本実施形態は、ビリボー(登録商標)用の� �ーリング遊技装置に本発明を適用したもの� �ある。

 なお、ビリボー(登録商標)とは、ビリヤ� �ド用のボールを用いたボーリング遊技装置� �あり、具体的には、ピンを倒すためのボー� �をビリヤード用のスティックにて突くこと� �よりボールを転がして、レーンの終端側に� �立配置された10本のピンを倒す遊技である。

 そして、現状(2007年7月)のビリボー(登録� �標)用のボーリング遊技装置は、通常のボー� ��ング遊技装置をそのまま縮小した構造とな� ��ているため、必ずしも、ビリボー(登録商標 )に適したものと言い難い部分が少なからず� �在している。

 そこで、以下、ビリボー(登録商標)に適� �たボーリング遊技装置を例に、本発明の実� �形態を図面と共に説明する。

 (第1実施形態)
 1.図面の説明
 図1は、ボーリング遊技装置1のうち、回収� �構100、ピンセッター300及びピンPの払い出し� ��構400の配置を示す図であり、図2は回収機構 100の正面図(図1のA矢視図)であり、図3は回収� ��構100の正面側を水平方向から見た図である� ��

 また、図4(a)はシュラウド130の正面図であ り、図4(b)は図4(a)の右側面図であり、図5は異 形スリット121からピンPが落下するときの状� �を裏面側から見た図であり、図6は図5に示す 状態を図5の右側から見た図である。

 また、図7は回転ドラム111の正面図であり 、図8(a)は固定プレート120の正面図であり、� �8(b)はピンPの正面図であり、図9(a)~図9(c)及び 図10(a)~図10(c)は、回収機構100にて回収される� ��ールB及びピンPの動きを示す図であり、図11 は回収機構100を裏面側から見た図である。

 また、図12は図1のB矢視図であり、図13は� ��布シュータ250の設置状態を上面から見た図� ��あり、図14(a)は分配機構210を図1の矢視Bから 見た図であり、図14(b)は図14(a)の上面図であ� �、図15はピン搬送機構200の概略構成を示す図 であり、図16は図15の左側面図である。

 図17(a)~図17(d)はピンPの上昇作動を示す図� ��あり、図18はピストン部320の拡大図であり� �図19(a)はピンガイド351の断面図であり、図19( b)は図19(a)の19B-19B断面図であり、図20及び図21 は退避機構360の作動を示す図である。

 また、図22は図20のC矢視図であり、図23(a) はピンガイド351によりピンPが挟持された状� �を示す図であり、図23(b)はピンPの挟持が解� �された状態を示す図であり、図24はボーリン グ遊技装置1の電気系を示すブロック図であ� �、図25はポケット部112Aに収納されたピンPの� ��態を示す図である。

 2.ボーリング遊技装置の概略
 ボーリング遊技装置1は、前述したように、 レーン3の長手方向一端側から他端側(終端側) に向けてボールを転がすことにより、レーン 3の終端側に起立配置されたピンPを倒す遊技� ��用いられる装置である。

 そして、レーン3の終端側及びその近傍に は、図1に示すように、ピンP及びボールBを回 収する回収機構100、回収機構100にて回収され たピンPをピンセッター300に搬送するピン搬� �機構200、ピンPをレーン3上の所定位置に起立 配置させるためのピンセッター300、及びピン Pの払い出し機構400等が設けられている。

 因みに、以下の説明では、ピン搬送機構2 0とピンセッター300とを別の機構として区分� �ているが、これは、本実施形態に係るボー� �ング遊技装置1の理解を容易にするためであ� ��。

 つまり、ボーリング遊技装置1を構成する 機構の分類は、以下の説明に限定されるもの ではなく、例えば、ピン搬送機構200とピンセ ッター300とを1つの機構(ピンセッター)として 分類してもよい。

 また、回収機構100、ピン搬送機構200、ピ� ��セッター300及び払い出し機構400の作動は、� ��24に示すように、制御回路500により制御さ� �ており、この制御回路500は、CPU、ROM及びRAM� �からなる周知のマイクロコンピュータにて� �成されている。そして、制御回路500は、ROM� �の不揮発性記憶手段に記憶されているプロ� �ラムに従って回収機構100等を制御する。

 3.回収機構100
 回収機構100は、図1に示すように、倒れたピ ンP及びレーン3の終端側に到達したボールBを 同時に回収するピン回収機構である。そして 、この回収機構100にて回収されたピンPは、� �ン搬送機構200を経てピンセッター300に搬送� �れ、ボールBはレーン3より下方側に設けられ た戻しシュータ106を経由してレーン3の一端� �に搬送される。

 そして、回収機構100は、回転ドラム111等� ��らなる回収部110、回収部110とレーン3との間 に配設されたベルトコンベア101、回収された ピンPをピン搬送機構200に導くピンシュータ10 3、及び回収されたボールBを戻しシュータ106� ��導くボールシュータ105(図3参照)等を有して� ��成されている。

 なお、ベルトコンベア101は、電動モータ� ��て回転駆動される無端ベルトにてレーン3の 終端側に到達したボールB、及びレーン3の終� ��側に払い出されたピンPを回収機構100に搬送 するものである。

 また、ピンシュータ103、ボールシュータ1 05及び戻しシュータ106は、高低差を利用して� ��ンP又はボールBを滑り落下させることによ� �、ピンP又はボールBを所定部位に導く案内手 段である。

 なお、ピンシュータ103は、フレキシブル� ��ューブのごとく、可撓性チューブもしくは� ��撓性を有する樋にて構成されているが、ボ� ��ルシュータ105及び戻しシュータ106は、可撓� ��チューブ若しくは剛体チューブ又は可撓性� ��樋もしくは剛体状の樋であってもよい。

 因みに、衝突板107は、転がってきたボー� ��Bを衝突させてボールBをベルトコンベア101� �に落下させるための衝突部材であり、払出� �レード401は、ピンP及びボールBをベルトコン ベア101に向けて払い出すもので、この払出ブ レード401は、払い出し機構400によって、図1� �右側から左側に向けて移動させられる。

 3.1.回収部
 回収部110は、図2に示すように、回転する回 転ドラム111、ボーリング遊技装置1のフレー� �(図示せず。)に固定された固定プレート120、 回転ドラム111の下端側を覆うシュラウド130、 及び回転ドラム111を回転させるモータ140(図9( a)参照)等から構成されている。

 回転ドラム111は、図9(a)に示すように、略 板状に形成され、かつ、その回転軸111Aと直� �する側面111Bが水平面に対して交差するよう� ��傾いており、その外周側には、図2に示すよ うに、径方向外側に放射状に突出する複数本 の突起部112が円周方向に等間隔で設けられて いる。

 そして、突起部112間に形成される凹部112A により、ベルトコンベア101により搬送されて きたピンPが収納されるピン移送部(以下、こ� ��凹部112Aをポケット部112Aと記す。)が構成さ� ��ており、このポケット部112AにピンPが収納� �れた状態で回転ドラム111が回転することに� �り、ピンPが後述する異形スリット121まで移� ��される。

 また、回転ドラム111のうち、ポケット部1 12Aより内周側には、図9(a)に示すように、回� �ドラム111の側面111Bから回転軸111Aと平行な方 向に陥没するように回転ドラム111を貫通する 貫通穴113が設けられており、この貫通穴113の うち下方側に向けて開口した開口部は、固定 プレート120により閉塞されている。

 一方、貫通穴113のうち上方側に向けて開� ��した開口部は、ベルトコンベア101の終端側� ��位置して開放されているので、貫通穴113は� ��下方側が閉塞された凹部状となる。このた� ��、ベルトコンベア101にて搬送されてきたボ� ��ルBは、貫通穴113(以下、この貫通穴113を凹� �113と記す。)に落下するようにして凹部113に� ��納される(図9(b)参照)。

 したがって、回転ドラム111が回転すると� ��凹部113に収納されたボールBがポケット部112 Aの収納されたピンPと共に移送されていく。� ��まり、凹部113は、ボールを移送するボール� ��送部として機能する。

 ところで、ベルトコンベア101と回転ドラ� ��111との間には、図9(a)に示すように、シュラ ウド130からベルトコンベア101側に向けて突出 する案内ブレード131が設けられており、この 案内ブレード131とベルトコンベア101との隙間 は、ベルトコンベア101稼働時に案内ブレード 131とベルトコンベア101とが干渉しない程度の 小さな隙間に設定されている。

 このため、ベルトコンベア101にて搬送さ� ��てきたピンP及びボールBは、案内ブレード13 1上を滑ってポケット部112A又は凹部113に至る� ��つまり、本実施形態では、ベルトコンベア1 01及び案内ブレード131により、レーン3の終端 側に到達したボールB、及びレーン3の終端側� ��払い出されたピンPを回収機構100に搬送する 搬送手段が構成されている。

 そして、案内ブレード131のうち回収部110� ��の端部101Aと回転ドラム111との距離Wは、ボ� �ルBの直径より小さく、かつ、ピンPの最大直 径より大きくなるように設定されている。さ らに、案内ブレード131の端部101Aは、鉛直(上� ��)方向において、ポケット部112Aの上端112Bよ� ��高く、かつ、凹部113の上端113Aより低い位置 に設定されている。

 また、シュラウド130は、図2に示すように 、少なくとも最下端側に位置するポケット部 112Aのみをベルトコンベア101側から覆って、� �下端側に位置するポケット部112Aを上方側が� ��いた袋状とするものである。

 そして、このシュラウド130により、ベル� ��コンベア101からポケット部112Aに落下したピ ンPがポケット部112Aから脱落することが防止� ��れるとともに、1つのポケット部112Aに複数� �のピンPが入り込むことが防止される。

 また、シュラウド130は、ポケット部112Aの みを完全に覆い、凹部113はシュラウド130によ り完全に覆われていないので、ベルトコンベ ア101にて搬送されてきたボールBは、ポケッ� �部112Aに入り込むことなく、案内ブレード131� ��を滑って凹部113に収納される。

 そして、本実施形態では、シュラウド130� ��は、図2及び図4(a)(b)に示すように、回転ド� �ム111の外周側を覆う環状のシュラウドリン� �132が一体形成されており、このシュラウド� �ング132によって、ポケット部112Aが収納され� ��ピンPが回転ドラム111の回転に伴う慣性力(� �心力)により径方向に飛び出してしまうこと� ��防止している。

 なお、本実施形態では、案内ブレード131� ��別部品としてシュラウド130の上端部130A(図4( a)(b)参照)に組み付けているが、本実施形態は これに限定されるものではなく、案内ブレー ド131をシュラウド130に一体形成してもよい。

 また、固定プレート120は、回転ドラム111� ��下面側に配設されてポケット部112Aを閉塞し ており、この固定プレート120の上方側には、 図2に示すように、回転ドラム111の回転方向� �延びる長穴状の異形スリット121が設けられ� �いる。

 異形スリット121は、図8(a)に示すように、 短径方向寸法が異なる2種類の長穴をその長� �方向に繋いだ形状である。具体的には、異� �スリット121のうち回転方向後退側(図8(a)の右 側)の第1穴部121Aの短径方向寸法Aは、ピンPの� ��径部P1の直径寸法D1(図8(b)参照)より大きく、 かつ、ピンPの大径部P2の直径寸法D2(図8(b)参� �)より小さい寸法に設定されている。

 一方、異形スリット121のうち回転方向前� ��側(図8(a)の左側)の第2穴部121Bの短径方向寸� �Bは、ピンPの大径P2の直径寸法D2より大きい� �法に設定されている。このため、第1穴部121A では、ピンPの小径部P1のみ異形スリット121を 通過することができ、大径部P2は第1穴部121A� �係止されてしまうのに対して、第2穴部121Bで は、ピンP全体が異形スリット121を通過する� �とができる。

 また、固定プレート120のうち、少なくと� ��異形スリット121が設けられた部位と回転ド� ��ム111との間には、図6に示すように、隙間122 が設けられ、一方、固定プレート120のうち隙 間122と反対側には、異形スリット121から落下 したピンPをピンシュータ103に導く漏斗状の� �内部材123が組み付けられている。

 案内部材123は、図5に示すように、第1穴� �121Aに対応する部分に設けられて第1穴部121A� �通過したピンPの先端側(小径部P1側)に接触す ることよりピンPを受ける受け面123A、及び第2 穴部121Bに対応する部分に設けられて回転ド� �ム111の回転方向前進側(図5の右側)に向かう� �ど、下方側に下がるように傾斜した傾斜案� �面123Bを有して構成されている。

 そして、ピンシュータ103に連通する排出� ��123Cは、傾斜案内面123Bのうち最も低い位置� �設けられている。なお、本実施形態では、� �平方向から見て、排出口123Cの中心線L1が、� �2穴部121Bの回転方向前進側端部の曲率中心O1� ��り回転方向前進側(図5の右側)にずれている� ��

 また、受け面123Aは、水平方向に広がる平 面に構成されており、この受け面123Aのうち� �斜案内面123Bとの境界部側には、回転ドラム1 11の回転方向と略直行する壁面を有する抵抗� ��123Dが設けられている。

 このため、第1穴部121Aから落下したピンP� ��先端側は、図6に示すように、抵抗体123Dに� �止される。つまり、抵抗体123Dは、第1穴部121 Aから落下したピンPの先端側が、回転ドラム1 11の回転とともに一体的に移動することを阻� ��する阻害手段として機能する。

 また、第1穴部121A、ポケット部112A及び受� ��面123Aの配置関係は、図6に示すように、第1� ��部121AからピンPの先端側が落下した状態に� �いて、第1穴部121Aの上部外縁部121CがピンPに� ��触し、第1穴部121Aの下部外縁部121DがピンPと 非接触状態となるように構成されている。

 このため、第1穴部121AからピンPの先端側� ��落下した状態においては、ピンPの中心軸線 L2を挟んで上側にてピンPが第1穴部121Aの外縁� ��121Cに接触し、中心軸線L2を挟んで下側にて� ��ンPが回転ドラム111に接触するとともに、こ の回転ドラム111との接触部111Cが、第1穴部121A の外縁部とピンPとの接触部121EよりピンPの底 部側に位置することなる。

 なお、異形スリット121の案内部材123側に� ��、図11に示すように、異形スリット121を開� �する蓋124が設けられており、この蓋124は、� �ンク機構124Aを介してモータ124Bにより開閉駆 動される。

 また、固定プレート120のうち回転ドラム1 11の最下部より上方側であって、異形スリッ� ��121より下方側には、図8(a)に示すように、凹 部113に収納されて移送されてきたボールBを� �転ドラム111の下面側から取り出す長穴状の� �収穴125が設けられており、この回収穴125に� �りボール回収部が構成されている。そして� �ボールシュータ105(図1参照)は、固定プレー� �120のうち回収穴125に対応する部位に組み付� �られている。

 4.ピン搬送機構
 ピン搬送機構200は、図1に示すように、10本� ��ピンPを1組として、水平方向にピンPを1本ず つ分配配置する分配機構210、分配機構210にて 一直線上に並べられたピンPを配布シュータ25 0に搬送する搬送ユニット230、及び後述する� �ンセッター300の所定位置にピンPを案内移送� ��る配布シュータ250等から構成されている。

 4.1.分配機構210
 分配機構210は、ピンシュータ103の出口側を� ��平方向に往復移動させることにより、搬送� ��ニット230の搬送ベルト231にピンPを1本ずつ� �直線上に並べていく機構である。

 具体的には、図14(a)及び図14(b)に示すよう に、ピンシュータ103の出口側が固定されるシ ュータ固定部201、ピンシュータ103から排出さ れるピンPを搬送ベルト231上に載置する載置� �ズル202、シュータ固定部201及び載置ノズル20 2を平行移動可能に支持するレール203、シュ� �タ固定部201及び載置ノズル202が連結された� �動ベルト204、並びに駆動ベルト204を回転さ� �るモータ205等から構成されている。

 なお、載置ノズル202には、ピンPが載置ノ ズル202を通過したか否かを検出するセンサ(� �示せず。)が設けられており、このセンサに� ��ピンPの通過が検出されると、モータ205は駆 動ベルト204を回転させてシュータ固定部201及 び載置ノズル202を平行移動させる。

 ところで、本実施形態では、ピンシュー� ��103の入口側(案内部材123側)は、案内部材123� �固定されて不動であるのに対して、ピンシ� �ータ103の出口側は、レール203の長手方向に� �復移動する。

 一方、搬送ベルト231に載置される10本の� �ンPは、その先端が下側に位置するように搬� ��ベルト231の搬送方向に平行に載置される必� ��があるので、載置ノズル202の出口は、常に� ��搬送ベルト231の搬送方向と平行な方向に向� ��ていることが望ましい。

 そこで、本実施形態では、載置ノズル202� ��、その出口の向きが常に搬送ベルト231の搬� ��方向と平行な方向に向いた状態でレール203� ��を移動するような構成とし、かつ、シュー� ��固定部201は、揺動支点201Aを揺動中心として 揺動しながらレール203上を移動できるような 構成とするとともに、載置ノズル202の入口側 の寸法Aをピンシュータ103の出口側の寸法Cよ� ��大きくしている。

 因みに、載置ノズル202の入口側の寸法Aは 、ピンシュータ103の出口側の寸法Cにシュー� �固定部201の揺動寸法を加えた(考慮した)寸法 であり、載置ノズル202出口側の寸法Bより大� �い寸法である。

 また、本実施形態では、載置ノズル202の� ��口側から出口側にかけて滑らか(連続的)に� �壁間寸法を縮小させることにより、ピンシ� �ータ103から排出されたピンPの排出方向を滑� ��かに搬送ベルト231の搬送方向と平行な方向� ��転向させている。

 4.2.搬送ユニット
 搬送ユニット230は、搬送ベルト231を回転さ� ��ることにより、搬送方向(搬送ベルト231の回 転方向)と直交する水平方向に一直線上に並� �られた10本のピンPを上方側に搬送した後、� �布シュータ250に供給する供給手段である。

 そして、搬送ベルト231の外周面側には、� ��15に示すように、外側に向けて突出する係� �突起部232が複数箇所に設けられており、こ� �係止突起部232により、分配機構210によって� �送ベルト231上に載置されたピンPが係止され� ��状態で上方側に搬送されていく(図1参照)。

 また、搬送ユニット230の上面側には、図1 6に示すように、搬送中のピンPが搬送方向に� ��して大きく傾いてしまうことを防止するガ� ��ドブレード233が複数本設けられており、こ� ��らのガイドブレード233は、図15に示すよう� �、搬送ユニット230の長手方向一端側から他� �側まで延びている。

 そして、ガイドブレード233の長手方向他� ��側(図15の右端側)には、搬送されてきたピン Pを配布シュータ250のピン供給口251に導くべ� �、従動ローラ235の外周面に沿うように湾曲� �たガイド部234が設けられている。

 なお、駆動ローラ236は、搬送ベルト231を� ��転駆動させるもので、この駆動ローラ236は� ��ベルトやチェーン等の動力伝達手段を介し� ��モータ237から駆動力を得て回転する。

 一方、従動ローラ235は、搬送ベルト231の� ��転と共に連れ回りするもので、この従動ロ� ��ラ235は、フレームに揺動可能に組み付けら� ��たテンションレバー238に回転可能に組み付� ��られている。そして、搬送ベルト231の張力� ��、テンションレバー238により調節される。

 5.ピンセッター
 ピンセッター300は、ピン搬送機構200にて搬� ��されてきた複数本のピンPをレーン3上の所� �位置に配設する機構である。具体的には、� �1に示すように、配布シュータ250、ピンリフ� ��ー301及びピンガイド昇降機構350等から構成� ��れている。

 5.1.ピンリフター
 ピンリフター301は、図1に示すように、起立 した状態のピンPをレーン3まで上昇させるも� ��である。具体的には、ピンPが起立した状態 で装填される筒状に形成された複数本のシリ ンダ部302、及びシリンダ部302を上昇させる上 昇機構340等を有して構成されている。

 5.1.1.上昇機構
 上昇機構340は、三角(ピラミッド)状に配置� �れた10本のシリンダ部302が固定された上昇プ レート341、この上昇プレート341を昇降させる チェーン342、チェーン342を引き上げる引上機 343等を有して構成されている。

 そして、チェーン342は、その一端側が上� ��プレート341に固定され、他端側が引上機343� ��の固定部材に固定されているとともに、引� ��機343には、モータ(図示せず。)により回転� �動されるアーム344、及びアーム344の先端側� �回転可能に組み付けられてチェーン342に噛� �合う可動スプロケット345等が設けられてい� �。

 なお、一対のアイドルスプロケット346は� ��可動スプロケット345からチェーン342が外れ� ��ことを防止するために、チェーン342に所定� ��張力を付与するもので、引上機343等の固定� ��材に回転可能に固定支持されている。

 そして、アーム344が回転して可動スプロ� ��ット345が図1のa→b→c→d→a又はこれとは逆� ��きに移動すると、上昇プレート341がアーム3 44の回転に連動して2倍速で昇降することによ りシリンダ部302が昇降する。

 5.1.2.シリンダ部
 シリンダ部302は、図17(a)に示すように、上� �プレート341と共に昇降する第1シリンダ303、� ��1シリンダ303の上端側に第1シリンダ303と同� �上に配設されてフレーム等の固定部材に固� �された第2シリンダ304、及び第1シリンダ303内 で第1シリンダ303の長手方向に変位するピス� �ン部320等を有して構成されている。

 そして、第1シリンダ303の内壁には、図18� ��示すように、内方側に突出する第1突起部305 が設けられており、この第1突起部305に第1コ� ��ルバネ306の上端側が係止されている。一方� ��第1コイルバネ306の下端側は、上昇プレート 341に固定されている。このため、第1シリン� �303は、第1コイルバネ306を介して上昇プレー� ��341に支持された状態で上昇プレート341に連� ��された状態となる。

 また、ピストン部320は、ピンPの底部に接 触してピンPを下方側から支える台座部321、� �昇プレート341に組み付け固定されたプッシ� �ロッド322、及びプッシュロッド322と台座部32 1との間に配設された弾性変形可能な第2コイ� ��バネ323等から構成されている。

 また、保持部材324は、ネジ324B等の締結手 段を介してプッシュロッド322の上端側に着脱 可能に組み付け固定されたもので、台座部321 は、保持部材324に設けられた貫通穴324Aを移� �可能に貫通したボルト325を介してプッシュ� �ッド322に連結されている。

 このため、プッシュロッド322が上昇する� ��、第2コイルバネ323を介してプッシュロッド 322(上昇プレート341)の上昇変位(上昇力)が台� �部321に伝達され、逆に、プッシュロッド322� �降下すると、ボルト325を介してプッシュロ� �ド322(上昇プレート341)の下降変位(下降力)が� ��座部321に伝達される。

 また、第1シリンダ303の下端側外壁には、 図17(a)に示すように、外側に突出する第2突起 部307が設けられ、一方、第2シリンダ304の下� �部には、第1シリンダ303が上昇したときに、� ��2突起部307が衝突することにより、第1シリ� �ダ303の上昇を機械的に規制するストッパ部30 8が設けられている。

 そして、第2シリンダ304の側面には、配布 シュータ250を介してシリンダ部302に案内され てきたピンPを第1シリンダ303(シリンダ部302)� �装填するための装填口309が設けられており� �この装填口309からシリンダ部302に装填され� �ピンPは、台座部321上に起立した状態で第1シ リンダ303内に格納される。

 また、レーン3の終端側のうち、各シリン ダ部302に対応する部位には、図17(b)に示すよ� ��に、ピンPが迫り上がってくる穴部3Aが設け� ��れており、ピンPがレーン3上に押し上げら� �ると、穴部3Aは、図17(c)に示すように、台座� ��321により閉塞される。

 すなわち、第1シリンダ303が降下した状態 (図17(a)に示す状態)から上昇プレート341が上� �すると、第1コイルバネ306及びプッシュロッ� ��322が同時に上昇していくので、図17(b)に示� �ように、第2突起部307がストッパ部308に衝突� ��るまで、第1シリンダ303とピストン部320とが 一体的に上昇していく。

 そして、第2突起部307がストッパ部308に衝 突すると、第1コイルバネ306が縮小変形して� �き、第1シリンダ303の上昇が停止するのに対� ��て、プッシュロッド322は上昇プレート341と� ��体に上昇するので、図17(c)に示すように、� �ストン部320が上昇プレート341と連動して上� �して台座部321が穴部3Aに填り込む。

 このとき、台座部321が穴部3Aに填り込ん� �状態で上昇プレート341の上昇が停止するよ� �に各部の寸法が設定されているものの、寸� �公差内の寸法バラツキにより、台座部321が� �部3Aに填り込んだ後も、上昇プレート341が上 昇し続けるおそれがある。

 しかし、本実施形態では、上昇プレート3 41が上昇し続けた場合には、その分が第2コイ ルバネ323にて吸収されるため(図17(d)参照)、� �ストン部320を介してレーン3に過度に上昇力� ��作用してしまうことが防止される。

 5.2.配布シュータ
 配布シュータ250は、搬送ユニット230にて搬� ��されてきた10本のピンPを、滑り落下させな� ��らシリンダ部302の各装填口309に配布する配� ��手段である。

 すなわち、配布シュータ250は、図13に示� �ように、一直線上に並んで配置された10個の ピン供給口251と、これらのピン供給口251より 低い位置に三角配置された10個の装填口309と� ��繋ぐものであり、本実施形態では、配布シ� ��ータ250は、可撓性チューブ又は樋状の剛体� ��材により構成されている。

 そして、搬送ユニット230により一直線上� ��並んだ状態で10本のピンPがピン供給口251に� ��送されてくるので、10本のピンPはほぼ同時� ��ピン供給口251(配布シュータ250)に供給され� �。

 5.3.ピンガイド昇降機構
 ピンガイド昇降機構350は、図19(a)及び図19(b) に示すように、レーン3上まで上昇したピンP� ��レーン3上で倒れることを防止するピンガイ ド351、及びピンガイド351をレーン3から退避� �せる退避機構360(図1参照)等を有して構成さ� �ている。

 5.3.1.ピンガイド
 ピンガイド351は、図19(a)に示すように、ピ� �Pの先端側からピンPに被さるキャップ状のも のであり、このピンガイド351内には、ピンP� �ピンガイド351内の内壁に押し付けることに� �りピンPを挟持する挟持ロッド352、ピンPの先 端部に接触して変位することよりピンPの有� �を検出する検出手段を成すピンセンサ358等� �有して構成されたものである。

 そして、10本のピンガイド351は、図22に示 すように、略五角形状に形成されたリフトプ レート353に三角状に配置された状態で組み付 けられている。

 すなわち、リフトプレート353には、図19(b )に示すように、環状の固定具356がボルト356A� ��て固定されており、ピンガイド351は、固定� ��356に対して摺動可能に上方から挿入され、� ��つ、固定具356の外周部に設けられた段付き� ��の突起部351Aにて固定具356の上端面356Bに係� �されている。

 そして、ピンガイド351の上端側が、一対� ��コイルバネ357により、常に、リフトプレー� ��353側に引き付けられている。

 このため、通常、リフトプレート353とピ� ��ガイド351とは、図21のaに示すように、一体� ��に昇降するが、ピンPが倒れてピンPがピン� �イド351内に填り込まず、ピンガイド351と干� �した場合には、図21のbに示すように、リフ� �プレート353からピンガイド351が離隔するよ� �に、ピンガイド351とリフトプレート353とが� �々に降下する。

 また、リフトプレート353には、リフトプ� ��ート353に対して平行移動可能な可動プレー� ��354が組み付けられており、このリフトプレ� ��ト353には、可動プレート354をリフトプレー� ��353に対して変位させるアクチュエータ355が� ��み付けられているとともに、各挟持ロッド3 52が可動プレート354に連結されている。

 そして、可動プレート354をリフトプレー� ��353に対して、図22の左側に変位させると、� �23(b)に示すように、挟持ロッド352がピンPか� �離隔してピンPの挟持が開放され、一方、可� ��プレート354をリフトプレート353に対して、� ��22の右側に変位させると、図23(a)に示すよう に、挟持ロッド352がピンPを押圧するので、� �ンPがピンガイド351に挟持される。

 5.3.2.退避機構
 退避機構360は、10本のピンガイド351を昇降� �せるための機構である。そして、リフトプ� �ート353には、図20に示すように、一対の昇降 ガイド361の下端側が固定されており、リフト プレート353の上方側には、図21に示すように� ��昇降ガイド361の外周に摺動可能に接触して� ��降ガイド361の昇降を案内するガイドシュー3 62がフレーム4に固定されている。

 また、一対の昇降ガイド361の上端側はビ� ��ム363により連結されており、このビーム363� ��より、昇降ガイド361が昇降する際に、一対� ��昇降ガイド361間の寸法を一定寸法に保持し� ��昇降ガイド361が滑らかに昇降可能としてい� ��。

 また、リフトプレート353には、チェーン3 64の一端が連結され(図21参照)、このチェーン 364の他端側はフレーム4側に固定されている(� ��1参照)。そして、リフトプレート353は、上� �した上昇機構340と同様な手法により昇降さ� �られる。

 6.ボーリング遊技装置(ビリボー(登録商標))� ��概略作動
 遊技者により転がされたボールBにより倒れ たピンP及びボールB、又は払い出し機構400に� ��り払い出されたピンP及びボールBは、図9(a)~ 図(c)及び図10(a)~図10(c)に示すように、ベルト� ��ンベア101により回収機構100に搬送された後� ��回収機構100によりボールBとピンPとに分別� �れて回収される。

 そして、回収されたピンPは、異形スリッ ト121から落下する際に同一向きに整えられた 後、ピンシュータ103を介して搬送ユニット230 に導かれ、一方、回収されたボールBは、回� �ドラム111の最下部より高い位置まで上昇さ� �られた後、ボールシュータ105を介して戻し� �ュータ106に導かれる。

 また、搬送ユニット230にて配布シュータ2 50に供給されたピンPは、第1シリンダ303内に� �填された後、レーン3上に上昇させられる。� ��のとき、レーン3上にピンガイド351が降下し ているので、上昇してきたピンPは、ピンガ� �ド351に下方側から装填されるようにしてレ� �ン3上に設置される。

 そして、台座部31によりレーン3の穴部3A� �閉塞されると、ピンガイド351がレーン3上か� ��上方側に退避し、再び、遊技可能な状態と� ��る。

 7.本実施形態に係るボーリング遊技装置の� �徴
 本実施形態では、回転ドラム111に、ピンPを 移送するピン移送部を成すポケット部112A、� �びボールBを移送するボール移送部を成す凹� ��113が設けられているので、ピンP及びボール Bを回収する回収機構100の部品点数を削減し� �簡素な構成とすることが可能となる。

 また、本実施形態では、レーン3の終端側 に到達したボールB、及びレーン3の終端側に� ��い出されたピンPを、回収機構100に搬送する 搬送手段を構成する案内ブレード131の端部101 Aと回転ドラム111との距離が、図9(a)に示すよ� ��に、ボールBの直径より小さく、かつ、ピン Pの最大直径より大きくなるように設定され� �いる。

 そしてさらに、案内ブレード131の端部101A は、鉛直方向において、ポケット部112Aの上� �112Bより高く、かつ、凹部113の上端113Aより低 い位置に設定されているので、図10(a)~図10(c)� ��示すように、ピンPは、案内ブレード131と回 収機構100(回転ドラム111)との隙間から落下し� ��ポケット部112Aに収納され、一方、ボールB� �、図9(a)~図9(c)に示すように、その隙間から� �下することなく、凹部113に収納される。

 したがって、ピンPとボールBとが混在し� �まま、回収機構100に搬送されて来ても、ピ� �PとボールBとを分別しながら両者を容易に回 収することができる。

 また、本実施形態では、凹部113は、図9(b) に示すように、回転ドラム111の側面111Bから� �転軸111Aと平行な方向に陥没した凹部により� ��成され、かつ、凹部113の開口部が上方側に� ��けて開口するように側面111Bが水平面に対し て傾斜しているので、凹部113の底部113Bと内� �側面113Cとで、ボールBを保持することができ る。

 一方、仮に回転ドラム111の側面111Bを鉛直 とすると、ボールBを凹部113の内周側面113Cの� ��で保持する必要があるので、凹部113の深さ( 奥行き)寸法を大きくせざるを得ない。

 したがって、本実施形態では、回転ドラ� ��111の側面111Bを鉛直した場合に比べて、回転 ドラム111の厚み寸法を薄くすることができる 。

 また、本実施形態では、異形スリット121� ��うち回転方向後退側の第1穴部121Aの短径方� �寸法Aは、ピンPの小径部P1の直径寸法より大� ��く、かつ、ピンPの大径部P2の直径寸法より� ��さく、さらに、異形スリット121のうち回転� ��向前進側の第2穴部121Bの短径方向寸法Bは、� ��径部P2の直径寸法より大きく設定されてい� �。

 これにより、本実施形態では、ピンPの小 径部P1側が回転ドラム111の回転方向前進側に� ��置した状態で、ピンPが異形スリット121に到 達すると、図5に示すように、小径部P1が第1� �部121Aに到達すると同時に、大径部P2が第1穴� ��121Aに係止された状態で小径部P1が第1穴部121 Aから落下するので、小径部P1が下となり、大 径部P2が上となるようにピンPが回転する。

 つまり、ピンPがポケット部112Aに収納さ� �た状態では、ピンPは、図25に示すように、� �径部P2とポケット部112Aの内壁との接触部S1、 及び小径部P1とポケット部112Aの内壁との接触 部S2を通る仮想の接触面S3に対してピンPの中� ��軸L2が傾いた状態で異形スリット121側に搬� �されていく。

 そして、この状態でピンPの先端が異形ス リット121に到達すると、小径部P1を支持する� ��が消失するので、図5及び図6に示すように� �小径部P1が第1穴部121Aに到達するとほぼ同時� ��小径部P1が第1穴部121Aから落下するので、小 径部P1が下となり、大径部P2が上となるよう� �ピンPが回転する。

 このとき、第1穴部121A、つまり異形スリ� �ト121は、固定プレート120に設けられて不動� �あるので、大径部P2と第1穴部と接触部(ブレ� ��キポイント)において、回転ドラム111ととも にピンPが移動することを阻害する力(ブレー� ��力)が発生する。

 一方、ピンPの底部側は回転ドラム111によ り押されるため、前述したブレーキポイント を回転中心としてピンPの底部が回転方向前� �側に回転し、大径部P2がブレーキポイントよ り回転方向前進側に位置する。つまり、大径 部P2が小径部P1より回転方向前進側に位置し� �状態となる。

 このとき、ピンPは、ブレーキポイントよ り底部側にずれた位置にて回転ドラム111から 回転方向前進向きの力を受け、ブレーキポイ ントにて回転方向後退の向きの力を受けた状 態(落下準備状態)のまま第2穴部121Bまで移動� �ていくので、大径部P2が小径部P1より先に第2 穴部に到達する。

 このため、大径部P2が第2穴部121Bに到達す ると、ピンPは大径部P2が下となり、小径部P1� ��上になるように回転して落下していく。

 一方、ピンPの大径部P2側が回転ドラム111� ��回転方向前進側に位置した状態で、ピンPが 異形スリット121に到達すると、小径部P1のみ� ��第1穴部121Aから落下するので、ピンPは前述� ��た落下準備状態となって第2穴部121Bまで移� �していく。このため、大径部P2が第2穴部121B� ��到達すると、上述したように、ピンPは大径 部P2が下となり、小径部P1が上になるように� �下していく。

 このように、本実施形態では、ピンPの移 動方向を反転させることなく、ピンPを回転� �せてピンPを同一方向に整列させるので、ピ� ��Pに作用する慣性力によりピンPが異形スリ� �ト121を通過してしまうといった問題が原理� �に発生しない。

 したがって、本実施形態では、ピンPの回 収率を悪化させることなく、ピンPの回収速� �を高速にすることが可能となる。

 ところで、例えば特開平11-333044号公報に� ��載の発明において、小径部P1が回転方向前� �側に位置するようにピンPが送られてきた場� ��には、ピンPは、その搬送方向が反転した後 に落下する。

 一方、大径部P2が回転方向前進側に位置� �るようにピンPが送られてきた場合には、ピ� ��Pは、その搬送方向が反転することなく落下 するので、特開平11-333044号公報に記載の発明 では、回転ドラム111の回転速度が一定であっ ても、落下穴からピンPが落下する周期(タイ� ��ング)が落下穴まで送られてくるピンPの状� �によって変動してしまう。

 つまり、特開平11-333044号公報に記載の発� ��では、小径部P1が回転方向前進側に位置す� �ようにピンPが送られてきた場合には、大径� ��P2が回転方向前進側に位置するようにピンP� ��送られてきた場合に比べて、ピンPが落下穴 から落下するタイミングが遅くなるように変 動してしまう。

 このため、特開平11-333044号公報に記載の� ��明では、回収機構100にて回収されたピンPを ピンセッター300に搬送するタイミングが変動 してしまうので、ピンセッター300の誤作動を 招いてしまうおそれが高い。

 これに対して、本実施形態では、小径部P 1が回転方向前進側に位置するようにピンPが� ��られてきた場合には、ピンPを第1穴部121Aに� ��回転させて落下準備状態にしながらピンPを 第2穴部121Bまで移動させるので、小径部P1が� �転方向前進側に位置するようにピンPが送ら� ��てきた場合と、大径部P2が回転方向前進側� �位置するようにピンPが送られてきた場合と� ��、第2穴部121BからピンPが落下するタイミン� ��は殆ど同じとなる。

 したがって、本実施形態では、回収機構1 00にて回収されたピンPをピンセッター300に搬 送する際のタイミング変動を小さくすること ができるので、ピンセッター300が誤作動して しまうことを防止でき得る。

 また、本実施形態では、固定プレート120� ��うち異形スリット121が設けられた部位と回� ��ドラム111との間には、隙間122が設けられて� ��るので、ピンPと回転ドラム111との接触部の うちピンPを移動させる力を受ける部位とブ� �ーキポイントとの距離を大きくすることが� �きる。

 したがって、ピンPの小径部P1側が回転ド� ��ム111の回転方向前進側に位置した状態から� ��下準備状態までピンPを回転させるためのモ ーメント力を大きくすることができるので、 確実にピンPを落下準備状態とした状態で第2� ��部121Bまで移動させることができる。このた め、本実施形態では、ピンPの回収率を悪化� �せることなく、ピンPの回収速度を高速にす� ��ことが可能となる。

 また、本実施形態では、第1穴部121Aから� �下したピンPの先端側が、回転ドラム111の回� ��とともに移動することを阻害する阻害手段� ��成す抵抗体123Dが設けられているので、ピン Pの先端が回転ドラム111とともに移動するこ� �を確実に阻害することができ、確実にピンP� ��落下準備状態となるように回転させること� ��できる。

 また、本実施形態では、第1穴部121Aから� �ンPの先端側が落下した状態において、図6に 示すように、ピンPの中心軸線L2を挟んで上側 にてピンPが第1穴部121Aの上部外縁部121Cに接� �し、中心軸線L2を挟んで下側にてピンPが回� �ドラム111に接触するとともに、この回転ド� �ム111との接触部が、ブレーキポイント(第1穴 部121Aの外縁部とピンPとの接触部)よりピンP� �底部側に位置することとなる。

 このため、落下準備状態にあるピンPが、 本来、落下すべき向きとは反対側、つまり回 転ドラム111を挟んで固定プレート120と反対側 に落下してしまうことを抑制できるので、確 実にピンPを落下準備状態とした状態で第2穴� ��121Bまで移動させることができる。したがっ て、ピンPの回収率を悪化させることなく、� �ンPの回収速度を高速にすることが可能とな� ��。

 また、本実施形態では、ピンPを配布シュ ータ250により滑り落下させながら所定位置、 つまり三角状に配置された装填口309まで案内 するので、揺動しながら伸縮するアームによ りピンPを1本ずつ所定位置に供給配置する特� ��平11-333044号公報に記載の発明に比べて、ピ� ��セッター300の部品点数を削減して簡素な構� ��とすることができる。

 また、本実施形態では、配布シュータ250� ��ピンPを供給する供給手段を成す搬送ユニッ ト230は、複数本の配布シュータ250に同時にピ ンPを供給することが可能であるので、複数� �のピンPを短時間に供給配置することができ� ��ピンセッター300の処理速度を高めることが� ��きる。

 また、本実施形態では、レーン3上まで上 昇したピンPがレーン3上で倒れることを防止� ��るピンガイド351を有するので、レーン3に配 設されたピンPが倒れてしまうことを防止で� �る。

 また、本実施形態では、シリンダ部302(第 2シリンダ304)の側面にピンPを装填するための 装填口309が設けられているので、短時間でシ リンダ部302(第1シリンダ303)にピンPを装填す� �ことができる。

 すなわち、本実施形態では、第1シリンダ 303を上昇させてピンPをレーン3上に配設する� ��で、仮に特開2002-119634号公報に記載の発明� �ように、装填口をシリンダ部の上部に設け� �場合には、シリンダ部を上昇させる際に、� �にシリンダ部に装填すべきピン(次装填用の� ��ン)がシリンダ部と干渉することを防止する ために、次装填用のピンを装填口からずれた 待機位置で待機させる必要がある。

 このため、特開2002-119634号公報に記載の� �明では、ピンをシリンダ部に装填する際に� �、次装填用のピンを待機位置から装填口ま� �移動させる必要があるので、シリンダ部が� �下しても、即座にピンをシリンダ部に装填� �ることができない。

 これに対して、本実施形態では、装填口3 09が第2シリンダ304の側面に設けられているの で、次のピンP装填作動に備えて次装填用の� �ンPを装填口からずれた位置で待機させる必� ��がない。

 したがって、次のピンP装填作動時に、ピ ンPを待機位置から装填口309まで移動させる� �要がなく、第1シリンダ303が降下するとほぼ� ��時に次装填用のピンPをシリンダ部302(第1シ� ��ンダ303)に装填することができるので、短時 間でシリンダ部302にピンPを装填することが� �きる。

 また、本実施形態では、第1シリンダ303と ピストン部320とが所定量だけ一体的に上昇し た後、ピストン部320のみが上昇してレーン3� �設けられた穴部3AからピンPをレーン3上に押� ��上げるように作動するので、第1シリンダ303 にてピンPが倒れることを防止しながら、ピ� �Pをレーン3近傍まで上昇させた後、ピストン 部320にてピンPのみをレーン3上に上昇させる� ��とができる。

 また、本実施形態では、台座部321とプッ� ��ュロッド322との間に弾性変位部を成す第2コ イルバネ323が設けられているので、上昇機構 340及び台座部321の寸法バラツキや組み立て寸 法バラツキ等を第2コイルバネ323により吸収� �ることができる。

 また、本実施形態では、退避機構360側と� ��ンガイド351とを連結するとともに、上下方� ��に弾性変位可能な弾性変位部を成すコイル� ��ネ357が設けられているので、ピンガイド351� ��確実に上下方向に変位させることができる� ��

 すなわち、ピンPが倒れている状態でピン ガイド351が降下すると、倒れているピンPに� �ンガイド351が干渉し、ピンガイド351を完全� �降下させることができなくなり、他のピン� �イド351の降下作動に悪影響を与えるおそれ� �ある。

 これに対して、本実施形態では、図21のb� ��示すように、倒れているピンPにピンガイド 351が干渉しても、コイルバネ357にて吸収する ことができるので、他のピンガイド351の降下 作動に悪影響を与えることを防止することが でき得る。

 また、本実施形態では、上昇プレート341� ��昇降させる引上機343やリフトプレート353を� ��降させる退避機構360は、アームの回転を利� ��したクランク機構により構成されているの� ��、変位開始時及び変位終了時における変位� ��さを小さくすることができる。

 したがって、変位開始時及び変位終了時� ��上昇プレート341やリフトプレート353に大き� ��慣性力が作用することを抑制できるので、� ��昇プレート341やリフトプレート353を滑らか� ��変位させることができる。

 (第2実施形態)
 第1実施形態では、シュラウドリング132がシ ュラウド130に一体化されていたが、本実施形 態は、回転ドラム111にシュラウドリング132を 一体化し、ポケット部112Aの外周側を閉じた� �状としたものである。

 これにより、本実施形態では、回転ドラ� ��111が回転する際に、ポケット部112Aに収納さ れたピンPがシュラウドリング132に擦れなが� �異形スリット121側に移送されることを防止� �きるので、ピンPを移送する際に発生する騒� ��を低減することができるとともに、ピンPや シュラウドリング132等の摩耗が進行すること を抑制できる。

 (第3実施形態)
 本実施形態は、回収部110におけるピン回収� ��率の更なる向上を図ったものであり、以下� ��本実施形態を図面と共に説明する。

 なお、図26は回収機構100の正面図であり� �図27は固定プレート120の正面図であり、図28� ��固定プレート120の正面図であり、図29(a)は� �28のD矢視図であり、図29(b)は、図29(a)の右側� ��図である。

 図30は回転ドラム111の断面図であり、図31 (a)はシュラウド130の正面図であり、図31(b)は� ��31(a)のE矢視図であり、図32~図39は回収機構10 0の作動説明図である。図33(b)、34(b)、35(b)、36 (b)及び39(b)は、各々、図33(a)、34(a)、35(a)、36(a )及び39(a)のE矢視図(半径方向外側から見た図) である。図40は図26の40-40断面図であり、図41� ��図26の41-41断面図であり、図42は凹部112Fの効 果を説明するための図である。

 1.本実施形態に係るボーリング遊技装置の� �徴的構造
 本実施形態では、図26に示すように、異形� �リット121のうち回転中心O1側を、ポケット部 112Aの底部112Cを超えて回転中心O1側まで拡大� �ることにより、異形スリット121の短径方向� �法A、B(図27参照)を上述の実施形態より大き� �するとともに、図31(b)に示すように、シュラ ウドリング132のうち異形スリット121に対応す る部分を切り欠いている。

 因みに、本実施形態では、回転ドラム111� ��び異形スリット121により構成される第1穴部 121Aの実質的な短径方向寸法A1(図26参照)は、� �ンPの大径部P2の直径寸法D2(図8(b)参照)の約0.9 倍であり、回転ドラム111及び異形スリット121 により構成される第2穴部121Bの実質的な短径� ��向寸法B1(図26参照)は、ピンPの大径部P2の直� ��寸法D2の約1.1倍である。

 また、ポケット部112Aの深さ寸法、つまり 回転ドラム111の外周面から底部112Cまで寸法� �、図28に示すように、回転ドラム111の回転方 向前進側の深さ寸法d1が回転方向後端側の深� ��寸法d2より大きくなるように設定されてい� �。

 このため、本実施形態では、ポケット部1 12Aの側壁のうち回転方向後退側の側壁112Dは� �回転中心O1から放射方向に略平行に延びてい るのに対して、回転方向前進側の側壁112Eは� �底部112Cと略直行する方向と平行な方向に延� ��ている。

 そして、回転方向後退側の側壁112Dのうち 固定プレート120側であって、シュラウドリン グ132側には、図29(a)及び図29(b)に示すように� �凹部112Fが設けられており、この凹部112Fは、 ピンPの先端部のみが填り込むことが可能な� �法に設定されている。

 つまり、図37(a)に示すように、ピンPの先� ��側が回転方向後退側の側壁112Dに接触するよ うにポケット部112AにピンPが収納された場合� ��は、図37(b)に示すように、ピンPの先端側が� ��部112Fに填り込んだ状態でピンPが異形スリ� �ト121まで移送される。

 一方、ピンPの底部が回転方向後退側の側 壁112Dに接触するように、ピンPがポケット部1 12Aに収納された場合には、図32に示すように� ��ピンPの底部側が凹部112Fに填り込むことな� �ピンPが異形スリット121まで移送される。

 また、ボールBを移送するための凹部113の 縁部のうち、固定プレート120と反対側には、 図30に示すように、面取り部113Dが設けられて おり、この面取り部113Dにより、凹部113の実� �的な深さd3を回転ドラム111の厚みHより小さ� �している。なお、凹部113の実質的な深さd3と は、凹部113の内周側面113CのうちボールBの保� ��に寄与する部分の寸法をいう。

 また、固定プレート120のうちポケット部1 12Aに対応する部位であって、異形スリット121 より回転方向後退側には、図40に示すように� ��回転ドラム111側に突出した突出部120Aが設け られており、この突出部120Aは、本実施形態� �は、Pネジ等の頭部が曲面状に形成されたネ� ��を固定プレート120に組み付けることにより� ��成されている。

 また、回転ドラム111のうち固定プレート1 20と反対側の面には、図41に示すように、回� �ドラム111の下端側に溜まった複数本のピンP� ��撹拌するための撹拌部111Dが設けられている 。

 2.本実施形態に係るボーリング遊技装置の� �徴
 本実施形態では、回転ドラム111及び異形ス� ��ット121により構成される第1穴部121Aの実質� �な短径方向寸法A1を、ピンPの大径部P2の直径 寸法D2の約0.9倍程度まで拡大したので、ピンP の底部側が回転方向後退側に位置するように ポケット部112Aに収納された状態で異形スリ� �ト121まで移送されてきても、確実に、ピンP� ��大径部P2が小径部P1より下に位置した状態で ピンPを落下させることができる。

 すなわち、底部側が回転方向後退側に位� ��するようにポケット部112Aに収納されたピン Pは、図32→図33(a)に示すように、異形スリッ� ��121が設けられた位置まで移送されていき、� ��ンPの小径部P1が第1穴部121Aに到達すると、� �33(b)に示すように、ピンPの先端側が異形ス� �ット121から案内部材123側に落下する。

 このとき、隙間寸法A1を、ピンPの大径部P 2の直径寸法D2の約0.9倍程度まで拡大したので 、ピンPの先端側が異形スリット121から案内� �材123側に落下し始めると、図34(a)及び図34(b)� ��示すように、ピンPは、自身に作用する重力 により大径部P2が上側となり小径部P1が下側� �なるように上下反転する。

 そして、この状態で回転ドラム111が回転� ��ると、第1穴部121Aの外縁部とピンPとの接触� ��121E(図34(b)参照)において発生する摩擦力と� �転ドラム111の回転力により、図35(a)及び図35( b)に示すように、ピンPの大径部P2側が小径部P 1側より回転方向前進側に位置させるような� �ーメントがピンPに作用する。

 このため、ピンPの大径部P2が回転ドラム1 11と第1穴部121Aの外縁部とにより係止された� �態で第2穴部121BまでピンPが移送されていき� �大径部P2が第2穴部121Bに到達すると、図36(a)� �び図36(b)に示すように、ピンP全体が異形ス� �ット121から案内部材123に落下し、大径部P2が 小径部P1より下方側に位置するようにピンシ� ��ータ103内を滑り落ちていく。

 したがって、ピンPの底部側が回転方向後 退側に位置するようにポケット部112Aに収納� �れた状態で異形スリット121まで移送されて� �ても、確実に、ピンPの大径部P2が小径部P1よ り下に位置した状態でピンPを落下させるこ� �ができる。

 また、ピンPの先端側が回転方向後退側に 位置するようにポケット部112Aに収納された� �合には、図37(a)及び図37(b)に示すように、ピ� ��Pの先端側が凹部112Fに填り込んだ状態でピ� �Pが異形スリット121まで移送される。

 このとき、ピンPの先端側が、回転方向後 退側の側壁112Dのうちシュラウドリング132側� �設けられた凹部112Fに填り込んでいるので、� ��38に示すように、ピンPの先端側が異形スリ� ��ト121からずれた部位を摺動変位する。

 このため、ピンPの小径部P1側が異形スリ� ��ト121から案内部材123側に落下することなく� ��ピンP全体が回転ドラム111の回転と共に移動 していき、大径部P2が第2穴部121Bに到達する� �、図39(a)及び図39(b)に示すように、ピンP全体 が異形スリット121から案内部材123に落下し、 大径部P2が小径部P1より下方側に位置するよ� �にピンシュータ103内を滑り落ちていく。

 ところで、ピンPの底部側が回転方向後退 側に位置するようにポケット部112Aに収納さ� �た状態でピンPが異形スリット121まで移送さ� ��る場合には、前述したように、ピンPの大径 部P2が上側となり小径部P1が下側となるよう� �上下反転するが、回転ドラム111が常に回転� �ているため、図34(b)に示すように、ピンPの� �端側が第1穴部121Aに落下した状態でピンPが� �るように、矢印の方向に振動してしまうお� �れが高い。

 そして、ピンPが踊るように振動すると、 シュラウドリング132とピンPの大径部P2とが衝 突してしまい、ピンPを確実に案内部材123に� �下させることができないおそれがある。

 これに対して、本実施形態では、シュラ� ��ドリング132のうち異形スリット121に対応す� ��部分を切り欠いているので、シュラウドリ� ��グ132とピンPの大径部P2とが衝突してしまう� ��とがなく、確実にピンPを案内部材123に落下 させることができる。

 なお、本実施形態では、シュラウドリン� ��132とピンPの大径部P2とが衝突することを防� ��するものであるので、シュラウドリング132� ��うち異形スリット121に対応する部分を切り� ��くのではなく、シュラウドリング132のうち� ��形スリット121に対応する部分を、回転ドラ� ��111から離間させるように径方向外側に膨ら� ��だ形状としてもよい。

 また、本実施形態では、転方向後退側の� ��壁112Dのうち固定プレート120側に、ピンPの� �端部が填り込む凹部112Fが設けられているの� ��、ピンPを安定させた状態でポケット部112A� �に収納することができる。

 すなわち、ピンPは、図8(b)に示すように� �大径部P2から底部に向かうほど、直径が小さ くなっているので、図42に示すように、大径� ��P2より底部側に力Fが作用すると、実線で示� ��状態から二点鎖線で示す状態となるように� ��ピンPの先端側が浮き上がってしまう。

 このため、ポケット部112Aに収納されてい るピンPの大径部P2より底部側に他のピンPが� �突すると、収納されているピンPの先端側が� ��定プレート120から浮き上がってしまう。

 このとき、ピンPの先端側が回転方向後退 側に位置するようにピンPがポケット部112Aに� ��ンPが収納されている場合には(図37(a)(b)参照 )、ピンPの先端側でピンPを支えているので、 ピンPの先端側が固定プレート120から浮き上� �ってしまうと、収納されているピンPがポケ� ��ト部112Aから落下してしまい、ピンPの回収� �が低下してしまう。

 これに対して、本実施形態では、回転方� ��後退側の側壁112Dのうち固定プレート120側に ピンPの先端部が填り込む凹部112Fが設けられ� ��いるので、大径部P2より底部側に他のピンP� ��衝突しても、ピンPの先端側が固定プレート 120から浮き上がってしまうことを抑制できる 。したがって、収納されているピンPがポケ� �ト部112Aから落下してしまうことを抑制でき� ��ので、ピンPの回収率が低下してしまうこと を抑制できる。

 なお、ピンPの底部側が回転方向後退側に 位置するようにピンPがポケット部112AにピンP が収納された状態では、ピンPの状態が安定� �ているので、大径部P2より底部側に他のピン Pが衝突しても、ピンPポケット部112Aから落下 してしまうことは殆どない。

 ところで、仮に、凹部113の深さ寸法が十� ��に大きい場合には、凹部113にピンPが填り込 んで移送されてしまうおそれがある。そこで 、本実施形態では、凹部113の縁部のうち固定 プレート120の反対側に面取り部113Dを設ける� �とにより、凹部113の実質的な深さd3を回転ド ラム111の厚みHより小さくし、凹部113にピンP� ��填り込んで移送されてしまうことを防止し� ��いる。

 なお、回転ドラム111の厚みHを小さくすれ ば、面取り部113Dを設ける必要がないが、回� �ドラム111の厚みHを小さくすると、ポケット� ��112AからピンPが落下し易くなるので、異形� �リット121にピンPを移送することができなく� ��り、ピンPの回収率が低下してしまう。

 これに対しては、回転ドラム111の外周側( ポケット部112A側)における厚みHと凹部113側の 厚みHとが異なる回転ドラム111を用いれば解� �することができるが、この解決手法では、� �転ドラム111の形状が複雑となり、回転ドラ� �111の製造原価上昇を招いてしまうおそれが� �る。

 しかし、本実施形態では、凹部113の縁部� ��うち固定プレート120の反対側に面取り部113D を設けるといった簡便な手法であるので、回 転ドラム111の製造原価上昇を抑制しつつ、凹 部113にピンPが填り込んで移送されてしまう� �と、及びポケット部112AからピンPが落下し易 くなることを防止できる。

 ところで、ポケット部112Aに不完全な状態 で収納されているピンPは、異形スリット121� �で移送されてきても、ピンPが異形スリット1 21にて前述したように落下しないため、ピンP を正常に回収することができず、ピン回収率 の低下を招いてしまう。

 これに対して、本実施形態では、固定プ� ��ート120のうちポケット部112Aに対応する部位 であって、異形スリット121より回転方向後退 側に突出部120Aが設けられているので、ポケ� �ト部112Aに不完全な状態で収納されているピ� ��Pを異形スリット121に移送される前に積極的 にポケット部112Aから落下させることができ� �ピンPの回収率を向上させることができる。

 すなわち、完全な状態でポケット部112Aに 収納されているピンPとは、ピンPが小径部P1� �び大径部P2の2カ所で固定プレート120に接触� �ている状態をいう。一方、不完全な状態で� �ケット部112Aに収納されているピンPとは、ピ ンPが小径部P1及び大径部P2のうちいずれか一� ��のみで固定プレート120に接触している状態� ��いう。

 このため、不完全な状態でポケット部112A に収納されているピンPは、例えばピンPの先� ��側が、回転ドラム111から固定プレート120と� ��対側(以下、前面側という。)に突出した状� �となっている可能性が高いので、異形スリ� �ト121まで移送されてきても、異形スリット12 1にて前述したように落下しない可能性が高� �。

 これに対して、本実施形態では、突出部1 20Aが設けられているので、ピンPが異形スリ� �ト121に至る前に突出部120AによりピンPが前面 側に押される。このため、不完全な状態でポ ケット部112Aに収納されているピンPが、異形� ��リット121に移送されることを未然に防止で� ��るので、ピンPの回収率を向上させることが できる。

 なお、完全な状態でポケット部112Aに収納 されているピンPも、突出部120Aにより前面側� ��押されるが、完全な状態でポケット部112Aに 収納されているピンPは、小径部P1及び大径部 P2の2カ所で固定プレート120に接触しているの で、ポケット部112Aから落下しない。

 ところで、回転ドラム111の下端側に溜ま� ��た複数本のピンPが整然と並んでしまった場 合には、その溜まったピンPがポケット部112A� ��入り込み難くなるため、ピンPの回収率が低 下してしまう。

 これに対して、本実施形態では、回転ド� ��ム111の前面側に撹拌部111Dが設けられている ので、回転ドラム111の下端側に溜まった複数 本のピンPが撹拌部111Dにより撹拌される。し� ��がって、回転ドラム111の下端側に溜まった� ��数本のピンPが整然と並んでしまうことを防 止できるので、ピンPの回収率が低下してし� �うことを防止できる。

 (第4実施形態)
 本実施形態は、各種部品をボーリング遊技� ��置1に取り付けるためのブラケットの取付構 造に関するものである。以下、ボーリング遊 技装置1のうちレーン3の側面にブラケット600� ��取り付ける場合を例に本実施形態を説明す� ��。

 なお、図43はボーリング遊技装置1の外観� ��面図であり、図44はサイドフレーム610の断� �図(図43の44-44断面図)であり、図45(a)はブラケ ット600の正面図であり、図45(b)はブラケット6 00の側面図であり、図45(c)はブラケット600の� �面図であり、図46はブラケット600の取付説明 図であり、図47はサイドフレーム610にブラケ� ��ト600を取り付けた状態を示す断面図(図43の4 7-47断面図)である。

 そして、ボーリング遊技装置1では、図43� ��示すように、レーン3の側面にレーン3の長� �方向と平行に延びるサイドフレーム610が設� �られており、このサイドフレーム610のうち� �ラケット600が組み付けられる部位には、図44 に示すように、互い所定の間隔を隔てて対向 する一対の溝部611、612が設けられている。

 なお、本実施形態では、一対の溝部611、6 12もサイドフレーム610と同一方向に延びてい� ��とともに、これら溝部611、612はサイドフレ� ��ム610と共に、アルミニウム等の金属材に押� ��加工又は引抜加工を施すことにより一体成� ��されている。

 また、ブラケット600は、図45(a)に示すよ� �に、各種部品が組み付けられる取付部601、� �び一対の溝部611、612に填り込む嵌合すると� �もに、取付部601が設けられた嵌合プレート60 2等から構成されている。

 そして、嵌合プレート602のうち溝部611、6 12に嵌合する部分間の寸法(以下、高さ寸法と いう。)W2は、一対の溝部611、612間の寸法W1(図 44参照)より僅かに小さい寸法に設定されてい るとともに、図45(c)に示すように、嵌合プレ� ��ト602の対角部分には、対角寸法W3が高さ寸� �W2と略同一寸法となるような面取り603が設け られている。

 このため、ブラケット600をサイドフレー� ��610に取り付ける際には、図46に示すように� �面取り603が溝部611、612に対して略平行とな� �ようにブラケット600を傾けた状態(二点鎖線� ��示す状態)から実線に示す状態までブラケッ ト600を回転させることにより、嵌合プレート 602を溝部611、612に填め込むことができる。

 ところで、本実施形態では、嵌合プレー� ��602の高さ寸法W2が一対の溝部611、612間の寸� �W1より僅かに小さい寸法に設定されているの で、ブラケット600は、溝部611、612に沿って、 その長手方向に移動することができる。

 そこで、本実施形態では、図43に示すよ� �に、サイドフレーム610に組み付けられたブ� �ケット600を挟んで両側に、ブラケット600が� �イドフレーム610の長手方向に移動してしま� �ことを規制する規制プレート630が一対の溝� �611、612間に填め込まれている。

 なお、規制プレート630は、ブラケット600� ��位置決め部材も兼ねているので、規制プレ� ��ト630を溝部611、612に填め込んだ後に、ブラ� ��ット600を溝部611、612に填め込むことが望ま� ��いが、本実施形態に係る規制プレート630は� ��樹脂等の弾性変形可能な部材にて構成され� ��いるため、ブラケット600をサイドフレーム6 10に取り付けた後であっても、規制プレート6 30が一対の溝部611、612間に填め込むことがで� ��る。

 (第5実施形態)
 本実施形態は、図48に示すように、案内部� �123の排出口123Cを幅方向(水平方向)略中央に� �置するとともに、後方側から見て、排出口12 3Cの開口部方向が鉛直方向(上下方向)とほぼ� �致するようにしたものである。

 すなわち、上述の実施形態では、図12に� �すように、後方側から見て、排出口123Cの開� ��部方向が鉛直方向(上下方向)と一致してい� �かったが、本実施形態では、排出口123Cの開� ��部方向が鉛直方向(上下方向)とほぼ一致し� �いる。

 これにより、本実施形態では、ピンシュ� ��タ103に無理な変形が生じることを防止する� ��とができるので、ピンPを滑らかに分配機構 210まで落下させることができる。

 また、排出口123Cの開口部方向が鉛直方向 (上下方向)と一致しているので、案内部材123� ��型成形する際に、案内部材123を成形するた� ��の金型を上下分割することができるので、� ��構造を簡素な構造とすることができ、案内� ��材123の生産性を向上させることができる。

 (第6実施形態)
 本実施形態は、図49に示すように、シュー� �固定部201にピンシュータ103の振動を強制的� �減衰させるシュータ制振板201Bを設けけると� ��もに、載置ノズル202の出口側上部にピンPの 跳ね上げを抑制する跳ね上げ制振板202Aを設� �たものである。

 以上のように、本実施形態では、シュー� ��制振板201Bによりピンシュータ103が必要以上 に振動してしまうことが防止されるので、ピ ンシュータ103内でピンPが停止してしまうと� �った不具合の発生を抑制できる。

 また、載置ノズル202の出口側上部に跳ね� ��げ制振板202Aを設けたので、ピンPが搬送ユ� �ット230に落下する際に、ピンPが踊るように� ��必要な振動をしてしまうことを防止できる� ��

 なお、本実施形態では、シュータ制振板2 01Bは、金属製の板をピンシュータ103の下面側 に接触させることにより構成され、跳ね上げ 制振板202Aはゴム等の弾性部材からなる板部� �を載置ノズル202の出口側上部に組み付ける� �とにより構成されているが、制振板201B、202A の構成はこれに限定されるものではない。

 (第7実施形態)
 本実施形態は、図50(a)及び図50(b)に示すよう に、ピンPが搬送ベルト231から離間するよう� �跳ねることを防止するピン制振部材239を搬� �ユニット230に設けたものである。なお、本� �施形態に係る制振部材239は、ピンPの搬送方� ��と直交する方向に延びるロープ状のゴム等� ��らなる弾性部材にて構成されている。

 因みに、図50(a)は搬送ユニット230を上面� �から見た図であり、図50(b)は図50(a)の50B-50B断 面図であり、図51は図50(a)の矢視F方向から搬� ��ベルト231を見た図である。

 これにより、本実施形態では、図51に示� �ように、載置ノズル202から排出されたピンP� ��搬送ベルト231に衝突しても、ピンPが搬送ユ ニット230にて跳ねてしまうことを防止できる ので、ピンPを安定して搬送することができ� �。

 (第8実施形態)
 本実施形態では、ベルトコンベア101のベル� ��を回転させることなく、搬送方向において� ��復運動させるとともに、搬送方向後退側に� ��かって変位する際の変位速度を、搬送方向� ��前進側に向かって変位する際の変位速度よ� ��大きくしたものである。

 すなわち、図52は、本実施形態に係るベ� �トコンベア101の上面図であり、図53は、本実 施形態に係るベルトコンベア101の側面図あり 、図54は往復機構の作動原理図である。

 ベルトコンベア101は、図52及び図53に示す ように、無端状のベルト101A、このベルト101A� ��所定の張力を付与するテンションローラ101B 、ベルト101Aに駆動力を付与する駆動ローラ10 1C、及び駆動ローラ101Cを揺動させる駆動機構 101D等から構成されている。なお、本実施形� �では、ベルト101Aは、ボルト101L(図53参照)等� �固定手段により駆動ローラ101Cに固定されて� ��る。

 そして、テンションローラ101Bは、テンシ ョナー101Fを介してフレーム101Eに変位可能と� ��っており、テンショナー101Fのバネ101Gは、� �ンションローラ101Bを駆動ローラ101Cから離間 させる向きの力を、テンショナー101Fを介し� �テンションローラ101Bに作用させる。なお、� ��動ローラ101Cは、フレーム101Eに対して変位� �可とした状態で回転可能に組み付けられて� �る。

 また、駆動機構101Dは、図53に示すように� ��回転力を発生する電動モータ101H、電動モー タ101Hにより回転させられるとともに、電動� �ータ101Hの回転中心周りを旋回(公転)するク� �ンク部101J、クランク部101Jの旋回運動を揺動 運動に変換して駆動ローラ101Cに伝達するス� �イダロッド101K等から構成されている。

 そして、図54の「下流」で示される旋回� �囲にて駆動ローラ101Cが搬送方向前進側に移� ��し、「上流」で示される旋回範囲にて駆動� ��ーラ101Cが搬送方向後退側に移動する。なお 、本実施形態では、電動モータ101Hは、図54の 矢印に示すように、左向き(反時計回り)に回� ��する。

 このとき、クランク部101Jは等角速度で旋 回しているので、搬送方向後退側に向かって ベルト101Aが変位する際の変位速度が、搬送� �向後前進側に向かってベルト101Aが変位する� ��の変位速度より大きくなり、ベルト101Aの斜 行を防止しながら、ピンPを搬送することが� �きる。

 すなわち、一般的に、ベルトコンベアで� ��、ベルトの搬送方向寸法が幅方向(駆動ロー ラ101C等の軸方向)寸法の2/3以下であると、ベ� ��トが斜行してしまうので、ベルトコンベア� ��成り立たない場合が多い。

 これに対して、本実施形態では、ベルト1 01Aを回転させることなく、搬送方向において 往復運動させているので、ベルト101Aの斜行� �原理的に発生しないが、単にベルト101Aを往� ��運動させるのみでは、ピンPを搬送させるこ とはできない。

 すなわち、本実施形態では、搬送方向前� ��側に向かってベルト101Aが変位する際には、 ベルト101Aの変位速度が比較的小さいので、� �ンPはベルト101Aと一体的に前進する。

 一方、搬送方向後退側に向かって変位す� ��際には、大きな変速度でベルト101Aが変位す るので、ピンPに作用する慣性力がベルトと� �ンPとの接触部に発生する摩擦力を上回り、� ��ンPはその慣性質量によりその場に止まり、 ベルト101Aのみが後退する。

 つまり、本実施形態では、搬送方向前進� ��にベルト101Aが変位するときには、ベルト101 Aの変位と共にピンPが変位し、搬送方向後退� ��にベルト101Aが変位するときには、ベルト101 Aのみが後退側に変位することとなるので、� �ルト101Aの斜行を防ぎながらピンPを搬送する ことができる。

 ところで、ベルト101Aに斜行防止機能を設 ければ、ベルト101Aを往復運動させることな� �単純に回転させれば、ピンPを搬送すること� ��可能となるが、本実施形態のごとく、テン� ��ョンローラ101Bの直径寸法が小さい場合には 、ベルト101Aに斜行防止機能を設けることは� �しい。したがって、本実施形態は、テンシ� �ンローラ101Bや駆動ローラ101Cの直径寸法が小 さいベルトコンベアに適用すると、特に有効 である。

 また、本実施形態では、テンションロー� ��101Bと中心と駆動ローラ101Cの中心を結ぶ中� �線に対してベルト101Aが線対象となっている� ��で、ベルト101Aを往復運動させる際の動的バ ランスを釣り合わせることができる。したが って、駆動ローラ101Cを駆動させる電動モー� �101Hの負荷が必要以上に増大してしまうこと� ��抑制できる。

 なお、本実施形態では、ベルト101Aは駆動 ローラ101Cに固定されていたが、本実施形態� �これに限定されるものではなく、テンショ� �ローラ101B及び駆動ローラ101Cのうち少なくと も一方のローラに固定する、又はベルト101A� �駆動ローラ101Cとの接触面に発生する摩擦力� ��十分に大きくすることにより、固定手段を� ��止する等してもよい。

 (その他の実施形態)
 上述の実施形態では、本発明をビリボー(登 録商標)に適用したが、本発明の適用はこれ� �限定されるものではなく、通常のボーリン� �遊技装置に適用してもよい。

 また、上述の実施形態では、回転ドラム1 11の凹部113が貫通穴にて構成されていたが、� ��発明はこれに限定されるものではなく、貫� ��していない穴にて凹部113を構成してもよい� ��

 また、上述の実施形態では、回転ドラム1 11及び固定プレート120は、鉛直方向に対して� ��斜していたが、本発明はこれに限定される� ��のでなく、回転ドラム111及び固定プレート1 20が鉛直方向と平行であってもよい。

 また、上述の実施形態では、異形スリッ� ��121を用いて回収したピンPを同一の向きに整 えたが、本発明はこれに限定されるものでは ない。

 また、分配機構210、搬送ユニット230、ピ� ��セッター300及びピンガイド昇降機構350は上� ��の実施形態に示された機構に限定されるも� ��ではない。

 また、本発明は、特許請求の範囲に記載� ��れた発明の趣旨に合致するものであればよ� ��、上述の実施形態に限定されるものではな� ��。