図1は、実施例に係る丸鋸切断装置20の要� ��を一部破断して示す正面図である。丸鋸切� ��装置20には、剛性を有する角柱状のビーム(� ��ーク支持部)22が水平に配設され、その下方� ��丸鋸Cによる切断が行なわれるワーク切断領 域が設定されている。丸鋸Cは、図示しない� �鋸作動機構によって上下に往復移動されて� �下方の退避位置から上方の切断完了位置ま� �変位するようになっている。そして、丸鋸C� ��切断完了位置に到来したときに、ワークW,W� ��切断が完了するよう設定される。前記ビー� ��22の下方には、ワーク切断領域で一方(図1で は左側)のパイプWの(左)側部を当接支持する� �定バイス12,12と、該固定バイス12,12に対し進� ��自在に移動可能であって、前進時に他方(図 1では右側)のパイプWの(右)側部を当接支持す� ��可動バイス14,14とが設けられている。図2に� ��すように、前記固定バイス12,12は、前後に� �定間隔離間して一対設けられており、両固� �バイス12,12の間を丸鋸Cが通過し得るように� �っている。また、各固定バイス12における前 記可動バイス14と対向してワークW,Wに当接す� ��当接面12aは、可動バイス14へ向けて僅かに� �め下方へ傾斜している。

 前記可動バイス14,14は、固定バイス12,12と 同様に、前後に所定間隔離間して一対設けら れており、両可動バイス14,14は、ビーム22の� �方において長手方向(図1の左右方向)に沿っ� �同期的に進退自在に移動し得るようになっ� �いる。各可動バイス14における前記固定バイ ス12,12と対向して前進時にパイプWの側部と当 接する当接面14aは、前記固定バイス12側へ向� ��て僅かに斜め下方へ傾斜している。すなわ� ��、前記固定バイス12および可動バイス14の何 れの当接面12a,14aも、下方に向かうにつれて� �互に近接する緩い傾斜が付されており、両� �イス12,14でパイプW,Wを挟持した際に、該パイ プW,Wを上方へ押し上げる合成力が作用するよ うになっている。これによりパイプW,Wは、後 述するビーム22の下面(支持面22a)に確実に押� �当てられる。なお、前記可動バイス14,14は、 図示しないシリンダのピストンにより往復移 動するようになっている。

 前記ビーム22の支持面22aは、ワーク切断� �域のパイプWの上部に当接して上方規制を行� ��うと共に、該パイプWに作用する強大な負荷 を支持して、丸鋸切断装置20の上方基準面を� ��成している。前記ビーム22の支持面22aに臨� �ワーク切断領域には、丸鋸Cの鋸歯の進入を� ��容する鋸歯受入部材(a tooth accepter)24が設け られている。この鋸歯受入部材24は、図2,図3� ��示すように、前記ビーム22に沿って延在す� �角柱状の部材を図示形状の如く成形して構� �される。また、鋸歯受入部材24は、前記ビー ム22の支持面22aであって、固定バイス12,12の� �後の間から前記可動バイス14,14側へ向けて延 在するよう設けた設置凹部26に、図示しない� ��定手段を介して着脱自在に取付けられてい� ��。鋸歯受入部材24の下面24aは、図4に示すよ� ��に、前記支持面22aに一致している。但し、� ��歯受入部材24の下面24aを必ずしも支持面22a� �同レベルに設定する必要はなく、下面24aを� �持面22aよりも僅かに上方に位置させてもよ� �。また、切断完了位置まで移動する丸鋸Cの� ��入を許容するスリット28が、鋸歯受入部材24 の下面24aに鋸厚より僅かに大きな幅寸法lで� �成されている。スリット28は、一方の端部(� �1では、左方)が開放している。なお、このス リット28は、従来例で説明したように、丸鋸C によって鋸歯受入部材24に直接削成される。

 前記鋸歯受入部材24には、スリット28の上 部において該スリット28に連通すると共に上� ��に開放した空間が内部画成され、この空間� ��表面剥離片dを上方へ逃がすための上方スペ ース30として機能する。この上方スペース30� �、図4に示すように、切断完了位置に到来し� ��丸鋸Cの切削刃t(外周部)より更に上方にも開 放するよう十分な広さに設定されている。す なわち、上方スペース30の上部は前記ビーム2 2(設置凹部26の上面26a)により閉塞されるもの� ��、スリット28に臨んだ丸鋸Cと設置凹部26の� �面26aとの間に十分な広さのスペースが確保� �れるので、切削時に生ずる表面剥離片dは上� ��に押し上げられ、上方スペース30まで追い� �られる。従って、表面剥離片dは、丸鋸回転� ��向前方に飛ばされ、表面剥離片dがスリット 28内で堆積するのを抑制し得る。また、図4に 示すように、上方スペース30の幅寸法(図4で� �、左右の寸法)Lは、スリット28の幅寸法lより も大きくなっている。

 図3に示すように、鋸歯受入部材24の一方� ��であって下側略半分が切り欠かれており、� ��記スリット28の開放端が、その切り欠かれ� �部位に臨んでいる。そして、鋸歯受入部材24 における切り欠かれた部位が、前記表面剥離 片dを鋸歯受入部材24の内部空間から外部へ排 出するための側方スペース32として機能する� ��すなわち、前記側方スペース32は、前記鋸� �受入部材24において該スリット28に臨む丸鋸C の切削刃tの回転方向前方(図1では、左方)に� �成され、該スリット28の一端および前記上方 スペース30と空間的に連通している。従って� ��切削刃tにより左方へ追いやられた切屑eお� �び表面剥離片dを、側方スペース32を介して� �部へ排出し得るようになっている。なお、� �施例では、側方スペース32は前後の固定バイ ス12,12の間に位置している(図2参照)。

  (実施例の作用)
 次に、実施例に係る丸鋸切断装置20の作用� �つき説明する。先ず始めに、2本のパイプW,W� ��並列にセットし、図示しない送りバイスに� ��って、2つのパイプW,Wをワーク切断領域へ間 欠的に送出する。パイプW,Wがワーク切断領域 に到来すると、前記可動バイス14,14が前進し� ��、該パイプW,Wは固定バイス12,12と可動バイ� �14,14の当接面12a,12a,14a,14aによって側方から挟 持される。すると、両当接面12a,14aによりパ� �プW,Wが上方へ押し上げられ、該パイプW,Wの� �部がビーム22の支持面22aに当接する。

 次いで、丸鋸作動機構により丸鋸Cが退避 位置から上昇を始め、パイプW,Wの切断が開始 される。このとき、パイプW,Wの切断の際に生 じる大きな負荷は、剛性が高いビーム22の支� ��面22aによってしっかりと支持されるので、� ��度な切断精度が保たれる。丸鋸Cが更に上昇 すると、丸鋸Cの外周部(切削刃t)が前記鋸歯� �入部材24のスリット28内に進入し始める。ま� ��、切断の進行と共に、パイプW,Wの表面から� ��記表面剥離片dがカール状に巻き上げられな がら発生するが、図7に示すように、丸鋸Cが� ��記スリット28に進入しても、表面剥離片dは� ��スリット28の上方で拡がる上方スペース30内 へ逃げることができ、従来例の如く、該表面 剥離片dがスリット28内で堆積することはない 。なお、切削刃tにより切出される切屑eは、� ��7に示すように、基本的に丸鋸Cの歯袋34内に 一時的に収容され外部に放出される。また、 切屑eの一部はパイプW,Wの中空部に落下堆積� �る。

 更に丸鋸Cが上昇して2つのパイプW,Wは所� �長さで切断され、その後、丸鋸Cは切断完了� ��置に到来する。このとき、丸鋸Cの切削刃t� �上方スペース30に臨む。しかるに、前記上方 スペース30は、切断完了位置に到来した丸鋸C (切削刃tの刃先)より更に上方にも広がるよう 設けられているので、この時点においても表 面剥離片dが逃げるスペースは確保される。� �なわち、パイプW,Wの表面剥離片dは上方スペ� ��ス30へ好適に排出され、スリット28内で堆積 することはない(図7参照)。しかも、上方スペ ース30の幅寸法Lは、スリット28の幅寸法lより も大きく設定されているので、切屑eに比べ� �尺な表面剥離片dも効率よく逃がすことがで� ��る。そして、上方スペース30内の表面剥離� �dは、丸鋸Cの切削刃tにより回転方向前方側(� ��1の左方)へ飛ばされ、前記側方スペース32を 介して外部へ排出される。

 以上に説明したように、実施例に係る丸� ��切断装置20は、スリット28の上方および側方 に表面剥離片dを排出するためのスペース(上� ��スペース30および側方スペース32)を確保し� �ので、従来例の如く表面剥離片dがスリット2 8内で堆積して切削刃tを欠損させてしまうと� ��ったことがなく、丸鋸寿命の低下を防止す� ��ことができる。そして、この効果は、単一� ��ワークWを切断するときのように、丸鋸Cの� �リット28内への進入量が極めて小さい場合よ りも、実施例の如く、パイプWを2本並列にし� ��切断するときのように、丸鋸Cのスリット28� ��への進入量が大きくなる場合に殊に発揮さ� ��るものである。

 なお、実施例では、鋸歯受入部材24をビ� �ム22に着脱自在に取付ける構成としたが、鋸 歯受入部材24をビーム22の下面に一体的に形� �してもよい。また、上方スペース30を鋸歯受 入部材24の上方に開放する構成としたが、上� ��スペース30が内部に画成されているのであ� �ば、必ずしも鋸歯受入部材24の上部を開放さ せる必要はない。更に、実施例では、固定バ イス12および可動バイス14によりワークWを支� ��する構成としたが、ワークWをワーク切断領 域で固定し得るのであれば、各種の固定手段 を採用することが可能である。実施例では、 ワーク支持部としてビーム22を採用したが、� ��性を備えた上方基準面を構成し得るもので� ��れば、他の部材をワーク支持部として採用� ��ることが可能である。