以下に本発明の実施の形態について、添� ��図面を参照して説明する。

 図1A~図7に本発明の第1の実施形態を示す� �

 図7は本発明を固定型等速自在継手の一つ であるツェッパ型等速自在継手を示す。この 等速自在継手1は、外側継手部材である外輪2� ��内側継手部材である内輪3、ボール4、ケー� �5を主要部とし、外輪2の内側には、内輪3、� �ール4、ケージ5で構成される内部部品6が収� �配置されている。

 外輪2は一端に開口部を有し、内球面に複 数の曲線状のトラック溝7が形成されている� �内輪3は外球面に複数の曲線状のトラック溝8 が形成され、その中心孔48にはシャフト9がス プライン嵌合されてサークリップ10で抜け止� ��されている。外輪2のトラック溝7と内輪3の� ��ラック溝8との間には複数のボール4が介在� �れ、このボール4は、外輪2と内輪3との間に� �置されたケージ5のポケット17で保持されて� �る。

 外輪2の開口部は熱可塑性ポリエステル系 エラストマーを素材とするブーツ11で覆われ� ��いる。このブーツ11は、大径端部12と、小径 端部13と、大径端部12と小径端部13を連結する 蛇腹状の中間部14とを有する。大径端部12は� �輪2の開口端部18の外周面20に取り付けられ、 小径端部13はシャフト9の外周面35に取り付け� ��れ、それぞれの取付部分は、大径端部12の� �周面に形成したバンド嵌合溝33および小径端 部13の外周面に形成したバンド嵌合溝46にそ� �ぞれ固定部品であるブーツバンド(15、16)を� �着することで締付固定されている。前記し� �それぞれの取付部分について以下に説明す� �。

 まず、ブーツ11の大径端部12と外輪2の開� �端部18の取付部分について、図1A~図3および� �7を用いて説明する。

 図2に図7に示した外輪2の開口端部18の拡� �図を示す。外輪2の開口端部18の外周面20には 嵌合溝21を形成する。この嵌合溝21はテーパ� �22、底部23、曲率半径Rの曲面部24が外輪反開� ��部側から順に連続した断面形状とする。嵌� ��溝21をこのような形状とすることで、外輪2� ��開口端部18の外周面20における加工工数を減 らして加工作業性を向上させることができる 。この結果、外輪2の開口端部18の外周面20に� ��合溝21を形成する加工費用や加工時に部品� �削ることで生じるマテリアルロスも削減す� �ことができる。さらに、外輪2の開口端部18� �おいて、嵌合溝21を形成することにより肉厚 が薄くなる軸方向範囲を小さくできるため、 外輪2の強度を低下させることもない。

 テーパ部22と、このテーパ部22の大径側部 位で連続している外輪2の外周面20とのなす角 度(図中θ4)は25°~30°とする。25°未満では軸方 向の位置決め性が低下し、30°を超えると加� �作業性が低下する。また、曲面部24の曲率半 径Rは1mm以上とする。曲率半径Rが1mmより小さ� ��と、曲面部24が小さくなりすぎるため、旋� �バイトの寿命が低下する。

 曲面部24の大径側部位における接線(図中� �)と曲面部24の大径側部位から連続する外輪2� ��外周面20とのなす角度(図中θ1)は直角とする 。この場合、図3に示すように、外輪2の開口� ��部18にブーツ11の大径端部12を取り付けた際� ��曲面部24の大径側部位における接線α(図2参� ��)と曲面部24の大径部側部位から連続する外� ��2の外周面20とが直角に交わった部分(図中に 符号49で示す)はブーツ11の大径端部12の内周� �31に食い込むため、大径端部12が外輪2の開口 端部18から外れるのを防止することができる� ��曲面部24の大径側部位から連続する外輪2の� ��周面20を、外輪2の開口端部18に向かって縮� �する方向に傾斜させることで、曲面部24の大 径側部位における接線αと曲面部24の大径側� �位から連続する外輪2の外周面20とのなす角� �θ1(図2参照)を鋭角とする場合、この鋭角部� �大径端部の内周面に深く食い込むため、前� �した効果が顕著になる。なお、前記傾斜角� �0°~5°とするのが望ましく、5°を超えると外� ��2の強度が低下する場合がある。

 外輪2の開口端部18の最端部に外輪開口部� ��に向けて縮径するテーパ部32を形成する。� �のテーパ部32により、外輪2の開口端部18をブ ーツ11の大径端部12の内側に圧入する際、テ� �パ部32が案内機能を果たして圧入作業が容易 になる。そのため、大径端部12を外輪2に取り 付ける際の作業性を向上させることができる 。

 このテーパ部32の傾斜角度(図中θ2)は25°~6 0°とする。傾斜角度が25°より小さいとテー� �部32の軸方向長さが長くなって外輪2の開口� �部18で肉厚が薄くなる部分が増すため、外輪 2の強度を低下させてしまうことに繋がる。� �方、傾斜角度θ2が60°より大きいと、テーパ� ��32は、径方向への分力が小さくなるため、� �輪2の開口端部18を大径端部12の内側に圧入す る際に案内機能を果たさない。

 図1Aに図7におけるブーツ11の大径端部12の 拡大図を示す。なお、図1Bに図1Aに示すブー� �11の大径端部12を図中白抜き矢印側から見た� ��視図を示した。

 ブーツ11の大径端部12の内周面31では、最� ��部にブーツ中央側(図面右側)に向けて縮径� �るテーパ部29を周方向全長に亘って形成し、 このテーパ部29よりもブーツ中央側に、2つの 環状のシール部30、環状の突状部28、環状の� �部19を設ける。

 突状部28は、外形が図2に示した外輪2の開 口端部18の嵌合溝21と同じであり、ブーツ中� �側に向けて縮径するテーパ部25と平坦部26と� ��ーツ中央側に向けて拡径する曲面部27とが� �ーツ中央側に向けて順に連続した断面形状� �する。この突状部28は図3に示すように外輪2� ��開口端部18に大径端部12を取り付ける際、外 輪2の開口端部18の外周面20に形成した嵌合溝2 1に嵌合することで、大径端部12の軸方向での 位置決めをすることができる。このため、大 径端部12を外輪2の開口端部18に取り付ける際� ��作業性を向上させることができ、かつ、大� ��端部12にシール性を付与することもできる� �また、大径端部12の突状部28を外輪2の開口端 部18に形成した嵌合溝21に嵌合した後も、大� �端部12の軸方向のズレを防止することができ る。

 この突状部28において、根元部の軸方向� �さ(図中L2)は、図2に示した外輪2の開口端部18 の外周面20に形成した嵌合溝21の外径側の軸� �向長さ(図中L1)と等しくする。L1<L2であれ� �、突状部28を嵌合溝21に嵌合させることがで� ��ず、L1>L2であれば、突状部28を嵌合溝21に� ��合することはできるものの、嵌合後は突状� ��28と嵌合溝21との間に軸方向での隙間が生じ るため、突状部28は大径端部12の軸方向のズ� �を確実に防止することができない。

 また、図2に示した外輪2の開口端部18の外 周面20に形成した嵌合溝21の径方向長さ(図中D 1)は図1Aに示したブーツ11の大径端部12の内周� ��31に設けた突状部28の径方向長さ(図中H1)以� �とする。この場合、ブーツ11の大径端部12に� ��ける突状部28を嵌合溝21に嵌合させる際、突 状部28全体を嵌合溝21に嵌合させることがで� �るため、外輪2の開口端部18での大径端部12の 軸方向における位置決めを確実に行うことが できる。また、大径端部12に設ける突状部28� �嵌合溝21に嵌合させた後も、突状部28全体が� ��合溝21に嵌合された状態となるため、外輪2� ��開口端部18での大径端部12における軸方向の ズレを防止でき、かつ、大径端部12にシール� ��を付与することもできる。

 この効果は、本実施形態のように、大径� ��部12の外周面に形成したバンド嵌合溝33に固 定部品であるブーツバンド15を嵌合する場合� ��顕著になる(図3参照)。これは、大径端部12� �設けた突状部28を外輪2の開口端部18の嵌合溝 21に嵌合させた後、大径端部12の外周面に形� �したバンド嵌合溝33にブーツバンド15を取り� ��けた際、ブーツバンド15の締付力で大径端� �12の突状部28と外輪2の嵌合溝21との密着性が� ��大に強くなることで、この反力の影響でブ� ��ツバンド15の締付力が小さくなるという問� �を解消することができるためである。さら� �この場合、大径端部12のシール性に関与する 後で詳述するシール部30が受けるブーツバン� ��15の締付力も小さくなることがないため、� �輪2の開口端部18の外周面20で嵌合溝21を除く� ��位とシール部30とを強固に密着させること� �できる。

 2つのシール部30は、断面三角形状とし、� ��状部28から軸方向に等距離だけ離れた位置� �1つずつ設ける。

 このシール部30は、図3に示すように、外� ��2の開口端部18の外周面20に密着させること� �ブーツ11の大径端部12のシール性を向上させ� ��ことができるが、この効果は、本実施形態� ��ように、ブーツ11の大径端部12の内周面31で� ��状部28を除く部位の複数箇所にシール部30を 設けることで顕著になる。また、本実施形態 の場合、2つのシール部30は、突状部28の両側� ��設けるため、大径端部12を外輪2の開口端部1 8にバランスよく固定することができる。さ� �に、本実施形態の場合、大径端部12の外周面 に形成したバンド嵌合溝33にブーツバンド15� �嵌合するため、ブーツバンド15からの締付力 が大径端部12の内周面31に設けた2つのシール� ��30でバランスよく分散されて外輪2の開口端� ��18に加わる。このため、2つのシール部30を� �状部28の軸方向片側に設ける場合或は大径端 部12の外周面にブーツバンド15を装着しない� �合よりも、大径端部12を外輪2の開口端部18に バランスよく固定でき、この固定状態もシー ル部30が外輪2の開口端部18に強く密着するた� ��、より強固にすることができる。なお、シ� ��ル部30が外輪2の開口端部18に強く密着する� �とで、大径端部12のシール性を向上させるこ とができる。

 シール部30の径方向長さ(図中H2)は突状部2 8の径方向長さ(図中H1)よりも短くする。この� ��うに、シール部30の径方向長さH2を突状部28� ��径方向長さH1よりも短くすると、ブーツ11の 大径端部12を外輪2の開口端部18の外周面20に� �り付ける際、外輪2の開口端部18の嵌合溝21に 大径端部12の突状部28を嵌合させて大径端部12 の軸方向における位置決めを行った後に、シ ール部30を外輪2の開口端部18の外周面20で嵌� �溝21を除く部位に密着させることができる。 この結果、ブーツ11の大径端部12を外輪2の開� ��端部18に取り付ける際の作業性を向上させ� �ことができると共に、大径端部12のシール性 も向上させることができる。

 シール部30の径方向長さH2は0.3mm~1.0mmとす� ��。シール部30の径方向長さH2が0.3mm未満であ� ��と、シール部30が小さすぎるため、図3に示� ��ようにシール部30を外輪2の開口端部18の外� �面20で嵌合溝21を除く部位に密着させた際、� ��の密着性が十分でなく、大径端部12に十分� �シール性を付与させることができない。一� �、シール部30の径方向長さH2が1.0mmを超える� �合においては、シール部30が大きすぎるため 、大径端部12を外輪2の開口端部18に取り付け� ��際の装着性が悪化する。

 シール部30の根元部の軸方向長さ(図中L3)� ��0.5mm~1.5mmとする。シール部30の根元部の長さ L3が0.5mm未満であると、シール部30の剛性(変� �しにくさ)が低くなって、図3に示すような状 態で外輪2の開口端部18の外周面20で嵌合溝21� �除く部位に十分に密着させることができず� �大径端部12に十分なシール性を付与すること ができない。一方、シール部30の根元部の軸� ��向長さL3が1.5mmを超える場合は、シール部30� ��軸方向長さが長すぎて、このシール部30を� �径端部12の内周面31で突状部28を除く部位に� �けるのが困難となる。また、シール部30を外 輪2の開口端部18の外周面20で嵌合溝21を除く� �位に密着させる際に、シール部30に加える径 方向の力(ブーツバンド15の締付力など)を受� �る面積が大きくなってシール部30の面圧が小 さくなるため、シール部30を十分な力で密着� ��せることができず、大径端部12に十分なシ� �ル性を付与することができない。

 シール部30は先端を尖状とする。このよ� �にシール部30の先端を尖状とすると、外輪2� �開口端部18の外周面20で嵌合溝21を除く部位� �シール部30を密着させる際、このシール部30� ��外輪2の開口端部18に対する大径端部12の締� �を確保できると共に、シール部30は外輪2の� �口端部18の外周面20で嵌合溝21を除く部位に� �い面圧で強く密着するため、大径端部12のシ ール性を向上させることができる。また、シ ール部30の先端を尖状とすると、大径端部12� �内側に外輪2の開口端部18を圧入する際、外� �2の開口端部18と大径端部12のシール部30との� ��触面積が小さいため、圧入作業が容易とな� ��。

 テーパ部29は図2に示した外輪2の開口端部 18をブーツ11の大径端部12の内側に圧入する際 の案内機能を果たし、圧入を容易にする。

 このテーパ部29の傾斜角度(図中θ3)は20°~6 0°とする。傾斜角度θ3が20°より小さいとテ� �パ部29の軸方向長さが長くなるため、コンパ クトさを阻害し、大径端部12に不要な材料を� ��やす要因となる。一方、傾斜角度が60°より 大きいと、径方向への分力が少なくなるため 、前記した外輪2の開口端部18を案内する機能 を十分に果たさなくなる。

 図3に示すように、外輪2の開口端部18は、 大径端部12の内側に圧入して、その大径端部1 2の内周面31に設けた肩部19に当接させること� ��、外輪2の開口端部18での大径端部12の位置� �めが更に容易となる。この結果、大径端部12 を外輪2の開口端部18に取り付ける際の作業性 を向上させることができる。さらに、肩部19� ��より、外輪2の開口端部18に大径端部12を取� �付けた後も、外輪2の開口端部18で大径端部12 が外輪反開口部側へ軸方向にずれるのを防止 することもできる。

 なお、ブーツ11は熱可塑性ポリエステル� �エラストマーを素材とするが、この場合、� �イプD(JIS番号:K6253)デュロメータ硬さが35~50(� �値が高いほど硬い)で示されるものを使用す� ��。タイプDデュロメータ硬さが35よりも小さ� ��と、ブーツ11の耐熱性、回転膨張性(継手が� ��転した際のブーツの膨張しにくさを意味す� ��)が低下する問題があり、タイプDデュロメ� �タ硬さが50よりも大きいと、ブーツ11は疲労� ��(使用による亀裂の生じにくさ)や摩耗性(他� ��品との接触摩擦に対する耐久性)が低下する 問題が生じ、いずれの場合もブーツ11はその� ��能を果たさなくなる。なお、タイプとは硬� ��試験計の種類を意味する。

 次に、ブーツ11の小径端部13と軸部材であ るシャフト9の取付部分について、図4~図6お� �び図7を用いて説明する。

 図4に示すように、シャフト9の外周面35に は嵌合溝36を周方向全周に亘って形成する。� ��の嵌合溝36は、その外形を図2に示す外輪2の 開口端部18の嵌合溝21の外形と同じにしてお� �、シャフト中央側(図面右側)に向けて縮径す るテーパ部37と底部38とシャフト中央側に向� �て拡径する曲率半径Rの曲面部39とがシャフ� �中央側に向けて順に連続した断面形状とす� �。なお、この嵌合溝36の外形は図2に示した� �輪2の開口端部18に形成する嵌合溝21の外形と 同じであるため、その作用および効果を含む 詳細な説明を省略する。

 また、図5に示すよう、ブーツ11の小径端� ��13の内周面47において、最端部にブーツ中央 側(図面左側)に向けて縮径するテーパ部40を� �方向全長に亘って形成し、このテーパ部40の ブーツ中央側に、2つの環状のシール部45、環 状の突状部41を設ける。

 テーパ部40は、小径端部13の内側にこの小 径端部13の最端部側からシャフト9を圧入する 際の案内機能を果たす。これにより、等速自 在継手1の組付け性(組立て時の作業のしやす� ��を意味する)を向上させることができる。

 突状部41は、ブーツ反中央側(図面右側)に 向けて縮径するテーパ部42と平坦部43とブー� �反中央側に向けて拡径する曲面部44とがブー ツ中央側から順に連続した断面形状とする。 なお、この突状部41の外形は図1Aに示したブ� �ツ11の大径端部12の内周面31に設ける突状部28 の外形と同じであり、作用および効果につい ても同じであるため、その詳細な説明を省略 する。

 2つのシール部45は、突状部41から軸方向� �等距離だけ離れた位置に1つずつ設ける。こ� ��シール部45の形状は図1Aに示した大径端部12� ��内周面31に設けたシール部30と同じ形状であ り、作用および効果も同じであるため、その 詳細な説明を省略する。なお、このシール部 45と既に説明した突状部41の作用及び効果は� �図6に示すように、小径端部13の外周面に形� �したバンド嵌合溝46に固定部品としてのブー ツバンド16を嵌合させることにより顕著にな� ��。この原理については、図3に示すように、 大径端部12のバンド嵌合溝33にブーツバンド15 を嵌合する場合と同じであるため、その詳細 な説明を省略する。

 小径端部13の最端部に形成するテーパ部40 の傾斜角度(図中θ5)は20°~60°とする。傾斜角� ��θ5が20°より小さいとテーパ部40の軸方向長� ��が長くなるため、小径端部13で肉厚が薄く� �る部分が多くなり、また、コンパクトさを� �害して、小径端部13に不要な材料を増やす要 因となる。一方、傾斜角度が60°より大きい� �、径方向への分力が少なくなるため、小径� �部13の内側にその小径端部13の最端部側から� ��ャフト9を圧入する際の案内機能を十分に果 たさなくなる。

 本実施形態では、ブーツ11の大径端部12の 内周面31では、固定部品であるブーツバンド1 5の軸方向幅の範囲内に突状部28とシール部30� ��設け(図3参照)、ブーツ11の小径端部13の内周 面47では、ブーツバンド16の軸方向幅の範囲� �に突状部41とシール部45を設ける(図6参照)。

 この場合、突状部(28、41)は、ブーツバン� ��(15、16)の締付力を直接受ける部位に配置す� ��ことになる。そのため、突状部(28、41)を外� ��2の開口端部18の外周面20に形成した嵌合溝21 およびシャフト9の外周面35に形成した嵌合溝 36にそれぞれ嵌合した後では、ブーツバンド( 15、16)の締付力で突状部(28、41)が嵌合溝(21、3 6)から外れるのを防止できる。この結果、大� ��端部12および小径端部13の軸方向のズレを確 実に防止することができる。また、シール部 (30、45)も、ブーツバンド(15、16)の締付力を直 接受ける部位に配置することになるため、外 輪2の開口端部18の外周面20で嵌合溝21を除く� �位およびシャフト9の外周面35で嵌合溝36を除 く部位にそれぞれ強固に密着する。このため 、大径端部12および小径端部13のシール性を� �上させることができる。以上の点から、本� �施形態では、ブーツ11の大径端部12の内周面3 1において、固定部品であるブーツバンド15の 軸方向幅の範囲内に突状部28とシール部30を� �けず、ブーツ11の小径端部13の内周面47にお� �て、ブーツバンド16の軸方向幅の範囲内に突 状部41とシール部45を設けない場合よりもブ� �ツ11の密封性を向上させることができ、かつ 、ブーツ11が外輪2とシャフト9に装着後に軸� �向にずれるのを確実に防止することもでき� �。

 また、本実施形態では、外輪2の開口端部 18の嵌合溝21およびシャフト9の嵌合溝36の形� �を簡素にできるため、外輪2の開口端部18の� �周面20及びシャフト9の外周面35の加工性を向 上させることができる。

 なお、図1Aに示したブーツ11の大径端部12� ��内周面31に設ける突状部28とシール部30およ� ��図5に示したブーツ11の小径端部13の内周面47 に設ける突状部41とシール部45はブーツの大� �端部12および小径端部13との一体成形により� ��ける。この場合、突状部やシール部として� ��部品を使用する必要がないため、部品点数� ��削減してブーツ11の端部(大径端部12、小径� �部13)の加工費用を削減することが可能とな� �。

 そして、ブーツ11の大径端部12の内周面31� ��設ける肩部19も、大径端部12との一体成形に より設ける。この場合、肩部19として別部品� ��使用する必要がないため、部品点数を削減� ��て大径端部12の加工費用を削減することが� �能となる。

 さて、外輪2の開口端部18の外周面20およ� �シャフト9の外周面35に形成する嵌合溝(21、36 )、ブーツ11における大径端部12の内周面31お� �び小径端部13の内周面47に設ける突状部(28、4 1)、シール部(30、45)の形状は任意に変更が可� ��である。この実施形態について以下に説明� ��る。

 図8~13に本発明の第2の実施形態を示す。� �お、本実施形態では、図1A~図7に示す第1の実 施形態と同じ部位および機能を有する部品に ついては同じ符号を付して、その詳細な説明 を省略する。

 まず、ブーツ11の大径端部12と外輪2の開� �端部18との取付部分について、図8~図10を用� �て説明する。

 図8は外輪2の開口端部18を示しており、そ の外周面20に嵌合溝21が形成されている。こ� �嵌合溝21は外輪開口部側に向けて縮径するテ ーパ部53と外輪開口部側に向けて拡径する曲� ��部54とが外輪反開口部側から順に連続した� �面形状とする。

 図9はブーツ11の大径端部12を示しており� �その内周面31に突状部28を設け、この突状部2 8はブーツ中央側(図面右側)に向けて縮径する テーパ部51とブーツ中央側に向けて拡径する� ��面部52がブーツ中央側に向けて順に連続し� �断面形状とする。さらに、大径端部12の内周 面31には、突状部28よりもブーツ中央側に断� �が逆台形上の2つのシール部30を設ける。な� �、図10に図8に示す外輪2の開口端部18に図9に� ��す大径端部12を取り付けた状態の断面図を� �した。

 次に、ブーツ11の小径端部13とシャフト9� �の取付部分について、図11~図13を用いて説明 する。

 図11にシャフト9の正面図を示す。このシ� ��フト9の外周面35に嵌合溝36が形成されてい� �。この嵌合溝36はシャフト中央側(図面右側)� ��向けて縮径するテーパ部60とシャフト中央� �に向けて拡径する曲面部61とがシャフト中央 側に向けて順に連続した形状を成す。

 図12にブーツ11の小径端部13を示す。この� ��径端部13の内周面47には突状部41を設け、こ� ��突状部41は、ブーツ反中央側に向けて縮径� �るテーパ部62とブーツ反中央側に向けて拡径 する曲面部63とがブーツ中央側(図中左側)か� �順に連続した断面形状をなす。さらに、小� �端部13の内周面47には、突状部41よりもブー� �中央側に断面が逆台形状の2つのシール部45� �設ける。なお、図13に図11に示すシャフト9に 図12に示す小径端部13を取り付けた状態の断� �図を示した。

 さて、本実施形態では、ブーツ11の大径� �部12に設ける突状部28の形状と外輪2の開口端 部18の外周面20に形成する嵌合溝21の形状とを 合致させ、小径端部13に設ける突状部41の形� �とシャフト9の外周面35に形成する嵌合溝36の 形状とを合致させる。ここで「合致させる」 とは、突状部(28、41)を嵌合溝(21、36)に嵌合し た際に、嵌合溝(21、36)との間に隙間が生じな い形状、換言すれば、嵌合溝(21、36)の大きさ および外形が同じである形状にすることを意 味する。この場合、突状部(28、41)が嵌合溝(21 、36)に嵌合しやすくなり、外輪2の開口端部18 或はシャフト9にブーツ11の端部(大径端部12、 小径端部13)を取り付ける際の軸方向での位置 決めが容易となる。また、図10および図13に� �したように、突状部(28、41)が嵌合溝(21、36)� �隙間なく嵌合するため、ブーツの端部(大径� ��部12、小径端部13)のシール性も向上させる� �とができる。

 なお、外輪2の開口端部18の外周面20或は� �ャフト9の外周面35に形成する嵌合溝(21、36)� �形状についての上述した点以外の詳細、そ� �て、ブーツ11の大径端部12の内周面31或は小� �端部13の内周面47に設ける突状部(28、41)とシ� ��ル部(30、45)の形状、そして、これらの作用� ��効果についての詳細は図1A~図7に示す第1の� �施形態で既に述べているため、その説明を� �略する。

 図14に本発明の第3の実施形態として、本� ��明を摺動型等速自在継手の一つであるトリ� ��ード型等速自在継手に適用した実施形態を� ��す。

 この等速自在継手91は、外側継手部材で� �る外輪92、内側継手部材であるトリポード部 材93、ローラ95で主要部が構成される。外輪92 の内周面には軸方向に延びる3本の直線状ト� �ック溝97が形成されている。トリポード部材 93は径方向に突設された三本の脚軸94を有す� �。この脚軸94にローラ95が回転自在に支持さ� ��、このローラ95が外輪92のトラック溝97に転� ��自在に挿入されてトラック溝97に沿って案� �される。前記した3本の脚軸94を有するトリ� �ード部材93、ローラ95で外輪92の内部に収容� �れる内部部品96が構成されている。トリポー ド部材93の中心孔124には軸部材であるシャフ� ��99がスプライン嵌合され、このシャフト99か ら外輪92の開口端に亙って熱可塑性ポリエス� ��ル系エラストマーを素材とする蛇腹状のブ� ��ツ100が取り付けられている。このブーツ100� ��大径端部101と、小径端部102と、大径端部101� ��小径端部102とを連結する蛇腹状の中間部103� ��から成り、大径端部101は外輪92の開口端部98 の外周面107に取り付けられ、小径端部102はシ ャフト99の外周面109に取り付けられ、それぞ� ��の取付部分は、大径端部101の外周面に形成� ��たバンド嵌合溝116および小径端部102の外周� ��に形成したバンド嵌合溝117にそれぞれ固定� ��品であるブーツバンド(105、106)を嵌合して� �付固定される。前記したそれぞれの取付部� �について以下に説明する。

 図15Aおよび図15Bは図14に示した外輪92の断 面図を示している。図15Aは図14の外輪92のX-X� �面図であるが、この図に示すように、外輪92 は非円筒状であり、外径の小さい部分と大き い部分とが交互に連続した形状を成す。この 外輪92における開口端部98の外径が大きい部� �の断面図を図15Bに示した。

 この図15Bに示すように、外輪92の外径が� �きい部分の外周面107には、嵌合溝111が形成� �れている。この嵌合溝111はテーパ部112と底� �113と曲面部114が外輪反開口部側から順に連� �した断面形状をなす。この形状の嵌合溝111� �ついての作用および効果を含む詳細は、第1� ��実施形態を説明する図2で既に述べているた め、その説明を省略する。

 図16Aおよび図16Bは図14に示したブーツ100� �大径端部101を示している。図16Aに示すよう� �、大径端部101の内周面108において、最端部� �ブーツ中央側(図面右側)に向けて縮径するテ ーパ部118が形成され、このテーパ部118よりも ブーツ中央側に2つのシール部123、突状部119� �肩部104を設ける。

 突状部119は、ブーツ中央側に向けて縮径� ��るテーパ部120と、平坦部121と、ブーツ中央� ��に向けて拡径する曲面部122がブーツ中央側� ��向けて順に連続した断面形状とする。この� ��状部119は、大径端部101との一体成形により� ��け、図15Bに示す外輪92の開口端部98の外周面 107に形成した嵌合溝111に嵌合することで、外 輪92の開口端部98での大径端部101の軸方向に� �ける位置決めを行うことができると共に、� �径端部101にシール性を付与させることがで� �る。

 2つのシール部123は、先端が尖状の断面三 角形状とし、大径端部101との一体成形により 、突状部119から軸方向に等距離だけ離れた位 置に環状に1つずつ設ける。

 このシール部123は、図15Bに示す外輪92の� �口端部98の外周面107で嵌合溝111を除く部位に 密着させることでブーツ100の大径端部101のシ ール性を向上させることができる。この効果 は、本実施形態のようにシール部123を複数と し、かつ、これらのシール部123を突状部119の 両側に設ける場合に顕著になる。この理由に ついては、第1の実施形態を説明する図3で既� ��述べているため、その詳細な説明を省略す� ��。さらに、本実施形態では、大径端部101の� ��周面に形成したバンド嵌合溝116に固定部品� ��してのブーツバンド105を嵌合して締付固定� ��るため、大径端部101を外輪92の開口端部98に 強固に、かつ、安定して固定することができ る。この理由についても第1の実施形態を説� �する図3で述べているため、その詳細な説明� ��省略する。

 さて、本実施形態では、大径端部101の内� ��面108は、図16Aを白抜き矢印側から見た矢視� ��である図16Bに示すように、図15Aに示した外� ��92の開口端部98の外形に沿った形状に形成す るため、大径端部101は、肉厚の厚い部分と薄 い部分が交互に形成された形状をなす。図16A で既に説明した大径端部101の内周面108に設け る突状部119を図15Bに示した外輪92の開口端部9 8の外周面107に形成した嵌合溝111に嵌合する� �とにより、図19に示すように、大径端部101の 内周面108を外輪92の開口端部98の外周面107に� �方向全長に亘って密着させて、大径端部101� �シール性を付与することができる。さらに� �えば、この効果は、本実施形態のように大� �端部101の外周面のバンド嵌合溝116にブーツ� �ンド105を嵌合して締付固定する場合に顕著� �なる(図14参照)。これは、本実施形態の場合� ��大径端部101と外輪92の開口端部98との間には 周方向に亘って隙間がないことから、ブーツ バンド105の締付力で大径端部101の内周面108と 外輪92の開口端部98の外周面107とを周方向に� �って強固に密着させることができるためで� �る。

 また、図16Aおよび図16Bに示すように、ブ� ��ツ100の大径端部101の内周面108に設ける突状� ��119とシール部123において、突状部119は大径� ��部101の肉厚の薄い部分の内周面108にのみ周� ��向に形成し、シール部123は大径端部101の内� ��面108の周方向全周に亘って設ける。これは� ��突状部119は大径端部101を外輪92の開口端部98 に取り付ける際の位置決め機能を果たし、こ の機能は、突状部119が大径端部101の内周面108 の周方向全周に亘って設けない場合であって も発揮させることができるためであり、また 、シール部123は、大径端部101の内周面108の周 方向全周に亘って設けなければ、大径端部101 に十分なシール性を付与することができない ためである。

 肩部104は2つのシール部123のうちでブーツ 中央側のシール部123よりもブーツ中央側に、 大径端部101との一体成形により設ける。この 肩部104に外輪92の開口端部98を当接させるこ� �で、外輪92の開口端部98に大径端部101を取り� ��ける際、大径端部101の軸方向での位置決め� ��更に確実にできる。また、外輪92の開口端� �98に大径端部101を取り付けた後も、大径端部 101が外輪反開口部側へ軸方向にずれるのを防 止することができる。

 なお、図16Aに示したテーパ部118、突状部1 19、シール部123の形状、作用、効果について� ��詳細は、第1の実施形態を説明する図1Aおよ� ��図2で既に説明しているため、ここで改めて 説明することを省略する。

 次に、シャフト99とブーツ100の小径端部10 2との取付部分(図14参照)について図17および� �18を用いて説明する。

 図17にシャフト99の正面図を示す。このシ ャフト99の外周面109に嵌合溝125を形成する。� ��の嵌合溝125は、シャフト中央側(図面右側)� �向けて縮径するテーパ部126と底部127とシャ� �ト中央側に向けて拡径する曲面部128とがシ� �フト中央側に向けて順に連続した形状とす� �。この形状の嵌合溝125についての作用およ� �効果を含む詳細は、第1の実施形態を説明す� ��図2で既に説明しているため、その説明を省 略する。

 また、図18に示すように、ブーツ100の小� �端部102の内周面110において、最端部にブー� �中央側(図面左側)に向けて縮径するテーパ部 129を環状に形成し、このテーパ部129のブーツ 中央側に、2つの環状のシール部134、環状の� �状部130を設ける。

 突状部130は、ブーツ中央側に向けて拡径� ��るテーパ部131と平坦部132とブーツ中央側に� ��けて縮径する曲面部133とがブーツ中央側か� ��順に連続した断面形状とし、小径端部102と� ��一体成形により設ける。

 2つの環状のシール部134は、小径端部102と の一体成形により、突状部130から軸方向に等 距離だけ離れた位置に1つずつ設け、それぞ� �先端が尖状である断面三角形状とする。こ� �シール部134と突状部130の作用及び効果は、� �実施形態のように、小径端部102の外周面に� �成したバンド嵌合溝117に固定部品としての� �ーツバンド106を嵌合させることにより顕著� �なる。この原理については、第1の実施形態� ��説明する図3に示すように、大径端部12のバ� ��ド嵌合溝33にブーツバンド15を嵌合する場合 と同じであり、既に説明しているため、その 詳細な説明を省略する。なお、突状部130およ びシール部134の形状とこれに関する作用およ び効果、および、テーパ部129についての詳細 は、第1の実施形態を説明する図1A、図1Bおよ� ��図5で既に説明しているため、その詳細な説 明を省略する。

 なお、本実施形態においても、図1A~図13� �示した第1および第2の実施形態と同様、ブー ツ100の大径端部101の内周面108では、固定部品 であるブーツバンド105の軸方向幅の範囲内に 突状部119とシール部123を設け、ブーツ100の小 径端部102の内周面110では、ブーツバンド106の 軸方向幅の範囲内に突状部130とシール部134を 設ける。この場合の作用および効果について は、第1の実施形態を説明する図3および図6で 説明しているため、その詳細な説明を省略す る。

 さて、これまでに挙げた実施形態では、� ��ーツは熱可塑性ポリエステル系エラストマ� ��を素材として成形したが、これに限られる� ��とはなく、クロロプレンゴムやビニルメチ� ��シリコーンゴムを素材とすることもできる� ��

 クロロプレンゴムを素材とする場合、タ� ��プA(JIS番号:K6253)デュロメータ硬さが50~70の� �のを使用することができる。タイプAデュロ� ��ータ硬さが50よりも小さいと、柔らかすぎ� �ブーツの回転膨張性、凹み性、強度が低下� �、タイプAデュロメータ硬さが70よりも大き� �と、硬すぎて疲労性などが低下するため、� �ずれの場合においてもブーツがその機能を� �たさなくなる。

 ビニルメチルシリコーンゴムを素材とす� ��場合、タイプA(JIS番号:K6253)デュロメータ硬� ��が55~70のものを使用することができる。タ� �プAデュロメータ硬さが55よりも小さいと、� �らかすぎてブーツの回転膨張性、凹み性、� �度が低下し、タイプAデュロメータ硬さが70� �りも大きいと、硬すぎて疲労性などが低下� �るため、何れの場合においてもブーツがそ� �機能を果たさなくなる。

 また、これまでに挙げた実施形態では、� ��ーツの大径端部の内周面に設ける肩部を環� ��に設けたが、円周方向に断続的に設けても� ��肩部の作用および効果を得ることができる� ��

 なお、ここで挙げた実施形態はあくまで� ��示であり、特許請求の範囲に記載の意味お� ��び内容の範囲内で任意に変更が可能である� ��