以下、本発明の複合共振器、バンドパスフ� ��ルタ、ダイプレクサならびにそれを用いた� ��線通信モジュールおよび無線通信機器を添� ��の図面を参照しつつ詳細に説明する。
 (第1の実施形態)
 図1は本発明の第1の実施形態の複合共振器� �構造の一例を模式的に示す分解斜視図であ� �。図2は図1に示す複合共振器の上下面および 層間を模式的に示す平面図である。
 本実施形態のバンドパスフィルタを構成す� ��複合共振器は、図1および図2に示すように� �第1の接地電極21と、第2の接地電極22と、複� �共振電極26とを備えている。積層体は、複数 の誘電体層11が積層されてなる。第1の接地電 極21は、積層体の下面に配置される。第2の接 地電極22は、積層体の上面に配置される。複� ��共振電極26は、積層体の第1の層間に配置さ� ��る。複合共振電極26は、基部27と帯状の複数 の突起部28a,28bとによって構成される。基部27 の一方端は接地される。複数の突起部28a,28b� �、基部27の他方端に各々の一方端が接続され て横並びに配置される。基部27の一方端は複� ��共振電極26の一方端となり、突起部28a,28bの� ��方端は複合共振電極26の他方端となる。複� �共振電極26の一方端が接地されることによっ て、基部27および突起部28a,28bを合わせた全体 が第1の周波数で共振する共振器として機能� �るとともに、突起部28a,28bが第1の周波数より も高い第2の周波数で共振する共振器として� �能する。また、積層体の第1の層間には複合� ��振電極26の周囲を取り囲むように環状接地� �極25が配置されており、複合共振電極26の一� ��端が環状接地電極25に接続されている。さ� �に、積層体の第1の層間とは異なる層間Aに、 入力段の突起部28aと対向して電磁界結合する 入力用結合電極48aおよび出力段の突起部28bと 対向して電磁界結合する出力用結合電極48bが 配置されている。そして、入力用結合電極48a および出力用結合電極48bは貫通導体50a,50dを� �して積層体の上面に第2の接地電極22から離� �して配置された入力端子電極60aおよび出力� �子電極60dにそれぞれ接続されている。
 このような構造を備える複合共振器は、一� ��端が接地されることによって、基部27およ� �突起部28a,28bを合わせた全体が第1の周波数で 共振する共振器として機能するとともに、突 起部28a,28bが第1の周波数よりも高い第2の周波 数で共振する共振器として機能する複合共振 電極26を備えていることから、2つの共振周波 数を有する共振器として機能する。このとき 、第1の周波数においては、複合共振電極26の 一方端が短絡端となり複合共振電極26の他方� ��が開放端となって複合共振電極26の全体が1/ 4波長共振器として機能し、第2の周波数にお� ��ては、突起部28a,28bの一方端がほぼ短絡端と なり突起部28a,28bの他方端が開放端となって� �起部28a,28bが1/4波長共振器として機能すると� ��えられる。
 そして、このような構造を有する本実施形� ��の複合共振器によれば、アース電位に接続� ��れる一方端が必然的に幅広になるため、Q値 の高い共振器を得ることができる。また、第 1の周波数と第2の周波数との周波数差を突起� ��28a,28bの長さによってある程度任意にコント ロールすることができるので、第1の周波数� �第2の周波数との周波数差を所望の値に容易� ��設定することができる。このため、この複� ��共振器を用いることによって、たとえば、� ��望の通過帯域幅を有するバンドパスフィル� ��や所望の2つの周波数で発振するデュアルモ ード発振回路等を容易に構成することができ る。よって、たとえば従来の1/4波長共振器を 用いたバンドパスフィルタで得ることが困難 だった非常に広い通過帯域幅を有するバンド パスフィルタを容易に構成することが可能に なる。さらに、複数の突起部28a,28bが横並び� �配置されていることから、複数の複合共振� �極26を横並びに並べて相互に電磁界結合させ ることができるため、複数の複合共振器を相 互に容易かつ小型に電磁界結合させることが でき、小型のバンドパスフィルタを容易に構 成することが可能となる。
 図3は図1および図2に示した構造を有する複� ��共振器の電気特性のシミュレーション結果� ��示すグラフである。グラフにおいて、横軸� ��周波数,縦軸は減衰量を表しており、入力端 子電極60aをポート1、出力端子電極60dをポー� �2としたときの、複合共振器の通過特性(S21)� �よび反射特性(S11)を示している。図3に示す� �ラフによれば、6.6GHz付近および9.6GHz付近の2� ��所に共振ピークが存在し、2つの共振周波数 を有する複合共振器として機能していること がわかる。
 このシミュレーションにおいて、複合共振� ��極26は、幅が1.15mmで長さが1.05mmの矩形状の� �部27の他方端に幅が0.25mmで長さが2.0mmの矩形� ��の入力段の突起部28aおよび出力段の突起部2 8bが0.65mmの間隔を隔てて配置される構造とし� ��。入力用結合電極48aおよび出力用結合電極4 8bは、幅が0.25mmで長さが1.0mmの矩形状とし、� �さ0.2mm分だけ入力段の突起部28aおよび出力段 の突起部28bにそれぞれ対向するようにした。 入力端子電極60aおよび出力端子電極60dは一辺 が0.3mmの正方形とした。第1の接地電極21,第2� �接地電極22,および環状接地電極25の外形は長 さが5.0mmで幅が3.5mmの矩形状とし、環状接地� �極25の開口部は幅が2.7mmで長さが3.75mmの矩形� ��とした。全体の形状は幅が5.0mmで長さが3.5mm で厚みが0.98mmの直方体状とした。複合共振電 極26が配置された層間と入力用結合電極48aお� ��び出力用結合電極48bが配置された層間との� ��隔(それぞれの層間に配置された各種電極同 士の間隔)は0.065mmとした。各種電極の厚みは0 .01mmとし、貫通導体50a,50dの直径は0.1mmとした� ��誘電体層11の比誘電率は9.45とした。
 なお、図1および図2に示した複合共振器に� �いては、積層体の第1の層間に複合共振電極2 6および環状接地電極25が配置されて積層体の 上面および下面に第1の接地電極21および第2� �接地電極22が配置された例を示したが、第2� �接地電極22および環状接地電極25は必ずしも� ��要ではなく、複合共振電極26は積層体の上� �に配置されても構わない。また、入力用結� �電極48aおよび出力用結合電極48bは、複合共� �電極と同じ層間に配置されてもよく、複数� �複合共振器が結合する場合等においては入� �段および出力段の複合共振器に対してどち� �かがあればよい。入力端子電極60aおよび出� �端子電極60dも必ず必要なものではない。
 (第2の実施形態)
 図4は本発明の第2の実施形態のバンドパス� �ィルタを模式的に示す分解斜視図であり、� �5は図4に示すバンドパスフィルタの上下面お よび層間を模式的に示す平面図である。
 なお、本実施形態においては、前述した第1 の実施形態と異なる点のみについて説明し、 同様の構成要素については同一の参照符号を 用いて重複する説明を省略する。
 本実施形態のバンドパスフィルタは、図4お よび図5に示すように、積層体と、第1の接地� ��極21と、第2の接地電極22と、複合共振電極26 と、環状接地電極25とを備えている。また、� ��層体の層間Aに、入力段の突起部28aと対向し て電磁界結合する入力結合電極40aおよび出力 段の突起部28bと対向して電磁界結合する出力 結合電極40dが配置されている。そして、入力 結合電極40aおよび出力結合電極40dは貫通導体 50a,50dを介して積層体の上面に第2の接地電極2 2から離間して配置された入力端子電極60aお� �び出力端子電極60dにそれぞれ接続されてい� �。よって、入力結合電極40aの電気信号入力� �45aは入力結合電極40aと貫通導体50aとの接続� �であり、出力結合電極40dの電気信号出力点45 dは出力結合電極40dと貫通導体50dとの接続点� �ある。
 またさらに、本実施形態のバンドパスフィ� ��タにおいては、電気信号入力点45aは、入力� ��合電極40aにおいて、複合共振電極26との対� �部の中央よりも複合共振電極26の他方端に近 い側に位置しており、電気信号出力点45dは、 出力結合電極40dにおいて、複合共振電極26と� ��対向部の中央よりも複合共振電極26の他方� �に近い側に位置している。
 このような構造を有する本実施形態のバン� ��パスフィルタは、入力端子電極60aおよび貫� ��導体50aを介して入力結合電極40aの電気信号� ��力点45aに外部回路からの電気信号が入力さ� ��ると、入力結合電極40aと電磁界結合する複� ��共振電極26が共振し、複合共振電極26と電磁 界結合する出力結合電極40dの電気信号出力点 45dから貫通導体50dおよび出力端子電極60dを介 して外部回路に電気信号が出力される。この とき、複合共振電極26が共振する第1の周波数 および第2の周波数を含む周波数帯域の信号� �選択的に通過するため、バンドパスフィル� �として機能する。
 本実施形態のバンドパスフィルタは、基部2 7および突起部28a,28bを合わせた全体が第1の周 波数で共振する共振器として機能するととも に、突起部28a,28bが第1の周波数よりも高い第2 の周波数で共振する共振器として機能する複 合共振電極26を備える。したがって、第1の周 波数と第2の周波数との周波数差を突起部28a,2 8bの長さによってある程度任意にコントロー� ��することができるので、広く且つ所望の幅� ��通過帯域を有するバンドパスフィルタを容� ��に得ることができる。
 また、本実施形態のバンドパスフィルタは� ��積層体の複合共振電極26が配置された層間� �は異なる層間に配置された、複合共振電極26 における入力段の突起部28aと対向して電磁界 結合する帯状の入力結合電極40aと、積層体の 複合共振電極26が配置された層間とは異なる� ��間に配置された、複合共振電極26における� �力段の突起部28bと対向して電磁界結合する� �状の出力結合電極40dとを備えることから、� �力結合電極40aおよび出力結合電極40dと複合� �振電極26とがブロードサイド結合によって強 く電磁界結合するので、広い通過帯域の全体 に渡って平坦で低損失な通過特性を有するバ ンドパスフィルタを得ることができる。
 さらに、本実施形態のバンドパスフィルタ� ��よれば、電気信号入力点45aは、入力結合電� ��40aにおいて、複合共振電極26との対向部の� �央よりも複合共振電極26の他方端に近い側に 位置しており、電気信号出力点45dは、出力結 合電極40dにおいて、複合共振電極26との対向� ��の中央よりも複合共振電極26の他方端に近� �側に位置していることから、入力結合電極40 aおよび出力結合電極40dと複合共振電極26とが インターデジタル型に電磁界結合されること によって、磁界による結合と電界による結合 とが加算されて相互に強く電磁界結合するの で、広い通過帯域の全体に渡ってより平坦で 低損失な通過特性を有するバンドパスフィル タを得ることができる。
 図6は図4および図5に示した構造を有する本� ��明の第2の実施形態のバンドパスフィルタの 電気特性のシミュレーション結果を示すグラ フである。グラフにおいて、横軸は周波数,� �軸は減衰量を表しており、入力端子電極60a� �ポート1、出力端子電極60dをポート2としたと きの、バンドパスフィルタの通過特性(S21)お� ��び反射特性(S11)を示している。図6に示すグ� ��フによれば、7GHz付近から11GHz付近にかけて� ��比帯域で40%を超えるような非常に広い通過� ��域の全体において平坦で低損失な通過特性� ��得られており、本発明の複合共振器の有効� ��が確認できた。
 なお、このシミュレーションにおいて、複� ��共振電極26は、幅が1.15mmで長さが1.05mmの矩� �状の基部27の他方端に幅が0.25mmで長さが2.0mm� ��矩形状の入力段の突起部28aおよび出力段の� ��起部28bが0.65mmの間隔を隔てて配置される構� ��とした。入力結合電極40aおよび出力結合電� ��40dは、幅が0.25mmで長さが3.0mmの矩形状とし� �。入力端子電極60aおよび出力端子電極60dは� �辺が0.3mmの正方形とした。第1の接地電極21,� �2の接地電極22,および環状接地電極25の外形� �長さが5.0mmで幅が3.5mmの矩形状とし、環状接� ��電極25の開口部は幅が2.7mmで長さが3.75mmの矩 形状とした。バンドパスフィルタ全体の形状 は幅が5.0mmで長さが3.5mmで厚みが0.98mmの直方� �状とし、厚み方向の中央に複合共振電極26が 位置するようにした。複合共振電極26が配置� ��れた層間と入力結合電極40aおよび出力結合� ��極40dが配置された層間との間隔(それぞれの 層間に配置された各種電極同士の間隔)は0.065 mmとした。各種電極の厚みは0.01mmとし、貫通� ��体50a,50dの直径は0.1mmとした。誘電体層11の� �誘電率は9.45とした。
 また、図4および図5に示した本実施形態の� �ンドパスフィルタにおいては、入力結合電� �40aおよび出力結合電極40dと複合共振電極26と がインターデジタル型に電磁界結合するよう に配置された例を示したが、入力結合電極40a および出力結合電極40dと複合共振電極26とが� ��ムライン型に結合するように配置されても� ��わない。
 (第3の実施形態)
 図7は本発明の第3の実施形態のバンドパス� �ィルタを模式的に示す分解斜視図であり、� �8は図7に示すバンドパスフィルタの上下面お よび層間を模式的に示す平面図である。
 なお、本実施形態においては、前述した第2 の実施形態と異なる点のみについて説明し、 同様の構成要素については同一の参照符号を 用いて重複する説明を省略する。
 本実施形態のバンドパスフィルタは、図7お よび図8に示すように、第2の実施形態の複合� ��振電極26と同じ構造および機能を備える入� �段の複合共振電極29および出力段の複合共振 電極30が積層体の第1の層間にその一方端と他 方端とが互い違いになるように横並びに配置 されて相互に電磁界結合しており、入力段の 複合共振電極29における入力段の突起部28aと� ��向して電磁界結合するように入力結合電極4 0aが配置され、出力段の複合共振電極30にお� �る出力段の突起部28bと対向して電磁界結合� �るように出力結合電極40dが配置されている� �
 このような構造を有する本実施形態のバン� ��パスフィルタは、入力端子電極60aおよび貫� ��導体50aを介して入力結合電極40aの電気信号� ��力点45aに外部回路からの電気信号が入力さ� ��ると、入力結合電極40aと電磁界結合する入� ��段の複合共振電極29およびこれと電磁界結� �する出力段の複合共振電極30が共振し、出力 段の複合共振電極30と電磁界結合する出力結� ��電極40dの電気信号出力点45dから貫通導体50d� ��よび出力端子電極60dを介して外部回路に電� ��信号が出力される。このとき、入力段の複� ��共振電極29および出力段の複合共振電極30が 共振する第1の周波数および第2の周波数を含� ��周波数帯域の信号が選択的に通過するため� ��バンドパスフィルタとして機能する。
 本実施形態のバンドパスフィルタは、積層� ��の第1の層間にその一方端と他方端とが互い 違いになるように横並びに配置されて相互に 電磁界結合する複数の複合共振電極29,30を備� ��る。これにより、複合共振電極の数に応じ� ��多数の共振ピークを得ることができる。ま� ��、複合共振電極29,30が相互にインターデジ� �ル型に電磁界結合されることによって、磁� �による結合と電界による結合とが加算され� �相互に強く電磁界結合するため、それぞれ� �共振ピークの間の周波数間隔を大きくする� �とができる。これらの効果によって、非常� �広い通過帯域を有するバンドパスフィルタ� �容易に得ることができる。
 また、本実施形態のバンドパスフィルタは� ��積層体の複合共振電極29,30が配置された層� �とは異なる層間に配置された、入力段の複� �共振電極29における入力段の突起部28aと対向 して電磁界結合する帯状の入力結合電極40aと 、積層体の複合共振電極29,30が配置された層� ��とは異なる層間に配置された、出力段の複� ��共振電極30における出力段の突起部28bと対� �して電磁界結合する帯状の出力結合電極40d� �を備える。これにより、入力結合電極40aと� �力段の複合共振電極29とがブロードサイド結 合によって強く電磁界結合し、出力結合電極 40dと出力段の複合共振電極30とがブロードサ� ��ド結合によって強く電磁界結合するので、� ��常に広い通過帯域の全体に渡って平坦で低� ��失な通過特性を有するバンドパスフィルタ� ��得ることができる。
 さらに、本実施形態のバンドパスフィルタ� ��よれば、電気信号入力点45aは、入力結合電� ��40aにおいて、入力段の複合共振電極29との� �向部の中央よりも入力段の複合共振電極29の 他方端に近い側に位置しており、電気信号出 力点45dは、出力結合電極40dにおいて、出力段 の複合共振電極30との対向部の中央よりも出� ��段の複合共振電極30の他方端に近い側に位� �している。これにより、入力結合電極40aと� �力段の複合共振電極29とがインターデジタル 型に電磁界結合されることによって、磁界に よる結合と電界による結合とが加算されて相 互に強く電磁界結合し、出力結合電極40dと出 力段の複合共振電極30とがインターデジタル� ��に電磁界結合されることによって、磁界に� ��る結合と電界による結合とが加算されて相� ��に強く電磁界結合するので、非常に広い通� ��帯域の全体に渡ってより平坦で低損失な通� ��特性を有するバンドパスフィルタを得るこ� ��ができる。
 (第4の実施形態)
 図9は本発明の第4の実施形態のバンドパス� �ィルタの上下面および層間を模式的に示す� �面図である。
 なお、本実施形態においては、前述した第3 の実施形態と異なる点のみについて説明し、 同様の構成要素については同一の参照符号を 用いて重複する説明を省略する。
 本実施形態のバンドパスフィルタは、図9に 示すように、入力段の複合共振電極29および� ��力段の複合共振電極30における入力段の突� �部28aおよび出力段の突起部28bの間に位置す� �部分に、積層体を貫通するように配置され� �両端が第1の接地電極21および第2の接地電極2 2に接続された複数の貫通導体50tが配置され� �構造を備えている。
 このような構造を備える本実施形態のバン� ��パスフィルタによれば、接地された貫通導� ��50tによって、入力結合電極40aと出力結合電� ��40dとの間の直接的な電磁界結合をとても小� ��くすることができるので、通過帯域以外の� ��波数領域における減衰量が増大した優れた� ��過特性を有するバンドパスフィルタを得る� ��とができる。
 図10は図7および図8に示した構造を有する第 3の実施形態のバンドパスフィルタ(BPF2)なら� �に図9に示した構造を有する第4の実施形態の バンドパスフィルタ(BPF3)の電気特性のシミュ レーション結果を示すグラフである。グラフ において、横軸は周波数,縦軸は減衰量を表� �ており、入力端子電極60aをポート1、出力端� ��電極60dをポート2としたときの、バンドパス フィルタの通過特性(S21)を示している。図10� �示すグラフによれば、両方のバンドパスフ� �ルタにおいて、6GHz付近から10GHz付近にかけ� �の比帯域で50%程度の非常に広い通過帯域の� �体において平坦で低損失な通過特性が得ら� �ており、本発明の有効性が確認できた。ま� �、第4の実施形態のバンドパスフィルタは、� ��3の実施形態のバンドパスフィルタと比較し て通過帯域よりも高周波側の周波数領域にお いて最大20dB程度も減衰量が増加しているこ� �から、第4の実施形態のバンドパスフィルタ� ��おける複数の貫通導体50tによってバンドパ� ��フィルタの通過特性が改善されることを確� ��できた。
 このシミュレーションにおいて、入力段の� ��合共振電極29および出力段の複合共振電極30 は、幅が1.05mmで長さが0.9mmの矩形状の基部27� �他方端に幅が0.25mmで長さが2.15mmの矩形状の� �力段の突起部28aおよび出力段の突起部28bが0. 6mmの間隔を隔てて配置される構造とし、各々 の一方端と他方端とが互い違いになるように 0.21mmの間隔を隔てて横並びに配置した。入力 結合電極40aおよび出力結合電極40dは、幅が0.2 5mmで長さが3.0mmの矩形状とした。入力端子電� ��60aおよび出力端子電極60dは一辺が0.3mmの正� �形とした。第1の接地電極21,第2の接地電極22� ��よび環状接地電極25の外形は長さが5.0mmで幅 が4.5mmの矩形状とし、環状接地電極25の開口� �は幅が3.7mmで長さが3.25mmの矩形状とした。バ ンドパスフィルタ全体の形状は長さが5.0mmで� ��が4.5mmで厚みが0.98mmの直方体状とし、厚み� �向の中央に複合共振電極29,30が位置するよう にした。複合共振電極29,30が配置された層間� ��入力結合電極40aおよび出力結合電極40dが配� ��された層間との間隔(それぞれの層間に配置 された各種電極同士の間隔)は0.065mmとした。� ��種電極の厚みは0.01mmとし、貫通導体50a,50d,50 tの直径は0.1mmとした。誘電体層11の比誘電率� ��9.45とした。
 (第5の実施形態)
 図11は本発明の第5の実施形態のダイプレク� ��を模式的に示す外観斜視図である。図12は� �11に示すダイプレクサの模式的な分解斜視図 である。図13は図11に示すダイプレクサの上� �面および層間を模式的に示す平面図である� �図14は図11のP-P’線断面図である。
 なお、本実施形態においては、前述した第3 の実施形態と異なる点のみについて説明し、 同様の構成要素については同一の参照符号を 用いて重複する説明を省略する。
 本実施形態のダイプレクサは、図11~図14に� �すように、積層体10と、第1の接地電極21と、 第2の接地電極22と、複数の複合共振電極29,30� ��、帯状の複数の単一共振電極31a,31b,31c,31dと� ��備えている。各複合共振電極29,30は、一方� �が接地されることによって、基部27および突 起部28a,28bを合わせた全体が第1の周波数で共� ��する共振器として機能するとともに、突起� ��28a,28bが第1の周波数よりも高い第2の周波数� ��共振する共振器として機能する。複数の複� ��共振電極29,30は、積層体10の第1の層間にそ� �一方端と他方端とが互い違いになるように� �並びに配置されて相互に電磁界結合する。� �数の単一共振電極31a,31b,31c,31dは、積層体10の 第1の層間とは異なる第2の層間に相互に電磁� ��結合するように横並びに配置され、それぞ� ��一方端が接地されて第1の周波数および第2� �周波数とは異なる第3の周波数で共振する共� ��器として機能する。なお、本実施形態のダ� ��プレクサにおいては、第3の周波数を第1の� �波数よりも低く設定している。
 また、本実施形態のダイプレクサは、帯状� ��入力結合電極40aと、帯状の第1の出力結合電 極40bと、帯状の第2の出力結合電極40cとを備� �ている。入力結合電極40aは、積層体10の第1� �層間と第2の層間との間に位置する層間Aに配 置され、複数の複合共振電極29,30のうちの入� ��段の複合共振電極29における複数の突起部28 a,28bのうちの入力段の突起部28aと対向して電� ��界結合し、かつ複数の単一共振電極31a,31b,31 c,31dのうちの入力段の単一共振電極31aと対向� ��て電磁界結合するとともに、電気信号が入� ��される電気信号入力点45aを有する。第1の出 力結合電極40bは、積層体10の第1の層間とは異 なる層間Aに配置され、複数の複合共振電極29 ,30のうちの出力段の複合共振電極30における� ��数の突起部28a,28bのうちの出力段の突起部28b と対向して電磁界結合するとともに、電気信 号が出力される第1の電気信号出力点45bを有� �る。第2の出力結合電極40cは、積層体10の第2� ��層間と異なる層間Aに配置され、複数の単一 共振電極31a,31b,31c,31dのうちの出力段の単一共 振電極31bと対向して電磁界結合するとともに 、電気信号が出力される第2の電気信号出力� �45cを有する。
 さらに、本実施形態のダイプレクサは、積� ��体10の第1の層間に複数の複合共振電極29,30� �周囲を取り囲むように環状に形成され、複� �の複合共振電極29,30の一方端が接続された第 1の環状接地電極23と、第2の層間に複数の単� �共振電極31a,31b,31c,31dの周囲を取り囲むよう� �環状に形成され、複数の単一共振電極31a,31b, 31c,31dの一方端が接続された第2の環状接地電� ��24とを備えている。
 またさらに、入力結合電極40aが貫通導体50a� ��介して積層体10の上面に配置された入力端� �電極60aに接続されており、第1の出力結合電� ��40bが貫通導体50bを介して積層体10の上面に� �置された第1の出力端子電極60bに接続されて� ��り、第2の出力結合電極40cが貫通導体50cを介 して積層体10の上面に配置された第2の出力端 子電極60cに接続されている。よって、入力結 合電極40aと貫通導体50aとの接続点が入力結合 電極40aに対して電気信号が入力される電気信 号入力点45aとなり、第1の出力結合電極40bと� �通導体50bとの接続点が第1の出力結合電極40b� ��ら電気信号が出力される第1の電気信号出力 点45bとなり、第2の出力結合電極40cと貫通導� �50cとの接続点が第2の出力結合電極40cから電� ��信号が出力される第2の電気信号出力点45cと なる。
 このような構成を備える本実施形態のダイ� ��レクサにおいては、入力端子電極60aおよび� ��通導体50aを介して入力結合電極40aの電気信� ��入力点45aに外部回路からの電気信号が入力� ��れると、入力結合電極40aと電磁界結合する� ��力段の複合共振電極29が励振されることに� �って、相互に電磁界結合する複数の複合共� �電極29,30が共振し、出力段の複合共振電極30� ��電磁界結合する第1の出力結合電極40bの第1� �電気信号出力点45bから貫通導体50bおよび第1� ��出力端子電極60bを介して外部回路に電気信� ��が出力される。このとき、複数の複合共振� ��極29,30が共振する周波数を含む第1周波数帯� ��の信号が選択的に通過するため、これによ� ��て、第1の通過帯域が形成される。
 また、本実施形態のダイプレクサにおいて� ��、入力端子電極60aおよび貫通導体50aを介し� ��入力結合電極40aの電気信号入力点45aに外部� ��路からの電気信号が入力されると、入力結� ��電極40aと電磁界結合する入力段の単一共振� ��極31aが励振されることによって、相互に電� ��界結合する複数の単一共振電極31a,31b,31c,31d� ��共振し、出力段の単一共振電極31bと電磁界� ��合する第2の出力結合電極40cの第2の電気信� �出力点45cから貫通導体50cおよび第2の出力端� ��電極60cを介して外部回路に電気信号が出力� ��れる。このとき、複数の単一共振電極31a,31b ,31c,31dが共振する周波数を含む第2周波数帯域 の信号が選択的に通過するため、これによっ て、第2の通過帯域が形成される。
 こうして、本実施形態のダイプレクサは、� ��力端子電極60aから入力された信号を周波数� ��応じて分波して第1の出力端子電極60bおよび 第2の出力端子電極60cから出力するダイプレ� �サとして機能する。
 本実施形態のダイプレクサにおいて、第1の 接地電極21は積層体10の下面の全面に配置さ� �ており、第2の接地電極22は積層体10の上面の 入力端子電極60a,第1の出力端子電極60bおよび� ��2の出力端子電極60cの周囲を除いたほぼ全面 に配置されており、どちらも接地されて、複 数の複合共振電極29,30および複数の単一共振� ��極31a,31b,31c,31dと共にストリップライン共振� ��を構成している。また、第1の環状接地電極 23および第2の環状接地電極24は、自身が接地� ��れることによって、複合共振電極29,30およ� �複数の単一共振電極31a,31b,31c,31dの一方端を� �地するとともに、複合共振電極29,30および複 数の単一共振電極31a,31b,31c,31dから発生する電 磁波の周囲への漏洩を抑制する機能を有する 。この機能はダイプレクサがモジュール基板 等の基板内の一領域に形成されているときに 特に有用である。
 また、複合共振電極29,30は、一方端(すなわ� ��基部27の一方端)が接地されることによって� ��基本的には、基部27および突起部28a,28bを合� ��せた全体が第1の周波数で共振する1/4波長共 振器として機能するとともに、突起部28a,28b� �第1の周波数よりも高い第2の周波数で共振す る1/4波長共振器として機能する。よって、基 部27と突起部28a,28bとを合わせた全体の長さは 、第1の周波数における波長の1/4にほぼ等し� �、突起部28a,28bの長さは第2の周波数における 波長の1/4にほぼ等しい。突起部28aおよび突起 部28bの長さは基本的には等しく設定するが、 他の電極との結合状態等によって長さを若干 異ならせた方がよい場合もある。また、突起 部の本数を3本以上にしてもよいが、小型化� �ためには2本にした方がよい。
 帯状の複数の単一共振電極31a,31b,31c,31dは、� ��れぞれ一方端が第2の環状接地電極24に接続� ��れて接地されることによって第3の周波数で 共振する1/4波長共振器として機能する。そし て、それぞれの電気長は第3の周波数におけ� �波長の1/4程度に設定される。
 また、複数の複合共振電極29,30は、積層体10 の第1の層間に横並びに配置されて相互にエ� �ジ結合しており、複数の単一共振電極31a,31b, 31c,31dは、積層体10の第2の層間に横並びに配� �されて相互にエッジ結合している。横並び� �配置された複数の複合共振電極29,30同士の間 隔および複数の単一共振電極31a,31b,31c,31d同士 の間隔は、小さい方が強い結合が得られるが 、間隔を小さくすると製造が困難になるので 、たとえば、0.05~0.5mm程度に設定される。そ� �て、入力結合電極40aと入力段の複合共振電� �29および入力段の単一共振電極31aとの間隔、 ならびに第1の出力結合電極40bと出力段の複� �共振電極30との間隔および第2の出力結合電� �40cと出力段の単一共振電極31bとの間隔につ� �ては、小さくすると結合は強くなるが製造� �は難しくなるので、たとえば、0.01~0.5mm程度� ��設定される。
 本実施形態のダイプレクサによれば、基部2 7および突起部28a,28bを合わせた全体が第1の周 波数で共振する共振器として機能するととも に、突起部28a,28bが第1の周波数よりも高い第2 の周波数で共振する共振器として機能する複 合共振電極29,30を備えることから、第1の周波 数と第2の周波数との周波数差を突起部28a,28b� ��長さによってある程度任意にコントロール� ��ることができるので、複合共振電極29,30に� �って形成される通過帯域の幅を、広く且つ� �望の幅に設定することが容易にできる。
 また、本実施形態のダイプレクサによれば� ��複数の複合共振電極29,30が積層体10の第1の� �間にその一方端と他方端とが互い違いにな� �ように横並びに配置されて相互に電磁界結� �していることから、多数の共振ピークを得� �ことができるとともに、複数の複合共振電� �29,30が相互にインターデジタル型に電磁界結 合されることによって、磁界による結合と電 界による結合とが加算されて相互に強く電磁 界結合するため、それぞれの共振ピークの間 の周波数間隔を大きくすることができるので 、複合共振電極29,30によって形成される通過� ��域の幅を非常に広いものにすることができ� ��。
 さらに、本実施形態のダイプレクサによれ� ��、入力段の複合共振電極29における入力段� �突起部28aと誘電体層11を間に挟んで対向して 電磁界結合する入力結合電極40aと、出力段の 複合共振電極30における出力段の突起部28bと� ��電体層11を間に挟んで対向して電磁界結合� �る第1の出力結合電極40bとを備えることから� ��入力結合電極40aと入力段の複合共振電極29� �がブロードサイド結合によって強く電磁界� �合し、第1の出力結合電極40bと出力段の複合� ��振電極30とがブロードサイド結合によって� �く電磁界結合するので、複合共振電極29,30に よって形成される非常に広い通過帯域の全体 に渡って平坦で低損失な通過特性を有するダ イプレクサを得ることができる。
 またさらに、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、電気信号入力点45aは、入力結合電極4 0aにおいて、入力段の複合共振電極29との対� �部の中央よりも入力段の複合共振電極29の他 方端に近い側に位置しており、第1の電気信� �出力点45bは、第1の出力結合電極40bにおいて� ��出力段の複合共振電極30との対向部の中央� �りも出力段の複合共振電極30の他方端に近い 側に位置していることから、入力結合電極40a と入力段の複合共振電極29とがインターデジ� ��ル型に電磁界結合されることによって、磁� ��による結合と電界による結合とが加算され� ��相互に強く電磁界結合し、第1の出力結合電 極40bと出力段の複合共振電極30とがインター� ��ジタル型に電磁界結合されることによって� ��磁界による結合と電界による結合とが加算� ��れて相互に強く電磁界結合するので、複合� ��振電極29,30によって形成される非常に広い� �過帯域の全体に渡ってより平坦で低損失な� �過特性を有するダイプレクサを得ることが� �きる。
 なお、本実施形態のダイプレクサによれば� ��入力段の複合共振電極29の一方端と入力段� �単一共振電極31aの一方端とが同じ側に位置� �ていることから、このように、入力結合電� �40aと入力段の複合共振電極29および入力段の 単一共振電極31aとをブロードサイド結合させ るとともにインターデジタル型に結合させる ことができる。
 さらにまた、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、電気信号入力点45aは、入力結合電極4 0aにおいて、入力段の単一共振電極31aとの対� ��部の中央よりも入力段の単一共振電極31aの� ��方端に近い側に位置しており、第2の電気信 号出力点45cは、第2の出力結合電極40cにおい� �、出力段の単一共振電極31bとの対向部の中� �よりも出力段の単一共振電極31bの他方端に� �い側に位置していることから、入力結合電� �40aと入力段の単一共振電極31aとがインター� �ジタル型に電磁界結合されることによって� �磁界による結合と電界による結合とが加算� �れて相互に強く電磁界結合し、第1の出力結� ��電極40bと出力段の単一共振電極31bとがイン� ��ーデジタル型に電磁界結合されることによ� ��て、磁界による結合と電界による結合とが� ��算されて相互に強く電磁界結合するので、� ��数の単一共振電極31a,31b,31c,31dによって形成� ��れる非常に広い通過帯域の全体に渡ってよ� ��平坦で低損失な通過特性を有するダイプレ� ��サを得ることができる。
 またさらに、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、複合共振電極29,30と単一共振電極31a,3 1b,31c,31dとが直接電磁界結合することによっ� �生じる第1の出力結合電極40bと第2の出力結合 電極40cとの間のアイソレーションの悪化を防 止することができる。これは、複合共振電極 29,30と単一共振電極31a,31b,31c,31dの形状が異な� ��ために、複合共振電極29,30と単一共振電極31 a,31b,31c,31dとが相互に電磁界結合し難いため� �はないかと考えられる。
 さらにまた、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、第1の出力結合電極40bおよび第2の出� �結合電極40cが、平面視したときに入力結合� �極40aを間に挟んで互いに反対側に位置して� �ることから、第1の出力結合電極40bと第2の出 力結合電極40cとの間の電磁気的な結合による 第1の出力結合電極40bと第2の出力結合電極40c� ��の間のアイソレーションの悪化をさらに防� ��することができる。
 またさらに、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、入力段の複合共振電極29および入力� �の単一共振電極31aが入力結合電極40aを間に� �んで互いに対向するとともに、これらから� �れぞれ反対側に遠ざかるようにその他の複� �共振電極30および単一共振電極31b,31c,31dが配� ��されている。これにより、入力結合電極40a� ��入力段の複合共振電極29および入力段の単� �共振電極31aとをブロードサイド結合させる� �ともに、複数の複合共振電極29,30と複数の単 一共振電極31a,31b,31c,31dとの間のアイソレーシ ョンを最大限に確保することができる。よっ て、2つの広い通過帯域の両方が平坦で低損� �な通過特性を有するとともに、第1の出力端� ��電極60bと第2の出力端子電極60cとの間のアイ ソレーションが充分に確保されたダイプレク サを得ることができる。
 (第6の実施形態)
 図15は本発明の第6の実施形態のダイプレク� ��を模式的に示す外観斜視図である。図16は� �15に示すダイプレクサの模式的な分解斜視図 である。図17は図15に示すダイプレクサの上� �面および層間を模式的に示す平面図である� �図18は図15のQ-Q’線断面図である。なお、本� ��施形態においては前述した第5の実施形態と 異なる点のみについて説明し、同様の構成要 素については同一の参照符号を用いて重複す る説明を省略する。
 本実施形態のダイプレクサにおいては、図1 5~図18に示すように、入力結合電極40aは、帯� �の第1の入力結合導体41aと、帯状の第2の入力 結合導体42aと、入力側接続導体43aおよび入力 側接続補助導体44aとを含む。第1の入力結合� �体41aは、積層体10の第1の層間と第2の層間と� ��間に位置する層間Aに配置され、入力段の単 一共振電極31aと対向する。第2の入力結合導� �42aは、積層体10の第1の層間と層間Aとの間に� ��置する層間Bに配置され、入力段の複合共振 電極29の入力段の突起部28aと対向する。入力� ��接続導体43aおよび入力側接続補助導体44aは� ��第1の入力結合導体41aおよび第2の入力結合� �体42aを接続する。この構成により、入力結� �電極40aが1層の電極である場合と比較すると� ��入力結合電極40aと入力段の複合共振電極29� �よび入力段の単一共振電極31aとの間の間隔� �維持したままで、入力段の複合共振電極29と 入力段の単一共振電極31aとの間の間隔を広げ ることが可能になる。このため、入力結合電 極40aと入力段の複合共振電極29および入力段� ��単一共振電極31aとの間の電磁界結合を弱め� ��ことなく、入力段の複合共振電極29と入力� �の単一共振電極31aとの間の直接的な電磁界� �合を弱めることができる。これによって、� �力結合電極40aと入力段の複合共振電極29およ び入力段の単一共振電極31aとの間の電磁界結 合をさらに強めることができる。
 またさらに、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、第1の入力結合導体41aおよび第2の入� �結合導体42aの対向領域の中央よりも入力側� �続導体43aと反対側に電気信号入力点45aが配� �されていることから、入力結合電極40aと入� �段の複合共振電極29および入力段の単一共振 電極31aとの間の電磁界結合をさらに強めるこ とができる。このメカニズムは、第1の入力� �合導体41aと第2の入力結合導体42aとが入力側� ��続補助導体44aによって接続されることによ� ��、入力結合電極40aの開放端付近において第1 の入力結合導体41aと第2の入力結合導体42aと� �間の電位差が小さくなるため、第1の入力結� ��導体41aと第2の入力結合導体42aとの間の電磁 界結合が小さくなるので、第1の入力結合導� �41aと入力段の単一共振電極31aとの間の電磁� �結合が強くなるとともに、第2の入力結合導� ��42aと入力段の複合共振電極29との間の電磁� �結合が強くなるためであると推定される。
 さらにまた、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、入力側接続補助導体44aは第1の入力結 合導体41aおよび第2の入力結合導体42aの対向� �域における中央に対して電気信号入力点45a� �よび入力側接続導体43aが配置された側と反� �側の端部に配置されていることから、入力� �合電極40aの開放端付近において、第1の入力� ��合導体41aと第2の入力結合導体42aとの間の電 位差を最も小さくすることができるので、入 力結合電極40aと入力段の複合共振電極29およ� ��入力段の単一共振電極31aとの間の電磁界結� ��をさらに強めることができる。
 またさらに、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、入力側接続導体43aおよび入力側接続� ��助導体44aが第1の入力結合導体41aおよび第2� �入力結合導体42aの対向領域の両端部に配置� �れていることから、第1の入力結合導体41aお� ��び第2の入力結合導体42の対向領域の全体に� ��って互いの電位を近づけることができるの� ��、入力結合電極40aと入力段の複合共振電極2 9および入力段の単一共振電極31aとの間の電� �界結合をさらに強めることができる。
 また、本実施形態のダイプレクサにおいて� ��、積層体10の層間Aには、入力段の共振補助� ��極32aと出力段の共振補助電極32bとが配置さ� ��ている。入力段の共振補助電極32aは、第2の 環状接地電極24に対向する領域を有するよう� ��配置され、貫通導体50eを介して入力段の単� ��共振電極31aの開放端に接続される。出力段� ��共振補助電極32bは、第2の環状接地電極24に� ��向する領域を有するように配置され、貫通� ��体50fを介して出力段の単一共振電極31bの開� ��端に接続される。そして、積層体10の第1の� ��間よりも下側に位置する層間Cには、共振補 助電極32c,32dが配置されている。共振補助電� �32c,32dは、第2の環状接地電極24に対向する領� ��を有するように配置され、貫通導体50g,50hに よって単一共振電極31c,31dの他方端にそれぞ� �接続される。このような構成により、共振� �助電極32a,32b,32c,32dのそれぞれと第2の環状接� ��電極24との対向部において両者の間に静電� �量が生じて、共振補助電極32a,32b,32c,32dがそ� �ぞれ接続された単一共振電極31a,31b,31c,31dと� �地電位との間の静電容量に加算されるので� �単一共振電極31a,31b,31c,31dのそれぞれの長さ� �短縮することができ、小型のダイプレクサ� �得ることができる。
 ここで、共振補助電極32a,32b,32c,32dと第2の環 状接地電極24との対向部の面積は、必要な大� ��さと得られる静電容量との兼ね合いから、� ��とえば、0.01~3mm ² 程度に設定される。共振補助電極32a,32b,32c,32d と第2の環状接地電極24との対向部の間隔は小 さい方が大きな静電容量を生じさせることが できるが製造上は難しくなるので、たとえば 、0.01~0.5mm程度に設定される。
 さらに、本実施形態のダイプレクサは、積� ��体10の層間Aよりも上側に位置する層間Bに、 入力結合補助電極46aと、出力結合補助電極46b とを備えている。入力結合補助電極46aは、入 力段の共振補助電極32aに対向する領域を有す るように配置され、貫通導体50iを介して入力 結合電極40aを構成する第1の入力結合導体41a� �電気信号入力点45aに接続される。出力結合� �助電極46bは、出力段の共振補助電極32bに対� �する領域を有するように配置され、貫通導� �50jを介して第2の出力結合電極40cの第2の電気 信号出力点45cに接続される。そして、入力結 合補助電極46aは貫通導体50aを介して入力端子 電極60aに接続されており、出力結合補助電極 46bは貫通導体50cを介して第2の出力端子電極60 cに接続されている。このような構成により� �入力段の共振補助電極32aと入力結合補助電� �46aとの間に生じる電磁界結合が入力段の単� �共振電極31aと入力結合電極40aとの間の電磁� �結合に加算される。また、同様に、出力段� �共振補助電極32bと出力結合補助電極46bとの� �に生じる電磁界結合が出力段の単一共振電� �31bと第2の出力結合電極40cとの間の電磁界結� ��に加算される。これによって、入力結合電� ��40aと入力段の単一共振電極31aとの間の電磁� ��結合および第2の出力結合電極40cと出力段の 単一共振電極31bとの間の電磁界結合をさらに 強めることができる。
 このように、本実施形態のダイプレクサに� ��れば、入力結合電極40aと入力段の複合共振� ��極29および入力段の単一共振電極31aとが非� �に強く電磁界結合し、第1の出力結合電極40b� ��出力段の複合共振電極30とが非常に強く電� �界結合し、第2の出力結合電極40cと出力段の� ��一共振電極31bとが非常に強く電磁界結合す� ��ことから、複数の複合共振電極29,30および� �数の単一共振電極31a,31b,31c,31dによって形成� �れる非常に広い2つの通過帯域の全体に渡っ� ��、それぞれの共振モードの共振周波数の間� ��位置する周波数においても入力インピーダ� ��スの不整合による反射減衰量の減少や挿入� ��失の増加が少ない、平坦で低損失な通過特� ��を得ることができる。
 なお、入力結合補助電極46aおよび出力結合� ��助電極46bの幅は、たとえば、入力結合電極4 0aおよび第2の出力結合電極40cと同程度に設定 される。入力結合補助電極46aおよび出力結合 補助電極46bと共振補助電極32a,32bとの間の間� �は、小さい方が強い結合を生じさせる点で� �ましいが製造上は難しくなるので、たとえ� �、0.01~0.5mm程度に設定される。
 (第7、第8および第9の実施形態)
 図19は本発明の第7の実施形態のダイプレク� ��を模式的に示す分解斜視図であり、図20は� �発明の第8の実施形態のダイプレクサを模式� ��に示す分解斜視図であり、図21は本発明の� �9の実施形態のダイプレクサを模式的に示す� ��解斜視図である。なお、これらの実施形態� ��おいては前述した第6の実施形態と異なる点 のみについて説明し、同様の構成要素につい ては同一の参照符号を用いて重複する説明を 省略する。
 図19に示す第7の実施形態のダイプレクサに� ��いては、単一共振電極31a,31b,31c,31dの全ては� ��各々の一方端および他方端が同じ側に揃え� ��れてコムライン型に結合するように横並び� ��配置されている。図20に示す第8の実施形態� ��ダイプレクサにおいては、単一共振電極31a� ��単一共振電極31cとがインターデジタル型に� ��合され、単一共振電極31cと単一共振電極31d� ��がコムライン型に結合され、単一共振電極3 1dと単一共振電極31bとがインターデジタル型� ��結合されるように横並びに配置されている� ��図21に示す第9の実施形態のダイプレクサに� ��いては、単一共振電極31aと単一共振電極31c� ��がコムライン型に結合され、単一共振電極3 1cと単一共振電極31dとがインターデジタル型� ��結合され、単一共振電極31dと単一共振電極3 1bとがコムライン型に結合に結合されるよう� ��横並びに配置されている。この単一共振電� ��31b,31c,31dの一方端と他方端との位置関係の� �化に応じて、共振補助電極32b,32c,32d、第2の� �力結合電極40cおよび出力結合補助電極46bの� �置および向きも変わっている。
 このような構成を備える第7~第9の実施形態� ��ダイプレクサにおいても、前述した第6の実 施形態のダイプレクサと同様な効果を得るこ とができる。
 (第10の実施形態)
 図22は本発明の第10の実施形態のダイプレク サを模式的に示す外観斜視図である。図23は� ��22に示すダイプレクサの模式的な分解斜視� �である。図24は図22のR-R’線断面図である。� ��お、本実施形態においては前述した第5の実 施形態と異なる点のみについて説明し、同様 の構成要素については同一の参照符号を用い て重複する説明を省略する。
 本実施形態のダイプレクサは、図22~図24に� �すように、積層体は第1の積層体10aおよびそ� ��上に配置された第2の積層体10bによって構成 されており、第1の接地電極21は第1の積層体10 aの下面に配置されており、第2の接地電極22� �第2の積層体10bの上面に配置されており、複� ��共振電極29,30および第1の環状接地電極23が� �置された第1の層間は第2の積層体10b中の層間 であり、単一共振電極31a,31b,31c,31dおよび第2� �環状接地電極24が配置された第2の層間は第1� ��積層体10a中の層間であり、入力結合電極40a, 第1の出力結合電極40bおよび第2の出力結合電� ��40cは第1の積層体10aと第2の積層体10bとの間� �層間に配置されている。なお、第1の積層体1 0aは複数の誘電体層11aが積層されて構成され� ��おり、第2の積層体10bは複数の誘電体層11bが 積層されて構成されている。
 このような構成を備える本実施形態のダイ� ��レクサによれば、互いに共振周波数の異な� ��複合共振電極29,30および単一共振電極31a,31b, 31c,31dのそれぞれが配置された領域が入力結� �電極40a,第1の出力結合電極40bおよび第2の出� �結合電極40cが配置された層間を境にして第1� ��積層体10aと第2の積層体10bとに分割されるの で、第1の積層体10aおよび第2の積層体10bをそ� ��ぞれ構成する誘電体層の物性を異ならせる� ��とによって所望の電気特性を容易に得るこ� ��が可能となる。たとえば、共振周波数が低� ��ために複合共振電極29,30よりも長い単一共� �電極31a,31b,31c,31dが配置された第1の積層体10a� ��構成する誘電体層11aの誘電率を第2の積層体 10bを構成する誘電体層11bの誘電率よりも高く することにより、単一共振電極31a,31b,31c,31dの 長さを短縮することができるので、ダイプレ クサ中の無駄なスペースを無くしてダイプレ クサを小型化することができる。
 また、本実施形態のダイプレクサは、入力� ��合電極40a,第1の出力結合電極40bおよび第2の� ��力結合電極40cが配置された層間を間に挟ん� ��上下に分かれて配置された電極同士におけ� ��電磁界結合を必要としない構造であるため� ��入力結合電極40a,第1の出力結合電極40bおよ� �第2の出力結合電極40cが配置された層間を境� ��して第1の積層体10aと第2の積層体10bとに分� �することによって、第1の積層体10aと第2の積 層体10bとの間に位置ずれが生じた場合や第1� �積層体10aと第2の積層体10bとの境界に空気層� ��介在する場合等の電気特性の悪化を最小限� ��抑えることができる。さらに、たとえば、� ��1の積層体10aがダイプレクサが構成される領 域以外の領域の表面に他の電子部品等が搭載 されるモジュール用基板である場合には、ダ イプレクサの一部が第2の積層体10b中に配置� �れることによって、モジュール用基板の厚� �を薄くすることができるので、モジュール� �体の厚みを薄くすることが可能なダイプレ� �サ付き基板を得ることができる。
 図15~図18に示した第6の実施形態のダイプレ� ��サの電気特性を有限要素法を用いたシミュ� ��ーションによって算出した。
 算出条件としては、入力段の複合共振電極2 9および出力段の複合共振電極30は、幅が1.05mm で長さが0.95mmの矩形状の基部27の他方端に幅� ��0.25mmで長さが2.1mmの矩形状の入力段の突起� �28aおよび幅が0.2mmで長さが2.25mmの矩形状の出 力段の突起部28bが0.6mmの間隔を隔てて配置さ� ��る構造とし、各々の一方端と他方端とが互� ��違いになるように0.25mmの間隔を隔てて横並� ��に配置した。単一共振電極31a,31b,31c,31dは幅� ��0.3mmで長さ3.6がmmの矩形状とし、単一共振電 極31aと31cとの間隔は0.2mmとし、単一共振電極3 1cと31dとの間隔は0.27mmとし、単一共振電極31d� ��31bとの間隔は0.2mmとした。入力段の共振補� �電極32aおよび出力段の共振補助電極32bは、� �れぞれ単一共振電極31a,31bの他方端から0.2mm� �れた場所に配置した幅が0.45mmで長さが0.49mm� �矩形と、それから単一共振電極31a,31bに向か� ��幅が0.2mmで長さが0.5mmの矩形とを接合した形 状とした。その他の共振補助電極32c,32dは、� �れぞれ単一共振電極31c,31dの他方端から0.2mm� �れた場所に配置した幅が0.47mmで長さが0.5mmの 矩形と、それから単一共振電極31c,31dに向か� �幅が0.2mmで長さが0.5mmの矩形とを接合した形� ��とした。
 第1の入力結合導体41aは幅が0.25mmで長さが3.7 mmの矩形状の先端に結合を調整する目的で幅� ��0.45mmで長さが0.4mmの延長部を付加した形状� �した。第2の入力結合導体42aは幅が0.25mmで長� ��が2.6mmの矩形状の先端に結合を調整する目� �で幅が0.45mmで長さが0.4mmの延長部を付加した 形状とした。そして、ビアホールからなる入 力側接続導体43aおよび入力側接続補助導体44a によって第1の入力結合導体41aおよび第2の入� ��結合導体42aを接続して入力結合電極40aを構� ��した。第1の出力結合電極40bおよび第2の出� �結合電極40cは幅が0.25mmで長さが3.2mmの矩形状 とした。入力結合補助電極46aおよび出力結合 補助電極46bは幅が0.25mmで長さが1.1mmの矩形状� ��した。
 入力端子電極60a,第1の出力端子電極60bおよ� �第2の出力端子電極60cは一辺が0.3mmの正方形� �した。第1の接地電極21,第2の接地電極22,第1� �環状接地電極23および第2の環状接地電極24の 外形は幅が5mmで長さが6mmとし、第1の環状接� �電極23の開口部は幅が3.75mmで長さが4.9mmの矩� ��状とし、第2の環状接地電極24の開口部は幅� ��3.25mmで長さが3.9mmの矩形状とした。ダイプ� �クサ全体の形状は幅が5mmで長さが6mmで厚み� �0.98mmの直方体状とし、層間Bが厚み方向のほ� ��中央に位置するようにした。第1の層間,第2� ��層間,層間A,層間Bおよび層間Cのうち隣り合� �層間の間隔(隣り合う層間に配置された各種� ��極同士の間隔)はそれぞれ0.065mmとした。各� �電極の厚みは0.01mmとし、各種貫通導体の直� �は0.1mmとした。誘電体層11の比誘電率は9.45と した。
 図25はそのシミュレーション結果を示すグ� �フである。図26は、2つの複合共振電極29,30が 、相互にインターデジタル結合するように横 並びに配置された4つの単一共振電極に置き� �えられた以外は図15~図18に示した第6の実施� �態のダイプレクサと同様の構造を備える比� �例のダイプレクサの電気特性のシミュレー� �ョン結果を示すグラフである。それぞれの� �ラフにおいて、横軸は周波数,縦軸は減衰量� ��表しており、入力端子電極60aをポート1、第 1の出力端子電極60bをポート2、第2の出力端子 電極60cをポート3としたときの、ダイプレク� �の通過特性(S21,S31)およびアイソレーション� �性(S32)を示している。
 図26に示したグラフによれば、2つの広い通� ��帯域の全体に渡って低損失な通過特性が得� ��れているものの、単一共振電極31a,31b,31c,31d� ��よって形成される通過帯域付近の3~5GHz程度� ��周波数においてS32が-20dB程度になっており� �比較例のダイプレクサのアイソレーション� �性に改善の余地があることがわかる。
 これに対して、図25に示すグラフによれば� �単一共振電極31a,31b,31c,31dによって形成され� �通過帯域付近の3~5GHz程度の周波数においてS3 2は-35dB程度であり、図26に示すグラフと比較� ��ると15dB以上も改善されており、非常に良好 なアイソレーション特性が得られている。こ の結果により、本発明のダイプレクサによれ ば、2つの広い通過帯域の全域に渡って平坦� �低損失な優れた通過特性と良好なアイソレ� �ション特性が得られることがわかり、本発� �の有効性が確認できた。
 (第11および第12の実施形態)
 図27は本発明の第11の実施形態である、バン ドパスフィルタを用いた無線通信モジュール 80および無線通信機器85の構成例を示すブロ� �ク図である。図28は本発明の第12の実施形態� ��ある、ダイプレクサを用いた無線通信モジ� ��ール80Aおよび無線通信機器85Aの構成例を示� ��ブロック図である。
 本実施形態の無線通信モジュール80(80A)は、 たとえば、ベースバンド信号が処理されるベ ースバンド部81と、ベースバンド部81に接続� �れベースバンド信号の変調後および復調前� �RF信号が処理されるRF部82(82A)とを備えている 。
 RF部82には前述の本発明のバンドパスフィル タ821(ダイプレクサ821A)が含まれており、ベー スバンド信号が変調されてなるRF信号または� ��信したRF信号における通信帯域以外の信号� �バンドパスフィルタ821(ダイプレクサ821A)に� �って減衰させている。
 具体的な構成としては、ベースバンド部81� �はベースバンドIC 811が配置され、RF部82には バンドパスフィルタ821(ダイプレクサ821A)とベ ースバンド部81との間にRF IC 822が配置され� �いる。なお、これらの回路間には別の回路� �介在していてもよい。
 そして、無線通信モジュール80のバンドパ� �フィルタ821(ダイプレクサ821A)にアンテナ84を 接続することによってRF信号の送受信がなさ� ��る本実施形態の無線通信機器85(85A)が構成さ れる。
 このような構成を有する本実施形態の無線� ��信モジュール80および無線通信機器85によれ ば、通信に使用する周波数帯域の全域に渡っ て入力インピーダンスが良好に整合されて通 過する信号の損失が小さい本発明のバンドパ スフィルタ821を送信信号および受信信号の濾 波に用いることにより、バンドパスフィルタ 821を通過する受信信号および送信信号の減衰 が少なくなるため、受信感度が向上し、また 、送信信号および受信信号の増幅度を小さく できるため増幅回路における消費電力が少な くなる。よって受信感度が高く消費電力が少 ない高性能な無線通信モジュール80および無� ��通信機器85を得ることができる。
 また、このような構成を有する本実施形態� ��無線通信モジュール80Aおよび無線通信機器8 5Aによれば、通信に使用する2つの周波数帯域 の全域に渡って通過する信号の損失が小さい 本発明のダイプレクサ821Aを送信信号および� �信信号の濾波に用いることにより、ダイプ� �クサ821Aを通過する受信信号および送信信号� ��減衰が少なくなるため、受信感度が向上し� ��また、送信信号および受信信号の増幅度を� ��さくできるため増幅回路における消費電力� ��少なくなる。よって受信感度が高く消費電� ��が少ない高性能な無線通信モジュール80Aお� ��び無線通信機器85Aを得ることができる。さ� ��に、2つの通信帯域の信号をそれぞれ通過さ せる2つのバンドパスフィルタが1つのダイプ� ��クサ821Aにまとめられており、RF IC822の2つ� �端子とアンテナ84とを本発明のダイプレクサ 821Aを介して直接接続することができるので� �で、小型で製造コストが低い無線通信モジ� �ール80Aおよび無線通信機器85Aを得ることが� �きる。
 前述した複合共振器,バンドパスフィルタ,� �イプレクサにおいて、誘電体層11,11a,11bの材� ��としては、たとえばエポキシ樹脂等の樹脂� ��たとえば誘電体セラミックス等のセラミッ� ��スを用いることができる。たとえば、BaTiO ₃ ,Pb ₄ Fe ₂ Nb ₂ O ₁₂ ,TiO ₂ 等の誘電体セラミック材料と、B ₂ O ₃ ,SiO ₂ ,Al ₂ O ₃ ,ZnO等のガラス材料とからなり、800~1200℃程度 の比較的低い温度で焼成が可能なガラス-セ� �ミック材料が好適に用いられる。また、誘� �体層11の厚みとしては、たとえば0.01~0.1mm程
度に設定される。
 前述した各種の電極および貫通導体の材質� ��しては、たとえば、Ag,Ag-Pd,Ag-Pt等のAg合金を 主成分とする導電材料やCu系,W系,Mo系,Pd系導� �材料等が好適に用いられる。各種の電極の� �みは、たとえば0.001~0.2mmに設定される。
 前述した複合共振器,バンドパスフィルタ,� �イプレクサは、たとえば次のようにして作� �することができる。まず、セラミック原料� �末に適当な有機溶剤等を添加・混合して泥� �を作製するとともに、ドクターブレード法� �よってセラミックグリーンシートを形成す� �。次に、得られたセラミックグリーンシー� �にパンチングマシーン等を用いて貫通導体� �形成するための貫通孔を形成し、Ag,Ag-Pd,Au,Cu 等の導体を含む導体ペーストを充填するとと もにセラミックグリーンシートの表面に印刷 法を用いて前述したのと同様の導体ペースト を塗布して導体ペースト付きセラミックグリ ーンシートを作製する。次に、これらの導体 ペースト付きセラミックグリーンシートを積 層し、ホットプレス装置を用いて圧着し、800 ℃~1050℃程度のピーク温度で焼成することに� ��り作製される。
 (変形例)
 本発明は前述した第1~第12の実施形態に限定 されるものではなく、本発明の要旨を逸脱し ない範囲において種々の変更,改良が可能で� �る。
 たとえば、図7~図9に示した第3の実施形態お よび第4の実施形態のバンドパスフィルタに� �いては、入力段の複合共振電極29および出力 段の複合共振電極30の2つの複合共振電極を備 えた例を示したが、入力段の複合共振電極29� ��よび出力段の複合共振電極30の間に他の複� �共振電極が配置されるようにしても構わな� �。但し、複合共振電極の数が多すぎるとバ� �ドパスフィルタが大型化するとともに通過� �る信号の損失が大きくなるため、現実的に� �、複合共振電極の数は10個程度以下に設定さ れる。また、入力結合電極40aおよび出力結合 電極40dと入力段の複合共振電極29および出力� ��の複合共振電極30とがそれぞれインターデ� �タル型に電磁界結合するように配置された� �を示したが、入力結合電極40aと入力段の複� �共振電極29とがコムライン型に結合するよう に配置されてもよく、出力結合電極40dと出力 段の複合共振電極30とがコムライン型に結合� ��るように配置されて構わない。
 また、前述した第1~第4の実施形態のバンド� ��スフィルタにおいては、積層体の第1の層間 に環状接地電極25が配置された例を示したが� ��環状接地電極25は必ずしも必要ではない。� �た、モジュール基板の中の一領域にバンド� �スフィルタが形成される場合には入力端子� �極60aおよび出力端子電極60dは必ずしも必要� �く、たとえば、モジュール基板内の外部回� �からの配線導体が、入力結合電極40a(または� ��力用結合電極48a)および出力結合電極40d(ま� �は出力用結合電極48b)に直接接続するように� ��ても構わない。この場合は、入力結合電極4 0aおよび出力結合電極40dと配線導体との接続� ��が、入力結合電極40aの電気信号入力点45aお� ��び出力結合電極40dの電気信号出力点45dとな� ��。さらに、入力結合電極40a(または入力用結 合電極48a)と出力結合電極40d(または出力用結� ��電極48b)とが積層体の異なる層間に配置され ても構わない。
 また、前述した第5~第10の実施形態において は、入力端子電極60a,第1の出力端子電極60bお� ��び第2の出力端子電極60cを備えた例を示した が、たとえば、モジュール基板のような基板 内の一領域にダイプレクサが形成される場合 は入力端子電極60a,第1の出力端子電極60bおよ� ��第2の出力端子電極60cは必ずしも必要なく、 たとえば、モジュール基板内の外部回路から の配線導体が、入力結合電極40a,第1の出力結� ��電極40bおよび第2の出力結合電極40cに直接接 続するようにしても構わない。この場合は、 入力結合電極40a,第1の出力結合電極40bおよび� ��2の出力結合電極40cと配線導体との接続点が 、それぞれ電気信号入力点45a、第1の電気信� �出力点45bおよび第2の電気信号出力点45cとな� ��。また、モジュール基板内の外部回路から� ��配線導体が入力結合補助電極46aおよび出力� ��合補助電極46bに直接接続するようにしても� ��わない。
 また、前述した第6~第9の実施形態において� ��、入力段の共振補助電極32aおよび出力段の� ��振補助電極32bが第1の入力結合導体41aおよび 第2の出力結合電極40cと同じく積層体の層間A� ��配置された例を示したが、入力段の共振補� ��電極32aおよび出力段の共振補助電極32bが積� ��体の他の層間に配置されるようにしても構� ��ない。
 さらに、前述した第6~第9の実施形態におい� ��は、共振補助電極32c,32dが入力段の共振補助 電極32aおよび出力段の共振補助電極32bと異な る層間に配置された例を示したが、入力段の 共振補助電極32aおよび出力段の共振補助電極 32bと同じ層間に配置されるようにしても構わ ない。
 またさらに、前述した第6~第9の実施形態に� ��いては、入力結合補助電極46aおよび出力結� ��補助電極46bが第2の入力結合導体42aと同じく 層間Bに配置された例を示したが、入力結合� �助電極46aおよび出力結合補助電極46bと第2の� ��力結合導体42aとが積層体の異なる層間に配� ��されるようにしても構わない。また、入力� ��合補助電極46aと出力結合補助電極46bとが異� ��る層間に配置されるようにしても構わない� ��
 さらにまた、前述した第6~第9の実施形態に� ��いては、入力結合補助電極46aが貫通導体50i� ��介して第1の入力結合導体41aに接続された例 を示したが、たとえば、入力結合補助電極46a が第2の入力結合導体42aに直接接続されるよ� �にしても構わない。
 またさらに、前述した第1~第10の実施形態に おいては、積層体の下面に第1の接地電極21を 配置し、積層体の上面に第2の接地電極22を配 置した例を示したが、たとえば、第1の接地� �極21の下にさらに誘電体層を配置しても構わ ないし、第2の接地電極22の上にさらに誘電体 層を配置しても構わない。また、第2の接地� �極22を配置せず、第1の接地電極21のみを備え るようにしても構わない。
 さらにまた、前述した第5~第10の実施形態に おいては、2つの複合共振電極29,30および4つ� �単一共振電極31a,31b,31c,31dを備えた例を示し� �が、必要とされる通過帯域幅および通過帯� �外の減衰量に応じて、複合共振電極および� �一共振電極の個数を変えてもよい。必要と� �れる通過帯域幅が狭い場合や必要とされる� �過帯域外の減衰量が小さい場合等には、共� �電極の数を減らしてもよく、逆に、必要と� �れる通過帯域幅が広い場合や必要とされる� �過帯域外の減衰量が大きい場合等には、共� �電極の数をさらに増やしてもよい。但し、� �振電極の数が増えすぎると大型化や通過帯� �内における損失の増加が生じるので、複合� �振電極および単一共振電極の数については� �それぞれ10個程度以下に設定されるのが望ま しい。
 またさらに、前述した第10の実施形態にお� �ては、入力結合電極40a,第1の出力結合電極40b および第2の出力結合電極40cが配置された層� �を境にして第1の積層体10aと第2の積層体10bと に分割されたダイプレクサの例を示したが、 状況に応じて他の層間で第1の積層体10aと第2� ��積層体10bとに分割されるようにしてもよく� ��さらに多数の積層体に分割されるようにし� ��も構わない。
 さらにまた、UWBに用いられるダイプレクサ� ��例示してこれまで説明を行なってきたが、� ��帯域を要求される他の用途においても本発� ��のダイプレクサが有効であることは言うま� ��もない。
 本発明は、その精神または主要な特徴から� ��脱することなく、他のいろいろな形態で実� ��できる。したがって、前述の実施形態はあ� ��ゆる点で単なる例示に過ぎず、本発明の範� ��は特許請求の範囲に示すものであって、明� ��書本文には何ら拘束されない。さらに、特� ��請求の範囲に属する変形や変更は全て本発� ��の範囲内のものである。