以下、図面を参照して、本発明を実施す� ��ための最良の形態であるコイルアンテナお� ��び非接触情報媒体について説明する。なお� ��各実施の形態により本発明が限定されるも� ��ではない。また、図面の記載において、同� ��部分には同一の符号を付している。

 まず、実施の形態にかかるコイルアンテ� ��について説明する。本実施の形態における� ��イルアンテナは、ループ状をなす主配索パ� ��ーンと巻線パターンとを同一の導線により� ��成してなり、巻線パターンは、ループ状を� ��す主配索パターンの一部または全体に亘っ� ��分散されて、主配索パターンと比較して巻� ��形状が小さくなるように配索パターンが工� ��されており、相対的に、自己インダクタン� ��を増加させて相互インダクタンスを減少さ� ��るように機能し、自己インダクタンスと相� ��インダクタンスとの比率が、より大きくな� ��ように効率よく適正化する。

(実施の形態1)
 図1は、本実施の形態1にかかるコイルアン� �ナ10の概要構成を模式的に示す図である。図 1に示すように、本実施の形態1にかかるコイ� ��アンテナ10は、主配索パターン12と複数の巻 線パターン14とを同一の導線16により形成し� �なる。主配索パターン12は、所望の大きさで 矩形ループ状に配索されて、例えば共振回路 を形成するコンデンサ(図示せず)に電気的に� ��続される接続部18を両端に有する。なお、� �配索パターン12のループ形状は、矩形状に限 らず、対象物に応じて適宜形状、例えば円形 状であってもよい(以降の実施の形態でも同� �)。巻線パターン14は、例えば主配索パター� �12が配索される同一平面上で、主配索パター ン12の内周側の6箇所に分散させて渦巻き形状 に形成されたものである。ここで、巻線パタ ーン14の渦巻き形状からなる巻回形状は、主� ��索パターン12の大きさと比較して十分小さ� �なるように形成されている。

 本実施の形態1にかかるコイルアンテナ10� ��自己インダクタンスは、主配索パターン12� �有する自己インダクタンスと各巻線パター� �14が有する自己インダクタンスとの総和とな る。これにより、同一形状の主配索パターン で構成されて同等の自己インダクタンスを有 する一般的なるコイルアンテナに比較すると 、コイルアンテナ同士が近接配置された場合 に生ずる相互インダクタンスの値を十分に小 さくすることができ、相互作用の影響が激減 するものとなる。これは、各巻線パターン14� ��有する自己インダクタンス分、主配索パタ� ��ン12が有すべき自己インダクタンスの値を� �さくすることができ、よって、主配索パタ� �ン12を鎖交する磁束による相互インダクタン スを小さくできるためである。この際、各巻 線パターン14を鎖交する磁束による相互イン� ��クタンスも発生するが、各巻線パターン14� �巻回形状が小さく、かつ、複数箇所に分散� �れて個々の巻線パターン14の自己インダクタ ンスの値もあまり大きくないので、発生する 相互インダクタンスは小さめのものとなる。 例えば、巻線パターンを1箇所に集中的に設� �た場合に比べ、本実施の形態1のように、巻� ��パターン14を複数箇所に分散させて設ける� �とで、同等の自己インダクタンスの場合で� �れば、相互インダクタンスを一層小さくす� �ことができ、コイルアンテナ同士が接近配� �した場合の相互作用による共振周波数の変� �を半減させることができたものである。

 これにより、自己インダクタンスが同等� ��一般的なコイルアンテナに比べて相互イン� ��クタンスが小さなコイルアンテナ10を提供� �ることができる。このようなコイルアンテ� �10によれば、互いに接近配置されても、互い に及ぼし合う影響が小さく、複数のコイルア ンテナ同士を近接して配置した際に生ずる通 信特性の大きな変動を回避することができる 。すなわち、共振周波数を決定する自己イン ダクタンスを確保しつつ、相互インダクタン スを小さくすることで、干渉物があっても環 境の変動に強い安定した通信を可能にするこ とができる。また、巻線パターン14は、複数� ��所に分散させて形成されており、厚みがチ� ��プコイルの如く局所的に厚くなってしまう� ��ともない。

 なお、本実施の形態1において、コイルア ンテナ10が有する自己インダクタンスと相互� ��ンダクタンスとは相対的なものであり、相� ��インダクタンスが同等の一般的なコイルア� ��テナに比べると、自己インダクタンスの値� ��大きなコイルアンテナを提供することがで� ��る。本実施の形態1によれば、要は、自己イ ンダクタンスと相互インダクタンスとの比率 を所望通り十分に大きくしたコイルアンテナ 10を提供することができる。

(変形例1)
 分散させて形成する巻線パターン14の数は� �6個に限らず、例えば主配索パターン12の四� �四箇所に分散させてもよい。さらには、主� �索パターン12に沿って連続的に分散させて形 成してもよい。図2は、変形例1のコイルアン� ��ナ10Aの概要構成を模式的に示す図である。� ��形例1のコイルアンテナ10Aは、主配索パター ン12の内周全体に沿って連続的に分散させて� ��数の巻線パターン14を形成したものである� �これにより、薄型構造にして、自己インダ� �タンスと相互インダクタンスとの比率を、� �り一層大きくすることができる。

(変形例2)
 図3は、変形例2のコイルアンテナ10Bの概要� �成を模式的に示す図である。変形例2のコイ� ��アンテナ10Bは、主配索パターン12の内周全� �に沿って連続的に分散させて多数の巻線パ� �ーンを形成する上で、隣接する巻線パター� �14a,14b間で渦巻き方向を左巻きと右巻きとで� ��方向としたものである。これによれば、隣� ��する巻線パターン14a,14b間では、電流が流れ た場合に発生する磁束の向きが逆となり、打 ち消し合うため、巻線パターン14a,14bの作る� �場の影響が遠くまで及ばなくなり、その分� �相互インダクタンスを小さくすることが可� �となる。

(実施の形態2)
 図4は、本実施の形態2にかかるコイルアン� �ナ20の概要構成を模式的に示す斜視図である 。図4に示すように、本実施の形態2にかかる� ��イルアンテナ20は、主配索パターン22と巻線 パターン24とを同一の導線26により形成して� �る。主配索パターン22は、所望の大きさで矩 形ループ状に配索されて、例えば共振回路を 形成するコンデンサ(図示せず)に電気的に接� ��される接続部28を両端に有する。巻線パタ� �ン24は、例えば主配索パターン22が配索され� ��平面Paに直交する平面Pb上に渦巻き形状に形 成されたものである。ここで、巻線パターン 24は、主配索パターン22の中央部を横切るこ� �で主配索パターン22の全体に対して分散する よう形成されている。また、巻線パターン24� ��渦巻き形状からなる巻回形状は、主配索パ� ��ーン22を横切る長さを有するが、平面Pb上で 扁平であり、主配索パターン22の大きさと比� ��して十分小さくなるように形成されている� ��

 本実施の形態2にかかるコイルアンテナ20� ��自己インダクタンスは、主配索パターン22� �有する自己インダクタンスと巻線パターン24 が有する自己インダクタンスとの総和となる 。これにより、同一形状の主配索パターンで 構成されて同等の自己インダクタンスを有す る一般的なるコイルアンテナに比較すると、 コイルアンテナ同士が近接配置された場合に 生ずる相互インダクタンスの値を十分に小さ くすることができ、相互作用の影響が激減す るものとなる。これは、巻線パターン24が有� ��る自己インダクタンス分、主配索パターン2 2が有すべき自己インダクタンスの値を小さ� �することができ、よって、主配索パターン22 を鎖交する磁束による相互インダクタンスを 小さくできるためである。加えて、巻線パタ ーン24は主配索パターン22とは直交する平面Pb 上に形成されており、主配索パターン22を鎖� ��する磁束は巻線パターン24を鎖交しないた� �、巻線パターン24の形状(自己インダクタン� �)を比較的大きくとることができ、発生する� ��互インダクタンスを小さくすることができ� ��。

 これにより、自己インダクタンスが同等� ��一般的なコイルアンテナに比べて相互イン� ��クタンスが小さなコイルアンテナ20を提供� �ることができる。このようなコイルアンテ� �20によれば、互いに接近配置されても、互い に及ぼし合う影響が小さく、複数のコイルア ンテナ同士を近接して配置した際に生ずる通 信特性の大きな変動を回避することができる 。すなわち、共振周波数を決定する自己イン ダクタンスを確保しつつ、相互インダクタン スを小さくすることで、干渉物があっても環 境の変動に強い安定した通信を可能にするこ とができる。また、巻線パターン24は、主配� ��パターン22の中央部を横切るように分散さ� �て扁平に形成されており、厚みがチップコ� �ルの如く局所的に厚くなってしまうことも� �い。

 なお、本実施の形態2においても、コイル アンテナ20が有する自己インダクタンスと相� ��インダクタンスとは相対的なものであり、� ��互インダクタンスが同等の一般的なコイル� ��ンテナに比べると、自己インダクタンスの� ��が大きなコイルアンテナを提供することが� ��きる。

(実施の形態3)
 図5は、本実施の形態3にかかるコイルアン� �ナ30の概要構成を模式的に示す斜視図である 。図5に示すように、本実施の形態3にかかる� ��イルアンテナ30は、主配索パターン32と巻線 パターン34とを同一の導線36により形成して� �る。主配索パターン32は、所望の大きさで矩 形ループ状に配索されて、例えば共振回路を 形成するコンデンサ(図示せず)に電気的に接� ��される接続部38を両端に有する。巻線パタ� �ン34は、主配索パターン22の例えば一辺に沿� ��て渦巻き形状を連続させることで分散する� ��う形成されている。ここで、巻線パターン3 4は、例えば主配索パターン32が配索される平 面Paに対して一辺上で直交する平面Pcにおい� �扁平な渦巻き形状に形成されたものである� �また、巻線パターン34の渦巻き形状からなる 巻回形状は、主配索パターン22の大きさと比� ��して十分小さくなるように形成されている� ��

 本実施の形態3にかかるコイルアンテナ30� ��自己インダクタンスは、主配索パターン32� �有する自己インダクタンスと巻線パターン34 が有する自己インダクタンスとの総和となる 。これにより、同一形状の主配索パターンで 構成されて同等の自己インダクタンスを有す る一般的なるコイルアンテナに比較すると、 コイルアンテナ同士が近接配置された場合に 生ずる相互インダクタンスの値を十分に小さ くすることができ、相互作用の影響が激減す るものとなる。これは、巻線パターン34が有� ��る自己インダクタンス分、主配索パターン3 2が有すべき自己インダクタンスの値を小さ� �することができ、よって、主配索パターン32 を鎖交する磁束による相互インダクタンスを 小さくできるためである。加えて、巻線パタ ーン34は主配索パターン32とは直交する平面Pc 上に形成されており、主配索パターン32を鎖� ��する磁束は巻線パターン34を鎖交しないた� �、発生する相互インダクタンスを小さくす� �ことができる。

 これにより、自己インダクタンスが同等� ��一般的なコイルアンテナに比べて相互イン� ��クタンスが小さなコイルアンテナ30を提供� �ることができる。このようなコイルアンテ� �30によれば、互いに接近配置されても、互い に及ぼし合う影響が小さく、複数のコイルア ンテナ同士を近接して配置した際に生ずる通 信特性の大きな変動を回避することができる 。すなわち、共振周波数を決定する自己イン ダクタンスを確保しつつ、相互インダクタン スを小さくすることで、干渉物があっても環 境の変動に強い安定した通信を可能にするこ とができる。また、巻線パターン34は、主配� ��パターン32に沿って分散させて扁平に形成� �れており、厚みがチップコイルの如く局所� �に厚くなってしまうこともない。

 なお、本実施の形態3においても、コイル アンテナ30が有する自己インダクタンスと相� ��インダクタンスとは相対的なものであり、� ��互インダクタンスが同等の一般的なコイル� ��ンテナに比べると、自己インダクタンスの� ��が大きなコイルアンテナを提供することが� ��きる。

(実施の形態4)
 図6は、本実施の形態4にかかるコイルアン� �ナ40の概要構成を模式的に示す図である。図 6に示すように、本実施の形態4にかかるコイ� ��アンテナ40は、主配索パターン42と巻線パタ ーン44とを同一の導線46により形成してなる� �主配索パターン42は、所望の大きさで矩形ル ープ状に配索されて、例えば共振回路を形成 するコンデンサ(図示せず)に電気的に接続さ� ��る接続部48を両端に有する。巻線パターン44 は、主配索パターン42の例えば一辺に沿って� ��散するように巻線形状をこの主配索パター� ��42と同一平面上に展開させて形成したジグ� �グ形状からなる。ここで、巻線パターン44の ジグザグ形状からなる平面的な巻回形状は、 主配索パターン42の大きさと比較して十分小� ��くなるように短ピッチで形成されている。

 本実施の形態4にかかるコイルアンテナ40� ��自己インダクタンスは、主配索パターン42� �有する自己インダクタンスと巻線パターン44 が有する自己インダクタンスとの総和となる 。これにより、同一形状の主配索パターンで 構成されて同等の自己インダクタンスを有す る一般的なるコイルアンテナに比較すると、 コイルアンテナ同士が近接配置された場合に 生ずる相互インダクタンスの値を十分に小さ くすることができ、相互作用の影響が激減す るものとなる。これは、巻線パターン44が有� ��る自己インダクタンス分、主配索パターン4 2が有すべき自己インダクタンスの値を小さ� �することができ、よって、主配索パターン42 を鎖交する磁束による相互インダクタンスを 小さくできるためである。加えて、巻線パタ ーン44は主配索パターン42に沿って短ピッチ� �ジグザグ形状に形成されており、巻線パタ� �ン44の近傍では磁束が強いが離れると打ち消 し合って弱くなるため、巻線パターン44部分� ��発生する相互インダクタンスは小さくする� ��とができる。

 これにより、自己インダクタンスが同等� ��一般的なコイルアンテナに比べて相互イン� ��クタンスが小さなコイルアンテナ40を提供� �ることができる。このようなコイルアンテ� �40によれば、互いに接近配置されても、互い に及ぼし合う影響が小さく、複数のコイルア ンテナ同士を近接して配置した際に生ずる通 信特性の大きな変動を回避することができる 。すなわち、共振周波数を決定する自己イン ダクタンスを確保しつつ、相互インダクタン スを小さくすることで、干渉物があっても環 境の変動に強い安定した通信を可能にするこ とができる。また、巻線パターン44は、主配� ��パターン42に沿って同一平面上で平面的に� �成されており、厚みが局所的に厚くなって� �まうこともない。

 なお、本実施の形態4においても、コイル アンテナ40が有する自己インダクタンスと相� ��インダクタンスとは相対的なものであり、� ��互インダクタンスが同等の一般的なコイル� ��ンテナに比べると、自己インダクタンスの� ��が大きなコイルアンテナを提供することが� ��きる。例えば、30mm角の主配索パターン42の� ��辺に幅6mmのジグザグ形状の巻線パターン44� �形成した場合、30mm角の主配索パターンのみ� ��らなるコイルアンテナの場合に比べて、自� ��インダクタンスを80%程度向上させることが� ��きたものである。これは、矩形状のコイル� ��積を倍以上にした場合の自己インダクタン� ��に相当する。また、巻線パターン44の幅、� �さ、ピッチ等を適宜変更することで、自己� �ンダクタンスと相互インダクタンスとの比� �を変えることができる。

(実施の形態5)
 図7は、本実施の形態5にかかるコイルアン� �ナ50の概要構成を模式的に示す分解斜視図で ある。図7に示すように、本実施の形態5にか� ��るコイルアンテナ50は、例えばコイルアン� �ナ10の構成に加え、各巻線パターン14が形成� ��れた領域近傍の両面(片面でもよい)に重な� �よう配設される遮蔽物52を備える。ここで、 遮蔽物52は、薄い磁性体からなる。

 巻線パターン14部分の周りに、磁束を作� �やすくなる磁性体からなる遮蔽物52を配設し て遮蔽することで、巻線パターン14部分の自� ��インダクタンスが上がるのに対して相互イ� ��ダクタンスはあまり変わらないため、実施� ��形態1の効果に加えて、自己インダクタンス と相互インダクタンスとの比率をより一層大 きくすることができる。また、巻線パターン 14の近傍領域の電流密度の高い部分のみを遮� ��物52で効率よく遮蔽しているものであり、� �ンテナ機能を果たす主配索パターン12のパタ ーン形状内は殆ど開いたままであり磁束が通 り抜けるので、本来の通信機能を大きく損な うこともない。

 なお、本実施の形態5は、コイルアンテナ 10への適用だけでなく、コイルアンテナ10A,10B ,20,30,40等に対しても同様に適用可能である。 図8は、コイルアンテナ10Aへ適用したコイル� �ンテナ50Aの例を示す図であり、図9は、コイ� ��アンテナ10Bへ適用したコイルアンテナ50Bの� ��を示す図であり、図10は、コイルアンテナ20 へ適用したコイルアンテナ50Cの例を示す図で あり、図11は、コイルアンテナ30へ適用した� �イルアンテナ50Dの例を示す図であり、図12は 、コイルアンテナ40へ適用したコイルアンテ� ��50Eの例を示す図である。

(実施の形態6)
 図13は、本実施の形態6にかかるコイルアン� ��ナ60の概要構成を模式的に示す分解斜視図� �ある。図13に示すように、本実施の形態6に� �かるコイルアンテナ60は、例えばコイルアン テナ10の構成に加え、各巻線パターン14が形� �された領域近傍の両面(片面でもよい)に重な るよう配設される遮蔽物62を備える。ここで� ��遮蔽物62は、薄い金属等の電気伝導体から� �る。

 巻線パターン14部分の周りに、金属等の� �気伝導体からなる遮蔽物62を配設して遮蔽す ることで、巻線パターン14部分の自己インダ� ��タンスが小さくなるのに対して相互インダ� ��タンスはさらに小さくなるため、相対的に� ��己インダクタンスと相互インダクタンスと� ��比率を大きくし得る効果がある。よって、� ��施の形態1の効果に加えて、自己インダクタ ンスと相互インダクタンスとの比率をより一 層大きくすることができる。また、巻線パタ ーン14の近傍領域の電流密度の高い部分のみ� ��遮蔽物62で効率よく遮蔽しているものであ� �、アンテナ機能を果たす主配索パターン12の パターン形状内は殆ど開いたままであり磁束 が通り抜けるので、本来の通信機能を大きく 損なうこともない。

 なお、本実施の形態6は、コイルアンテナ 10への適用だけでなく、コイルアンテナ10A,10B ,20,30,40等に対しても同様に適用可能である。 図14は、コイルアンテナ10Aへ適用したコイル� ��ンテナ60Aの例を示す図であり、図15は、コ� �ルアンテナ10Bへ適用したコイルアンテナ60B� �例を示す図であり、図16は、コイルアンテナ 20へ適用したコイルアンテナ60Cの例を示す図� ��あり、図17は、コイルアンテナ30へ適用した コイルアンテナ60Dの例を示す図であり、図18� ��、コイルアンテナ40へ適用したコイルアン� �ナ60Eの例を示す図である。

(実施の形態7)
 図19は、本実施の形態7にかかるコイルアン� ��ナ70の概要構成を模式的に示す分解斜視図� �ある。図19に示すように、本実施の形態7に� �かるコイルアンテナ70は、主配索パターン72� ��一つの巻線パターン74とを同一の導線76によ り形成してなる。主配索パターン72は、所望� ��大きさで矩形ループ状に配索されて、例え� ��共振回路を形成するコンデンサ(図示せず)� �電気的に接続される接続部78を両端に有する 。巻線パターン74は、例えば主配索パターン7 2が配索される同一平面上で、主配索パター� �72の一部において渦巻き形状に形成されたも のである。ここで、巻線パターン74の渦巻き� ��状からなる巻回形状は、主配索パターン72� �大きさと比較して十分小さくなるように形� �されている。また、本実施の形態7のコイル� ��ンテナ70は、巻線パターン74が形成された領 域近傍の両面(片面でもよい)に重なるよう配� ��される遮蔽物71を備える。ここで、遮蔽物71 は、薄い磁性体からなる。

 本実施の形態7によれば、巻線パターン74� ��分の周りに、磁束を作りやすくなる磁性体� ��らなる遮蔽物71を配設して遮蔽することで� �巻線パターン14部分の自己インダクタンスが 上がるのに対して相互インダクタンスはあま り変わらないため、自己インダクタンスと相 互インダクタンスとの比率を大きくすること ができる。また、巻線パターン74の近傍領域� ��電流密度の高い部分のみを遮蔽物71で効率� �く遮蔽しているものであり、アンテナ機能� �果たす主配索パターン72のパターン形状内は 殆ど開いたままであり磁束が通り抜けるので 、本来の通信機能を大きく損なうこともない 。

 これにより、自己インダクタンスが同等� ��一般的なコイルアンテナに比べて相互イン� ��クタンスが小さなコイルアンテナ70を提供� �ることができる。このようなコイルアンテ� �70によれば、互いに接近配置されても、互い に及ぼし合う影響が小さく、複数のコイルア ンテナ同士を近接して配置した際に生ずる通 信特性の大きな変動を回避することができる 。すなわち、共振周波数を決定する自己イン ダクタンスを確保しつつ、相互インダクタン スを小さくすることで、干渉物があっても環 境の変動に強い安定した通信を可能にするこ とができる。また、巻線パターン74は、導線7 6による巻線状態で形成されており、厚みが� �ップコイルの如く局所的に厚くなってしま� �こともない。

(実施の形態8)
 図20は、本実施の形態8にかかるコイルアン� ��ナ80の概要構成を模式的に示す分解斜視図� �ある。図20に示すように、本実施の形態8に� �かるコイルアンテナ80は、主配索パターン82� ��一つの巻線パターン84とを同一の導線86によ り形成してなる。主配索パターン82は、所望� ��大きさで矩形ループ状に配索されて、例え� ��共振回路を形成するコンデンサ(図示せず)� �電気的に接続される接続部88を両端に有する 。巻線パターン84は、例えば主配索パターン8 2が配索される同一平面上で、主配索パター� �82の一部において渦巻き形状に形成されたも のである。ここで、巻線パターン84の渦巻き� ��状からなる巻回形状は、主配索パターン82� �大きさと比較して十分小さくなるように形� �されている。また、本実施の形態8のコイル� ��ンテナ80は、巻線パターン84が形成された領 域近傍の両面(片面でもよい)に重なるよう配� ��される遮蔽物81を備える。ここで、遮蔽物81 は、薄い金属等の電気導電体からなる。

 本実施の形態8によれば、巻線パターン84� ��分の周りに、金属等の電気伝導体からなる� ��蔽物81を配設して遮蔽することで、巻線パ� �ーン84部分の自己インダクタンスが小さくな るのに対して相互インダクタンスはさらに小 さくなるため、相対的に自己インダクタンス と相互インダクタンスとの比率を大きくする ことができる。また、巻線パターン84の近傍� ��域の電流密度の高い部分のみを遮蔽物81で� �率よく遮蔽しているものであり、アンテナ� �能を果たす主配索パターン82のパターン形状 内は殆ど開いたままであり磁束が通り抜ける ので、本来の通信機能を大きく損なうことも ない。

 これにより、自己インダクタンスが同等� ��一般的なコイルアンテナに比べて相互イン� ��クタンスが小さなコイルアンテナ80を提供� �ることができる。このようなコイルアンテ� �80によれば、互いに接近配置されても、互い に及ぼし合う影響が小さく、複数のコイルア ンテナ同士を近接して配置した際に生ずる通 信特性の大きな変動を回避することができる 。すなわち、共振周波数を決定する自己イン ダクタンスを確保しつつ、相互インダクタン スを小さくすることで、干渉物があっても環 境の変動に強い安定した通信を可能にするこ とができる。また、巻線パターン84は、導線8 6による巻線状態で形成されており、厚みが� �ップコイルの如く局所的に厚くなってしま� �こともない。

(実施の形態9)
 図21は、本実施の形態9にかかる非接触情報� ��体90の概要構成を模式的に示す図である。� �21に示すように、本実施の形態9にかかる非� �触情報媒体90は、例えば前述の実施の形態1� �コイルアンテナ10と、コンデンサ91と、チッ� ��構成のIC回路92とを備える。コイルアンテナ 10とコンデンサ91とは、接続部18において電気 的に接続される。

 ここで、非接触情報媒体90は、例えばカ� �ドタイプのものであり、コイルアンテナ10は 、IC回路92の外側でその周囲に設けられてい� �。また、コンデンサ91は、所定の容量を有し てエネルギー蓄積機能を備えるとともに、コ イルアンテナ10と協働して共振回路を形成す� ��。この共振回路の共振周波数は、リーダラ� ��タが送信する電波の周波数に合せて調整(チ ューニング)されている。これにより、所定� �波数の電波を発するリーダライタに非接触� �報媒体90が近接した場合、共振回路は共振し 、この共振回路には誘導電流が発生する。共 振回路は、この誘導電流をIC回路92に供給す� �。

 また、コイルアンテナ10は、リーダライ� �からの送信電波を受信しIC回路92に出力する� ��もに、IC回路92から出力される信号をリーダ ライタに送信するアンテナ部を形成する。

 IC回路92は、制御部93と送受信部94と記憶� �95とを備え、非接触情報媒体90が送受信する� ��報を制御する。制御部93は、送受信部94およ び記憶部95の処理動作を制御する。送受信部9 4は、コイルアンテナ10が受信したリーダライ タからの送信電波を処理し、リーダライタか ら要求された情報を記憶部95から抽出し、抽� ��した情報に応じた信号をコイルアンテナ10� �送信する。記憶部95は、非接触情報媒体90を� ��れぞれ識別する識別情報を含む各種情報を� ��憶する。また、IC回路92は、コイルアンテナ 10とコンデンサ91とからなる共振回路から誘� �電流を供給され、この誘導電流に対応する� �圧値がIC回路92の動作可能電圧値となった場� ��に動作を開始する。

 つぎに、図22を参照して、本実施の形態7� ��非接触情報媒体90を用いた通信システムに� �いて説明する。図22に示すように、非接触情 報媒体90に対して情報の送受信を行うリーダ� ��イタ100は、リーダライタ100の処理動作を指� ��する指示情報を入力する入力部101と、送受� ��する情報を処理する処理部102と、送受信し� ��情報を出力する出力部103、所定の周波数の� ��波を介して電力の供給と情報の送受信を行� ��アンテナ104とを有する。このようなリーダ� ��イタ100と非接触情報媒体90を用いる通信シ� �テムは、双方がアンチコリジョン機能を備� �ていれば、複数の非接触情報媒体から一括� �て情報を受信することが可能である。

 非接触情報媒体90は、コイルアンテナ10と コンデンサ91とで形成される共振回路の共振� ��波数が、リーダライタ100から発せられる電� ��の周波数に合せて調整(チューニング)され� �いる。このため、図22に示すように、単体の 非接触情報媒体90は、アンテナ104から送信さ� ��た電波を受けることによって、共振回路に� ��導電流が流れる。この結果、非接触情報媒� ��90は、IC回路92が起動し、リーダライタから� ��信された応答要求情報Daに応じて、応答情� �Dbを送信する。したがって、非接触情報媒体 90が単体で配置された場合、非接触情報媒体9 0とリーダライタ100との間における無線通信� �正確に行われる。

 一方、複数の非接触情報媒体90が重なる� �うに近接配置される場合を考える。コイル� �ンテナを有する複数の非接触情報媒体が近� �配置された場合に、リーダライタとの間だ� �でなく、非接触情報媒体同士のコイルアン� �ナ間に生ずる相互干渉が大きいと、その影� �を受けて、共振回路の共振周波数が変動す� �ことで、通信状態の不安定化や通信不能が� �生する。

 ここで、本実施の形態9にかかる非接触情 報媒体90は、共振回路を形成するコイル成分� ��して、実施の形態1で説明したようなコイル アンテナ10を用いているので、非接触情報媒� ��同士の相互作用を小さくすることができる� ��よって、非接触情報媒体90同士が複数重な� �合った場合でも、従来と比較して、コイル� �ンテナ10間の相互干渉を低く抑えることがで き、各非接触情報媒体90における共振回路で� ��共振周波数の変動を抑えることができる。� ��のため、各非接触情報媒体90は、リーダラ� �タ100との間で正確な通信を行うことができ� �。例えば、図23に示す非接触情報媒体群90Aの ように、複数の非接触情報媒体90が隙間なく� ��なり合って配置された場合であっても、各� ��接触情報媒体90は、リーダライタ100からの� �答要求情報Daに応じた応答情報Dbをそれぞれ� ��信し、リーダライタ100との間で正確な無線� ��信を行うことができる。

 よって、本実施の形態9によれば、リーダ ライタ100の近傍に同時に配置可能な非接触情 報媒体90の数量を格段に増加させることがで� ��る。本発明者らの実験によれば、50枚程度� �なり合って配置された場合でも、個別に通� �可能なことを確認できたものである。また� �相互インダクタンスを相対的に小さくする� �めに、局所的に厚くなるようなチップコイ� �のような部品を用いておらず、コイルアン� �ナ10自身の薄型化が可能となる。例えばカー ド型の非接触情報媒体90のベースとなるイン� ��イにおいては、その厚さがチップコイルを� ��いた従来の0.5mm程度から0.25mm程度にまで薄� �化できたものである(チップ構成のIC回路92の 厚みは、現状では0.15mm程度)。このようなイ� �レイの薄型化により、商品化される非接触� �報媒体90をラベル並みにフレキシブルカード 化することが可能となる。また、例えばセラ ミックス等からなり壊れやすくてコスト高な チップコイルを用いておらず、コイルアンテ ナ10を全て1本の導線16で形成しているので、� ��コストにして壊れにくく、安定して動作さ� ��ることができ、品質安定化を図る上でも効� ��的となる。

 なお、本実施の形態9では、コイルアンテ ナ10を用いた非接触情報媒体90の例で説明し� �が、コイルアンテナ10に限らず、前述のコイ ルアンテナ10A,10B,20,30,40,50,50A~50E,60,60A~60E、70,8 0のいずれを用いて構成してもよい。本発明� �らの実験によれば、コイルアンテナ10A~30を� �用した非接触情報媒体の場合も、読み取り� �能な非接触情報媒体の積層枚数が50枚程度ま で格段に向上し、非接触情報媒体の厚さ(イ� �レイ状態)も0.25mm程度まで薄型化することが� ��認できたものである。また、遮蔽物52を備� �るコイルアンテナ50を適用した非接触情報媒 体の場合も、読み取り可能な非接触情報媒体 の積層枚数が50枚程度までと格段に向上し、� ��接触情報媒体(インレイ状態)の厚さも、遮� �物の分、若干厚くなるものの0.30mm程度まで� �型化することが確認できたものである。