の上に内側から重ね合わせる。
 重ねた部分のそれぞれの6角形ユニットの空 隙部Sに共通に棒状連結具15を挿通するにより 連結される。
 空隙部Sの向きは異なるが、当然、棒状連結 具を挿入できる。
 この重ね合わせた部分は3重になっているの で多くの線材が位置することになり、より強 度が向上する。

 図5(b)は、第1分割体D1と第2分割体D2の第2側� �部P2との上下方向の縁部を連結する状態を示 した図である。
 この場合は、第1分割体(すなわち第1側面部P 1)の縁部を直角に折り曲げて第2分割体D2の第2 側面部P2の縁部の上に内側から重ね合わせる� ��
 重ねた部分のそれぞれの6角形ユニットの空 隙部Sに共通に棒状連結具を挿入することで� �縁部は連結される。
 また6角形ユニットの空隙部Sの向きは、同� �向きとなっているので、容易に棒状連結具� �挿入することができる。
 この重ね合わせた部分も3重になっているこ とにより、補強される。

(線材)
 ここで、亀甲面を作る線材(すなわち波状線 材1)について更に述べる。
 線材は、合成樹脂モノフィラメント(プラス チックワイヤーともいう)からなり、かかる� �成樹脂としては、特に限定されないが、ポ� �オレフィン、ポリエステル、ポリエーテル� �脂肪族ポリアミド、芳香族ポリアミド等が� �げられる。
 ここで、合成樹脂モノフィラメントは延伸� ��れて十分強度等が担保されている。
 これらの中でも、汎用性に優れ、耐久性に� ��れるポリエステルであることが好ましい。

 また線材は、断面の直径が2mm以上であるこ� ��が好ましく、5mm以下であることがより好ま� ��い。
 この場合、十分な強度が保証されると共に� ��安価且つ容易に土木用籠材を製造できる。

 線材の引っ張り強度は、10kg/mm ² 以上であることが好ましい。
 この場合の土木用籠材は、重量の大きな砕� ��等であっても、変形することなく、収容す� ��ことができる。

 線材には、耐候性を向上させるための紫外� ��吸収剤や紫外線反射剤が付与されていても� ��い。
 紫外線吸収剤や紫外線反射剤を付与する方� ��は、特に限定されないが、紫外線吸収剤や� ��外線反射剤が直接線材に練り込まれている� ��とが好ましく、これらの効果を土木用籠材A に確実に付加することができる。
 なお、紫外線吸収剤や紫外線反射剤が練り� ��みは、線材の成形時に原料となるポリエス� ��ル等に紫外線吸収剤や紫外線反射剤を混合� ��せればよい。

(土木用籠材の利点)
 以上、説明した土木用籠材Aは、線材が合成 樹脂モノフィラメントからなるので、十分に 軽量化が図られ、組み付ける際、取り扱いが 簡単である。
 また大型であったとしても、施工が容易で� ��る。
 また、すべての側面部が合成樹脂モノフィ� ��メント同士の撚合で螺旋撚合部4が形成され ており、螺旋撚合部を軸として回動可能とな っているので、必要なところを折り畳み又は 折り曲げることができる。
 このように、本発明の土木用籠材Aにおいて は螺旋撚合部に動きの自由度があることから 、更に特有の作用効果が発揮される。

 図6は、施工後の土木用籠材と地盤との馴染 み性(対応性)を示す説明図である。
 本発明の土木用籠材Aは、底面部P5が地盤の� ��凸に沿った形に対応して変形し易い。すな� ��ち、馴染み易いといえる。
 すなわち底面部P5に備わっている螺旋撚合� �4が図6(b)のように折れ曲がることができるの で、図6(a)のように中詰め材(砕石等)の荷重に より底面部P5が地盤の凹凸に沿って変形する� ��である。
 そのため、土木用籠材Aが、地盤に施工載置 された際、地盤に沿って滑るようなことがな く、施工後の位置安定性が増す。

 ちなみに、図7は、従来の鉄線を使った土木 用籠材と地盤との馴染み性を示す説明図であ るが、底面部P5が地盤に馴染まないため、滑� ��が生じ易く施工後の位置安定性が悪い。
 また土木用籠材Aは、現場では、吊り上げ操 作がなされるが、吊り上げて下ろした場合、 合成樹脂モノフィラメントからなる線材を縦 方向に複数配列して螺旋撚合部が形成されて いるので、吊り上げて一旦変形しても、元の 形に復帰することができる利点がある。

 また土木用籠材Aは、螺旋撚合部の位置で容 易に折り曲げ又は折り畳みできるため、後述 するように、面に補強部を形成することが容 易である。
 また、それぞれの面をロール状に巻き取る� ��とができるので、搬送も容易であり、保管� ��便利である。
 螺旋撚合部4は、錆びるようなことが全くな く、経時後も折り曲げ又は折り畳みのし易さ が長く変わらない。

 また全側面部において波状線材1が上下方 向(縦方向)に配列され螺旋撚合部4も同様に配 列されているので、強度が発揮され、中詰め 材を充填しても、或いは施工後においても側 面部が上下方向に撓み難い。

 本発明では、面同士の連結においては、棒� ��連結具15を押し通して空隙部Sに挿入してい� ��だけで、土木用籠材Aの面同士が的確に連結 される。
 そしてこの棒状連結具15が補強の役割を果� �す。
 したがって、例えば、土木用籠材Aに重量の 大きい砕石等を充填した場合であっても、土 木用籠材Aの形状を十分に保持できるのであ� �。
 また、棒状連結具15は、簡便に取り付けら� �るので、施工が簡単である。

(製造方法)
 本発明の土木用籠材Aの製造方法においては 、複数の合成樹脂モノフィラメントからなる 線材を、縦方向に複数配列し、隣合う前記線 材同士を複数回撚合することにより、折り曲 げ容易な螺旋撚合部4を有する所定大きさ分� �体を複数個形成する。
 そのうちの選択された一部の分割体を螺旋� ��合部4の部分で折り曲げて立体化する。
 そして各分割体を箱形に組み付けるのであ� ��。 
 本発明の土木用籠材においては、用いる線� ��の数を調整することにより、製造時に、面� ��大きさ(特に横幅)を自由に変えられるので� �異なるキットのパターンが容易に可能であ� �。

 また、波状線材1の台形状のユニット5の大� �さを調整することにより、6角形ユニットの6 角形の空隙部Sの大きさを変更でき、更に、� �付を調整することも可能である。
 ここで空隙部Sの幅L(螺旋撚合部間の距離)は 、25~150mmであることが好ましい。
 幅Lが25mm未満であると、幅Lが上記範囲内に� ��る場合と比較して、必要な線材(波状線材1)� ��数が増えるので、重量が増す傾向にあり、� ��Lが150mmを超えると、幅Lが上記範囲内にある 場合と比較して、内部に収容した砕石等が空 隙部Sから落石し易くなる。

[第2実施形態]
 次に、本発明に係る土木用籠材の第2実施形 態について説明する。
 図8は、本発明に係る土木用籠材の第2実施� �態を示した説明図である。
 図に示すように、本実施形態に係る土木用� ��材Aは、側面部に敢えて別の補強機能を有し ている点で第1実施形態に係る土木用籠材Aと� ��相違する。
 拡大部T1に模式的に示すように、土木用籠� �Aは側面部が、螺旋撚合部4にて折り畳まれ起 立した補強部21を有する。
 補強部21を側面部に対して垂直に起立状態� �した場合は、籠の内方に突き出るので支え� �なって側面部が内側に傾斜するのを防止す� �ことができる。
 更にまた、内部に一旦充填した砕石等が移� ��しにくい利点もある。
 そして、この補強部21には、必要に応じて� �拡大部T2に示すように、その空隙部Sに棒状� �面補強具22が上下方向に挿通される。

 従って、この土木用籠材Aは、第1実施形態� �係る土木用籠材Aよりも、より強度が優れた� ��のとなる。
 すなわち、螺旋撚合部4で折り畳まれた補強 部21は、2重になり、その分2倍の線材が位置� �ることになるので、いわゆる腰がでて強度� �向上し湾曲しにくい。
 また、土木用籠材Aは、側面部が補強部21を� ��するだけでなく、該補強部21には棒状の面� �強具22が上下方向に挿通されているので、補 強部21が確実に固定され、より一層強度に優� ��るものとなる。
 なお、面補強具22としては、6角形ユニット6 で形成される空隙部Sに挿通せて取り付けが� �きるものであればよい。

[第3実施形態]
 次に、本発明に係る土木用籠材の第3実施形 態について説明する。
 図9は、本発明に係る土木用籠材の第3実施� �態を示した図である。
 図に示すように、本実施形態に係る土木用� ��材Aは、第2の実施の形態と同じように、側� �部に補強機能を有してはいるが、この補強� �の形態が少し異なる。
 すなわち、拡大部T3に模式的に示すように� �側面部に対して垂直に起立した補強部21を、 更に側面部に沿って重なるよう折り曲げた形 状となっている。

 また、必要に応じて、拡大部T4に示すよう� �、棒状の面補強具22は、補強部21の背面を上� ��ら押さえ付けるようにして、側面部の空隙� ��Sに互い違いに挿通される。
 これにより、補強部21が側面部に沿って固� �される。

 この土木用籠材Aにおいては、第2実施形態� �係る土木用籠材Aと同様に、第1実施形態に係 る土木用籠材Aよりも強度に優れるものとな� �。
 これに加え、補強部21が側面部に当接して� �るので、内方に突出せず砕石等を充填がし� �い。

 [第4実施形態]
 図10は、本発明に係る土木用籠材の第4実施� ��態を示した図である。
 図に示すように、本実施形態に係る土木用� ��材Aは、側面部に補強機能を有しているが、 螺旋撚合部4で折り畳まれた補強部はなく、� �面部に、補強のための面補強具22を直接取り 付けている。 
 棒状の面補強具22は、拡大部T5に示すように 、側面部の空隙部Sに互い違いになるように� �横方向(水平方向)に挿通され取り付けられて いる。
 このようにすることで、螺旋撚合部4を軸に した回動を積極的に阻止し、側面部の横方向 の湾曲を防止する。

 上述した各実施形態に係る土木用籠材Aにお いては、分割体と、分割体の組み付けに使用 する棒状連結具15、補強のために使用する棒� ��の面補強具22等の組み合わせが土木用籠材A� ��組み付けキットとなる。
 すなわち、土木用籠材Aの組み付けキットは 、各分割体と棒状連結具15との組み合わせ、� ��分割体と棒状連結具15と面補強具22との組み 合わせ、等の組み合わせパターンがある。

 以上、本発明の好適な実施形態について� ��明したが、本発明は上記実施形態に限定さ� ��るものではない。

 例えば、図11は、コイル形の棒状連結具を� �って、組み付けた例である。
 この場合の土木用籠材Aは、図12に示すよう� ��、上面部を構成する第1分割体(図12a参照)、� ��1側面部、第2側面部、第3側面部及び第4側面 部を一体とした全側面部13を構成する第3分割 体(図12b参照)、底面部を構成する第3分割体(� �12d参照)、を連結により組み付けた例で示し� ��。
 これら各分割体の衝合部分に共通にコイル� ��の棒状連結具15を回転させて挿通させてい� �ことで、土木用籠材Aが組み付けられる。
 ここでは、各分割体とコイル形の棒状連結� ��15との組み合わせでキットが構成される。

 図13及び図14は、土木用籠材の側面部の分割 部の変形例を示す図である。
 図13においては、側面部を構成する各4つの� ��割体が全側面部23を構成している。
 これは、部品数が増えるが、小さくまとめ� ��れるので保管が簡単である。
 これに、上面部、底面部、棒状連結具等を� ��めて土木用籠材の組み付けキットが構成さ� ��る。

 図14においては、3つの側面部を構成する分� ��体と、1つの側面部を構成する分割体とで全 側面部33を構成している。
 この場合も、これらに、上面部、底面部、� ��状連結具等を含めて土木用籠材の組み付け� ��ットが構成される。
 上述した第1、第2、第3、及び第4実施形態に 係る土木用籠材においては、上面部、底面部 及びすべての側面部が、亀甲状の空隙部Sを� �する亀甲面からなっているが、少なくとも� �面部の全部を亀甲面とするのであれば、上� �部及び底面部はこのような亀甲面ではなく� �格子状の網等であってもよい。

 また各実施形態における棒状連結具の空隙� ��Sへの挿通の仕方は、2つ飛び、或いは3つ飛� ��でもよく、要は安定した取り付けができれ� ��よい。
 また、分割部同士の連結には、棒状連結具� ��使って行っているが、柔軟な紐やベルトに� ��る結束を採用することも可能である。