以下、図面を参照しながら本発明の好適� ��実施の形態について説明する。ただし、下� ��の実施の形態は代表的なものであるに過ぎ� ��、本発明はこれらのみに限定されるもので� ��ない。

 図1は本発明の冷凍装置に搭載される本発 明の冷凍装置用コアユニットの構成の一実施 の形態を示す斜視図であり、図2は、図1に示� ��本発明の冷凍装置用コアユニット1を搭載し た本発明の冷凍装置100の一実施の形態を示す 一部破断概略斜視図である。

 図1に示すように、本実施の形態のコアユ ニット1は、略矩形の第1板状部材10、略矩形� �第2板状部材12、電波発信アンテナ14、整流板 16、第1磁石体18及び第2磁石体20を具備し、第1 板状部材10の主面及び第2板状部材12の主面と� ��整流板16の主面と、が略直交する位置関係� �、第1板状部材10、第2板状部材12及び整流板16 が配置されており、第1板状部材10と第2板状� �材12との間において、第1板状部材10の主面及 び第2板状部材12の主面の略法線方向に一方向 性で略均等な静磁場(略均等な磁束)が形成さ� ��ている。

 「一方向性で略均等な静磁場」とは、第1 板状部材10と第2板状部材12との間の空間にお� ��て、第1板状部材10の主面から第2板状部材12� ��主面に向かって、又は、第2板状部材12の主� ��から第1板状部材10の主面に向かって、一方� ��にほぼ直線状に磁力線が走っており、第1板 状部材10の主面及び第2板状部材12の主面に略� ��行な面のいずれの部分においても、磁束密� ��が略一定であることをいう。

 略矩形の第1板状部材10と略矩形の第2板状 部材12とは間隔をあけて互いに対向して平行� ��設置されており、当該間隔、すなわち第2板 状部材12の上に被冷凍物を配置して冷凍され� ��ことになる。かかる第1板状部材10及び第2板 状部材12は、種々の材料で構成することがで� ��るが、水分や低温によって劣化しない材料� ��用いるのが好ましい。例えばSS330、SS400、SS4 90及びSS540等の一般構造用圧延鋼材を用いる� �とができる。

 電波発信アンテナ14は、第1板状部材10の� �1の辺10aと第2板状部材12の第1の辺12aとの間に おいて、第1板状部材10及び第2板状部材12の側 (すなわち、第1板状部材10及び第2板状部材12� �間の空間)に電波を伝播させることができる� ��うに設けられている。このような電波発信� ��ンテナとしては、従来公知の種々のものを� ��いることができるが、低電力でもより確実� ��電波を発信することができ、後述する周波� ��を考慮して寸法が大きくなり過ぎないとい� ��観点から、コイルアンテナを用いるのが好� ��しい。

 また、コイルアンテナは電線又は同軸ケ� ��ブルなどで構成することができ、絶縁性、� ��電率及び耐寒温度、並びに寸法の観点から� ��種々の電線や同軸ケーブルを用いることが� ��きる。電線としては、例えば銅線と当該銅� ��を被覆する外部絶縁被膜(例えばフッ素樹脂 製)とで構成された電線が挙げられる。また� �同軸ケーブルとしては、例えば銅製の内部� �体と、当該内部導体を覆うポリエチレン製� �絶縁体と、前記絶縁体を覆う銅製網組導体� �構成された外部導体と、前記外部導体を被� �する外部絶縁被膜(例えばフッ素樹脂製)とで 構成された同軸ケーブルが挙げられる。

 図1に示す電波発信アンテナ14は、水分及� ��低温による劣化を抑制するために、箱状の� ��水カバー22で覆われている。かかる防水カ� �ー22としては、電波の伝播を遮断することな く防水効果を有する材料で構成すればよく、 種々の材料を用いることができる。例えば、 強度の観点から、種々の繊維補強プラスチッ ク(FRP)を用いることが考えられる。なお、繊� ��補強プラスチックに用いる充填材としては� ��例えばパルプ、ガラス、カーボン及びベー� ��ライトのいずれを用いてもこれらのうちの� ��数を用いてもよい。

 図2に、電波発振アンテナ14の一例の拡大� ��を示す。図2に示すように、この電波発振ア ンテナ14は、箱状の防水カバー22と、防水カ� �ー22の内部に設けられたコイルアンテナ24と� ��で構成されている。コイルアンテナ24には� �例えばフィーダーケーブルを介してアンプ� �接続し、電流を流すことによって、矢印Xの� ��向に電波を伝播させることができる。なお� ��コイルアンテナ24の捲回数及び太さ等につ� �ては、後述する周波数を考慮して当業者で� �れば適宜選択することができる。

 また、図2に示す防水カバー22の内部の空� ��26a、26b、26c、26d及び26eには、コイルアンテ� ��24の位置決めをするために、それぞれ、例� �ば発泡スチロール(発泡材)等の充填部材(ス� �ーサー)28a、28b、28c、28d及び28eを充填してお� ��ことが好ましい。なお、図3は、電波発振ア ンテナ14の防水カバー22の内部の空間26a、26b� �26c、26d及び26eに充填される充填部材28a、28b� �28c、28d及び28eの概略斜視図である。

 充填部材28aは略円盤状の形状を有してお� ��、充填部材28b、28c、28d及び28eは防水カバー2 2の内部の4隅の空間26b、26c、26d及び26eを埋め� ��ような形状を有している。充填部材28aか、� ��は、充填部材28b、28c、28d及び28eか、のいず� ��かを用いても、コイルアンテナ24の位置決� �をすることが可能である。

 もっとも、このような充填部材を用いず� ��電波の伝播に影響を与えない材料で構成さ� ��たストラップ等を用いて、コイルアンテナ2 4を防水カバー22に固定して設置してもよい。 また、防水カバー22の開口部や隙間等には、� ��水効果をより確実にするために例えばシリ� ��ーン樹脂系の耐水性材料で封止しておくこ� ��が好ましい。

 整流板16は、第1板状部材10の第2の辺10bと� ��2板状部材12の第2の辺12bとの間において、第 1板状部材10及び第2板状部材12の側(すなわち� �第1板状部材10及び第2板状部材12の間の空間)� ��流れる冷風を整流することができるように� ��すなわち、第1板状部材10の主面及び第2板状 部材12の主面と、整流板16の主面と、が略直� �する位置関係で、第1板状部材10、第2板状部� ��12及び整流板16が設けられている。

 このような整流板16としては、種々の整� �板を用いることができるが、安価で加工し� �くより容易に整流効果が得られるという観� �から、配列した複数個の開口部16bを有する� �流板16を用いるのが好ましい。

 図1における開口部16aは六角形であるが、 これに制限されるものではなく、例えば円形 、楕円形又は三角形その他の多角形であって も構わない。種々の形状を組み合わせても構 わない。開口部16aの形状、寸法、数及び配列 方法は、冷風の量、方向及び到達場所等を考 慮して適宜調整すればよい。

 また、整流板16を構成する材料は、水分� �び低温によって劣化することがなく、加工� �より開口部16aを形成し易い材料であれば特� �制限なく用いることができる。例えば、種� �の厚みを有する各種ステンレス鋼板(例えばS US304等)を用いることができる。

 第1磁石体18と第2磁石体20とは、一方向性� ��略均等な静磁場が形成されるように、一方� ��S極と他方のN極とが対向して設置されてい� �。図1においては、第1板状部材10及び第2板状 部材12にそれぞれ複数個の第1磁石体18及び第2 磁石体20が埋設された構成を有している。第1 磁石体18及び第2磁石体20は第1板状部材10及び� ��2板状部材12の表面に設置されていてもよい� ��

 第1磁石体18及び第2磁石体20としては、種� ��の磁石を用いることができるが、本発明の� ��果をより確実に得るという観点から、第1板 状部材10及び第2板状部材12の間の空間に、例� ��ば10~2000ガウス、好ましくは50~1000ガウス、� �らに好ましくは100~150ガウスの静磁場を発生� ��せることのできる磁石を用いるのが好まし� ��。

 上記第1磁石体18及び第2磁石体20に用いる� ��とのできる磁石としては、外部から磁場や� ��流の供給を受けることなく磁石としての性� ��を比較的長期にわたって保持し続けるとい� ��観点から、例えばアルニコ磁石、フェライ� ��磁石又はネオジム磁石等の永久磁石を用い� ��のが好ましい。なかでも、酸化鉄を主原料� ��しているため安価であり、高い透磁率を持� ��様々な用途に用いられているフェライト磁� ��が好ましい。

 アルニコ磁石は、アルミニウム(Al)、ニッ ケル(Ni)及びコバルト(Co)等を原料として鋳造� ��れた磁石(鋳造磁石)であり、鉄や銅等が添� �物として加えられていてもよい。フェライ� �磁石は、酸化鉄を主原料にしてバリウムや� �トロンチウム等を微量加えて焼き固め、そ� �後に粉砕したものを成型し焼結し、電磁石� �着磁して得られる。ネオジム磁石はネオジ� �、鉄及びホウ素を主成分とする希土類磁石(� ��アアース磁石)である。これらのなかでも、 酸化鉄を主原料としているため安価であり、 高い透磁率を持ち様々な用途に用いられてい るフェライト磁石が好ましい。

 第1磁石体18及び第2磁石体20の形状、寸法� ��び個数については、第1板状部材10と第2板状 部材12との間の空間に、第1板状部材10の主面� ��び第2板状部材12の主面の略法線方向に一方� ��性で略均等な静磁場が形成されて略均等な� ��束が形成されるように適宜選択する。

 次に、図4に示すように、本実施の形態に 係る冷凍装置100は、上述のような本発明の冷 凍装置用コアユニット1、冷凍庫102、扉104、� �波受信アンテナ106、冷風循環装置108、及び� �凍装置100を制御するための制御装置(図示せ� ��。)を操作するための操作パネル112を具備す る。

 本実施の形態に係る冷凍装置100には、上� ��のような本発明の冷凍装置用コアユニット1 を4個積層したコアユニットスタック2が収容� ��れている。積層されるコアユニット1の数は 特に制限されるものではなく、冷凍装置100の スペックによって適宜変更することが可能で ある。

 コアユニットスタック2を収容する冷凍庫 102を閉じることができるように、冷凍装置100 には両側に開く扉104が設けられている。そし て、扉104の内側には、当該扉104を閉じた際に 、コアユニット1に含まれる電波発信アンテ� �14(図1参照)に対向するように、4つの電波受� �アンテナ106が設けられている。

 この電波受信アンテナ106としては、図1に おける矢印で示すように、第1板状部材10と第 2板状部材12との間の空間において、静磁場(� �束)の方向に略直交する方向に電波が伝播さ� ��ることができるものであれば種々のものを� ��いることができる。従来公知の種々のもの� ��用いることができるが、上記の電波発信ア� ��テナ14と同じものを用いればよい。

 ただし、本明細書においては、電波「受� ��」アンテナとの表現を用いているが、この� ��波受信アンテナ106は電波を受信せず、電波� ��信アンテナ14と同様に電波を発信するもの� �ある。すなわち、電波受信アンテナ106は、� �二の電波発信アンテナ14とも呼ぶことができ る。本明細書においては、電波受信アンテナ 106が電波発信アンテナ14に対向する位置に設� ��されることから、便宜上「発信」及び「受� ��」との表現を用いている。さらに、コアユ� ��ット1、冷凍庫102及び冷凍装置100の寸法及び スペックによっては、電波受信アンテナ106を 設けなくてもよい。電波を発信するアンテナ はコアユニット1の一方の側に存在するだけ� �もよい。

 また、図4に示す電波受信アンテナ106は、 水分及び低温による劣化を抑制するために、 箱状の防水カバー110で覆われている。かかる 防水カバー110としては、上述した電波発信ア ンテナ14の防水カバー22と同じものを用いる� �とができる。

 なお、図示しないが、冷凍装置100には、� ��述のような電波を伝播させるための発信器� ��び高周波増幅器が設けられている。かかる� ��信器及び高周波増幅器としては従来公知の� ��のを用いることができるが、下記のような� ��波数の電波を伝播させることができるよう� ��設計することが好ましい。

 すなわち、上記電波としては、例えば約3 00kHz~約2MHz、好ましくは約500kHz~約1MKHz、さら� �好ましくは約600kHz~約1MKHzの周波数を有する� �ジオ波の領域に含まれる電波とするのが好� �しい。このような波長の長い電波を被冷凍� �に供給することにより、被冷凍物に含まれ� �水分子の位置を大きく変えることなく揺り� �かすことができ、上記静磁場と相俟って冷� �時における水分子の配列をより確実に実現� �ることができる。

 冷風循環装置108は、整流板16の開口部16a� �経て冷風を被冷凍物に供給するためのもの� �ある。かかる冷風循環装置108があれば、冷� �が冷凍庫102内に偏在することを防止するこ� �ができ、個々の被冷凍物をより確実に均一� �冷凍することが可能になる。

 ここで、冷凍装置100は冷凍機能を備えた� ��凍庫102を有するものである。なお、図1にお ける冷凍庫102はラック型バッチ式であるが、 その他トンネル型及びスパイラル型などのい ずれであってもよく、それぞれの場合に本発 明を適宜設計変更して実施することができる 。

 図示しないが、冷凍装置100は少なくとも� ��凍手段を含み、さらに冷蔵手段及び冷凍冷� ��保管手段のうちの少なくとも1つを含んでい てもよい。かかる冷凍手段としては、例えば 圧縮機、凝縮器、膨張弁及び冷却パイプ(蒸� �器)などを具備し、冷媒を循環させる通常公� ��の急速冷凍サイクル装置等を用いることが� ��きる。なお、膨張弁及び冷却パイプ(蒸発器 )は冷凍装置100の内部空間に設置され、冷気� �発生に寄与する。

 さらに、被冷凍物の急速な温度低下を促� ��させるために、冷凍装置100の内壁面を、断� ��材や遠赤外放射吸収能を有する部材で構成� ��てもよい。内壁面に遠赤外放射吸収能を有� ��る材料を内壁面にコーティングしてもよく� ��また、内壁面にプレート状の遠赤外放射吸� ��能を有する部材を配設してもよい。これに� ��り、被冷凍物から放射される輻射熱(遠赤外 線)を速やかに吸収することができ、被冷凍� �の温度低下を速やかに実現することが可能� �なる。

 以上のような構成を有する本発明の冷凍� ��置100によれば、被冷凍物をその鮮度を維持� ��たまま冷凍することができ、かつ解凍後に� ��その鮮度が損なわれることをより確実に抑� ��することができる。

 ただし、本発明は上記の一実施の形態の� ��に限定されるものではない。例えば、コア� ��ニットの数は適宜変更することができる。� ��た、冷凍庫がラック型バッチ式の場合には� ��図4に示すような構成を採用すればよいが、 冷凍庫がトンネル型で、冷凍庫の内部閉空間 に被冷凍物をネットコンベアベルトにより連 続的に収容、冷凍する場合には、ベルトコン ベアを、第1板状部材と第2板状部材との間を� ��らせる構成をとることもできる。

 また、冷凍庫が、スパイラル型で、冷凍� ��の内部閉空間に被冷凍物がベルトコンベア� ��より連続的にスパイラル状に収容され、下� ��から上側に移動する間に冷凍される場合に� ��、ベルトコンベアを第1板状部材と第2板状� �材とで挟むような構成をとってもよい。