以下、本発明の実施形態を図面を参照して� ��明する。
<第1実施形態:図1~図9参照>
(全体構成:図1および図2参照)
 本実施形態の連結具1は、サイズの異なる連 結体70を着脱可能に連結する連結具であって� ��連結具本体100と、サイズの異なる連結体70� �対応して用意され、対応するサイズの連結� �70を着脱可能に保持する複数のアタッチメン ト80と、これらアタッチメント80を選択的に� �結具本体100の所定位置に着脱可能に係止す� �係止手段90とを備える。

(連結体:図3参照)
 連結体70は、ベルト6の先端に取り付けられ� ��平カンと称されるもので、ベルト6の幅寸法 に対応して幅寸法が異なる3種類、ここでは� �大、中、小の3種類の連結体70A,70B,70Cが用意� �れている。これらの連結体70A,70B,70Cは、互い に平行な一対の横杆71と、この一対の横杆71� �両端を連結する連結杆72とから、内部に矩形 状の引掛孔73を有する矩形リング状に形成さ� ��ている。なお、これらの連結体70A,70B,70Cは� �例えば、合成樹脂や金属などによって形成� �れている。

(連結具本体:図4~図8参照)
 連結具本体100は、一対の保持具A,Bと、この� ��対の保持具A,Bを連結し、かつ、この連結方� ��軸線Lを中心に各保持具A,Bを回動可能に支持 する連結軸材Cとを備えている。

 保持具A,Bは、第1挟持板10と、この第1挟持板 10に対して起伏可能に支持された第2挟持板20� ��、第1挟持板10および第2挟持板20の互いに対� ��する面のいずれか一方、本実施形態では第1 挟持板10に設けられた突起状の係合部30と、� �1挟持板10および第2挟持板20の互いに対向す� �面のいずれか他方、本実施形態では第2挟持� ��20に設けられ係合部30が係合する被係合部40� ��を含んで構成されている。
 なお、第1挟持板10および係合部30は、金属� �例えば、亜鉛合金などのダイカスト成形に� �って一体成形されている。第2挟持板20も、� �属、例えば、亜鉛合金などのダイカスト成� �によって一体成形されている。被係合部40に ついては、合成樹脂、例えば、ポリアセター ルなどの射出成形によって成形されている。

 第1挟持板10は、平面から見て略正方形板状� ��、連結側とは反対の先端縁の両角部が円弧� ��に形成され、連結側に位置する基端縁から� ��れを挟む両側縁に跨ってコ字状の立上壁11� �有する。立上壁11の中間には軸受壁12が起立� ��て設けられ、この軸受壁12には、連結軸材C� ��挿通するための連結軸挿通孔13と、第2挟持� ��20を第1挟持板10に対して起伏可能に支持す� �支軸14を挿通するための支軸挿通孔15とが直� ��して形成されている。つまり、軸受壁12の� �部に軸受壁12の厚み方向へ貫通する連結軸挿 通孔13が形成され、軸受壁12の上部に軸受壁12 を幅方向へ貫通する支軸挿通孔15が形成され� ��いる。支軸14は、金属板を円筒状に巻いた� �ピンによって構成されているが、これに限� �れない。
 第1挟持板10の先端部側には、幅方向中央に� ��面矩形状の突起16が起立して設けられてい� �とともに、この突起16を挟んだ両側に矩形溝 状の係合凹部17がそれぞれ形成されている。

 係合部30は、突起16の先端に形成され幅方 向寸法が突起16の基部よりも狭くなった首部3 1と、この首部31より先端に形成され幅方向寸 法が首部31よりも大きい頭部32とを有する。� �部32は、中央から幅方向両端へ向かうに従っ て下方へ弧状に湾曲するやじり状に形成され ている。つまり、係合部30は、突起16の先端� �突起16の軸と直交する方向の寸法が大きくな った頭部32を有している。

 第2挟持板20は、第1挟持板10の輪郭形状と略� ��じ平面形状を有する正方形板状で、連結側� ��位置する基端縁に軸受壁12が嵌り込む凹部21 を有する形状に形成されている。凹部21を挟� ��両側部分には、支軸14が挿通される支軸挿� �孔22が形成されている。従って、第1挟持板10 の軸受壁12に第2挟持板20の凹部21を位置させ� �この第2挟持板20および軸受壁12に形成された 支軸挿通孔22,15に支軸14を挿入することによ� �、第2挟持板20は、第1挟持板10に連結方向軸� �Lに対して略直交する支軸14を支点として起� �可能に支持される。つまり、第2挟持板20は� �第1挟持板10と平行でこれと対面する第1の位� ��と、第1挟持板10の平面に対して略直角に起� ��した第2の位置とに起伏可能に支持されてい る。
 第2挟持板20の先端部側には、第2挟持板20の� ��側面に開口し内部に被係合部40を有する収� �部23が形成されているとともに、第1挟持板10 と対向する内面に収容部23に連通する挿入孔2 6と、この挿入孔26を挟んだ両側に係合凹部24� ��がそれぞれ形成されている。収容部23の開� �(第2挟持板20の両側面に開口する開口)は、支 軸挿通孔22と同方向に形成されている。

 収容部23の内部中間位置には、係合溝25が形 成されている。
 挿入孔26には、第1挟持板10の突起16が挿入さ れるとともに、挿入孔26の内底面に係合部30� �頭部32に当接する当接面27が設けられている� ��つまり、第1挟持板10に対して第2挟持板20が� ��した状態において、第2挟持板20には、係合� ��30の頭部32に当接する当接面27が設けられて� ��る。これにより、係合部30の頭部32が、当接 面27と後述する挟持部45との間で上下の動き� �規制されている。つまり、頭部32が上へ動こ うとすると当接面27に当接して規制され、ま� ��、下へ動こうとすると挟持部45に当接して� �制される。
 係合凹部24は、第1挟持板10の係合凹部17と対 向して設けられている。

 被係合部40は、第2挟持板20の両側面開口(収� ��部23の開口)から挿入され、収容部23内にス� �イド可能に設けられた一対のスライド部材41 A,41Bを有する。
 これら一対のスライド部材41A,41Bは、同じ形 状に形成され、一方が他方に対して裏返しさ れ、かつ、重ね合わせた状態で使用される。 各スライド部材41A,41Bは、長方形板状のスラ� �ド片42と、このスライド片42の長手方向に沿� ��た側面からスライド片42の挿入方向に対し� �逆方向へ屈曲して形成され収容部23の係合溝 25に係合されるストッパ片47と、スライド片42 の長手方向一端から延長して形成された弾性 脚片48とを有する。

 スライド片42には、内部に矩形状の開口43 が形成されているとともに、挿入方向先端(� �性脚片48が延長する方向端)とは反対の挿入� �向後端部裏面側に肉厚が他より厚い段部44が 形成されている。開口43の長手方向開口縁の� ��ち、挿入方向先端縁には、第1挟持板10の係� ��部30を挟持する挟持部45が形成されている。 段部44の挿入方向後端部には、スライド片42� �互いに離間する方向へ付勢された状態にお� �て第2挟持板20の収容部23から外部へ突出する 操作部46が形成されている。

 ストッパ片47は、スライド片42の長手方向 に沿った側面の略中央位置からスライド片42� ��挿入方向に対して逆方向へ屈曲して形成さ� ��ている。スライド片42が収容部23内に挿入さ れると、ストッパ片47は、内側へ弾性変形さ� ��た状態で挿入され、所定位置まで挿入され� ��段階で外側へ弾性復帰して、係合溝25に係� �される。つまり、ストッパ片47が係合溝25に� ��合するため、スライド片42が収容部23から脱 落するのが防止される。

 弾性脚片48は、スライド片42の挿入方向先 端一側から幅方向外側へ向かって延長され、 更に、スライド片42の幅方向他側へ向かって� ��長されたのち、先端に円柱状の接触子49を� �する。スライド片42が収容部23内に挿入され� ��状態において、先端の接触子49が、相手方� �スライド片42の段部44に当接される。これに� ��り、弾性脚片48の弾性力により、一対のス� �イド部材41A,41Bが互いに離間する方向へ付勢� ��れ、これらスライド部材41A,41Bの操作部46が� ��容部23から外部へ突出される。

 連結軸材Cは、軸受壁12の連結軸挿通孔13� �回動可能に挿通される太さの軸材で、中央� �フランジ51を有し、両端部分にストップリン グ係止溝52を有する。従って、連結軸材Cの両 端部分に各保持具A,Bの軸受壁12に形成された� ��結軸挿通孔13を挿通したのち、各連結軸挿� �孔13から突出した連結軸材Cのストップリン� �係止溝52にストップリング53を係合すれば、� ��対の保持具A,Bが連結軸材Cによって回動可能 に連結される。

(アタッチメント:図9参照)
 アタッチメント80は、連結具本体100の所定� �置に係止された状態において、連結体70(70A,7 0B,70C)を保持しかつ所定の姿勢に保持するも� �で、サイズの異なる連結体70(70A,70B,70C)に対� �して3種類、つまり、大、中、小の3種類のア タッチメント80A,80B,80Cが用意されている。
 これらのアタッチメント80(80A,80B,80C)は、連� ��体70(70A,70B,70C)のリング内周面に嵌合する形� ��に形成されている。具体的には、幅寸法が� ��応する連結体70A,70B,70Cのリング内幅寸法よ� �僅か小さく、かつ、それと直交する方向(長� ��方向寸法)が連結体70A,70B,70Cのリング内長手� ��向寸法の約1/2程度の寸法を有する直方体形� ��に形成されている。また、直方体形状の長� ��方向の略中央位置には、突起16に係合する� �止孔81が形成されているとともに、これを挟 んだ両側表裏面に、第1挟持板10および第2挟� �板20の係合凹部17,24に係合する係合突起82が� �成されている。
 これにより、アタッチメント80A,80B,80Cは、� �部の係止孔81および係合突起82が連結具本体1 00の突起16および係合凹部17,24に係合された状 態において、外周に連結体70(70A,70B,70C)が嵌合 されると、アタッチメント80A,80B,80Cの幅方向� ��端面と長手方向両端面とが連結体70(70A,70B,70 C)の連結杆72の内面および横杆71の内面に当接 し、連結体70を所定の姿勢に保持する。つま� ��、アタッチメント80A,80B,80Cは、幅方向両端� �と長手方向両端面とからなる外周部に、連� �体70を所定の姿勢に保持する姿勢保持部83を� ��する。

(係止手段:図1参照)
 係止手段90は、連結具本体100に設けられた� �止突起を兼ねる係合部30および係合凹部17,24� ��、アタッチメント80に設けられた係止孔81お よび係合突起82とから構成されている。

(作用・効果)
 幅寸法の異なるベルトのうちいずれかのベ� ��ト、例えば、最も幅広なベルト6の先端に取 り付けられた連結体70Aを連結具1によって連� �するには、アタッチメント80の中から、連結 体70Aの幅寸法に対応するアタッチメント80Aを 選択し、このアタッチメント80Aを連結具本体 100に係止させる。
 まず、図2に示すように、第2挟持板20を第1� �持板10に対して起立させた状態とし、この状 態において、選択したアタッチメント80(80A)� �係止孔81を第1挟持板10の突起16に係合させる� ��ともに、係合突起82を第1挟持板10の係合凹� �17に嵌合させる。

 続いて、アタッチメント80(80A)に連結体70Aの 引掛孔73を挿入して引っ掛けたのち、第2挟持 板20を支軸14を支点として回動し、第1挟持板1 0に対して伏した状態とする。
 すると、アタッチメント80Aの係合突起82が� �2挟持板20の係合凹部24に係合される。同時に 、図7および図8に示すように、第2挟持板20が� ��1挟持板10の突起16の真上に位置し、更に、� �2挟持板20の被係合部40が第1挟持板10の突起16� ��頭部32に当接する。つまり、第2挟持板20の� �係合部40を構成する一対のスライド部材41A,41 Bの挟持部45が、突起16の頭部32に当接し、こ� �頭部32によってスライド部材41A,41Bが弾性脚� �48を弾性変形させながら、収容部23内に挿入� ��れる方向へスライドされる(図6の状態)。
 これにより、スライド部材41A,41Bの挟持部45� ��間隔が拡がるため、突起16の頭部32がこれら の挟持部45を越えて第2挟持板20の収容部23内� �挿入される。突起16の頭部32が挟持部45を越� �ると、スライド部材41A,41Bは、弾性変形され� ��いた弾性脚片48の復帰力により、元の位置� �でスライドされる(図5の状態)。

 この状態、つまり、係合部30が被係合部40 に係合され、第1挟持板10と第2挟持板20が係合 された状態では、ベルト6の先端の連結体70A� �、アタッチメント80(80A)の外周に形成された� ��勢保持部83により保持され、かつ、第1挟持� ��10と第2挟持板20との間に挟まれているため� �これらの間での動きが規制される。例えば� �連結体70Aがアタッチメント80(80A)の幅方向へ� ��動しようとすると、連結体70Aの連結杆72の� �面がアタッチメント80(80A)の幅方向両端面に� ��接し、また、連結体70Aがアタッチメント80(8 0A)の長手方向(幅方向と直交する方向)へ移動� ��ようとすると、連結体70Aの横杆71の内面が� �タッチメント80(80A)の長手方向両端面に当接� ��るので、連結体70Aのがたつきが防止される� ��また、連結体70Aが、連結軸材Cの軸線と同じ 方向を中心として回動しようとしても、連結 体70Aが第1挟持板10と第2挟持板20とに接触する ので、第1挟持板10と第2挟持板20との間での動 きが規制される。

 従って、連結体70Aが連結具1に連結された状 態において、連結体70Aががたついたり、回転 するのを防止できる。
 また、連結軸材Cを介して連結された一対の 保持具A,Bは、連結軸材Cの軸線を中心に回動� �能であるため、連結体70やベルト6の向きを� �用状態に応じて最適な向き(姿勢)にした状態 で連結することができる。

 一方、ベルト6の先端に取り付けられた連結 体70を、各保持具A,Bから外すには、スライド� ��材41A,41Bの操作部46を押圧操作して、スライ� ��部材41A,41Bを収容部23内に挿入する方向へス� ��イドさせると、スライド部材41A,41Bの挟持部 45が離間される。
 挟持部45の間隔が係合部30の頭部32よりも大� ��い寸法に離間されると、係合部30はこれら� �ら解除されるから、この状態で第2挟持板20� �第1挟持板10に対して起立させたのち、突起16 から連結体70を外せば、保持具A,Bから連結体7 0を外すことができる。

 従って、サイズの異なる連結体70、例え� �、幅寸法が連結体70Aの幅方向寸より小さい� �結体70Bを連結するには、アタッチメント80B� �第1挟持板10に係合させるとともに、このア� �ッチメント80Bに連結体70Bを嵌め込んだのち� �第2挟持板20を第1挟持板10に対して伏した状� �に回動すればよい。

 即ち、連結しようとするサイズの連結体70� �対応するアタッチメント80を選択し、このア タッチメント80を連結具本体100の所定位置に� ��止したのち、このアタッチメント80に連結� �70を引っ掛けて保持すれば、サイズの異なる 連結体70を連結できる。このとき、アタッチ� ��ント80は、矩形リング状の連結体70を保持で きる直方体形状に形成されているから、既存 の連結体を変更することなく、異なるサイズ の連結体70を交換可能に連結できる
 また、既存の連結体70を変更することなく� �用できるから、従来技術で挙げたバックル� �ように、ベルト取付部材の先端から係合爪� �突出することもなく、取扱上からも支障が� �い。

<第2実施形態(図10~図12参照)>
 第1実施形態では、幅寸法が異なる3種の矩� �リング状の連結体70(70A,70B,70C)を着脱可能に� �結する連結具1の例であったが、第2実施形態 では、太さの異なる3種の丸紐からなる連結� �75(75A,75B,75C)を着脱可能に連結する連結具2の� ��である。
 そのため、第2実施形態では、太さの異なる 3種の連結体75(75A,75B,75C)に対応して、これら� �連結体75(75A,75B,75C)を着脱可能に保持する3種� ��円盤状のアタッチメント85(85A,85B,85C)が用意� ��れている。

 アタッチメント85(85A,85B,85C)は、円盤の外� ��寸法が略同じに形成され、内部略中心に連� ��具本体100の係合部30に嵌合する係止孔81が形 成されているとともに、外周部に連結体70(75A ,75B,75C)を所定の姿勢に保持する姿勢保持部と してのガイド溝86が形成されている。ガイド� ��86は、対応する連結体75(75A,75B,75C)の太さに� �じて、溝幅および溝深さが異なる寸法に形� �されている。

 従って、第2実施形態でも、連結しようとす る連結体75(75A,75B,75C)に対応するアタッチメン ト85(85A,85B,85C)を選択し、選択したアタッチメ ント85(85A,85B,85C)を係止手段90によって連結具� ��体100の所定位置に係止し、このアタッチメ� ��ト85(85A,85B,85C)のガイド溝86に連結体75(75A,75B, 75C)を巻き掛ける。
 これにより、連結体75(75A,75B,75C)はアタッチ� ��ント85(85A,85B,85C)によって所定の姿勢に保持� ��れるから、サイズの異なる連結体75(75A,75B,75 C)を着脱可能に連結できる。

<変形例の説明>
 本発明は、前記実施形態で説明した構造の� ��結具に限定されるものでなく、次のような� ��形例も含む。
<第1変形例:図13~図14参照>
 前記実施形態では、保持具A,B(連結具本体100 )を、第1挟持板10と、この第1挟持板10に対し� �起伏可能に支持された第2挟持板20と、第1挟� ��板10に設けられた突起状の係合部30と、第2� �持板20に設けられ係合部30が係合する被係合� ��40とを含んで構成するとともに、アタッチ� �ントを直方体形状、円盤形状としたが、こ� �に限られない。
 例えば、図13および図14に示すように、保持 具A,B(連結具本体100)を、基部111と、この基部1 11の両端から直角にかつ同一方向へ平行に延� ��された第1挟持板112および第2挟持板113とを� �んで構成するとともに、第1挟持板112と第2挟 持板113との間に収納係止される円柱状のアタ ッチメント87としてもよい。

 第1挟持板112および第2挟持板113は、アタッ� �メント87の厚み(直径)より僅か大きい寸法の� ��納空間114を隔てて対向配置され、これらの� ��端には収納空間114に連通する開口溝115が形� ��されている。開口溝115の溝幅は、アタッチ� ��ント87の厚み(直径)より狭く、かつ、連結体 70の厚み寸法より広く形成されている。
 アタッチメント87は、長さが連結体70のリン グ内面長手方向寸法より僅かに短い円柱状に 形成されている。
 アタッチメント87を保持具A,B(連結具本体100) の所定位置に着脱可能に係止する係止手段90� ��、第1挟持板112および第2挟持板113(この場合� ��いずれか片方でもよい)の幅方向略中央位置 に設けられた係合孔116と、アタッチメント87� ��長手方向略中央に設けられ係合孔116に係合� ��る係合突起117とから構成されている。

 連結体70を保持具A,B(連結具本体100)に保持す るには、アタッチメント87を連結体70内に配� �したのち、この状態のアタッチメント87を保 持具A,Bの左右いずれかの開口から収納空間114 内にスライドさせる。すると、連結体70もア� ��ッチメント87と一緒に収納空間114内にスラ� �ドされる。このとき、連結体70の連結杆72は� ��開口溝115内をスライドすることができるの� ��、スライド挿入の障害となることがない。
 やがて、アタッチメント87が保持具A,B(連結� ��本体100)の定位置までスライドされると、ア タッチメント87の係合突起117が第2挟持板113の 係合孔116に係合される。これにより、アタッ チメント87は収納空間114に保持され、抜け落� ��ることがない。

 予め、長さ(幅寸法)の異なる複数種類(大、� ��、小)のアタッチメント87を用意しておき、� ��れらのアタッチメント87を連結具本体100に� �して交換して装着することにより、幅寸法� �サイズが異なる連結体70を、連結体70の姿勢� ��がたつくことなく保持することができる。
 なお、この第1変形例の場合、図14に示すよ� ��に、連結体70がアタッチメント87の外周面に 沿って収納空間114内を揺動できるから、ベル ト6の姿勢の自由度を向上できる。

<第2変形例:図15参照>
 第1実施形態では、ベルト6の先端に取り付� �られた幅寸法の異なるリング状の連結体70(70 A,70B,70C)を着脱可能に連結する連結具1の例を� ��第2実施形態では、太さの異なる3種の丸紐� �らなる連結体75(75A,75B,75C)を着脱可能に連結� �る連結具2の例であったが、これに限られな� ��。
 例えば、図15に示すように、先端にフック76 を有するリング状の連結体77を着脱可能に連� ��する連結具であってもよい。
 この例に関しても、幅寸法のサイズが異な� ��複数種類のアタッチメント80を連結具本体� �対して交換して装着することにより、サイ� �が異なるフック付連結体77を保持することが できる。

<第3変形例:図16参照>
 第1実施形態および第2実施形態では、一対� �保持具A,Bに、アタッチメント80,85を介して、 リング状の一対の連結体70や、紐などの一対� ��連結体75を着脱可能に連結するようにした� �、1つの連結体70を着脱可能に連結するよう� �した連結具であってもよい。
 例えば、図16に示すように、連結具本体100� �、リング状の連結体70を着脱可能に保持する 保持具Aと、枠フレーム121に2本の支杆122,123を 平行に掛け渡し、ベルト6などを長さ調節可� �に係止するベルト係止具124とから構成され� �ものであってもよい。

<その他の変形例>
 前記第1実施形態および第2実施形態におい� �、アタッチメント80,85を用いることなく、例 えば、Dカンと称される連結体を、直接、突� �16(係合部30)に引っ掛けて用いることもでき� �。なお、Dカンと称される連結体は、略三角� ��板で、底辺側にベルト挿通孔を有し、中央� ��に引掛孔を有する形状である。
 前記第1実施形態および第2実施形態では、� �結具本体100側に係止突起を兼ねる突起状の� �合部30を、アタッチメント80,85,87に係合部30� �係合する係止孔81を設けたが、これらは逆で あってもよい。

 前記実施形態では、第2挟持板20に一対のス� ��イド部材41A,41Bを有する被係合部40を設けた� ��、被係合部40の構造については、これに限� �ず、他の構成であってもよい。
 例えば、第2挟持板20に少なくとも1つのスラ イド部材41Bをスライド可能に配置し、このス ライド部材41Bの弾性脚片48の先端に当接する� ��接壁を収容部23内に形成し、スライド部材41 Bがスライド方向の一方向(スライド部材41Bが� ��容部23から外部へ突出する方向)へ付勢され� ��構造であってもよい。この場合、スライド� ��材41Bが突出された状態において、スライド� ��材41Bの開口43が係合部30と係合する。

 このような構成において、第2挟持板20を� ��1挟持板10に対して伏した状態に回動すると� ��係合部30にスライド部材41Bの開口43がずれた 状態で当接される。更に、第2挟持板20を第1� �持板10に向かって回動すると、開口43が係合� ��30に一致する方向へスライド部材41Bがスラ� �ドされる。こののち、係合部30が開口43を突� ��抜けたのち、スライド部材41Bが元の位置に� ��帰されることにより、開口43と係合部30とが 係合される。このような構成であれば、簡単 な構造で、前記実施形態と略同様な効果が期 待できる。

 また、前記実施形態では、一対の保持具A ,Bと、この一対の保持具A,Bを連結し、かつ、� ��の連結方向軸線Lを中心に各保持具A,Bを回動 可能に保持する連結軸材Cとを含んで構成し� �が、連結軸材Cを別体として設けなくてもよ� ��。例えば、図14に示すように、一対の保持� �A,Bのいずれか一方に連結軸を一体に形成す� �とともに、他方に連結軸が嵌合する連結軸� �合孔を形成しても、同様な効果が期待でき� �。

 また、前記実施形態および変形例では、� ��1挟持板10に突起16を一体成形し、この突起16 に係合部30を形成するとともに、第2挟持板20� ��係合部30が係合する被係合部40を構成したが 、これらは逆であってもよい。つまり、第2� �持板20に突起16を一体成形し、この突起16に� �合部30を形成するとともに、第1挟持板20に係 合部30が係合する被係合部40を構成しても、� �様な効果が期待できる。

 前記実施形態では、第1挟持板10および係� ��部30、あるいは、第2挟持板20を金属のダイ� �スト成形によって製造したが、これに限ら� �、合成樹脂によって成形してもよい。ある� �は、被係合部40を構成する2枚のスライド部� �41A,41Bを合成樹脂の射出成形によって成形し� ��が、これに限らず、金属などで形成しても� ��い。

 以上、本発明に関して、好適な実施形態� ��よび各種の変形例を挙げたが、これらを適� ��組み合わせて構成してもよいことは言うま� ��もない。