一実施形態を図1、図2に示し、この実施形� �は、上記端子ボックスB間やその端子ボック� ��Bを接続する接続器C1、C2間等を接続するケ� �ブルP同士を接続するコネクタ装置に係わり� ��筒状雄ハウジング11内に棒状雄端子12を同一 軸上に設けた雄コネクタ10と、筒状雄ハウジ� ��グ11に同一軸上に嵌り合う筒状雌ハウジン� �21に前記棒状雄端子12に嵌り合う筒状雌端子2 2を同じく同一軸上に設けた雌コネクタ20とか らなる。
 ケーブルPと雄雌端子12、22は、その端子の� �状部にケーブルPの導体を挿入して圧着接続� ��れ、雄端子12と雌端子22の接続は、雄端子12� ��先端棒状部12aを雌端子22のスリット入り筒� �部22aに挿入して接続する。これらの接続は� �例えば、特許文献3図1、図2、図5、図6、図9� �に示されるように周知の構成である。

 両ハウジング11、21は、ケーブルPが挿し� �れられる筒状部13、23と、その筒状部13、23に ねじ込まれるキャップ14、24及び筒状部13、23� ��先端部をなす筒状嵌合部15、25を有しており 、筒状部13、23に端子12、22付のケーブルPの端 末を挿し入れ、筒状防水パッキング16、26を� �在してキャップ14、24を筒状部13、23にねじ込 むことによってコネクタ10、20に水密にケー� �ルPが接続される(装着される)。図中、17aは� �コネクタ10の嵌合部15先端に装着された輪状� ��水パッキング、17bは筒状ストッパーであっ� ��、ケーブルPの導体と端子12、22の圧着が抜� �ることを防止する。

 上記雌コネクタ20の嵌合部25の外周に、その 筒状部23から前方(雄コネクタ10に向かう方向) に延びる対の片状係止爪部28が設けられ、雄� ��ネクタ10の嵌合部15の外周にはその係止爪部 28が係止する係止部18が設けられている。
 係止爪部28は片先端に外側に突出する爪29を 有し、係止部18は、ハウジング11外面から立� �上がった後、そのハウジング周方向に延び� �係止片19を有しており、図1及び図2に示すよ� ��に、雄コネクタ10と雌コネクタ20を嵌め合わ すと(雄コネクタ10の嵌合部15と雌コネクタ20� �嵌合部25を嵌め合わすと)、係止爪部28が係止 部18の係止片19の内側を通ってその爪29が係止 片19をくぐってその外側への弾性力でもって� ��止片19に係止する(図2参照)。この係止によ� �て、両コネクタ10、20が抜け止めされる(容易 に外れることなく、両端子12、22が嵌合接続� �る)。係止片19は、ハウジング11の筒軸方向か ら見て門状でなく、L字状でも良い。

 さらに、雄ハウジング11の係止部18を設けた 外面には、筒軸方向に延びる片状カバー30が� ��けられており、両コネクタ10、20が接続され ると、図2に示すように、開放された前記爪29 の外面を覆ってその爪29の内側への押し込み� ��阻止する。カバー30は、必ずしも雄ハウジ� �グ11の外面に一体的に連続する必要はなく、 容易に外側(図4において、上方又は下方)に屈 曲せずに、下記の係止爪部28が容易に内側に� ��し得ない構造であれば、何れでも良い。
 このため、例えば、図3及び図4に示すよう� �、解放治具40の楔状突片41をカバー30と係止� �部28の間に挿し入れ、その係止爪部28を内側� ��押して爪29と係止部18との係止を解除しない 限り(図4(a)から同(b)参照)、その係止爪部28と� ��止部18の係止は外れない。解放治具40は、カ バー30と係止爪部28の間に挿し入れてその係� �爪部28を内側に押し得るものであれば何れで も良く、例えば、マイナスドライバー等の周 知の工具を採用できる。

 この実施形態では、雄コネクタ10側に係� �部18を設け、雌コネクタ20側に係止爪部28を� �けたが、雄コネクタ10側に係止爪部28を設け� ��雌コネクタ20側に係止部18を設けても良いこ とは勿論である。また、係止部18と係止爪部2 8の係止は、2箇所と限らず、3箇所以上とした り、一箇所としたりすることができる。その 数に応じてカバー30を設ける。

 上記実施形態は、ケーブルP、P同士の接� �を行うコネクタ装置に関するものであるが� �図5に示す端子ボックスB、図6及び図7に示す� ��続器C1、C2においても、ケーブルPとの接続� �造において、上記雄コネクタ10、雌コネクタ 20の構成を採用することができる。これらの� ��ネクタ10、20には、図1で示すケーブルP端末� ��コネクタ20、10が、図2で示す態様でもって� �合接続される。

 図5に示す端子ボックスBは、上面開口のポ� �フェニレンオキサイド(PPO)樹脂又はポリフェ ニレンエーテル(PPE)樹脂製長尺四角形状ボッ� ��ス本体51内に、太陽電池モジュールMの平帯� ��のプラス電極線a及びマイナス電極線aが接� �される片状端子板52、52を並列に配設してい� ��。
 この端子ボックスBの両コネクタ10、20はそ� �端子12、22が端子板52に嵌合接続されている� �
 図中、53は、PPO樹脂又はPPE樹脂製のカバー� �あり、防水リング54を介しボックス本体51に� ��着して防水性とする。端子板52、52の間には バイパス用逆流防止ダイオード(図6(e)符号63� �照)を設けることができる。

 図6及び図7で示す接続器C1、C2は、図15及び� �16に示す端子ボックスBを接続する3本のケー� ��ルPを接続するためのものであって、上記端 子ボックスBと同様に、上面開口のPPO樹脂又� �PPE樹脂製長尺四角形状ボックス本体61内に片 状端子板62、62を並列に配設し、コネクタ10、 20はその端子12、22がその端子板62に半田付け� ��続されている。図中、65は、PPO樹脂又はPPE� �脂製のカバーであり、防水リング66を介しボ ックス本体61に嵌着して防水性とする。端子� ��62、62の間は、逆流防止ダイオード63を設け� ��り、ジャンパー線64の何れかを設けたりす� �ことができる。
 因みに、両接続器C1、C2のケーブルPの接続� �、同一態様のコネクタ10又は20にモジュールM からのケーブルP及び幹線ケーブルPの一方の� ��続端が接続される。例えば、図6(e)において は、左側のコネクタ10にモジュールMからのケ ーブルPが接続される。

 図8及び図9で示す接続器C3、C4は、図17及び� �18に示す端子ボックスBを接続する4本のケー� ��ルPを接続するためのものであって、図6及� �図7で示す接続器C1、C2において、コネクタ10� ��20をそのケーブル数に対応して4個設けたも� ��である。
 図10、図11、図12には、4本のケーブルPを接� �する他の接続箱C5、C6、C7を示す。図12の接続 箱C7はそのボックス本体底板に透孔61aが形成� ��れており、この透孔61aから、各種の電気リ� ��ド線や太陽電池モジュールの電極線a等をボ ックス本体61に導き入れることができる。
 これらの接続器C3~C7においても、各端子板62 、62の間は、逆流防止ダイオード63を設けた� �、ジャンパー線64を設けたり、その他の部材 を設けたり、ボックス本体61内において、各� ��の配線を行ったり、配線基板を設けたりす� ��ことができる。

 なお、今回開示された実施形態はすべての� ��で例示であって制限的なものではないと考� ��られるべきであり、例えば、端子ボックスB の態様としては、端子板52が並列配置のもの� ��限らず、直列配置のものでも、この発明は� ��用でき、また、その端子板52の数は2個に限� ��ず、3個以上でも良いことは勿論である。さ らに、各コネクタ10、20の配置も任意である� �
 接続器C1、C2、C3、C4においても、3本又は4本 のケーブルPの接続に限らず、2本,5本以上で� �っても、そのケーブルPの接続数に応じたコ� ��クタ10又は20を設ければ良いことは勿論であ る。また、このコネクタ装置は、太陽光発電 システムを構成する各種のケーブル同士を接 続するものであれば、その一方のケーブル端 末に雄コネクタが設けられ、他方のケーブ端 末に雌コネクタが設けられたものとする。
 このように、この発明の範囲は、特許請求� ��範囲によって示され、特許請求の範囲と均� ��の意味および範囲内でのすべての変更が含� ��れることが意図されることは勿論である。