以下に本発明の好適実施形態を添付図に� ��づいて説明すると、搬送台車1は、平面形状 が走行方向に長い長方形の平坦な作業床面2� �備えたもので、底部には左右一対前後二組� �走行車輪3と前後二組の走行向き規制用ロー� ��ーユニット4が設けられ、この搬送台車1に� �る搬送経路には、前記走行車輪3を介して搬� ��台車1を水平に支持する左右一対の支持用ガ イドレール5と、片側のガイドレール5に隣接� ��て前記走行向き規制用ローラーユニット4が 係合する走行向き規制用ガイドレール6が敷� �されている。尚、走行向き規制用ローラー� �ニット4は、走行向き規制用ガイドレール6を 左右両側から挟む左右一対の垂直軸ローラー 4a,4bから構成されている。この搬送台車1の駆 動方式は特に限定されないが、この実施形態 では従来周知の摩擦駆動方式を利用している 。

 即ち、搬送台車1の左右両側には走行方向 と平行な被摩擦面7a,7bが形成され、搬送経路� ��には、一方の被摩擦面7aに当接するバック� �ップローラー8と他方の被摩擦面7bに付勢力� �圧接する摩擦駆動ローラー9、及びこの摩擦� ��動ローラー9を回転駆動するモーター10から� ��成された摩擦駆動手段11が配設される。

 搬送台車1には昇降テーブル12が設けられ� ��いる。この昇降テーブル12は、搬送台車1上� ��平坦な作業床面2の中央部に嵌め込まれたも ので、平面矩形の平坦なテーブル面13aを備え たテーブル本体13を平行且つ垂直直線状に昇� ��させるための昇降駆動機構が設けられてい� ��。この昇降駆動機構は、クロスリンク機構1 4と走行経路側に敷設されたカム15とを利用す るもので、特開2006-44603号公報などに記載さ� �た従来周知のものである。この昇降駆動機� �を簡単に説明すると、図3、図8及び図9に示� �ように、テーブル本体13を平行且つ垂直直線 状に昇降可能に支持するクロスリンク機構14� ��、各リンクの一端側が定位置に軸支される� ��共に他端側が前後水平方向にスライド可能� ��支持されて互いに連動連結された左右一対� ��クロスリンク16a,16bから成り、これら各クロ スリンク16a,16bを構成する各2本のリンクの内� ��スライド端がテーブル本体13側にあるリン� �17からレバー部18が下向きに連設され、これ� ��各レバー部18の下端にカム従動ローラー19が 軸支され、走行経路側にはカム15が敷設され� ��いる。このカム15を構成する左右一対のカ� �レール15a,15bにより、左右一対のカム従動ロ� ��ラー19を搬送台車1の走行に伴わせて押し上� ��ることにより、テーブル本体13が所定高さ� �上昇限レベルまで上昇するように構成され� �いる。

 尚、カム15で上昇限レベルまで上げられ� �テーブル本体13を当該上昇限レベルで一定区 間保持させることは、その一定区間にわたっ てカム15を連続させておけば良いが、安全対� ��として、又はそのカム15を前記一定区間の� �り口部と出口部にのみ敷設すれば良いよう� �、図8及び図9に仮想線で示すように、テーブ ル本体13が上昇限レベルに達したときの姿勢� ��両クロスリンク16a,16bをロックするロックレ バー20と、テーブル本体13を上昇限レベルか� �降下させる直前に前記ロックレバー20による ロックを解除するロック解除カム21を併用す� ��ことが望ましい。具体的には、特開2006-44603 号公報に示されるように、ロックレバー20は� ��テーブル本体13が上昇限レベルに達したと� �に両クロスリンク16a,16bの搬送台車1側にある 共通スライド軸22に自動係合して、当該共通� ��ライド軸の後退移動(テーブル本体13の降下� ��動)を阻止するように水平支軸20aで搬送台車 1側に軸支されると共に、下向きの突出部に� �ム従動ローラー20bを備え、ロック解除カム21 は、前記カム従動ローラー20bを介してロック レバー20を押し上げることにより、当該ロッ� ��レバー20を両クロスリンク16a,16bの搬送台車1 側にある共通スライド軸22から上方に離脱さ� ��、以て、当該共通スライド軸22の後退移動(� ��ーブル本体13の降下運動)を許すものである� ��

 又、図8及び図9に示すように、前記テー� �ル本体13のテーブル面13aを形成する天板23の� ��辺部下側には、このテーブル本体13が上昇� �位置まで上昇したときに、テーブル本体13の 下側空間、即ち、クロスリンク機構14が配設� ��れた空間の周囲を覆う蛇腹利用の伸縮自在� ��角筒状カバー24を配設することができる。� �の伸縮自在な角筒状カバー24の上端は、天板 23の矩形周辺部下側に固定し、当該角筒状カ� ��ー24の下端は、クロスリンク機構14を支持す る搬送台車1側のフレーム構造体25の、前記天 板23の矩形周辺部の下方に位置する矩形枠部2 5a上に固定することができる。而して、テー� ��ル本体13が下降限位置に達したとき、当該� �ーブル本体13(天板23)は、搬送台車1の作業床� ��2に設けられた、テーブル本体13が丁度嵌合� ��るサイズの矩形開口部を形成する矩形枠部2 6の内側に嵌まり込み、テーブル面13a(天板23� �上面)は搬送台車1の作業床面2と面一の状態� �なり、テーブル面13a(天板23の上面)とその周� ��の搬送台車1の作業床面2との間には、矩形� �に連続する(例えば1Cm前後の)小幅の空隙が存 在するだけとなり、テーブル本体13が上昇し� ��ときは、その天板23の周囲と作業床面2側の� ��形枠部26との間は、伸長した角筒状カバー24 で覆われ、クロスリンク機構14が内蔵された� ��間内に異物などが落ち込む恐れはない。

 この種の、カム15によりクロスリンク機� �14を操作してテーブル本体13を上昇させる昇� ��駆動機構では、搬送台車1の全体の重量に対 して昇降テーブル12の負荷重量、この実施形� ��では、このテーブル本体13で支持される車� �Bの重量が大きいと、カム15でテーブル本体13 を押し上げようとしたとき、テーブル本体13( 車体)が搬送台車1に対して上昇しないで、昇� ��テーブル12を含む搬送台車1全体が走行経路� ��ら浮き上がることが考えられるので、搬送� ��車1の浮き上がりを防止する浮き上がり防止 手段を併用するのが望ましい。この浮き上が り防止手段としては、例えば搬送台車1側に� �支したローラーや走行車輪3の上に重なるカ� ��レールを搬送経路側に配設して成る簡単な� ��成のものが利用できる。

 昇降テーブル12のテーブル本体13は、カム 従動ローラー19を押し上げるカムレール15a,15b が敷設されていない走行経路では重力で下降 限レベルまで降下することになるが、このと き図9に仮想線で示すように、搬送台車1側の� ��レーム構造体25に支持された支持部材27によ り、テーブル本体13(天板23)の周辺部複数箇所 が支持されるように構成することができる。 この支持部材27には、高さ調整自在な支持用� ��ルト27aを設けておくことができる。

 上記搬送台車1には、図1に示す低支持用� �ーブル型受け台28、高支持用テーブル型受け 台29、及び支柱型受け台30が組み合わされる� �図1~図4に示すように低支持用テーブル型受� �台28と高支持用テーブル型受け台29は、車体B の左右両側辺それぞれの前後2箇所を支持す� �受け部31をフレーム32上に配設すると共に当� ��フレーム32の下側前後左右4箇所に突設され� ��各脚部33の下端に、昇降テーブル12のテーブ ル本体13上に載置されるベース34を付設した� �のであって、前後左右4つのベース34の内、� �角方向に位置する2つのベース34には、下向� �に位置決めピン35が突設され、昇降テーブル 12のテーブル本体13(天板23)には、図7に示すよ うに、2本の位置決めピン35がそれぞれ抜き差 し自在に差し込まれる位置決め孔36が設けら� ��ている。低支持用テーブル型受け台28と高� �持用テーブル型受け台29とは、高支持用テー ブル型受け台29の脚部33が低支持用テーブル� �受け台28の脚部33より高い(長い)点で異なる� �けで、構造そのものは両者全て同一である� �従って、低支持用テーブル型受け台28と高支 持用テーブル型受け台29は、何れもベース34� �利用して昇降テーブル12のテーブル本体13上� ��載置することができるが、このとき位置決� ��ピン35を位置決め孔36に差し込むことにより 、テーブル本体13上での各受け台28,29の位置(� ��勢)を一定に保持することができる。

 支柱型受け台30は、図1、及び図5~図7に示� ��ように、左右一対の支柱部材37a,37bの上端に 前後方向桁材38を側面視でT字形に付設すると 共に当該前後方向桁材38の前後両端部から内� ��に片持ち状に延出するように、車体Bの左右 両側辺それぞれの前後2箇所を支持する受け� �39を連設したものであって、左右一対の支柱 部材37a,37bの下端のベース40を、搬送台車1の� �業床面2上で昇降テーブル12の左右両側に載� �するように構成したものである。この状態� �支柱型受け台30の各受け部39で車体Bの左右両 側辺を支持させたとき、図6及び図7に示すよ� ��に、左右一対の支柱部材37a,37bは平面視にお いて車体Bの外側に位置すると共に、支持さ� �た車体Bは、その下側に作業者が立ち入るこ� ��ができる高さに支持されるように構成され� ��いる。

 上記支柱型受け台30は、テーブル型受け� �28,29と比較して不安定なものであるから、搬 送台車1上に載置した取り付け状態でロック� �るロック手段が併設されている。図10~図12に 示すように、このロック手段44は、支柱部材3 7a,37bごとに配設されたもので、支柱部材37a,37 bの下端のベース40の四隅から下向きに突設さ れた4本の位置決め兼用ロックピン45a~45dを備� ��ている。搬送台車1の作業床面2におけるベ� �ス40が載置される左右両側2箇所、即ち、昇� �テーブル12の左右両側2箇所には、図4に示す� ��うに、前記ロックピン45a~45dが各別に抜き差 し自在に差し込まれる4つの位置決め孔46が設 けられ、搬送台車1の作業床面2を床板と共に� ��成するフレーム47(図10~図12参照)の下側には� ��平面視において4つの位置決め孔46で囲まれ� ��四角形領域の略中央位置で、垂直支軸48の� �りに水平回転自在な可動板49が設けられ、こ の可動板49の周辺から、各位置決め孔46に対� �して4つの係止片50が突設されている。そし� �各係止片50の先端が各位置決め孔46の真下に� ��置するロック作用姿勢に各係止片50(可動板4 9)を付勢保持する付勢手段51とストッパー52と が設けられている。付勢手段51は、可動板49� �ら横内向きに突設されたレバー部49aと、こ� �レバー部49aの先端に軸支された垂直軸ロー� �ー53と、この垂直軸ローラー53を押圧するス� ��リングシリンダー54から構成され、スプリ� �グシリンダー54のプッシャー(ピストンロッ� �)54aが内蔵のコイルスプリング54bで押し出さ� ��ることにより、当該プッシャー54aが垂直軸� ��ーラー53、レバー部49a、及び可動板49を介し て各係止片50を垂直支軸48の周りで一方向に� �動させ、プッシャー54aが垂直軸ローラー53を ストッパー52との間で挟み付けることにより� ��各係止片50が図10に示すロック作用姿勢に保 持される。

 又、上記ロック手段44には、各係止片50と 連動するロック解除操作部55が設けられてい� ��。このロック解除操作部55は、可動板49から 横外向きに突設されたレバー部49bとその先端 に軸支された垂直軸ローラー56とから構成さ� ��ている。一方、搬送台車1による搬送経路中 に設定された支柱型受け台30の取付け取外し� ��業場所には、図10~図12に示すロック解除用� �作手段57が配設されている。このロック解除 用操作手段57は、前記支柱型受け台30の取付� �取外し作業場所の定位置に停止した搬送台� �1のロック手段44におけるロック解除操作部55 を操作するもので、垂直支軸58により水平揺� ��自在に軸支され且つ先端に前記ロック解除� ��作部55の垂直軸ローラー56を押す押し部59aを 備えたレバー状可動片59と、このレバー状可� ��片59を図10に示す待機位置に付勢保持するス プリング60と、レバー状可動片59と連動する� �操作レバー61と、この被操作レバー61の先端� ��軸支された垂直軸ローラー62を押すプッシ� �ーロッド63と、当該プッシャーロッド63を押� ��引き駆動するアクチュエーター(シリンダー ユニット)64とから構成されている。

 搬送台車1が支柱型受け台30の取付け取外� ��作業場所の定位置に停止した状態で、アク� ��ュエーター64によりプッシャーロッド63を進 出させ、その先端で垂直軸ローラー62を介し� ��被操作レバー61を押すことにより、レバー� �可動片59をスプリング60の付勢力に抗して垂� ��支軸58の周りに回動させると、当該レバー� �可動片59の先端押し部59aが搬送台車1側のロ� �ク手段44に設けられたロック解除操作部55の� ��バー部49b(垂直軸ローラー56)を押して、可動 板49を付勢手段51の付勢力に抗する方向に回� �させる。この結果、図10に示すロック作用姿 勢にあった各係止片50が、図11に示すロック� �除姿勢に切り換えられる。尚、このときロ� �ク解除操作部55のレバー部49bの垂直軸ローラ ー56を受け止めるストッパー65が併設され、� �バー状可動片59の先端押し部59aが垂直軸ロー ラー56をストッパー65との間で挟み付けるこ� �により、各係止片50がロック解除姿勢に保持 される。

 搬送台車1の作業床面2に設けられた各位� �決め孔46には、当該位置決め孔46の内径と各� ��ックピン45a~45dの外径との差による位置ずれ 量を許容範囲内に狭めると共に、当該ロック ピン45a~45dの抜き差し運動が円滑に行われる� �うに、作業床面2の下側でロックピン45a~45dの 昇降ガイド用ローラーユニット66が併設され� ��いる。この各昇降ガイド用ローラーユニッ� ��66は、位置決め孔46に差し込まれた各ロック ピン45a~45dの周方向3箇所に近接する3つの水平 軸ローラー67から構成されたもので、図示省� ��しているが、昇降テーブル12のテーブル本� �13に設けられるテーブル型受け台28,29の位置� ��め孔36にも上記構成の昇降ガイド用ローラ� �ユニット66を併設することができる。更に、 図示省略したが、各位置決め孔36,46には、ス� ��リングで上動してこれら位置決め孔36,46を� �側から塞ぐカバープレートを軸支しておき� �位置決めピン35やロックピン45a~45dが差し込� �れていない位置決め孔36,46に異物が落ち込む のを防止することができる。このカバープレ ートは、位置決め孔36,46に差し込まれる位置� ��めピン35やロックピン45a~45dに押し退けられ� ��自動的に横側方に開動する。

 上記ロック手段44の各ロックピン45a~45dに� ��、図12B,Cに示すように、係止片50の先端部が 水平横方向に入り込む係合溝68が形成されて� ��る。図10に示すロック作用姿勢にある係止� �50は、その先端部が各ロックピン45a~45dの係� �溝68に嵌合することにより各ロックピン45a~45 dを抜け止めし、各ロックピン45a~45dを備えた� ��柱型受け台30のベース40が搬送台車1の作業� �面2から不当に浮き上がったり、ロックピン4 5a~45dが位置決め孔46から抜けて支柱型受け台3 0の支柱部材37a,37bが倒伏するのを防止するが� ��ベース40の上下方向の遊びをゼロにするか� �はできる限り小さくするために、図示のよ� �にロックピン45a~45dの係合溝68の下側面68aを� �係止片50の先端部が進入する方向の奥側ほど 上がるように傾斜させ、必要に応じて係止片 50の先端部の下側面50aも前記係合溝68の下側� �68aと同一方向に傾斜させ、ロックピン45a~45d� ��係合溝68に各係止片50の先端部が水平方向に 嵌合したとき、各係止片50の先端部下側面50a� ��ロックピン45a~45dの係合溝68の下側面68aとの� ��対摺接運動で各係止片50がロックピン45a~45d� ��引き下ろす方向に押圧するように構成する� ��とができる。

 以上のように構成された搬送台車1では、 図1~図3に示すように、昇降テーブル12のテー� ��ル本体13が下降限位置にある状態(テーブル� ��13aが搬送台車1の作業床面2と面一の状態)に� ��いて、低支持用テーブル型受け台28を当該� �降テーブル12のテーブル本体13上に、当該受� ��台28の各位置決めピン35をテーブル本体13側� ��位置決め孔36(図7参照)に差し込んで取り付� �た場合、その低支持用テーブル型受け台28上 に受け部31を利用して支持される被搬送物、� ��ち、車体Bは、この低支持用テーブル型受け 台28の高さに相当する最低支持レベルL1、即� �、搬送台車1の作業床面2に対する高さが最も 低い最低支持レベルL1で支持されることにな� ��。又、昇降テーブル12のテーブル本体13が下 降限位置にある状態において、高支持用テー ブル型受け台29を昇降テーブル12のテーブル� �体13上に、低支持用テーブル型受け台28と同� ��の方法で取り付けた場合には、その高支持� ��テーブル型受け台29上に受け部31を利用して 支持される車体Bは、この高支持用テーブル� �受け台29の高さに相当する高支持レベルL2で� ��持されることになる。

 上記のように昇降テーブル12のテーブル� �体13上に低支持用テーブル型受け台28を取り� ��けた状態で、図2に示すように、当該テーブ ル本体13をクロスリンク機構14と搬送経路側� �カム15とで上昇限位置まで上げた場合、即ち 、カム15が敷設された搬送経路上を搬送台車1 が走行するときは、当該低支持用テーブル型 受け台28で支持される車体Bは、前記最低支持 レベルL1よりは高いが、高支持用テーブル型� ��け台29を使用したときの支持レベルである� �支持レベルL2よりは低い、中間支持レベルL1+ で支持されることになる。勿論、昇降テーブ ル12のテーブル本体13上に高支持用テーブル� �受け台29を取り付けた状態で、図2に示すよ� �に、当該テーブル本体13をクロスリンク機構 14と搬送経路側のカム15とで上昇限位置まで� �げた場合、即ち、カム15が敷設された搬送経 路上を搬送台車1が走行するときは、当該高� �持用テーブル型受け台29で支持される車体B� �支持レベルを、高支持レベルL2よりも更にテ ーブル本体13の上昇高さだけ高くすることが� ��能である。

 低支持用テーブル型受け台28又は高支持� �テーブル型受け台29を利用して昇降テーブル 12のテーブル本体13上で支持された車体Bを搬� ��台車1で搬送するときは、当然ながら支柱型 受け台30は取り付けられていないので、支持� ��れた車体Bの周囲には、この搬送台車1の平� �な作業床面2が存在するだけであるから、そ� ��車体Bの周囲の作業床面2上から車体Bの側部� ��対する作業を安全且つ容易に行うことがで� ��る。

 更に、図1、図5、及び図6に示すように、� ��柱型受け台30を利用するときには、昇降テ� �ブル12のテーブル本体13上に取り付けられて� ��た低支持用テーブル型受け台28又は高支持� �テーブル型受け台29を取り外すと共に、テー ブル本体13を下降限位置まで下げ、搬送台車1 の作業床面2の全体を平坦にした状態で、支� �型受け台30を昇降テーブル12の左右両側に取� ��付ける。この低支持用テーブル型受け台28� �は高支持用テーブル型受け台29から支柱型受 け台30への受け台の交換作業は、カム15が敷� �されていない搬送経路中の定停止位置に搬� �台車1が停止した状態で行われるが、この受� ��台交換作業場所には、先に説明したように� ��図10に示すロック解除用操作手段57が配設さ れている。

 而して、この受け台交換作業場所の定位� ��に搬送台車1が停止したとき、前記ロック解 除用操作手段57は、当該搬送台車1の底部で左 右両側に配設されているロック手段44のロッ� ��解除操作部55に対して図10に示す位置関係に あるから、搬送台車1の停止後にロック解除� �操作手段57のアクチュエーター64を作動させ� ��図11に示すように、進出移動するプッシャ� �ロッド63で、垂直軸ローラー62と被操作レバ� ��61を介してレバー状可動片59をスプリング60� ��付勢力に抗して垂直支軸58の周りに回動さ� �、その先端の押し部59aでロック手段44側のロ ック解除操作部55である垂直軸ローラー56を� �トッパー65との間で挟む位置まで押圧させる 。この結果、レバー部49bを介して可動板49が� ��直支軸48の周りで付勢手段51(スプリングシ� �ンダー54)の付勢力に抗して所定角度だけ回� �し、可動板49の周囲の各係止片50が、支柱型� ��け台30側の各ロックピン45a~45dが差し込まれ� ��位置決め孔46の真下位置から横側方に逃げ� �ロック解除状態に切り換えられる。

 従って、搬送台車1上の所定位置に支柱型 受け台30が吊り下ろされる時には、当該搬送� ��車1側の支柱型受け台30をロックするロック� ��段44がロック解除状態に切り換えられてい� �ので、支柱型受け台30側の各ロックピン45a~45 dは、搬送台車1側の各位置決め孔46(図4参照)� �支障なく差し込むことができる。そして支� �型受け台30の左右一対の支柱部材37a,37bが搬� �台車1の作業床面2上の所定位置に、各ロック ピン45a~45dが各位置決め孔46に差し込まれて各 ベース40が作業床面2に着床する状態に移載さ れたならば、ロック解除用操作手段57のプッ� ��ャーロッド63を後退移動させ、図10に示すよ うに、レバー状可動片59をスプリング60の付� �力で元の退避姿勢に戻すことにより、ロッ� �手段44における可動板49が付勢手段51の付勢� �で元の姿勢、即ち、レバー部49aの先端の垂� �軸ローラー53が付勢手段51のプッシャー(ピス トンロッド)54aとストッパー52とで挟まれて固 定されるロック作用姿勢に復帰する。この結 果、各係止片50の先端部が各ロックピン45a~45d の係合溝68(図12B,C参照)に係合して各ロックピ ン45a~45dが引き抜き不能な状態に切り換わり� �支柱型受け台3が搬送台車1に対してロックさ れ、不当な揺れや倒伏が確実に防止される。 又、搬送台車1の走行開始時にロック解除用� �作手段57のレバー状可動片59と搬送台車1側の ロック手段44のロック解除操作部55とが干渉� �ることもない。

 上記のようにして搬送台車1上に取り付け られた支柱型受け台30に車体Bを支持させたと きは、当該車体Bは、その下側に作業者が入� �込める高さ、即ち、車体Bの底部に対する作� ��に好適な最高レベルL3で支持されることに� �る。又、この支柱型受け台30により支持した 車体Bの搬送経路にはカム15が敷設されていな いので、当該支柱型受け台30により支持した� ��体Bの下側に位置する昇降テーブル12のテー� ��ル本体13は下降限位置にあって、そのテー� �ル面13aは、搬送台車1の作業床面2と面一の状 態にある。更に、前記支柱型受け台30の左右� ��対の支柱部材37a,37bは、支持する車体Bの左� �両外側に位置するものであるから、最高レ� �ルL3で支持された車体Bの下側に入り込んで� �う作業は、安全且つ容易に行える。

 再び、支柱型受け台30を低支持用テーブ� �型受け台28又は高支持用テーブル型受け台29� ��交換するときは、この受け台交換作業場所� ��定位置に搬送台車1が停止した状態で受け台 の交換作業を行うが、この受け台交換作業場 所には、先に説明したように、図10に示すロ� ��ク解除用操作手段57が配設されている。而� �て、その定位置で搬送台車1が停止したとき� ��前記ロック解除用操作手段57は、当該搬送� �車1の底部で左右両側に配設されているロッ� ��手段44のロック解除操作部55に対して図10に� ��す位置関係にあるから、搬送台車1の停止後 にロック解除用操作手段57のアクチュエータ� ��64を作動させて、先に説明したロック解除� �作と同一のロック解除操作を行うことによ� �、図11に示すように、各係止片50を支柱型受� ��台3側の各ロックピン45a~45dから横側方に離� �移動させ、支柱型受け台30のロックを解除し て支柱型受け台30を上方に吊り上げ可能な状� ��に切り換える。

 支柱型受け台30を取り外した後、低支持� �テーブル型受け台28又は高支持用テーブル型 受け台29を下降限位置にある昇降テーブル12� �テーブル本体13上に取り付けたならば、この 低支持用テーブル型受け台28又は高支持用テ� ��ブル型受け台29に車体Bを支持させた状態で� ��送台車1を走行させるが、この走行に先立っ て、ロック解除用操作手段57のプッシャーロ� ��ド63を後退移動させ、図10に示すように、ロ ック手段44における各係止片50を元のロック� �用位置に復帰させておくことにより、搬送� �車1の走行開始時にロック解除用操作手段57� �レバー状可動片59と搬送台車1側のロック手� �44のロック解除操作部55とが干渉することは� ��い。

 尚、低支持用テーブル型受け台28又は高支� �用テーブル型受け台29を昇降テーブル12のテ� ��ブル本体13上に取り付け、この低支持用テ� �ブル型受け台28又は高支持用テーブル型受け 台29で車体Bを支持させて搬送するとき、その 搬送経路での車体Bに対する作業内容に応じ� �、先に説明したようにテーブル本体13の高さ を下降限位置か上昇限位置かの何れかに択一 的に選択するようにしても良いが、場合によ っては、テーブル本体13を、カム30の高さを� �間ごとに変えるなどして、区間ごとに下降� �位置と上昇限位置との間の任意の支持レベ� �に切り換えられるように構成することもで� �る。