以下、本発明の第1の実施形態例に係るア ンテナ用コイル装置について、図1~図8を参照 して説明する。本例では、受信するラジオ放 送やテレビ放送等の電波信号に重畳するノイ ズをとり除くことができるアンテナ用コイル 装置に適用した例として説明する。

 ラジオ放送又はテレビジョン放送を受信� ��る受信システム1は、図示しない自動車の、 リアウィンドウ2に構成している。リアウィ� �ドウ2には、ラジオ放送を受信するラジオア� ��テナ線9と、テレビジョン放送を受信するテ レビアンテナ線5が敷設される。ラジオアン� �ナ線9には、ラジオアンテナ線9が受信したラ ジオ信号を増幅する増幅器6が接続される。� �幅器6が増幅する電波信号は、図示しないラ� ��オ受信機に供給される。

 自動車は、直流電源を供給する車載バッ� ��リ4を備える。テレビアンテナ線5は、リア� �ィンドウ2の曇りを防ぐデフォッガ用給電線� ��機能を兼ねている。テレビアンテナ線5は、 車載バッテリ4から供給される電力によって� �熱され、リアウィンドウ2全体を暖め、リア� ��ィンドウ2の曇りを防ぐ。ノイズを取り除く アンテナ用コイル装置10は、リアウィンドウ2 の左右端部に配される。

 バッテリ4は、アンテナ用コイル装置10を� ��して、バスバー3bに接続している。バスバ� �3bは、テレビアンテナ線5の一端に接続され� �。バスバー3bには、バッテリ4から供給され� �電力を、複数のテレビアンテナ線5に均等に� ��える機能がある。テレビアンテナ線5の他端 には、バスバー3aが接続される。バスバー3a� �は、ノイズを取り除くアンテナ用コイル装� �10が接続される。

 テレビアンテナ線5には、テレビアンテナ 線5が受信したテレビ信号を増幅する増幅器7� ��接続される。増幅器7は、バスバー3aとバス� ��ー3bに接続している。増幅器7が増幅したテ� ��ビ信号は、図示しないテレビジョン受像機� ��供給される。

 図2は、自動車の内部から左後方を視認し た場合における、アンテナ用コイル装置10を� ��動車のリアウィンドウに搭載例を示した図� ��ある。

 図2Aは、リアピラー用内装パネルが装着� �れた状態におけるリアウィンドウ周辺部の� �成例を示す。自動車の内部筐体は、リアウ� �ンドウ2,リアサイドウィンドウ8,ルーフ9,リ� �ピラー20で構成されている。バスバー3aには� ��アンテナ用コイル装置10が取り付けてある� �リアピラー20は、内部部品等を保護するリア ピラー用内装パネル21で覆われている。一般� ��に、リアピラー(バスバーを含む。)と、リ� �ピラーに取り付けられるアンテナ用コイル� �置とは、美観に係る配慮等の理由から、内� �パネルに覆われる構成とされる。そして、� �動車に搭乗する乗員の移住性を少しでも向� �させるべく、アンテナ用コイル装置10とリア ピラー用内装パネル21との隙間は狭く設定さ� ��ている。

 図2Bは、リアピラー用内装パネル21が取り 外された状態におけるリアウィンドウ周辺部 の構成例を示す。アンテナ用コイル装置10は� ��出した状態としてある。図2Bより、リアウ� �ンドウ2のウィンドウ枠に相当する箇所に、� ��ンテナ用コイル装置10が実装されているこ� �が分かる。ここで、アンテナ用コイル装置10 が実装される周辺領域を領域11とする。

 図2Cは、領域11(図2B参照)を拡大視した例� �示す。バスバー3aには、アンテナ用コイル装 置10が取り付けてある。ここで、アンテナ用� ��イル装置10を構成する各部の詳細な構成例� �、後述する図3と図4を参照して説明するため 、図2Cでは、簡単な説明にとどめる。アンテ� ��用コイル装置10は、磁性コアである磁性コ� �17に導線を巻回した巻線コイル16を、樹脂材� ��で形成された樹脂部材15上に載置して形成� �れる。樹脂部材15に取り付けられたコネクタ 端子13には、コネクタ22が接続される。そし� �、コネクタ22に接続してあるハーネス線のコ ネクタハーネス23によって接地、または他の� ��子機器へ接続される。樹脂部材15は、第1の� ��装面14a,第2の実装面14bを有する実装端子上� �はめ込まれる部材である。

 次に、本例のアンテナ用コイル装置10の� �成例について、図3の斜視図を参照して説明� ��る。

 アンテナ用コイル装置10は、リアウィン� �ウ2(図1参照)の右端部(バスバー3a)に設置する 導電性の実装端子14を備える。実装端子14は� �導電性の平板を打ち抜き、折り曲げ加工し� �形成される端子である。実装端子14には、平 板状の本体部14cが形成される。本体部14cには 、非導電性かつ非磁性樹脂で形成された樹脂 部材15が取り付けられる。本体部14cの両端部� ��は、第1の支持部14dと第2の支持部14eが形成� �れる。第1の支持部14dと第2の支持部14eは、本 体部14cに対して、同じ方向にほぼ直角に折り 曲げてある。

 リアウィンドウ2に実装するための平面部 である第1の実装面14aは、第1の支持部14dを介� ��て本体部14cに連接してある。第1の実装面14a は、第1の支持部14dに対して、ほぼ直角に折� �曲げてある。このため、第1の実装面14aの平� ��部は、本体部14cの平面部に対して外側に、� ��ぼ同じ向きのクランク形状となる。そして� ��第1の支持部14dは、第1の実装面14aの中心線18 aの延長線上に連接される。

 リアウィンドウ2に実装するための平面部で ある第2の実装面14bは、第2の支持部14eを介し� ��本体部14cに連接してある。第2の実装面14bは 、第2の支持部14eに対して、ほぼ直角に折り� �げてある。このため、第2の実装面14bの平面� ��は、本体部14cの平面部に対して外側に、ほ� ��同じ向きのクランク形状となる。そして、� ��2の支持部14eは、第2の実装面14bの中心線18b� �延長線上に連接される。さらに、第2の支持� ��14eと同じ側には、導線を係合するための第2 の絡げ部12が形成される。
 実装端子14の本体部14cには、樹脂部材15が嵌 合によって固定されている。

 樹脂部材15には、円柱状の磁性コア17に、所 望の巻数で導線を巻回した巻線コイル16が接� ��剤等によって固定されている。巻線コイル1 6は、樹脂部材15との接着部を除き、表面を覆 うように樹脂24が塗布されている。そして、� ��の樹脂24により巻線コイル16全体が封止され ている。樹脂部材15と巻線コイル16とは、こ� �樹脂24により強固に接着される。
 樹脂部材15の一端には、導電性のコネクタ� �子13を接続するためにコネクタ端子接続部15a が形成されている。コネクタ端子接続部15aは 、コネクタ端子13が取り付けられる側の樹脂� ��材15の端部に突部として形成されている。� �して、コネクタ端子接続部15aには、巻線コ� �ル16に巻回される導線の直径とほぼ同じ大き さの幅と深さの第1の溝部15cが形成されてい� �。コネクタ端子13は、コネクタ端子接続部15a に嵌合によって固定される。コネクタ端子13� ��は、外部機器の導線(コネクタ22)と接続する ためのコネクタ接続部13aが形成される。コネ クタ接続部13aの幅広面は、第1の実装面14aの� �広面に対してほぼ直交に配置されている。

 巻線コイル16に巻回する導線の一端は、� �1の溝部15cを介して、コネクタ端子13に形成� �た第1の絡げ部13bに係合される。巻線コイル1 6に巻回する導線の他端は、実装端子14を折り 曲げ加工した第2の絡げ部12に係合される。

 次に、本例のアンテナ用コイル装置10を� �品毎に分解した例について、図4を参照して� ��明する。図4において、既に説明した図3に� �応する部分には同一符号を付し、詳細な説� �を省略する。

 図4Aは、アンテナ用コイル装置10から巻線 コイル16を取り外し、コネクタ端子13と、実� �端子14と、樹脂部材15だけを組み合わせた構� ��例を示す斜視図である。図4Bは、実装端子14 の構成例を示す斜視図である。図4Cは、コネ� ��タ端子13の構成例を示す斜視図である。図4D は、樹脂部材15の構成例を示す斜視図である� ��

 図4Aより、樹脂部材15には、巻線コイル16(図 3参照)を載置する載置面19が設けられる。載� �面19は、載置する巻線コイル16外周面に沿わ� ��た凹部として形成される面である。また、� ��脂部材15の短手方向において、載置面19の両 脇に溝部25が設けられる。溝部25は、載置面19 の一部において、搭載される巻線コイル16の� ��線方向と平行な方向に凹部が形成されて構� ��される。また、樹脂部材15の長手方向にお� �て、載置面19の両脇に、載置面19よりも低く� ��成された樹脂導入部27が形成される。
 なお、載置面19、溝部15、及び、樹脂導入部 27の詳細な構成例については、後述する。

 図4Bより、実装端子14は、1枚の導電性材� �で形成されることが示される。実装端子14は 、打ち抜いた平板状の導電性材料を、折り曲 げ加工して形成される部材である。

 図4Cより、コネクタ端子13には、樹脂部材 15に接続するための樹脂部材接続部13cが形成� ��れることが示される。樹脂部材接続部13b(コ ネクタ端子13)は、矢印Bに沿って樹脂部材15の 挿入孔15b(図4D参照)に挿入され、嵌合によっ� �固定される。そして、コネクタ端子13は、向 きを180度入れ替えて樹脂部材15に接続するこ� ��が可能である。

 図4Dより、コネクタ端子接続部15aには、� �ネクタ端子13を接続するための挿入孔15bが形 成されることが示される。また、コネクタ端 子接続部15aには、第1の溝部15cと左右対称の� �置に、第2の溝部15dが形成されることが示さ� ��る。第1の溝部15cと同様に、第2の溝部15dの� �と深さも、巻線コイル16を形成する導線の直 径とほぼ同じ大きさとしてある。第2の溝部15 dが形成してあることにより、第1の溝部15cま� ��は第2の溝部15dのいずれにも巻線コイル16の� ��方の端部を沿わせて、第1の絡げ部13bに係合 することができる。このため、アンテナ用コ イル装置10の仕様に応じて、巻線コイル16の� �線の巻回ターンを0.5ターンずつ変えて載置� �ることが可能となる。

 次に、上述の巻回コイル16に塗布された樹� �24の作用について説明する。
 アンテナ用コイル10に使用される巻線コイ� �16は、磁性コア17と、磁性コア17に巻回され� �導線からなる。磁性コア17は例えばソフトフ ェライトにより構成される。
 ソフトフェライトは、通常ソフトフェライ� ��内を構成する磁性体の結晶が有する磁化の� ��向が不均一な状態にある。このため、磁性� ��ア17は、巻線コイル16に電流を流していない 状態では、均一方向への磁性を有していない 。

 そして、巻線コイル16に電流を流した場合� �又は電流値に突発的な変動が起こった場合� �巻回コイル16に発生する磁束により、磁性コ ア17を構成するソフトフェライト内の各結晶� ��磁化の方向が同じ方向を向く。
 この結果、上述のアンテナ用コイル装置10� �インダクタンスやインピーダンスが発生す� �。例えば、自動車用ガラスアンテナが受信� �る電波信号の受信感度を向上させるため、� �号電波の周波数帯に合わせて高いインピー� �ンスを発生させて、回路内の信号に重畳す� �ノイズを取り除くことができる。

 上述のアンテナ用コイル装置に、受信電波� ��による交流電流が流された場合には、巻線� ��イル16によって発生する磁束の向きが微小� �間内に反転する。この磁束の反転にあわせ� �、磁性コア17を構成するソフトフェライト内 の各磁性体の磁化の方向も、微小時間内に反 転する。
 この磁性体の磁化の反転により、ソフトフ� ��ライト内では結晶単位で振動が起きる。
 この各結晶の振動が拡大すると、磁性コア1 7を含むアンテナ用コイル装置10全体に微小運 動が発生する。
 磁性コアと、磁性コアを覆う巻線コイルと� ��振動が発生することにより、また、磁性コ� ��単体の振動により、コイル装置から金属音� ��ような音(オルタネーターノイズ)、いわゆ� �うなりが発生する。

 そこで、上述のアンテナ用コイル装置10� �より発生するうなりを低減するため、巻線� �イル16の表面に樹脂24を塗布する。巻線コイ� ��16の表面に樹脂24を塗布することにより、ア ンテナ用コイル装置10の共振周波数が変化す� ��。そして、例えばアンテナ用コイル装置10� �搭載したリアウィンドウにおいて、共振周� �数を人間の可聴域から変化させ、うなりを� �消することができる。また、アンテナ用コ� �ル装置10を備えたリアウィンドウが搭載され た自動車において、共振周波数を人間の可聴 域から変化させ、うなりを解消することがで きる。

 また、上述のうなりは、異形部品同士の接� ��部分で発生する可能性が高い。従って、共� ��周波数を変化させるためには、この異形部� ��同士の接触部分に塗布することが効果的で� ��る。
 上述のアンテナ用コイル装置10では、磁性� �ア17と、磁性コア17に巻回された導線との間� ��、大きなうなりが発生する。従って、巻線� ��イル16の表面全域に樹脂24を塗布する。
 また、巻線コイル16の表面から樹脂部材15の 一部まで及ぶように樹脂24を塗布することに� ��り、巻線コイル16と樹脂部材15との固定強度 を高めることができる。

 樹脂を全体に塗布しない場合には、共振� ��波数を充分に変化させることができない可� ��性がある。特に、リアウィンドウや自動車� ��アンテナ用コイル装置10を搭載した場合に� �、リアウィンドウや自動車も含めて全体の� �振周波数がうなりの発生に影響を与える。� �のため、リアウィンドウや自動車も含めた� �体の共振周波数を、巻線コイル16に塗布する 樹脂24によって変化させる必要がある。

 上述のように、巻線コイル16の一部への� �脂の塗布では、リアウィンドウや自動車も� �めた全体の共振周波数を、うなりが解消で� �るまで充分に変化させることができない場� �がある。従って、リアウィンドウや自動車� �アンテナ用コイル装置10を搭載する場合にう なりを解消するためには、巻線コイル16のう� ��、樹脂部材15と接着固定された部位を除い� �表面全域に樹脂24を塗布する。

 図3に示すアンテナ用コイル装置10は、以下� ��工程で製造することができる。
 まず、磁性コア17に導線を所定の巻数で巻� �して巻線コイル16を形成する。次に、射出成 形等によって形成した樹脂部材15の所定の位� ��に、この巻線コイル16を載置する。巻線コ� �ル16を樹脂部材15に載置する際には、接着剤� ��より、巻線コイル16と樹脂部材15とを仮固定 する。次に、樹脂部材15に載置された状態の� ��線コイル16の表面に樹脂24を塗布する。この 塗布は、まずディスペンサ等によって、樹脂 24を巻線コイル16の上部に吐出する。吐出さ� �た樹脂24が巻線コイル16の表面において上部� ��ら下部までに行き渡ることにより、巻線コ� ��ル16表面の全域に樹脂24を塗布することがで きる。この後、樹脂24が熱硬化性である場合� ��は、アンテナ用コイル装置10を加熱して樹� �24を硬化する。

 また、接着剤による仮固定を巻線コイル16� �塗布される樹脂24により行い、樹脂24の塗布� ��仮固定とを同時に行うこともできる。この� ��合には、樹脂部材15に巻線コイル16を載置し 、載置した状態で樹脂24を塗布する。この方� ��により、巻線コイル16に塗布する樹脂24と、 仮固定用の接着剤を兼用することができる。
 仮固定用の接着剤としては、少量で仮固定� ��可能な強い接着力を有するものが好ましい� ��また、樹脂24としては、巻線コイル16の上部 に吐出された後、巻線コイル16の側面から下� ��にかけて自動的に流動する程度の粘度であ� ��ことが好ましい。さらに、硬化後の特性が� ��軟なものが好ましく、樹脂の硬化により巻� ��コイル16に応力が発生しないものが適切で� �る。
 巻線コイル16は磁性体であるため、樹脂24の 硬化により応力が加わるとインピーダンス等 の特性が変化してしまう。このため、アンテ ナ用コイル装置10のノイズフィルタとしての� ��性が低下し、電波信号に重畳されたノイズ� ��取り除くことができない。

 樹脂24としては、シリコン系の接着剤、� �ム系の接着剤、エポキシ樹脂系の接着剤等� �使用することができる。樹脂24として接着剤 を使用することにより、うなりの解消ととも に巻線コイル16と樹脂部材15とを接着するこ� �ができる。

 また、磁性コア17としては上述のソフト� �ェライト以外にも、例えば、低度の応力印� �によって磁気特性が向上するような材質の� �性体を用いてもよい。このとき、樹脂24の硬 化によって生じる応力に合わせて磁気特性が 向上するように磁性コア17の材質を選定する� ��このような構成とすることにより、うなり� ��解消するために充分な樹脂を塗布でき、か� ��インピーダンス等の特性が劣化しない優れ� ��アンテナ用コイル装置を実現することが可� ��である。

 なお、上述の工程において樹脂部材15が� �部25を備えていないと、樹脂24の塗布する樹� ��の量が多い場合、図5に示すように、塗布し た樹脂が矢印26のように巻線コイルの表面を� ��方から下方に流れ、載置面19上に未硬化の� �脂24Aが溜まる。また、樹脂24が熱硬化性樹脂 である場合には、硬化の際にかかる熱により 、硬化前の樹脂24の粘度が低下する。このた� ��、樹脂部材15の載置面19に流れ落ちる樹脂24A の量が多くなる。

 この樹脂24Aが図5に示す状態で硬化した場 合には、載置面19上に溜まる樹脂の量が多い� ��め、硬化収縮により巻線コイル16にかかる� �力が大きくなる。そして、巻線コイル16が磁 性体であるため、載置面19において樹脂24Aの� ��化により大きな応力が加わるとインピーダ� ��ス等の特性が変化してしまう。この結果、� ��ンテナ用コイル装置10のノイズフィルタと� �ての特性が低下するため、電波信号に重畳� �れたノイズを取り除くことができない。

 このため、図6に示すように樹脂部材15の� ��置面19に溝部25が必要となる。溝部25を形成� ��ることにより、未硬化の樹脂24Aが溝部25内� �流れ込む。このため、図5に示した未硬化の� ��脂24Aのように、載置面19上に樹脂が溜まら� �、樹脂の硬化収縮による応力が巻線コイル16 に影響を与えない。また、樹脂部材15の載置� ��19上に余分に樹脂が溜まることにより、ア� �テナ用コイル装置の製品的な美観が失われ� �い。

 溝部25は、巻線コイルの表面から載置面19に 流れ落ちる樹脂量を予め想定しておき、その 樹脂の量以上の容積を設定しておくことが望 ましい。流れ落ちる樹脂の量以上の容積が有 れば、巻線コイルから流れ落ちた樹脂が溝部 25内に溜まり巻線コイル16と接触しない。こ� �ため、樹脂の硬化収縮による巻線コイルの� �性へ影響をなくすことができる。
 また、溝部25の容積が巻線コイルから流れ� �ちる樹脂の量よりも小さい場合、巻線コイ� �の表面から載置面19に流れた樹脂が、溝部25� ��ら外部に溢れる。しかし、この場合にも、� ��部から溢れた樹脂が載置面19上で巻線コイ� �と接触しなければ硬化収縮による巻線コイ� �の特性に影響を与えない。このため、溝部25 の容積は、少なくとも巻線コイル表面から流 れた樹脂が溝部25外に溢れた場合にも、載置� ��19上で巻線コイルと接触しない程度の量に� �溢れる樹脂の量を抑えられる大きさが必要� �なる。
 なお、溝部25の容積が、巻線コイル16に塗布 される樹脂の量以上であれば、溝部25から溢� ��ることがない。このため、溝部25の容積は� �巻線コイル16に塗布される樹脂の量以下とす ることができる。

 次に、図7A~Dを用いて樹脂部材15に形成され� ��溝部25の形状について説明する。
 図7Aは、図4Dに示した樹脂部材15の載置面19� �からの面の平面図であり、図7Bは、図7Aに示� ��た樹脂部材15のA-A´断面図である。
 また、図7Cは、図7Aとは異なる形状の溝部25� ��形成した樹脂部材15の平面図であり、図7Dは 、図7Cに示した樹脂部材15のB-B´断面図である 。
 また、図7A,Cにおいて、樹脂部材15に載置さ� ��る巻線コイルの軸線を一点鎖線16aで示す。

 溝部25は、例えば、図7A,Cに示すように、載� ��面19において巻線コイルの軸線16aと平行な� �向に形成される。
 図7A,Bに示す樹脂部材15では、樹脂部材15の� �央に巻線コイル16の載置面19を備え、載置面1 9の両脇に凹部が形成されて溝部25が構成され る。
 また、図7C,Dに示す樹脂部材15は、中央に溝� ��25を備え、溝部25の両脇に載置面19が形成さ� ��る。
 さらに、図7に示した樹脂部材15は、樹脂部� ��15の長手方向であって載置面19の両脇に、樹 脂導入部27を備える。樹脂導入部27は、載置� �19よりも低く形成される。また、樹脂導入部 27は、載置面19と溝部25の両方に接して構成さ れ、巻線コイル16の表面から流れ落ちた樹脂2 4が、樹脂導入部27を経て溝部25へ誘導される� ��う構成されている。

 巻線コイルに塗布された未硬化の樹脂は、� ��線コイルの側面を伝わって樹脂部材15に流� �るため、図7A,Cで示すように、巻線コイルの� ��線16aと平行な方向に溝部25を形成すること� �より、溝部25内に樹脂が流れ込みやすい。
 また、図6において矢印26で示したように、� ��化前の樹脂はコイル表面を伝わって落ちる� ��このため、載置面19の両脇に溝部25が備えた 図7A,Bに示す形状の樹脂部材15を用いることに より、溝部25に未硬化の樹脂が流れ込みやす� ��。

 また、巻線コイルの軸線と平行な方向に形� ��された溝部のみでは、容積が足りない場合� ��は、例えば図8に示すように、巻線コイルの 軸線と平行な方向に形成された溝部25と、そ� ��以外の形状の溝部25aを組み合わせることが� ��きる。
 図8A,Cは、樹脂部材15の載置面19側からの面� �平面図である。また、図8Bは、図8Aに示した� ��脂部材15のC-C´断面図であり、図8Dは、図8C� �示した、D-D´断面図である。また、図8A,Cに� �いて、樹脂部材15に載置される巻線コイルの 軸線を一点鎖線16aで示す。

 図8A,Bに示す樹脂部材15では、図7Aに示した� �脂部材15に設けられた、巻線コイルの軸線16a と平行な方向の溝部25に加え、載置面19の中� �に、巻線コイルの軸線16aと垂直な方向の溝� �25aが設けられている。
 図8C,Dに示す樹脂部材15では、図7Aに示した� �脂部材15に設けられた、巻線コイルの軸線16a と平行な方向の溝部25に加え、載置面19の両� �に、巻線コイルの軸線16aと垂直な方向の溝� �25aが設けられている。
 さらに、図8に示した樹脂部材15は、樹脂部� ��15の長手方向の載置面19の両端部に樹脂導入 部27を備える。この樹脂導入部27は、上述の� �7に示す樹脂導入部27と同様に構成される。
 このように、巻線コイルの軸線16aと平行な� ��向の溝部25に加え、巻線コイルの軸線16aと� �直な方向の溝部25aを設けることにより、巻� �コイルからの樹脂が溝部25に流れ込みやすく 、さらに溝部25の容積をより大きくすること� ��できる。

 なお、溝部25は、上述の巻線コイルの軸線� �平行な方向に形成される以外にも、載置面19 において樹脂が流れ込むことができる形状で あれば特に限定されない。載置面19と溝部と� ��関係、巻線コイルと樹脂量との関係などか� ��適宜設計変更して樹脂部材15を形成するこ� �ができる。
 また、樹脂導入部の構成は、溝部へ樹脂が� ��導されやすい形状であれば特に限定されな� ��。また、樹脂導入部がない場合でも、樹脂� ��巻線コイルから溝部へ流れ落ちれば、樹脂� ��入部を構成しなくてもよい。

 本発明は、上述の構成に限定されるもの� ��はなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で� ��の他様々な構成が取り得る。