以下に、本発明にかかる通信方法、無線� ��信システム、当該システムを構成する送信� ��および受信機の実施の形態を図面に基づい� ��詳細に説明する。なお、この実施の形態に� ��りこの発明が限定されるものではない。

実施の形態1.
 図1-1は、本発明にかかる通信方法を実現す� ��ための、送信機として動作する基地局の構� ��例を示す図である。この基地局は、データ� ��ッファ1とスケジューラ2と符号化/変調/送信 部3と受信/復調/復号部4とを含む構成とする� �また、図1-2は、本発明にかかる通信方法を� �現するための、受信機として動作する端末� �構成例を示す図である。この端末は、受信� �11と受信バッファ12と制御情報解析部13とデ� �タ復調/復号部14とチャネル品質情報生成部15 と符号化/変調/送信部16とを含む構成とする� �また、本実施の形態においては、一例とし� �、上記図1-1に示す基地局と、上記図1-2に示� �複数の端末により、無線通信システムを構� �することとする。

 図1-1に示す基地局では、外部ネットワー� ��を介して受信した各端末へのデータをデー� ��バッファ1に一時的に蓄積する。スケジュー ラ2は、データの受信状況をモニタし、スケ� �ューリングによって選択した端末宛のデー� �をデータバッファ1から読み出し、符号化/変 調/送信部3へ送る。また、スケジューラ2は、 スケジューリングの際に受信/復調/復号部4か ら、各端末から受信したチャネル品質情報お よび移動速度情報を取得する。そして、移動 速度情報に基づき、各端末へ通知するリソー ス割当情報に含める送信形態に関する情報、 すなわち、Localized送信を適用するのかまたは Distributed送信を適用するのか、の選択を行う� ��また、チャネル品質情報に基づき、データ� ��送を行う端末の選択や変調方式等の選択を� ��う。さらに、スケジューリング対象の端末� ��などに基づきLocalized送信時のアグリゲーシ� ��ン数を決定し、リソース割当通知用のビッ� ��マップを生成する。その後、符号化/変調/� �信部3が、スケジューラ2により生成されたリ ソース割当情報(上記送信形態やビットマッ� �等が含まれた情報)を各端末に対して送信す� ��。なお、ここでは、移動速度情報を受信/復 調/復号部4から取得することとしたが、これ� ��限らず、チャネル品質の変化の速さに基づ� ��スケジューラ自らが移動速度を推定するこ� ��としてもよい。

 一方、図1-2に示す端末では、受信部11を� �して受信した信号を一時的に受信バッファ12 に蓄積する。制御情報解析部13は、受信バッ� ��ァ12に蓄積された信号からリソース割当情� �を抜き出し、その情報を解析する。すなわ� �、自端末宛の制御チャネルの有無を判断し� �自端末宛の制御チャネルが有ると判断した� �合に、自端末宛のリソース割当情報に含ま� �る送信形態として、Localized送信が適用され� �いるのかまたはDistributed送信が適用されてい るのか、を判断する。同時に、アグリゲーシ ョン数の判断処理や、ビットマップに基づく 自局に割当てられたリソースブロックの特定 処理、を実行する。そして、それらの解析結 果を、データ復調/復号部14に通知する。デー タ復調/復号部14は、指示されたリソースブロ ックについて復調処理および復号処理を実行 する。また、受信部11では、受信信号からチ� ��ネル品質を測定し、その後、チャネル品質� ��報生成部15が、上記測定結果を所定の報告� �ォーマットに変換する。そして、符号化/変� ��/送信部16が、フォーマット変換後のチャネ� ��品質情報を基地局に対して返信する。

 ここで、本発明の特徴を説明する前に、� ��発明の前提となる技術について説明する。� ��2は、LTEとして検討されている下り(基地局� �端末)フレームの構成と、そのフレームに配� ��される制御チャネルおよびデータチャネル� ��位置と、を示す図である。1サブフレームは 14OFDMシンボルから構成され、このサブフレー ム単位でリソース割当て(スケジューリング)� ��行われる。システム周波数帯域は、最大20MH zであり、現在の検討によれば100個のチャネ� �が存在する。このチャネルはそれぞれリソ� �スブロックと呼ばれ、12サブキャリア(1サブ� ��ャリア=15kHz)で構成される。そして、一つの 端末には、リソースブロックを一つまたは複 数割当てることができる。また、リソース割 当情報を載せる制御チャネルは、上記14OFDMシ ンボルのうちの先頭の最大3OFDMシンボルまで� ��領域に配置され、この制御チャネル領域に� ��、複数端末向けに複数の制御チャネルが存� ��する。また、この制御チャネル領域の後ろ� ��は、次のOFDMシンボルからデータチャネル領 域が配置される。

 また、図3は、端末A,B,Cにリソースブロッ� ��を割当てる場合の一例を示す図である。こ� ��図では、各端末にそれぞれリソースブロッ� ��(0,1,6,7)、(2,3)、(4,5)を割当てており、それぞ れに対してリソース割当情報を制御チャネル で通知している。これは、前述したLocalized送 信でデータ伝送を行う場合であり、同様に前 述したビットマップを用いてリソース割当情 報を通知する。図3の例では、端末A,B,Cに対し てそれぞれ“11000011”,“00110000”,“00001100”� ��通知することになる。

 しかしながら、上述したように、LTEでは� ��大100個のリソースブロックが存在している� ��め、各端末に対して100ビットのビットマッ� ��を使用して通知すると、制御チャネルを逼� ��させることにつながる。このような逼迫を� ��避するため、3GPPでは、アグリゲーションに ついても検討されている。アグリゲーション を実行して、図3の例で示した割当てをビッ� �マップで表現すると、基地局は、端末A,B,Cに 対してそれぞれ“1001”,“0100”,“0010”と通� ��することになる。アグリゲーションを行っ� ��場合の仮想的なリソースブロック割当ての� ��子を図4に示す。ここで、図示のアグリゲー ションを行った場合の仮想的なリソースブロ ックをスケジューリングリソースと呼ぶこと にする。

 一方で、上記Localized送信は、端末の移動� ��度が遅ければ有効な方式であるが、移動速� ��が速い場合にはあまり有効な方式とはいえ� ��いことを既に説明した。図5は、Distributed送� ��の一例を示す図である。ここでは、端末A,B, Cのそれぞれについて割当てるリソースの間� �をできるだけ離し、同一端末に割当てたリ� �ースブロックの間にチャネル状態の相関が� �生しないようにする。

 また、図6は、3GPPで検討が進められてい� �、スケジューリング前のデータブロックを� �ソースブロックにマッピングする手法、の� �例を示す図である。図中のデータD,E,Fが同一 端末へのデータである場合は、図5の端末Aへ� ��リソースブロック割当てと同じとなる。す� ��わち、一つの端末がリソースブロック(0,3,6) を占有する。一方で、データD,E,Fがそれぞれ� ��なる端末へのデータである場合には、図6に 示すように、3つのリソースブロックを3つの� ��末でシェアすることになる。その他、デー� ��D,Eが端末Gへのデータ、データFが端末Hへの� ��ータの場合は、たとえば、3つのリソースブ ロックを2つの端末がシェアすることも可能� �ある。

 つづいて、上述した本発明の前提となる� ��術を踏まえて、本実施の形態のリソース割� ��通知方法について説明する。

 図7は、本実施の形態のリソース割当通知 処理の一例を示す図であり、詳細には、Locali zed送信用のリソースブロック番号とスケジュ ーリングリソース番号のマッピングルールを 示している。図示のリソースブロック番号は 、リソースブロック毎に個別のシリアル番号 であり、スケジューリングリソース番号は、 アグリゲーション数に応じたスケジューリン グ単位(スケジューリングリソース)毎に個別� ��シリアル番号である。本実施の形態では、� ��ソースブロック数が25の場合を一例として� �る。

 まず、本実施の形態では、スケジューラ2 が、Distributed送信に使用するリソースブロッ� ��数の最大値とその位置をあらかじめ決定し� ��おき、それらの情報を基地局と端末の間で� ��有する。そして、スケジューラ2が、その位 置を除いた状態で、アグリゲーション数毎に 一意のスケジューリングリソース番号の付与 方法を定義する。具体的には、図7では、リ� �ースブロック番号(3,7,11,15,19,23)をDistributed送� ��用として定義している。Distributed送信用の� �大リソースブロック数は6である。また、図7 では、Localized送信用のスケジューリングリソ ース番号を、上記Distributed送信用のリソース� ��ロックを除いた上でアグリゲーション数毎� ��あらかじめ定義している。基地局および端� ��は、図7に示す、Localized送信用のリソースブ ロック番号とスケジューリングリソース番号 のマッピングルールを共有する。なお、本実 施の形態では、上記マッピングルールをスケ ジューラ2が定義することとして記述してい� �が、基地局と端末の間で共有できるのであ� �ば必ずしもスケジューラ2が定義する必要は� ��い。また、外部で定義したマッピングルー� ��を基地局と端末に持たせることとしてもよ� ��。

 上記マッピングルールを共有した状態で� ��基地局のスケジューラ2は、各端末から取得 した移動速度情報に基づき、各端末へ通知す るリソース割当情報に含める送信形態に関す る情報を生成する。すなわち、Localized送信を 適用するのかまたはDistributed送信を適用する� ��か、を選択する。また、各端末から取得し� ��チャネル品質情報に基づき、データ伝送を� ��う端末の選択や変調方式等の選択を行う。� ��らに、スケジューリング対象の端末(Localized 送信適用端末)数などに基づきLocalized送信時� �アグリゲーション数を決定し、このアグリ� �ーション数に基づいて、Localized送信適用端� �に割当てるリソースブロックを示すスケジ� �ーリングリソース番号を通知するためのビ� �トマップを、端末毎に個別に生成する。そ� �て、これらの情報を含めたリソース割当情� �を端末毎に生成し、各端末に対して通知す� �。

 このように、本実施の形態では、Distribute d送信用のリソースブロックの位置をあらか� �め定義しておき、それらを除いた状態でLocal ized送信用のスケジューリングリソース番号� �定義することとした。これにより、Localized� �信適用の端末では、上記マッピングルール� �基づいてLocalized送信用のリソースブロック� �号とスケジューリングリソース番号との対� �をアグリゲーション数毎に一意に認識でき� �ので、Distributed送信で使用するリソースブロ ック数に関係なく、ビットマップによるリソ ース割当通知のみで自局に割当てられたリソ ースブロックを特定することができる。すな わち、基地局のスケジューラは、Localized送信 適用端末に対してN_DPRBを通知する必要がなく なる。したがって、本実施の形態によれば、 同一サブフレーム内にLocalized送信とDistributed� ��信が混在するシステムであっても、従来と� ��較して、端末による受信処理を簡素化する� ��とができ、回路規模や処理遅延の増大を回� ��することができる。

 なお、上記では、説明を簡単にするため� ��Distributed送信用のリソースブロックをLocalize d送信に使用しないことを前提として記述し� �(図7参照)が、本発明は必ずしもこのような� �件を前提とする必要はない。たとえば、Distr ibuted送信用に割当てられているリソースブロ ックの中で実際にはDistributed送信用として使� ��されていないリソースブロックがある場合� ��は、それをLocalized送信用に使用することと� ��てもよい。このようにDistributed送信用に割� �てられているリソースブロックをLocalized送� �用に使用する場合の、スケジューリングリ� �ース番号の付与例を図8に示す。この場合、D istributed送信用に割当てられているリソース� �ロックには、単独でスケジューリングリソ� �ス番号を付与する。たとえば、リソースブ� �ック(15)には、アグリゲーション数が2の場合 は“9”をつけ、アグリゲーション数が3,4の� �合はそれぞれ“7”,“6”をつけている。こ� �ようにアグリゲーション数毎にLocalized送信� �とは別にスケジューリングリソース番号を� �与しておくと、対応するリソースブロック� �Distributed送信およびLocalized送信のどちらにも 柔軟に使用することができる。また、Distribut ed送信用に割当てられているリソースブロッ� ��をLocalized送信に使用する場合には、そのリ� ��ースブロックに対応するスケジューリング� ��ソース番号をビットマップで簡単に端末に� ��知することができる。なお、図8に示すスケ ジューリングリソース番号のつけ方は一例で あり、他の方法で付与することとしてもよい 。たとえば、Localized送信専用のリソースブロ ックについては図7と同一の方法で付与し、� �れに続く番号を、Distributed送信用のリソース ブロックに対するスケジューリングリソース 番号として付与することとしてもよい。

実施の形態2.
 つづいて、前述した実施の形態1とは異なる 通信方法について説明する。なお、基地局お よび端末の構成については、前述した実施の 形態1と同様である。ここでは、実施の形態1� ��異なる処理について説明する。

 図9-1,9-2は、実施の形態2のスケジューリ� �グリソース番号のつけ方の一例を示す図で� �る。本実施の形態では、Localized送信のアグ� �ゲーションを行ったときのスケジューリン� �リソースとDistributed送信用のリソースブロッ クの組合せパターンが、周波数方向の特定周 期で繰り返しとなるように、スケジューリン グリソース番号を付与している。たとえば、 図9-1では、リソースブロック(0)~(4)に対応す� �上記組み合わせパターンが、リソースブロ� �ク(5)~(9),リソースブロック(10)~(14),…と繰り� �され、スケジューリングリソース毎にスケ� �ューリングリソース番号を付与している。� �た、図9-2では、リソースブロック(0)~(5)に対� ��る上記組み合わせパターンが、リソースブ� ��ック(6)~(11),リソースブロック(12)~(17),…と繰 り返され、スケジューリングリソース毎にス ケジューリングリソース番号を付与している 。

 なお、上記では、Distributed送信用のリソ� �スブロックを、Localized送信にも使用できる� �うに記載しているが、これに限らず、たと� �ば、図7に示すように、Distributed送信専用と� �て使用することとしてもよい。

 このように、本実施の形態では、上記図9 -1,9-2に示すように、スケジューリングリソー ス番号を付与することとしたので、一度Locali zed送信を適用してリソースブロックを割当て た端末に対して、別のリソースブロックを割 当てやすくすることができる。すなわち、リ ソースブロックの入れ替えが容易になる。

 これは、初送と同じデータサイズを送る� ��送を考えると、スケジューラにフレキシビ� ��ティが発生し、初送のタイミングと再送の� ��イミングでチャネル品質状態に変化が生じ� ��場合に非常に有効である。

 また、図9-1、9-2は、それぞれ、アグリゲ� ��ション数が2と4でDistributed送信用のリソース ブロックが同じである。このような配置は2� �4の最少公倍数の整数倍にあたるリソースブ� ��ック数をLocalized用に配置後、Distributed用に� �ソースブロックを割当てる、というパター� �を繰り返すことで可能となる。このような� �置は、アグリゲーション数を2と4で時間と共 にダイナミックに変更するシステムの場合に も適用できる周波数軸上の配列である。この 配列によれば、アグリゲーション数を変えて も、常に同一リソースブロックがDistributed送� ��用に割当てられているため、Localized送信,Dis tributed送信それぞれに割当てられているリソ� ��スブロック数が一定であり、かつLocalized送� ��においても同じリソースブロックが確保さ� ��ることになる。Localized送信,Distributed送信そ� ��ぞれでリソースブロック数が一定であるこ� ��は、スケジューラアルゴリズムが簡単にな� ��ことが期待できる。また、同一リソースブ� ��ックがLocalized送信およびDistributed送信それ� �れで確保されることは、端末に対して割当� �情報を一度通知し、その情報で割当てたリ� �ースブロックをそれ以後も同一端末に継続� �る(図9-3の端末A)、というようなスケジュー� �アルゴリズムが可能となり、制御情報の削� �が可能となる。このようなことは、アグリ� �ーション数が2と3の間でも、それらの最少公 倍数の整数倍を利用することで可能となる。

 なお、図10-1,10-2は、上記組み合わせパタ� ��ンを周波数方向で繰り返しつつ、アグリゲ� ��ション数毎にDistributed送信用リソースブロ� �クの位置が異なることを許容する場合の、� �施の形態2のスケジューリングリソース番号� ��つけ方の一例を示す図である。この場合も� ��Localized送信のアグリゲーションを行ったと� ��のスケジューリングリソースとDistributed送� �用のリソースブロックの組合せパターンが� �周波数方向で繰り返しとなっているので、� �記図9-1,9-2と同様の効果を得ることができる� ��

 また、本実施の形態では、図9-1,9-2,10-1,10- 2に示すように、Distributed送信用リソースブロ ックをLocalized送信時でも使用可とするため、 個々のDistributed送信用リソースブロックにLoca lized送信用スケジューリングリソース番号を� ��与しているが、必ずしも個々のDistributed送� �用リソースブロックにスケジューリングリ� �ース番号を付与する必要はない。

 たとえば、個々のDistributed送信用リソー� �ブロックにスケジューリングリソース番号� �付与せずに、端末毎に1ビットのインディケ� ��タをビットマップに設定することとしても� ��い。このインディケータが“1”を示してい る場合、各端末は、たとえば、Localized送信で 自身に割当てられたリソースブロックの右隣 に存在するDistributed送信用リソースブロック� ��よびLocalized送信で自身に割当てられたリソ� ��スブロックが挟んでいるDistributed送信用リ� �ースブロック、の全てが自身に割当てられ� �いると認識する。図11は、個々のDistributed送� ��用リソースブロックにスケジューリングリ� ��ース番号を付与せずに、端末毎に1ビットの インディケータを設定する場合の一例を示す 図である。ここでは、アグリゲーション数が 2または3の例として、Localized送信用のリソー� ��ブロックとして(0,1,2,4,5,6,16,17,18,20,21,22)が端 末Aに割当てられていることとする。図11では 、端末Aへのインディケータが“1”を示して� ��るため、端末Aは、上記Localized送信用リソー スブロックに隣接するDistributed送信用リソー� ��ブロック(3,7,19,23)についても自身に割り当� �られていると認識する。同様に、アグリゲ� �ション数が4の例では、Localized送信用のリソ� ��スブロックとして(0,1,2,4,16,17,18,20)が端末Aに 割当てられており、インディケータ“1”に� �り、これらリソースブロックが挟んでいるDi stributed送信用リソースブロック(3,19)について も自身に割当てられていると認識する。この ようなルールを用いれば、個々のDistributed送� ��用リソースブロックにLocalized送信用のスケ� ��ューリングリソース番号を付与する必要が� ��く、リソース割当通知用のビットマップサ� ��ズを小さくすることができ、制御チャネル� ��所要容量を減らすことができる。

実施の形態3.
 つづいて、前述した実施の形態1および2と� �異なる通信方法について説明する。なお、� �地局および端末の構成については、前述し� �実施の形態1と同様である。ここでは、実施� ��形態1および2と異なる処理について説明す� �。

 図12,13は、実施の形態3のスケジューリン� ��リソース番号のつけ方の一例を示す図であ� ��。本実施の形態では、アグリゲーションを� ��う場合におけるスケジューリングリソース� ��号の付与を、全てのリソースブロックを対� ��として行う。また、本実施の形態のスケジ� ��ーリングリソース番号付与処理は、Distribute d送信用リソースブロック数:N_DPRBに依存しな� ��。ここでは、N_DPRBの通知が制御情報オーバ� ��ヘッドとして許容される状態を前提として� ��る。また、N_DPRB数分のリソースブロックがL ocalized送信に使用されないことを前提とする� ��

 図12,13を比較してわかるように、本実施� �形態では、N_DPRBに関係なく、アグリゲーシ� �ン数毎に、スケジューリングリソース番号� �リソースブロック番号の対応が統一されて� �る。スケジューリングリソース番号として� �、リソースブロック(0)から順にアグリゲー� �ョン数単位にインクリメントした番号が付� �されている。すなわち、先頭のスケジュー� �ングリソースから順に、スケジューリング� �ソース単位にインクリメントしたスケジュ� �リングリソース番号が付与されている。図14 は、実施の形態3のスケジューリングリソー� �番号付与の一例を示している。ここでは、Lo calized送信適用端末は、ビットマップでリソ� �ス割当通知を受けると、N_DPRBで特定されるDi stributed送信用リソースブロックを含んだスケ ジューリングリソース番号に対応するリソー スブロックについて、以下の処理を行う。た とえば、Distributed送信用リソースブロックを� ��んだスケジューリングリソース番号に対応� ��るリソースブロックから、Distributed送信用� �ソースブロックを除いた、その他のリソー� �ブロックについて復調および復号処理を行� �。

 上記図12,13に示すスケジューリングリソ� �ス番号付与処理を実施している場合、端末� �、簡単に自身に割当てられたリソースブロ� �クを特定することができる。具体的には、� �ず、ビットマップをアグリゲーション数で� �張することによって(アグリゲーション数が2 の場合は“010”を“001100”と拡張する)、Local ized送信用に割当てられた全リソースブロッ� �を判断する。そして、“1”が立っているビ� ��トに対応するリソースブロックの中で、N_DP RBから認識できるDistributed送信用のリソース� �ロックと重なっているリソースブロックに� �応するビットを、“0”にする。これにより� ��各端末は、Distributed送信用のリソースブロ� �クを除く、自身に割当てられている全てのLo calized送信用のリソースブロックを特定する� �とができる。したがって、本実施の形態で� �、同一サブフレーム内にLocalized送信とDistribu ted送信が混在するシステムであっても、この 一連の処理により、端末による受信処理を簡 素化することができる。

 なお、本実施の形態では、Distributed送信� �に割当てたリソースブロックを、必ずDistribu ted送信用として使用することを前提として説 明を行ったが、たとえば、前述したインディ ケータの概念を使用することにより、Distribut ed送信用に割当てたリソースブロックをLocaliz ed送信用として使用することも可能である。� ��とえば、インディケータが“0”を示してい る場合には、端末は、上記の処理で、Distribut ed送信用のリソースブロックを除く、自身に� ��当てられている全てのLocalized送信用のリソ� ��スブロックを特定する。一方、インディケ� ��タが“1”を示している場合、端末は、ビッ トマップにより自身に割当てられているリソ ースブロックと、Distributed送信用に割当てら� ��ているとしてリソースブロックと、が重な� ��ている場合であっても、そのリソースブロ� ��クがLocalized送信用として自身に割当てられ� ��いると判断し、ビットマップにより自身に� ��当てられている全てのリソースブロックに� ��いて復調および復号処理を行う。このよう� ��処理を行うことで、Distributed送信用に割当� �られたリソースブロックをLocalized送信にも� �用できるため、スケジューラに柔軟性を持� �せることができる。

実施の形態4.
 前述した実施の形態1~3では、Localized送信とD istributed送信の2つの送信形態が混在する場合� ��通信方法について説明したが、つぎに、こ� ��らLocalized送信とDistributed送信に加え、さら� �Sub-sampling送信が混在する場合の通信方法に� �いて説明する。なお、基地局および端末の� �成については、前述した実施の形態1と同様� ��ある。本実施の形態では、実施の形態1~3と� ��なる処理について説明する。

 図19は、実施の形態4の通信方法における� ��ソース割り当て動作の一例を示す図である� ��図19に示したように、本実施の形態の通信� �法では、Distributed送信を行う際に、同一サブ セットに属するリソースブロックを使用する 。これを実現するために、本実施の形態の基 地局では、スケジューラ2は、実施の形態1の� ��合と同様に、移動速度情報に基づいた送信� ��態に関する情報の生成処理、チャネル品質� ��報に基づいたデータ伝送を行う端末の選択� ��変調方式等の選択処理、スケジューリング� ��象の端末数に基づいた、Localized送信時のア� ��リゲーション数の決定処理、を実行する。� ��して、上述したように、アグリゲーション� ��の決定に伴いサブセットの構成も決まるた� ��、決定したアグリゲーション数に基づいてD istributed送信用に割り当てるリソースブロッ� �(サブセット)を決定する。その後、各端末に 対して実際にリソースを割り当てる際には、 Distributed送信を行う端末に対して、同一サブ� ��ットに属するリソースブロックを割り当て� ��。

 なお、「Distributed送信用のリソースブロ� �クが同一サブセットに属する」という条件� �満たすのであれば、スケジューリング(リソ� ��ス割り当て)においてDistributed送信を行う端� ��とLocalized送信を行う端末のどちらに対して� ��にリソースを割り当ててもよい。すなわち� ��Distributed送信を適用した端末のスケジュー� �ングとLocalized送信を適用した端末のスケジ� �ーリングのどちらを先に実行するか、など� �問わない。

 このようにすることで、のちにSub-sampling� ��信で割当てを行う際に、残っているリソー� ��ブロックのPart AもPart Bも同一サブセット� �属することから、これらを同一端末に割り� �てることができる。また、従来方式と同様� �、これらを異なる端末にそれぞれ割り当て� �可能性も維持している。すなわち、Sub-samplin g送信用のリソースを割り当てる際の自由度� �高めることができる。ところで、分散割当� �に使用されるリソースブロックの周波数軸� �の距離Nとしては、上記条件を満たす複数の� ��が存在するが、システムおよび受信機にお� ��る処理の簡略化のため一つの値に固定する� ��とも考えられる。その場合、NはM×Mの整数� �とする。Mは前述したように、Localized送信用� ��アグリゲーション数であり、またSub-sampling� ��信時のサブセット数でもある。

 また、Distributed送信の分散数が2である場合� ��データを2分割し、データの前半部分と後半 部分をそれぞれ異なるリソースブロックにマ ッピングすることが既に3GPPで規定されてい� �(図20参照)。そして、このマッピングを適用� ��た場合には、端末にリソースブロック位置� ��通知する際に、前半部分がマッピングされ� ��いるリソースブロックのインデックスmのみ を通知する案が提示されている。またこの案 では後半部分をマッピングするリソースブロ ックは、インデックスmと周波数軸上の距離N� ��用いて、(m+N)modN _RB の計算から求められる位置としている。ここ で、XmodYはXをYで割った余りであり、N _RB は通信システムに存在する全リソースブロッ ク数である。しかしながら、この方法ではm+N がN _RB 以上になる場合、図21に示すような現象(不都 合)が生じることがある。すなわち、同じ距� �Nを設定したとしても、miとmjにデータ前半を それぞれマッピングしたものは、データ後半 が同じリソースブロックにマッピングされな い。そして、この結果、リソースの使用効率 が低減することになる。このような現象を防 ぐため、本発明では、mとN _RB /2を比較し、m<N _RB /2の場合にはmのペアとなるリソースブロック 位置をm+Nとし(図22のmiの場合に相当)、それ以 外の場合にはmのペアとなるリソースブロッ� �位置をm-Nとする(図22のmjの場合に相当)。こ� �により、リソースブロックの使用効率が低� �するのを防止できる。

 なお、スケジューラ2によるスケジューリ ング結果は、上述した実施の形態1~3の場合と 同様に、リソース割当情報として、符号化/� �調/送信部3により各端末に対して送信される 。本実施の形態の基地局から各端末へ送信さ れるリソース割当情報には、送信形態に関す る情報、Localized送信またはSub-sampling送信への リソース割り当て結果を示すビットマップ、 Distributed送信へのリソース割り当て結果を示� ��情報(たとえばDistributed送信の分散数が2であ る場合のデータの前半部分がマッピングされ たリソースブロックのインデックス)、など� �含まれる。

 上述した実施の形態1~4については、下記� ��ーディネーションやランダマイゼーション� ��術を適用可能である。たとえば、複数の基� ��局が面的に配置されるセルラーシステムで� ��、同一システム周波数帯域を繰り返し使用� ��る。すなわち、隣接する基地局間で同じ周� ��数帯域,同じリソースブロックを使用するこ とがある。このようなシステムでは、特定端 末に割当てたリソースブロックが隣接基地局 エリアで使用され、常に干渉を受ける場合が ある。これを避けるため、コーディネーショ ンやランダマイゼーションが行われる。たと えば、Distributed送信用のリソースブロックを� ��接基地局との間でずらすことによりお互い� ��干渉を避ける技術がコーディネーションで� ��る。また、Distributed送信用のリソースブロ� �クの間隔を一定にせず、隣接基地局間で特� �のリソースブロックは衝突しているが別の� �ソースブロックは衝突しない、という状況� �作る技術がランダマイゼーションである。

 LTEでは、送信したデータが受信局で正し� ��受信できなかった場合に同一データを再送� ��る技術を扱う。上記では、N_DPRBは可変であ� ��としてきたが、ここで再送を考慮した制約� ��持たせることも考えられる。すなわち、再� ��タイミングでのN_DPRBを前回送信タイミング� ��のN_DPRBと同一値とする制約である。この制� ��を課すことで、Localized送信およびDistributed� �信のリソースブロック数、およびリソース� �ロックの位置が前回送信タイミングと再送� �イミングとで同一となり、同じデータを再� �する再送タイミングではリソースの確保が� �易になる利点がある。