以下、本発明によるクリップの実施形態� ��説明する。

 図1~9には、本発明によるクリップの第1実 施形態が示されている。図1に示すように、� �のクリップ10は、トリムボード11を車体パネ� ��12の取付孔13に固定するために用いられる。

 クリップ10は、上方から第1フランジ部14� �第2フランジ部15、第3フランジ部16を有し、� �れらのフランジ部によって頭部17が構成され ている。図2を併せて参照すると、第1フラン� ��部14、第2フランジ部15及び第3フランジ部16� �、それぞれ首部18によって連結されており、 第2フランジ部15の周縁には下方に向かって傾 斜したテーパ面15aが設けられている。これら のフランジ部の内、車体パネル12に当接する� ��下部の第3フランジ部16が、本発明における� ��ランジ部を構成している。

 最下部の第3フランジ部16の下面には、脚� ��19が設けられている。一方、トリムボード11 には、下面から垂設された少なくとも一対の 側壁20,20と、この側壁20の下端部に設けられ� �底壁21とによって、枠体部22が形成されてい� ��。底壁21には、挿入溝23が形成されており、 その奥方は拡径部23aとなっている。

 クリップ10は、首部18を挿入溝23に挿入さ� ��て、第1フランジ部14を枠体部22内に挿入さ� �、第1フランジ部14と第2フランジ部15とで底� �21を挟み込むことにより、トリムボード11に� ��り付けられる。このとき、第2フランジ部15� ��テーパ面15aにより、第1フランジ部14の挿入� ��しやすくなり、首部18が挿入溝23の拡径部23a に嵌合することによって、クリップ10の抜け� ��めがなされるようになっている。

 こうして、トリムボード11にクリップ10を 装着した後、脚部19を車体パネル12の取付孔13 に挿入することにより、脚部19が取付孔13に� �合して、トリムボード11が車体パネル12に固� ��されるようになっている。

 更に、図3を併せて参照すると、脚部19は� ��第3フランジ部16の下面中央からほぼ板状を� ��して垂設されたステム部24を有している。� �テム部24の下端には、円錐体の頂部を曲面状 にした形状の先端部25が形成されている。先� ��部25の基端面25aは、ステム部24の下端から円 板状に広がっている。

 この基端面25aの前記ステム部24を挟んで� �方向に対向する2箇所から、弾性係合片26,26� �第3フランジ部16に向けて斜め上方に広がる� �うに延出されている。各弾性係合片26は、外 径側に最も突出した突出部26aと、この突出部 26aから内径側に傾斜した係合段部26bと、この 係合段部26bの上端から弾性係合片26の延出方� ��に向けて突出された取付孔挿入部26cとを有� ��ている。

 また、弾性係合片26の上端部には、ステ� �部24側に向けて延出された内径側突出部26dが 設けられている。また、弾性係合片26が内側� ��撓むとき、該弾性係合片26の一側が移動す� �面に沿って、ステム部24側から各弾性係合片 26に向けて、突片27がそれぞれ延出されてい� �。各突片27の上部には貫通孔28が設けられて� ��る。貫通孔28の内周には、弾性係合片26の縁 部から突片27の面沿いに貫通孔28内にせり出� �引掛け部29が設けられている。

 一方、弾性係合片26には、突片27側に向け て係合突起30が形成されている。図6に示すよ うに、係合突起30には弾性係合片26の内側角� �に相当する部分にテーパ面30aが形成されて� �る。また、外径側には貫通孔28の内周に係合 する第1係合面30bが設けられている。また、� �片27の突出方向先端部には、係合突起30のテ� ��パ面30aと同じ方向に傾斜したテーパ面32が� �成されている。更に、図8に示すように、突� ��27の外周面33は、脚部19が取付孔13に係合し� �状態で、取付孔13の内周に適合する円弧状を なしている。同様にステム部24の両側面34も� �取付孔13の内周に適合する位置に配置されて いる。また、図5,7に示すように、係合突起30� ��突出側の下端には、前記突片27の引掛け部29 に係合する爪部31が突設されている。

 なお、この実施形態においては、貫通孔2 8と係合突起30とが、本発明における拡径規制 手段をなしている。

 次に、このクリップ10の使用方法につい� �説明する。

 クリップ10の使用に際しては、トリムボ� �ド11の枠体部22に前述した方法で、クリップ1 0を装着する。そして、クリップ10の脚部19を� ��車体パネル12の取付孔13に挿入する。すると 、一対の弾性係合片26が、取付孔13の内周に� �圧されて内側に撓む。このとき、弾性係合� �26のテーパ面30aが、突片27のテーパ面32に当� �し、図6中の想像線で示すように、弾性係合� ��26が幅方向に撓んで、テーパ面32を乗り越え 、係合突起30が貫通孔28に嵌合する。

 また、このとき図7に示すように、係合突 起30から下方に突出された爪部31は、突片27の 貫通孔28の内周に形成された引掛け部29を乗� �越えて、貫通孔28において引掛け部29の側方� ��嵌り込む。その結果、弾性係合片26は、図6� ��第1係合面30bが貫通孔28の内周に係合するの� ��、弾性係合片26の外径側への移動が規制さ� �ると共に、図7の第2係合面31aが引き掛け部29� ��係合するので、弾性係合片26の拡径方向に� �してほぼ直交する方向にずれるのが規制さ� �る。

 そして、弾性係合片26は、上記の状態か� �図8の想像線で示すように、更に内径側に撓� ��ことができるようになっている。すなわち� ��脚部19を取付孔13に更に押し込むことにより 、図8の想像線で示すように、弾性係合片26が 更に内側に撓み、突出部26aが取付孔13の内周� ��通過することができる。こうして、弾性係� ��片26の突出部26aが取付孔13を通過すると、弾 性係合片26は再び外径側に拡張し、図9に示す ように、係合段部26bが取付孔13の裏面側に係� ��する。なお、第3フランジ部16は、車体パネ� ��12の表面側に当接し、弾性係合片26の係合段 部26bとの間に、車体パネル12を挟持する。第3 フランジ部16は、スカート状に広がるパッド� ��をなすため、車体パネル12の表面に弾性的� �密着し、クリップ10をがたつきなく車体パネ ル12に固定する。

 こうして、クリップ10及び枠体部22を介し て、トリムボード11を車体パネル12に取り付� �ることができる。

 なお、この実施形態では、ステム部24の� �端部に曲面状をなして先細とされた先端部25 が設けられているので、車体パネル12の取付� ��13内周に加工時のバリ等が残っていたとし� �も、脚部19の挿入抵抗を増大させることなく 、比較的容易に挿入することができる。

 また、弾性係合片26は、それらの下端部� �ステム部24の下端部に、先端部25を介して連� ��された構造をなすので、比較的弱い力で内� ��に撓むことができ、脚部19の挿入抵抗を小� �くすることができる。こうして、クリップ10 を固定した状態では、図7に示すように、ス� �ム部24の両側面34と、弾性係合片26の外周と� �突片27の外周面33とが、取付孔13の内周に当� �するため、取付孔13に対してがたつきなく固 定され、横方向の外力が作用しても、弾性係 合片26の変形が防止されて、十分な固定力を� ��与することができる。

 次に、トリムボード11の内側の内部配線� �修理等により、トリムボード11を車体パネル 12から取り外す必要が生じた場合について説� ��する。

 この場合には、トリムボード11を外側に� �っ張って、クリップ10の脚部19を、車体パネ� ��12の取付孔13から強制的に引き抜くことにな る。このとき、クリップ10においては、図6に 示すように、弾性係合片26の係合突起30が、� �片27の貫通孔28に係合し、外径側への移動を� ��止されているので、弾性係合片26が外側に� �いてしまうことが抑制されて、係合段部26b� �傾斜面に沿って内側に撓み、突出部26aを取� �孔13に通過させて、脚部19を引き抜くことが� ��きる。

 こうして、弾性係合片26が内側に撓むだ� �で、脚部19が引き抜かれるので、引き抜き時 の損傷を防止することができ、再びトリムボ ード11を車体パネル12に固定する際に、クリ� �プ10を再使用することができる。

 図10~13には、本発明によるクリップの第2� ��施形態が示されている。なお、前記実施形� ��と実質的に同一部分には同符号を付してそ� ��説明を省略することにする。

 このクリップ40は、弾性係合片26を内側に 撓めたとき、係合させて所定角度以上の拡開 を規制する手段が、前記実施形態と異なって いる。

 図10及び図11に示すように、このクリップ 40は、ステム部24の両側に周方向に沿ってそ� �ぞれ反対方向に突出された突出リブ41を有し ている。図13に示すように、クリップ40を取� �孔13に係合固定した状態で、突出リブ41の外� ��面41aは、取付孔13の内周に沿った円弧形状� �なしている。

 また、第3フランジ部16の下面には係合壁4 2が所定長さで突設されている。図13に示すよ うに、係合壁42は、弾性係合片26の一側に重� �り合うように、周方向に対向して2箇所に設� ��られている。係合壁42は、ステム部24とほぼ 平行な内側面42aと、取付孔13の内周に沿った� ��状の外側面42bと、内径側に向けて斜めに傾� ��したテーパ面42cとで囲まれた断面形状をな� ��ている。

 一方、弾性係合片26の上端部の一側には� �突出部43が設けられている。そして、突出部 43の内側面角部には、第3フランジ部16から伸� ��る係合壁42に係合する爪部44が突設されてい る。爪部44の内側面にはテーパ面44aが形成さ� ��、係合壁42のテーパ面42cと摺接して、弾性� �合片26を内側に撓ませたときに、爪部44が係� ��壁42にスムーズに係合するようにされてい� �。

 弾性係合片26の上端部の他側部には、切� �部45が設けられており、弾性係合片26を内側� ��撓めたとき、係合壁42がこの切欠部45を通っ て、爪部44に係合するようになっている。

 この実施形態においても、図13に示すよ� �に、弾性係合片26は、爪部44が係合壁42に係� �した状態から、更に内径側に撓むことがで� �るようになっている。したがって、クリッ� �40の脚部19を、車体パネル12の取付孔13に押し 込むことにより、弾性係合片26が図13に示す� �態から更に内側に撓んで、突出部26aが取付� �13を通過し、再び弾性係合片26が拡径して、� ��合段部26bが取付孔13の裏面側に係合して、� �リップ40が車体パネル12に固定されるように� ��っている。

 そして、前述したような理由により、ク� ��ップ40を取付孔13から引き抜く必要が生じた 場合には、クリップ40が装着されたトリムボ� ��ド等を引っ張ることにより、弾性係合片26� �再び内側に撓んで損傷することなく引き抜� �ことができる。すなわち、この実施形態に� �いても、挿入時に内側に撓んだ弾性係合片26 が、爪部44と係合壁42との係合により、所定� �度以上拡開することを規制されるため、引� �抜き力に対して弾性係合片26が外側に広がっ てしまうことがなく、スムーズに内側に撓ん で取付孔13を通過できるからである。

 なお、この実施形態においては、係合壁4 2と爪部44とが、本発明における拡径規制手段 をなしている。

 図14~16には、本発明によるクリップの第3� ��施形態が示されている。なお、前記実施形� ��と実質的に同一部分には同符号を付してそ� ��説明を省略することにする。

 このクリップ50においては、ステム部24の 両面から弾性係合片26の一側に向けて、それ� ��れ突片51が延出されている。突片51の先端部 には、対応する弾性係合片26の一側に向けて� ��係合突起52が突設されている。係合突起52の 先端部には、テーパ面52aが形成されている(� �16(b)参照)。一方、弾性係合片26の対応する一 側には、内径側に向けて突出部53が形成され� ��おり、この突出部53の突片51側に係合凹部54� ��形成されている。

 したがって、弾性係合片26を図14及び図15� ��示した状態から内側に撓ませると、係合突� ��52のテーパ面52aが突出部53に当接して、弾性 係合片26を幅方向にやや撓ませた後、係合突� ��52が弾性係合片26の係合凹部54に係合する。� ��うして、係合突起52が係合凹部54に係合する ことにより、弾性係合片26はその角度以上の� ��径側への拡開を規制される。この状態が図1 6に示されている。なお、図16に示す状態から 、弾性係合片26は更に内側に撓むことができ� ��ため、弾性係合片26の突出部26aが取付孔13を 通過して、取付孔13の裏面側に26bを係合させ� ��ことができる。

 このクリップ50においても、何らかの理� �により、クリップ50を取付孔13から引き抜く� ��要が生じた場合には、クリップ50を引っ張� �ことにより、係合突起52と係合凹部54の係合� ��より拡開を規制された弾性係合片26が、内� �に撓んで損傷することなく、取付孔13から抜 き出すことができる。

 なお、この実施形態においては、係合凹� ��54と係合突起52とが、本発明における拡径規 制手段をなしている。また、この実施形態で は、弾性係合片26側に係合凹部54を設け、突� �51側に係合突起52を設けたが、弾性係合片26� �に係合突起を設け、突片51側に係合凹部を設 けてもよい。

 このように、本発明のクリップによれば� ��弾性係合片26がその下端部のみをステム部24 に連結されているので、取付孔13に挿入する� ��の挿入力を比較的小さくすることができ、� ��た、何らかの必要によりクリップを取付孔1 3から引き抜く場合には、前述したそれぞれ� �係合手段により所定角度以上の拡開を規制� �れているため、弾性係合片が外側に開くこ� �なく内側に撓んで、取付孔13から損傷するこ となく抜き出すことができる。したがって、 抜き出したクリップを再使用することができ る。

 図17~19には、本発明によるクリップの第4� ��施形態が示されている。なお、前記実施形� ��と実質的に同一部分には同符号を付してそ� ��説明を省略することにする。

 このクリップ60は、ステム部24の形状及び 弾性係合片26の個数が、前記第1~3の実施形態� ��異なっている。すなわち、このクリップ60� �おけるステム部24は、図18(b)に示すように、� ��の軸心C1に対して、軸心C1を通る面と平行な 面に沿って外径方向に突設された、4つのリ� �61から構成されている。各リブ61の厚さ中心C 2は、前記ステム部24の軸心C1に対して偏倚し� ��いる。また、隣り合うリブ61どうしは、90度 の角度でそれぞれ配置されている。そして、 周方向に隣り合うリブ61とリブ61との間に、4� ��の弾性係合片26がそれぞれ配置されている� �

 更に、各リブ61の、ステム部軸心C1に対す る偏倚方向とは反対側の面であって、その上 部側(軸方向基端部側)に係合壁62が突設され� �いる。また、この係合壁62の下方に、押え壁 63がほぼ直交して突設されている。これらの� ��合壁62及び押え壁63の内側部分が係合凹部65� ��なしている(図17,18(a)参照)。この係合壁62の� ��側先端部には、リブ61の突出方向に向かっ� �次第に高さが低くなるテーパ面62aが形成さ� �ている(図18(b)参照)。

 一方、各弾性係合片26の上端部には、対� �するリブ61側に向けて、係合突起67が突設さ� ��ている(図18(b)参照)。

 したがって、図18(a),(b)に示す状態から、4 つの弾性係合片26をそれぞれ内径側に撓ませ� ��と、係合壁62のテーパ面62aに、係合突起67の テーパ面67aが押圧されて、弾性係合片26を幅� ��向にやや撓ませた後、係合凹部65内に係合� �起67が入り込んで、係合凹部65内面の係合壁6 2に係合突起67が係合する。この状態が、図19( a),(b)に示されている。

 こうして、係合突起67が係合凹部65に係合 することにより、各弾性係合片26の外径側へ� ��移動が規制される。また、係合突起67が係� �凹部65に係合した、図19(a),(b)に示す状態では 、弾性係合片26は更に内径側に撓むことが可� ��となっている。そのため、各弾性係合片26� �突出部26aが、車体パネル12の取付孔13を通過� ��て、取付孔13の裏面側に26bを、4つの弾性係� ��片26をそれぞれ係合させることができる(図1 9(b)想像線参照)。

 そして、この実施形態では、ステム部24� �4つのリブ61間に、4つの弾性係合片26が配置� �れているので、これら4つの弾性係合片26を� �取付孔13の裏側周縁に比較的バランスよく係 合させることができるようになっている。そ の結果、クリップ60の周方向のどの位置から� ��こじり力が作用したとしても、クリップ60� �ガタ付きを効果的に抑制することができ、� �リップ60を取付孔13に安定して係合させるこ� ��ができる。

 また、このクリップ60においても、取付� �13から引き抜く場合には、クリップ60を引っ� ��ることにより、弾性係合片26が損傷するこ� �なく内径側に撓んで、取付孔13から抜き出す ことができる。

 なお、この実施形態においては、係合凹� ��65と係合突起67とが、本発明における拡径規 制手段をなしている。また、この実施形態で は、弾性係合片26側に係合突起67を設け、リ� �61側に係合凹部65を設けたが、弾性係合片26� �に係合凹部を設け、リブ61側に係合突起を設 けてもよい。更に、係合凹部は、貫通した孔 をなしていてもよい。

 図20~24には、本発明によるクリップの第5� ��施形態が示されている。なお、前記実施形� ��と実質的に同一部分には同符号を付してそ� ��説明を省略することにする。

 このクリップ70は、基本的には図1~9に示� �第1実施形態のクリップ10と同様の構造をな� �ており、ステム部24及び弾性係合片26の両者� ��、複数の突部が設けられている点で異なっ� ��いる。

 すなわち、ステム部24の基端側(上端部側) の両面から、一対の弾性係合片26,26に向けて� ��ステム部側第1突部71,71がそれぞれ突設され� ��更に一対の弾性係合片26,26の先端部(上端部� ��)の内面側から、前記ステム部24の両面に向� ��て、係合片側第1突部72,72がそれぞれ突設さ� ��ている。なお、前記係合片側第1突部72は、� ��1実施形態のクリップ10における内径側突出� ��26dに相当するものであるが、便宜上別符号� ��付して説明する。

 また、図22に示すように、ステム部24及び 弾性係合片26を取付孔13に挿入すると、取付� �13の内周に弾性係合片26の外側面が押圧され� ��内径側に撓むと共に、軸方向にやや伸びる� ��うになる。一方、図24に示すように、取付� �13の裏側周縁に弾性係合片26が係合した状態� ��、クリップ70に引き抜き力が作用すると、� �付孔13の裏側周縁に弾性係合片26の係合段部2 6bが押圧されて、弾性係合片26が軸方向に圧� �されるようにやや湾曲して、その延出長さ� �若干短くなる。

 そして、ステム部側第1突部71と係合片側� ��1突部72とは、ステム部24及び弾性係合片26を 取付孔13に挿入するときには、弾性係合片26� �伸長によってステム部24の軸方向に位置がず れるため、互いに当接せず(図22参照)、ステ� �部24及び弾性係合片26を、取付孔13から引き� �く力が作用したときには、弾性係合片26の曲 がりによる短縮化によって互いに当接するよ うに構成されている(図24参照)。なお、この� �施形態では、ステム部24及び弾性係合片26を� ��付孔13に挿入するときに、弾性係合片26の伸 長によって、ステム部側第1突部71と係合片側 第1突部72とが互いに当接しない構成としたが 、ステム部側第1突部71と係合片側第1突部72と を予めステム部24の軸方向にずらしてラップ� ��ないように配置してもよい。

 更に、ステム部24の、ステム部側第1突部7 1よりも先端側(下端部側)の両面から、一対の 弾性係合片26,26に向けて斜め上方かつ外方に� ��ステム部側第2突部73,73がそれぞれ突設され� ��おり、また、一対の弾性係合片26,26の、係� �片側第1突部72よりも基端側(ここでは弾性係� ��片26の延出長さのほぼ中間位置)の内面側か� ��、前記ステム部24に向けて、斜め下方かつ� �方に係合片側第2突部74,74がそれぞれ突設さ� �ている。

 そして、ステム部側第2突部73と係合片側� ��2突部74とは、弾性係合片26を内側に撓ませ� �ときに、係合片側第2突部74が、ステム部側� �2突部73よりも、ステム部24の基端側に配置さ れると共に(図22,23参照)、ステム部24及び弾性 係合片26を、取付孔13から強制的に引き抜こ� �とするときには、弾性係合片26の曲がりによ る短縮化によって、係合片側第2突部74がステ ム部側第2突部73に当接するように構成されて いる(図24参照)。

 また、上記のように、弾性係合片26が曲� �ったとき、係合片側第2突部74の下面(ステム� ��側第2突部73側の面)と、ステム部側第2突部73 の上面(係合片側第2突部74側の面)とが互いに� ��接するようになっている。これらの面が本� ��明における「当接面」をなしている。この� ��接面75は、クリップ70の外径方向に向けて、 次第にステム部24の基部側に傾くように形成� ��れた傾斜面をなしている。

 上記構造をなすクリップ70の一対の弾性� �合片26,26を、内径側にそれぞれ撓ませると、 前述した第1実施形態のクリップ10と同様に、 係合突起30が貫通孔28に係合して、弾性係合� �26の外径側への移動が規制されると共に、更 に内径側に撓むことが可能なように保持され る。

 そして、ステム部24及び弾性係合片26を取 付孔13に挿入していくと、図22に示すように� �取付孔13内周に弾性係合片26が押圧されて内� ��側に撓むと共に、軸方向にやや伸長しつつ� ��入される。このとき、このクリップ70では� �ステム部側第1突部71と係合片側第1突部72と� �互いに当接しないように構成されているの� �、弾性係合片26の内側への撓みが規制される ことなく縮径して、スムーズに取付孔13に挿� ��することができる。

 弾性係合片26の突出部26aが取付孔13を通過 すると、弾性係合片26が再び外径側に拡開し� ��、図23に示すように、係合段部26bが取付孔13 の裏面側に係合して、クリップ70が取付孔13� �固定される。

 上記のように、取付孔13に弾性係合片26が 係合した状態で、クリップ70のステム部24及� �弾性係合片26に、予期しない引き抜き力が作 用すると、取付孔13の裏側周縁に弾性係合片2 6の係合段部26bが押圧されて、弾性係合片26が 内方にやや曲って短縮化されるが、このとき 、ステム部側第1突部71の外側面に、係合片側 第1突部72の内側面が当接して、弾性係合片26� ��内側への撓みが規制されるようになってい� ��(図24参照)。その結果、弾性係合片26の抜け� ��め力を向上させることができるので、クリ� ��プ70に予期しない引き抜き力が作用しても� �取付孔13にクリップ70をしっかりと固定した� ��態に維持することができる。

 ところで、修理等の理由により、クリッ� ��70を取付孔13から取外す場合には、ステム部 24及び弾性係合片26を、図24の矢印に示すうよ うに、取付孔13から強い引き抜き力で強制的� ��引き抜く。この場合、前述したように弾性� ��合片26の曲がりにより短縮化によって、係� �片側第2突部74がステム側第2突部73に当接す� �ので、弾性係合片26のそれ以上の曲りが抑制 され、クリップ70を取付孔13から引き抜いた� �きの弾性係合片26の損傷をできるだけ少なく することができる。

 また、このとき、係合片側第2突部74とス� ��ム部側第2突部73との当接面75は、クリップ70 の外径方向に向けて、次第にステム部24の基� ��側に傾くように形成された傾斜面をなして� ��るので、クリップ70に作用している引き抜� �力が、弾性係合片26を内側に閉じさせる力と して作用する。その結果、弾性係合片26の外� ��への曲りを、より効果的に抑制することが� ��き、クリップ70を取付孔13からスムーズにか つ弾性係合片26の損傷を、より少なくして引� ��抜くことができる。

 なお、この第5実施形態においては、前記 第1実施形態と同様に、貫通孔28と係合突起30� ��が、本発明における拡径規制手段をなして� ��る。