以下、本発明の実施形態に係る物干しの実� ��形態を図面に基づいて説明する。
 図1ないし図4に示すように、本発明の実施� �態に係る物干し1は、外側の脚部材としての� ��形の外フレーム2と、内側の脚部材としての 内フレーム3と、外フレーム2と内フレーム3と の間に連結された物干し部としての物干し棚 4とを有する。

 外フレーム2は、幅方向左右両側に一対で互 いに平行な側部外杆部材5,6と、側部外杆部材 5,6の上端部どうしに一体に渡された上杆部材 7と、側部外杆部材5,6の下端部どうしに一体� �渡されて上杆部材7と平行な外下杆部材8とを 有する。
 これら側部外杆部材5,6、上杆部材7、および 外下杆部材8はそれぞれ中抜きの断面略矩形� �形成されている。

 上杆部材7の上面は、使用者が把持した際に 手指に違和感がないよう、断面円弧状に形成 されている。
 外下杆部材8の下面は、床面を傷付けること のないよう、断面略円弧状に形成されて、し かも外下杆部材8の表面は樹脂材でカバーさ� �ている。

 側部外杆部材5,6には、その対向面に側部外� ��部材5,6の長手方向に沿う案内溝10がそれぞ� �形成されている。
 この案内溝10は、側部外杆部材5,6の長手方� �中間位置よりも上方に配置されており、し� �も側部外杆部材5,6の上端部には至らない長� �に設定されている。
 案内溝10の下端壁面11および上端壁面12は、� ��れぞれ円弧状に形成されている。

 側部外杆部材5,6の上面は円弧状に形成され� ��いる。側部外杆部材5,6の上端部と上杆部材7 の幅方向端部との関係は、側部外杆部材5,6の 上端部の内面に上杆部材7の幅方向端面が重� �るようにして一体化され、側部外杆部材5,6� �上面と上杆部材7の上面とは面一となってい� ��。
 側部外杆部材5,6の上端部外面には、幅方向� ��方に凹となる円柱状の上凹部13が形成され� �いる。

 側部外杆部材5,6の上端部の幅方向両端部に� ��挿通穴14が形成されている。
 側部外杆部材5,6の上端部の幅方向両端部に� ��、幅方向に出退することで伸縮自在となる� ��け杆15が、それぞれ設けられている。
 図8に示すように、掛け杆15は、薄型円板状� ��摘み部16と、挿通穴14に挿通されるとともに 側部外杆部材5,6の上端部および上杆部材7の� �方向端部を挿通してこれらに摺動自在に案� �される掛け部17と、上杆部材7の幅方向端部� �にあって掛け部17の抜止めをするための薄型 円板状のストッパ18とから構成されている。

 上杆部材7の幅方向端部には、掛け部17を最� ��限に引出した際にストッパ18に幅方向で係� �する不図示の係止部が設けられている。
 掛け部17は断面円筒状に形成されている。
 掛け杆15は、これを縮めた状態でその摘み� �16が上凹部13に収納されるようになる。

 図5に示すように、外下杆部材8の上面8aは平 面に形成されており、この平面から長手方向 に出退自在に永久磁石20が設けられている。
 永久磁石20は円柱状に形成されており、そ� �下部に永久磁石20よりも大径の基部21が一体� ��設けられている。
 永久磁石20は、その後退時には外下杆部材8� ��上面8aに形成された出退孔22に内嵌(遊嵌)し� ��その上面と外下杆部材8の上面8aとが面一と� ��るよう基部21が外下杆部材8に内装されてい� ��。

 永久磁石20はその突出時には、基部21の上面 が外下杆部材8の裏面に当接することで抜止� �される構成となっている。
 基部21は、外下杆部材8の内を幅方向で仕切� ��仕切り板23によって仕切られた収納空間24に 、上下方向(長手方向)に移動自在に収納され� ��いる。

 永久磁石20は、外フレーム2および内フレー� ��3が同一平面内に収まった状態を保持すると ともに、外フレーム2および内フレーム3を横� ��28回りに相対的に回動することに伴って保� �が解除される保持手段を構成する部材とし� �用いられるものである。
 永久磁石20は、外フレーム2および内フレー� ��3が同一平面内に収まった状態で内フレーム 3の磁性に長手方向外方から長手方向内方に� �けて吸着されることで突出して、内フレー� �3の後述する内下杆部材27に磁力的に接触す� �ものである。

 内フレーム3は、幅方向左右両側に一対で互 いに平行な側部内杆部材25,26と、側部内杆部� ��25,26の下端部どうしに一体に渡されて上杆� �材7、外下杆部材8と平行な前記内下杆部材27� ��を有する。
 これら側部内杆部材25,26、および内下杆部� �27は、それぞれ中抜きの断面略矩形に形成さ れている。
 内下杆部材27の下面は、床面を傷付けるこ� �のないよう、断面略円弧状に形成されて、� �かも内下杆部材27の表面は樹脂材でカバーさ れている。

 内フレーム3は、その側部内杆部材25,26が外� ��レーム2の側部外杆部材5,6に横軸28を介して� ��動自在に連結されている。
 内フレーム3は、その側部内杆部材25,26の上� ��寄りの部分が横軸28に連結されている。
 外フレーム2および内フレーム3は、側面視� �てX字状となるよう相対的に横軸28回りに回� �した開脚状態Aと、外フレーム2の内側に内フ レーム3が同一平面内に収まるよう重なる閉� �状態Bとに切替え自在な構成となっている。
 外フレーム2および内フレーム3は、横軸28回 りに相対的に回動することで両者の交差角度 θを変更可能に構成されている。

 横軸28は、外フレーム2の側部外杆部材5,6� ��内面および内フレーム3の側部内杆部材25,26� ��外面にそれぞれ形成された不図示の支持孔� ��回動自在に挿通され、外フレーム2の側部外 杆部材5,6の内面および内フレーム3の側部内� �部材25,26の外面に渡すように設けられている 。

 また、外フレーム2または内フレーム3の何� �か一方に固定されるもので、他方のフレー� �を回動自在に支持するものであってもよい� �
 何れにしても、外フレーム2と内フレーム3� �が横軸28回りに相対的に回動可能であってX� �状の開脚状態Aと同一平面内に収まるように� ��なる閉脚状態Bとし得る構成であればよい。

 図6に示すように、内フレーム3の内下杆� �材27の幅方向両端部には、幅方向内方に凹と なる下凹部30が形成されている。下凹部30に� �転動可能な転動車31aを有するキャスター31が 収納されている。キャスター31は、内下杆部� ��27よりも大径に形成されている。

 キャスター31の転動車31aは、内下杆部材27 よりも大径であるが、外フレーム2および内� �レーム3が同一平面内に収まる閉脚状態Bとす るために、横軸28から外フレーム2の外下杆部 材8の上面8aまでの距離L1は、横軸28から内フ� �ーム3のキャスター31下端までの距離L2に比べ てわずかに大きく設定されている(図3参照)。

 外フレーム2および内フレーム3の閉脚状態B� ��おいて、外フレーム2の外下杆部材8の上面8a と内フレーム3の内下杆部材27の下面との間に は、わずかな隙間32が設けられる構成となっ� ��いる。
 隙間32の存在によって、永久磁石20が内フレ ーム3の内下杆部材27の磁性によって吸引され ることで、外下杆部材8の上面8aから突出可能 となっている。

 物干し棚4は、外フレーム2の長手方向に沿� �ように長い棚フレーム33を有する。
 棚フレーム33は、幅方向に対で設けられて� �いに平行な一対の側部棚杆部材34,35と、側部 棚杆部材34,35にその長手方向それぞれの側で� ��渡すように連結された上棚杆部材40および� �棚杆部材41とから構成される。
 棚フレーム33は、中抜きの略矩形断面に形� �されている。
 上棚杆部材40の上面は円弧状に形成されて� �り、下棚杆部材41の下面は円弧状に形成され ている。

 側部棚杆部材34,35は、上棚杆部材40および下 棚杆部材41の幅方向端面に対して幅方向内方� ��位置ずれして配置されている。
 側部棚杆部材34,35の間に、断面中抜き円形� �複数本のタオル掛け42が、側部棚杆部材34,35� ��平行に、且つ幅方向に間隔を置いて配置さ� ��ている。
 これらタオル掛け42は、その上下端部がそ� �ぞれ上棚杆部材40および下棚杆部材41の対向� ��のそれぞれに貫通するようにして取付けら� ��ている。

 側部棚杆部材34,35は、内フレーム3の側部内� ��部材25,26に平行である。
 上棚杆部材40および下棚杆部材41は、外フレ ーム2の上杆部材7と平行である。

 図7に示すように、物干し棚4は、その上端� �である上棚杆部材40の側部が、外フレーム2� �側部外杆部材5,6の内面に、横方向の支軸43(� �の支軸に相当する)を介して該支軸43回りに� �動自在に連結されている。
 物干し棚4の上端部と外フレーム2の側部外� �部材5,6とは、支軸43回りに相対的に回動自在 とされている。

 支軸43は、物干し棚4側から外フレーム2に 突出するように設けられており、支軸43の先� ��は、前記案内溝10に摺動自在に且つ回動自� �に嵌合されている。支軸43は、円柱状に形成 されている。

 物干し棚4の上棚杆部材40に、側部棚杆部材3 4,35と平行となるように、延設杆部材45が一体 的に設けられている。
 延設杆部材45は、上棚杆部材40の下面の各端 部から下棚杆部材41側に向けて(すなわち長手 方向に向けて)配置され、延設杆部材45は、そ の基端部が上棚杆部材40の下面の各端部に固� ��されている。
 側部棚杆部材34,35は、その途中が内フレー� �3の上端部に支軸44を介して回動自在に連結� �れている。

 延設杆部材45の先端に、棚側支持片46が設け られている。棚側支持片46は、支軸44を貫通� �持している。
 内フレーム3の側部内杆部材25,26の上端部に� ��フレーム側支持片47が設けられている。フ� �ーム側支持片47は、棚側支持片46と同一形状� ��ものを相対使いしている。

 棚側支持片46は、幅方向外側の半円板状� �50と、半円板状部50の幅方向内側に一体的に� ��けられて、且つ長手方向に長い延設部52と� �ら形成されており、延設部52は長手方向に長 い矩形の矩形板状部54と、その先端に設けら� ��て支軸44が貫通する半円板状の軸貫通部56と から一体的に形成されている。

 フレーム側支持片47は、幅方向内側の半円� �状部51と、半円板状部51の幅方向外側に一体� ��に設けられて、且つ長手方向に長い延設部5 3とから形成されており、延設部53は長手方向 に長い矩形の矩形板状部55と、その先端に設� ��られて支軸44が貫通する半円板状の軸貫通� �57とから一体的に形成されている。
 両軸貫通部56,57は支軸44に回動自在となるよ う貫通されている。

 これらの構成により、物干し棚4と内フレ ーム3とを支軸44回りに閉じるように回動させ ると、半円板状部50,51と延設部52,53どうしが� �向しつつ互いに干渉することなく回動して� �物干し棚4と内フレーム3とが同一面内に収ま った格納姿勢Dとなる。

 支軸44は、物干し棚4の長手方向中間位置よ� ��も支軸43側寄りに位置付けられている。
 閉脚状態Bおよび格納姿勢Dにおいて、延設� �部材45と側部内杆部材25,26とは長手方向に同� ��直線上に配置され、閉脚状態Bおよび格納姿 勢D以外の状態では延設杆部材45と側部内杆部 材25,26とは支軸44回りに相対的な交差角度を� �する。

 開脚状態Aにおいて、物干し棚4を物干し可� �な使用姿勢Cに保持する係止手段58が設けら� �ている。
 係止手段58は、支軸43と案内溝10の下端壁面1 1とから構成されている。
 横軸28と支軸44との間の距離、および支軸44� ��支軸43との間の距離は、等しく設定されて� �る。

 この構成により、開脚状態Aおよび使用姿 勢Cにおいて、外フレーム2の横軸28から支軸43 までの外フレーム部分2a、内フレーム3の横軸 28から支軸44までの内フレーム部分3a、および 延設杆部材45によって、側面視して延設杆部� ��45を底辺し、外フレーム部分2aおよび内フレ ーム部分3aを斜辺とする正三角形Tが形成され る(図2参照)。

 上記構成において、物干し1を使用しない場 合は、内外側一対の脚部材すなわち外フレー ム2および内フレーム3を閉脚状態Bとしておく (図3および図4参照)。
 閉脚状態Bでは、外フレーム2および内フレ� �ム3が同一平面内にある。また、閉脚状態Bと することで、物干し棚4は内フレーム3と同一� ��内にある格納姿勢Dとなっている。
 換言すれば、閉脚状態Bと格納姿勢Dでは、� �フレーム2、内フレーム3および物干し棚4は� �一平面内にあって最も収納スペースが小さ� �てすむ状態となっている。

 この状態では、外フレーム2の外下杆部材8� �内フレーム3の内下杆部材27とは長手方向で� �向しており、保持手段としての永久磁石20が 内フレーム3の内下杆部材27の磁性に吸着され ることで外フレーム2の外下杆部材8の上面8a� �ら突出して、内フレーム3の内下杆部材27に� �力的に接触しており、閉脚状態Bが保持され� ��いる。
 また、支軸43は案内溝10の上端壁面12に円弧� ��どうしで当接している。

 この状態から物干し1を使用可能な状態とす るためには、永久磁石20の磁性力に抗して外� ��レーム2と内フレーム3とを横軸28回りに相対 的に回動させるように開き、両フレーム2,3が 横軸28を中心としてX字状になるようにする。
 この場合、外フレーム2と内フレーム3とを� �軸28回りに相対的に回動させればよく、例え ば外フレーム2を固定しておいて内フレーム3� ��回動させるようにする。

 そうすると、内フレーム3の回動動作に伴っ て支軸44回を介して物干し棚4が押圧されると ともに内フレーム3と物干し棚4とが支軸44回� �に相対的に回動し、さらに物干し棚4は支軸4 3回りに外フレーム2と相対的に回動すること� ��なる。
 そして、支軸44の移動に伴って、物干し棚4� ��その姿勢を外フレーム2に対して起こしつつ 内フレーム3に支軸44を介して引かれて下動す る。
 このとき、支軸43は案内溝10に案内されて下 方、すなわち案内溝10の下端壁面11に向けて� �動することになる。

 外フレーム2と内フレーム3とをさらに横軸28 回りに相対的に開き、支軸43が案内溝10の下� �壁面11に円弧面どうしで当接した時点で、支 軸43と案内溝10の下端壁面11とが係止手段58と� ��て機能することになるから、外フレーム2と 内フレーム3とは横軸28周りの回動動作が不可 能な一の開脚状態Aとなる。
 支軸43と案内溝10の下端壁面11とが長手方向� ��ら当接した状態で、物干し棚4は略水平な姿 勢である一の使用姿勢Cとなる。
 また、外フレーム2および内フレーム3は開� �状態Aとなり、床面等に物干し1を安定して載 置することができる。

 物干し棚4を使用姿勢Cとすることで、タオ� �掛け42にタオルや靴下等を掛けて干すことが 可能になる。
 物干し棚4を格納姿勢Dから使用姿勢Cとする� ��とによれば、支軸43が案内溝10を長手方向下 方に移動して物干し棚4が外フレーム2の上杆� ��材7から離れることになるから、物干し棚4� �上棚杆部材40と外フレーム2の上杆部材7との� ��にスペースが形成される。
 上杆部材7に、衣類等を掛けたハンガーのフ ックを掛けることで、衣類等の片身が上記ス ペースに収められる。
 すなわち、外フレーム2の上杆部材7をハン� �ー掛けとして使用することができ、限られ� �サイズの物干し1において多くの物を干すこ� ��が可能となって、便利である。

 衣類等を掛けたハンガーを上杆部材7で支持 させると、衣類等とハンガーの重さが上杆部 材7に下方に働く。
 この重さは横軸28回りに外フレーム2を倒す� ��向に働くが、そうすると支軸43と案内溝10の 下端壁面11近傍の側壁部分とが、該重量に応� ��た力で水平方向に圧接されるようになる。� ��して、物干し棚4は外フレーム2とX字状に交� ��している内フレーム3の上端部に支軸44を介� ��て連結されているから、横軸28、支軸43およ び支軸44の間でバランスされて、物干し1が倒 れるようなことはない。

 物干し1を移動させたい場合では、例えば外 フレーム2の上杆部材7を手指で把持して物干� ��1全体を内フレーム3の内下杆部材27を中心と して回動させるようにする。
 そうすると、内下杆部材27にはキャスター31 が取付けられているから、キャスター31のみ� ��床面に当接している状態となるから、物干� ��1を押したり引いたりすることで、自由に所 望の場所へ移動させることができる。

 物干し1を再び収納するには、例えば外フレ ーム2の上杆部材7を手指で把持して上方へ持� ��げるようにする。
 そうすると、内フレーム3はその側部内杆部 材25,26の上部寄りの部分が横軸28に連結され� �いるから、内フレーム3がその重さにより横� ��28回りに外フレーム2に対して一方向Eへ回動 し、物干し棚4と支軸44とは支軸44が物干し棚4 の長手方向中間よりも支軸43側にあるから、� ��干し棚4がその自重により支軸44回りに回動� ��ることになる(図1の仮想線で示す)。
 また、下端壁面11に当接していた支軸43が下 端壁面11から上端壁面12側へ向けて移動し(係� ��手段58が解除されて)、支軸43が案内溝10に案 内されて物干し棚4が上動し、外フレーム2、� ��フレーム3および物干し棚4が同一平面内に� �まる方向へ回動する。

 そして、内フレーム3の内下杆部材27と外� ��レーム2の外下杆部材8とが内外で対向した� �脚状態Bとなると同時に、物干し棚4が格納姿 勢Dとなって、外フレーム2、内フレーム3およ び物干し棚4が同一平面内に収まり、永久磁� �20が内下杆部材27の磁性によって外下杆部材8 の上面8aから突出して内下杆部材27に当接し� �外フレーム2および内フレーム3の閉脚状態B� �保持される。

 この実施形態における物干し1では、これを 再び使用可能な状態とするには、外フレーム 2に対して内フレーム3を他方向Fへ開く方法と 、一方向Eへ開く方法との何れかを選択する� �とになる。
 上記のように内フレーム3を一方向Eへ閉じ� �閉脚状態Bとした後、他方向Fへ内フレーム3� �開くのではなく、さらに横軸28回りに一方向 Eへ開いて使用することができる。
 この場合、永久磁石20の磁性力に抗して内� �レーム3を横軸28回りに回動させて内フレー� �3の内下杆部材27が外フレーム2の外下杆部材8 に対向した状態を解除する。
 横軸28回りの外フレーム2と内フレーム3との 交差角度θを大きくしていくことで、物干し� ��4が支軸43回りに起きて支軸43が案内溝10の下 端壁面11に当接した時点で外フレーム2と内フ レーム3との回動が不可能になるとともに、� �干し棚4の回動が不可能な他の開脚状態Aとな り、物干し棚4が係止手段58で保持された他の 使用姿勢Cとなる。
 内フレーム3を一方向Eへ閉じて閉脚状態Bと� ��た後、他方向Fへ内フレーム3を開くことも� �論可能である。

 物干し1は、外フレーム2と内フレーム3とが� ��軸28回りに一方向Eおよび他方向Fの双方向に 開閉自在に構成されているから、物干し1の� �用に際して開脚の方向性を考慮する必要が� �く、使い勝手が良好である。
 要するに、物干し1は、内フレーム3が外フ� �ーム2に対して通過可能なようになっており� ��外フレーム2に対して内フレーム3が通過す� �際に邪魔になる部材がない構成であるから� �内フレーム3が外フレーム2に対して相対的に 一方向および他方向に横軸28回りに回動する� ��とが可能となっている。
 また、特別な係止具を設けることなく、係� ��手段58を支軸43と案内溝10とから構成してあ� ��から、その分だけ全体構成が簡素化されて� ��る。

 本発明の物干しは、上記実施形態に限定さ� ��るものではない。
 上記実施形態では、保持手段としての永久� ��石20を外下杆部材8に設けたが、外フレーム2 と内フレーム3とが同一平面内にある際(閉脚� ��態B)に、外フレーム2あるいは内フレーム3の 一方から外フレーム2あるいは内フレーム3の� ��方へ向けて幅方向あるいは長手方向に突出� ��て閉脚状態Bを保持するものであればよい。

 さらに、保持手段は、出退動作によって� ��脚状態Bを保持するものでなはなく、回動動 作あるいは弾性変形によって外フレーム2お� �び内フレーム3の閉脚状態Bを保持するもので あってもよい。