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Patent Searching and Data


Title:
CYANINE COMPOUND, OPTICAL FILTER USING THE COMPOUND AND OPTICAL RECORDING MATERIAL
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2008/123404
Kind Code:
A1
Abstract:
Disclosed is a cyanine compound represented by the general formula (I) below. Also disclosed are an optical filter using the compound and an optical recording material.

Inventors:
YANO TORU (JP)
OKADA MITSUHIRO (JP)
SHIGENO KOICHI (JP)
Application Number:
PCT/JP2008/056036
Publication Date:
October 16, 2008
Filing Date:
March 28, 2008
Export Citation:
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Assignee:
ADEKA CORP (JP)
YANO TORU (JP)
OKADA MITSUHIRO (JP)
SHIGENO KOICHI (JP)
International Classes:
C09B23/00; B41M5/26; C07D209/60; G02B5/22; G11B7/24035; G11B7/244; G11B7/2472
Domestic Patent References:
WO2006123786A12006-11-23
WO2007114073A12007-10-11
WO2006109618A12006-10-19
WO2006057113A12006-06-01
WO2006028006A12006-03-16
WO1998029257A11998-07-09
Foreign References:
JP2003057436A2003-02-26
JP2004045887A2004-02-12
JP2001301333A2001-10-31
JP2004174838A2004-06-24
JP2005059601A2005-03-10
JPH08253705A1996-10-01
JP2004503379A2004-02-05
JP2005336150A2005-12-08
JPS60234892A1985-11-21
JPH0543814A1993-02-23
JPH05305770A1993-11-19
JPH06239028A1994-08-30
JPH09309886A1997-12-02
JPH09323478A1997-12-16
JPH1045767A1998-02-17
JPH11208118A1999-08-03
JP2000168237A2000-06-20
JP2002201373A2002-07-19
JP2002206061A2002-07-26
JP2005297407A2005-10-27
JPH0796334B21995-10-18
JPS5734526A1982-02-24
JP3130103B22001-01-31
JPH06115023A1994-04-26
JPH08313702A1996-11-29
JPH07168004A1995-07-04
JPH05208811A1993-08-20
JPH06299091A1994-10-25
JPH07168003A1995-07-04
JPS6059250B21985-12-24
JPH0513021A1993-01-22
JPH0656478A1994-03-01
JPH0792306A1995-04-07
JPH09288201A1997-11-04
US2681294A1954-06-15
US2761791A1956-09-04
US2941898A1960-06-21
US3508947A1970-04-28
US3526528A1970-09-01
Other References:
HARASAKI YUJI, COATING KOGAKU, ASAKURA SHOTEN, 1973, pages 253
See also references of EP 2130875A4
Attorney, Agent or Firm:
HATORI, Osamu (8-6 Akasaka 1-chome,Minato-k, Tokyo 52, JP)
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Claims:
 下記一般式(I)で表されるシアニン化合物。
(式中、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 は、各々独立に、水素原子、水酸基、置換基を有していてもよい炭素原子数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数1~10のアルコキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数6~30のアリール基、置換基を有していてもよい炭素原子数7~30のアリールアルキル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、下記一般式(II)、(II’)若しくは(III)で表される置換基、又はアンカー基を表し、R 4 は、下記一般式(II)若しくは(II’)で表される置換基、又はアンカー基を表し、R 1 とR 2 、R 5 とR 6 とは、それぞれ連結して環構造を形成していてもよく、これら環構造は、アンカー基で置換されていてもよい。X 1 は、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、-CR 7 R 8 -、-NH-又は-NY a ―を表し、X 1 中の基であるR 7 及びR 8 は、各々独立に、置換基を有していてもよい炭素原子数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数6~30のアリール基、置換基を有していてもよい炭素原子数7~30のアリールアルキル基、下記一般式(II)、(II’)若しくは(III)で表される置換基、又はアンカー基を表し、R 7 とR 8 とは、連結して環構造を形成していてもよく、該環構造は、アンカー基で置換されていてもよい。Y 1 及びY 2 並びにX 1 中の基であるY a は、各々独立に、水素原子、置換基を有していてもよい炭素原子数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数1~10のアルコキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数6~30のアリール基、置換基を有していてもよい炭素原子数7~30のアリールアルキル基、下記一般式(III)で表される置換基、又はアンカー基を表す。-Q-は、鎖中に環構造を含んでいてもよく、アンカー基で置換されていてもよいポリメチン鎖を構成する連結基を表し、該ポリメチン鎖中の水素原子は、ハロゲン原子、シアノ基、水酸基、アルキル基、アルコキシ基又はアリール基で置換されていてもよく、該アルキル基、アルコキシ基又はアリール基は、これらの基でさらに置換されていてもよい。An q- はq価のアニオンを表し、qは1又は2を表し、pは電荷を中性に保つ係数を表す。
 但し、上記R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 、及びY 2 のうち少なくとも1つ以上はアンカー基であるか、-Q-がアンカー基で置換されているかであり、且つ式中のアンカー基は、合計で10以下である。)
(上記一般式(II)において、LとTとの間の結合は二重結合、共役二重結合又は三重結合であり、Lは炭素原子を表し、Tは炭素原子、酸素原子又は窒素原子を表し、x、y及びzは、各々独立に、0又は1を表し(但し、Tが酸素原子である場合はxとyは0であり、Tが窒素原子である場合はy+zは0又は1である。)、aは0~4の数を表し、R 9 は、水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子で置換されていてもよい炭素原子数1~4のアルキル基又はハロゲン原子で置換されていてもよい炭素原子数1~4のアルコキシ基を表し、R 10 、R 11 及びR 12 は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子又はハロゲン原子で置換されていてもよい炭素原子数1~4のアルキル基を表し、R 10 とR 12 とは、連結して環構造を形成していてもよい。上記一般式(II’)において、L’とT’との間の結合は、二重結合又は共役二重結合であり、L’は、炭素原子を表し、T’は、炭素原子、酸素原子又は窒素原子を表し、a’は0~4の数を表し、L’とT’とを含む環は、ヘテロ原子を含んでいてもよい5員環、ヘテロ原子を含んでいてもよい6員環、ナフタレン環、キノリン環、イソキノリン環、アントラセン環又はアントラキノン環を表し、これらL’とT’とを含む環は、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、アルキル基、アルコキシ基で置換されていてもよい。)
(式中、R a ~R i は、各々独立に、水素原子又は炭素原子数1~4のアルキル基を表し、該アルキル基中のメチレン基は、-O-又は-CO-で置換されていてもよく、Zは、直接結合又は置換基を有していてもよい炭素原子数1~8のアルキレン基を表し、該アルキレン基中のメチレン基は、-O-、-S-、-CO-、-COO-、-OCO-、-SO 2 -、-NH-、-CONH-、-NHCO-、-N=CH-又は-CH=CH-で置換されていてもよく、Mは、Fe、Co、Ni、Ti、Cu、Zn、Zr、Cr、Mo、Os、Mn、Ru、Sn、Pd、Rh、Pt又はIrを表す。)
 下記一般式(IV)で表されるシアニン化合物である請求の範囲第1項記載のシアニン化合物。
(式中、環Aは置換基を有していてもよいベンゼン環又はナフタレン環を表し、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、X 1 、Y 1 、Y 2 、-Q-、An q- 、p及びqは、上記一般式(I)と同じである。)
 下記一般式(V)で表されるシアニン化合物である請求の範囲第1項記載のシアニン化合物。
(式中、環Aは置換基を有していてもよいベンゼン環又はナフタレン環を表し、R 3 、R 4 、Y 1 、-Q-、An q- 、p及びqは、上記一般式(I)と同じであり、R 14 はR 3 と同じであり、R 15 はR 4 と同じであり、Y 3 はY 1 と同じである。)
 下記一般式(VI)で表されるシアニン化合物である請求の範囲第1項記載のシアニン化合物。
(式中、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、X 1 、Y 1 、Y 2 、-Q-、An q- 、p及びqは、上記一般式(I)と同じであり、aは、上記一般式(II)と同じであり、R 13 は、同一又は異なっていてもよく、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、炭素原子数1~4のアルキル基又は炭素原子数1~4のアルコキシ基を表し、隣接するR 13 は、それぞれ連結して炭素原子数3~12の炭素環又は複素環を形成していてもよく、mは、0~5の数である。)
 上記一般式(I)において、-Q-で表される連結基を構成するポリメチン鎖が、モノメチン、トリメチン、ペンタメチン又はヘプタメチンから選ばれる請求の範囲第1~4項の何れかに記載のシアニン化合物。
 上記一般式(I)において、アンカー基が、下記一般式(VII)で表される基である請求の範囲第1~5項の何れかに記載のシアニン化合物。
(式中、Lは、直接結合又は炭素原子数1~12の2価の炭化水素基であり、Pは、陰イオン性基を表す。)
 上記一般式(I)において、アンカー基が、下記一般式(VIII)で表される基である請求の範囲第1~5項の何れかに記載のシアニン化合物。
(式中、Lは、直接結合又は炭素原子数1~12の2価の炭化水素基であり、P’は、カルボキシル基、スルホン酸基又はリン酸基を表す。)
 上記一般式(I)において、アンカー基が、下記一般式(IX)で表される基である請求の範囲第1~5項の何れかに記載のシアニン化合物。
(式中、Lは、直接結合又は炭素原子数1~12の2価の炭化水素基を表す。)
 請求の範囲第1~8項の何れかに記載のシアニン化合物を少なくとも一種含有することを特徴とする光学フィルター。
 画像表示装置用である請求の範囲第9項記載の光学フィルター。
 上記画像表示装置がプラズマディスプレイである請求の範囲第10項記載の光学フィルター。
 請求の範囲第1~8項の何れかに記載のシアニン化合物を少なくとも一種含有することを特徴とする光学記録材料。
 基体上に、請求の範囲第12項記載の光学記録材料から形成された光学記録層を有することを特徴とする光学記録媒体。
Description:
シアニン化合物、該化合物を用 た光学フィルター及び光学記録材料

 本発明は、アンカー基を有するシアニン 合物、該シアニン化合物を用いた光学フィ ター及び光学記録材料に関する。該化合物 、光学要素等、特に、画像表示装置用の光 フィルターに含有させる光吸収剤、及びレ ザ光により記録、再生される光学記録媒体 光学記録層に用いられる光学記録材料に含 させる光学記録剤として有用である。

 450nm~1100nmの範囲に強度の大きい吸収を有 る化合物、特に極大吸収(λmax)が480~620nmにあ る化合物は、DVD±R等の光学記録媒体の光学記 録層や、液晶表示装置(LCD)、プラズマディス レイパネル(PDP)、エレクトロルミネッセン ディスプレイ(ELD)、陰極管表示装置(CRT)、蛍 表示管、電界放射型ディスプレイ等の画像 示装置用の光学フィルター、CCDイメージセ サ、CMOSイメージセンサ等において、光学要 素として用いられている。

 例えば、画像表示装置における光学要素 用途としては、カラーフィルターの光吸収 がある。画像表示装置は、赤、青、緑の三 色の光の組合せでカラー画像を表示してい が、カラー画像を表示する光には、緑と赤 間の550~600nm等の表示品質の低下をきたす光 含まれており、また、750~1100nmの赤外リモコ ンの誤作動の原因となる光も含まれている。 そこで、これらの不要な波長の光を選択的に 吸収する光吸収性化合物(光吸収剤)を含有す 光学フィルターが使用されている。

 更に、光学フィルターには、蛍光灯等の外 の反射や映り込みを防止する機能も求めら ている。反射や映り込みを防止するには、 学フィルターには、上記の不要な波長の光 選択的に吸収する機能に加え、480~500nmの波 光を吸収することが必要である。この領域 光は画像表示に必要な輝線に近い。従って 画像品質に影響を及ぼさないためには、光 収剤の光吸収が特別に急峻であること、即 λmaxの半値幅が小さいことが求められる。
 また、光吸収剤には、光や熱等により機能 失われないことも求められる。

 光吸収剤を含有する光学フィルターとし 、例えば、下記特許文献1には、440~510nmに極 大吸収波長を有するジピロメテン金属キレー ト化合物を使用した光学フィルターが開示さ れており、下記特許文献2には、440~510nmに極 吸収波長を有するポルフィリン化合物を使 した光学フィルターが開示されている。し し、これらの光学フィルターに使用される 合物は、吸収波長特性、あるいは溶媒やバ ンダー樹脂との親和性の点で満足のいく性 が得られていない。従って、これらの光学 ィルターは、480~500nmにおいて充分な性能を すものではなかった。

 また、上記の光学記録媒体においては、 録及び再生に用いる半導体レーザの波長は CD-Rは750~830nmであり、DVD±Rは620nm~690nmである 、更なる容量の増加を実現すべく、短波長 ーザを使用する光ディスクが検討されてお 、例えば、記録光として380~420nmの光を用い ものが検討されている。

 短波長記録用の光学記録媒体において、 学記録層の形成には、各種化合物が使用さ ている。例えば、特許文献3にはシアニン系 色素が報告されており、特許文献4にはトリ ゾール化合物の金属錯体が報告されており 特許文献5にはポルフィリン化合物が報告さ ている。しかし、これらの化合物は、光学 録層の形成に用いられる光学記録材料とし は、特に金属反射膜との親和性が低く、耐 熱性に問題があった。

特開2003-57436号公報

特開2004-45887号公報

特開2001-301333号公報

特開2004-174838号公報

特開2005-59601号公報

 従って、本発明の目的は、吸収波長特性 び耐光性に優れ、特に、画像表示装置用の 学フィルター及びレーザ光による光学記録 料に用いられる光学要素に適した化合物及 該化合物を含有する光学フィルター及び光 記録材料を提供することにある。

 本発明者等は、検討を重ねた結果、特定 構造を有するシアニン化合物が、金属反射 との親和性に優れることを見出し、これを 用することにより、上記課題を解決しうる とを知見した。

 本発明は、上記知見に基づいてなされた ので、下記一般式(I)で表されるシアニン化 物を提供することで、上記目的を達成した のである。

(式中、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 は、各々独立に、水素原子、水酸基、置換基 を有していてもよい炭素原子数1~10のアルキ 基、置換基を有していてもよい炭素原子数1~ 10のアルコキシ基、置換基を有していてもよ 炭素原子数6~30のアリール基、置換基を有し ていてもよい炭素原子数7~30のアリールアル ル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基 下記一般式(II)、(II’)若しくは(III)で表され 置換基、又はアンカー基を表し、R 4 は、下記一般式(II)若しくは(II’)で表される 換基、又はアンカー基を表し、R 1 とR 2 、R 5 とR 6 とは、それぞれ連結して環構造を形成してい てもよく、これら環構造は、アンカー基で置 換されていてもよい。X 1 は、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、-CR 7 R 8 -、-NH-又は-NY a ―を表し、X 1 中の基であるR 7 及びR 8 は、各々独立に、置換基を有していてもよい 炭素原子数1~10のアルキル基、置換基を有し いてもよい炭素原子数6~30のアリール基、置 基を有していてもよい炭素原子数7~30のアリ ールアルキル基、下記一般式(II)、(II’)若し は(III)で表される置換基、又はアンカー基 表し、R 7 とR 8 とは、連結して環構造を形成していてもよく 、該環構造は、アンカー基で置換されていて もよい。Y 1 及びY 2 並びにX 1 中の基であるY a は、各々独立に、水素原子、置換基を有して いてもよい炭素原子数1~10のアルキル基、置 基を有していてもよい炭素原子数1~10のアル キシ基、置換基を有していてもよい炭素原 数6~30のアリール基、置換基を有していても よい炭素原子数7~30のアリールアルキル基、 記一般式(III)で表される置換基、又はアンカ ー基を表す。-Q-は、鎖中に環構造を含んでい てもよく、アンカー基で置換されていてもよ いポリメチン鎖を構成する連結基を表し、該 ポリメチン鎖中の水素原子は、ハロゲン原子 、シアノ基、水酸基、アルキル基、アルコキ シ基又はアリール基で置換されていてもよく 、該アルキル基、アルコキシ基又はアリール 基は、これらの基でさらに置換されていても よい。An q- はq価のアニオンを表し、qは1又は2を表し、p 電荷を中性に保つ係数を表す。
 但し、上記R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 、及びY 2 のうち少なくとも1つ以上はアンカー基であ か、-Q-がアンカー基で置換されているかで り、且つ式中のアンカー基は、合計で10以下 である。)

(上記一般式(II)において、LとTとの間の結合 二重結合、共役二重結合又は三重結合であ 、Lは炭素原子を表し、Tは炭素原子、酸素原 子又は窒素原子を表し、x、y及びzは、各々独 立に、0又は1を表し(但し、Tが酸素原子であ 場合はxとyは0であり、Tが窒素原子である場 はy+zは0又は1である。)、aは0~4の数を表し、 R 9 は、水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子 で置換されていてもよい炭素原子数1~4のアル キル基又はハロゲン原子で置換されていても よい炭素原子数1~4のアルコキシ基を表し、R 10 、R 11 及びR 12 は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子又 はハロゲン原子で置換されていてもよい炭素 原子数1~4のアルキル基を表し、R 10 とR 12 とは、連結して環構造を形成していてもよい 。上記一般式(II’)において、L’とT’との間 の結合は、二重結合又は共役二重結合であり 、L’は、炭素原子を表し、T’は、炭素原子 酸素原子又は窒素原子を表し、a’は0~4の数 を表し、L’とT’とを含む環は、ヘテロ原子 含んでいてもよい5員環、ヘテロ原子を含ん でいてもよい6員環、ナフタレン環、キノリ 環、イソキノリン環、アントラセン環又は ントラキノン環を表し、これらL’とT’とを 含む環は、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ 基、アルキル基、アルコキシ基で置換されて いてもよい。)

(式中、R a ~R i は、各々独立に、水素原子又は炭素原子数1~4 のアルキル基を表し、該アルキル基中のメチ レン基は、-O-又は-CO-で置換されていてもよ 、Zは、直接結合又は置換基を有していても い炭素原子数1~8のアルキレン基を表し、該 ルキレン基中のメチレン基は、-O-、-S-、-CO- 、-COO-、-OCO-、-SO 2 -、-NH-、-CONH-、-NHCO-、-N=CH-又は-CH=CH-で置換さ れていてもよく、Mは、Fe、Co、Ni、Ti、Cu、Zn Zr、Cr、Mo、Os、Mn、Ru、Sn、Pd、Rh、Pt又はIrを す。)

 また、本発明は、上記シアニン化合物を なくとも一種含有することを特徴とする光 フィルターを提供することで、上記目的を 成したものである。

 また、本発明は、上記シアニン化合物を なくとも一種含有することを特徴とする光 記録材料を提供することで、上記目的を達 したものである。

 また、本発明は、基体上に、上記光学記 材料から形成された光学記録層を有するこ を特徴とする光学記録媒体を提供すること 、上記目的を達成したものである。

 以下、本発明のシアニン化合物、並びに シアニン化合物を含有してなる光学フィル ー及び光学記録材料について、好ましい実 形態に基づき詳細に説明する。

 先ず、上記一般式(I)で表される本発明のシ ニン化合物について説明する。
 上記一般式(I)において、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Y 1 及びY 2 並びにX 1 中の基であるR 7 、R 8 及びY a で表される置換基を有していてもよい炭素原 子数1~10のアルキル基としては、例えば、メ ル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブ ル、第二ブチル、第三ブチル、イソブチル アミル、イソアミル、第三アミル、ヘキシ 、シクロヘキシル、シクロヘキシルメチル シクロヘキシルエチル、ヘプチル、イソヘ チル、第三ヘプチル、n-オクチル、イソオク チル、第三オクチル、2-エチルヘキシル、ノ ル、イソノニル、デシル等が挙げられ、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Y 1 、Y 2 及びX 1 中の基であるY a で表される置換基を有していてもよい炭素原 子数1~10のアルコキシ基としては、例えば、 チルオキシ、エチルオキシ、プロピルオキ 、イソプロピルオキシ、ブチルオキシ、第 ブチルオキシ、第三ブチルオキシ、イソブ ルオキシ、アミルオキシ、イソアミルオキ 、第三アミルオキシ、ヘキシルオキシ、シ ロヘキシルオキシ、ヘプチルオキシ、イソ プチルオキシ、第三ヘプチルオキシ、n-オク チルオキシ、イソオクチルオキシ、第三オク チルオキシ、2-エチルヘキシルオキシ等が挙 られ、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Y 1 及びY 2 並びにX 1 中の基であるR 7 、R 8 及びY a で表される置換基を有していてもよい炭素原 子数6~30のアリール基としては、例えば、フ ニル、ナフチル、アントラセン-1-イル、フ ナントレン-1-イル、テトラセニル、ペンタ ニル、クリセニル、トリフェニレニル、ピ ニル、ピセニル、ペリレニル等が挙げられ R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Y 1 及びY 2 並びにX 1 中の基であるR 7 、R 8 及びY a で表される置換基を有していてもよい炭素原 子数7~30のアリールアルキル基としては、例 ば、ベンジル、フェネチル、2-フェニルプロ パン、ジフェニルメチル、トリフェニルメチ ル、スチリル、シンナミル等が挙げられ、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 及びR 6 で表されるハロゲン原子としては、フッ素、 塩素、臭素、ヨウ素が挙げられる。

 上記一般式(I)におけるR 1 とR 2 、R 5 とR 6 、及びX 1 中の基であるR 7 とR 8 とが連結して形成する環構造としては、例え ば、ベンゼン環、ナフタレン環、シクロヘキ サン環、シクロブタン環、シクロペンタン環 、シクロヘキサン環、シクロへプタン環、ピ ペリジン環、ピペラジン環、ピロリジン環、 モルフォリン環、チオモルフォリン環、ピリ ジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダ ジン環、トリアジン環、キノリン環、イソキ ノリン環、イミダゾール環、オキサゾール環 、イミダゾリジン環、ピラゾリジン環、イソ オキサゾリジン環、イソチアゾリジン環等が 挙げられ、これらの環は他の環と縮合されて いたり、置換されていたりしてもよい。

 上記一般式(I)における-Q-で表される鎖中 環構造を含んでいてもよく、アンカー基で 換されていてもよい連結基を構成するポリ チン鎖としては、炭素原子数1~7のポリメチ 鎖が挙げられ、これらのポリメチン鎖の中 も、モノメチン、トリメチン、ペンタメチ 、ヘプタメチン、ヘプタメチンが製造コス が小さく、吸収波長特性が380~420nmの短波長 レーザ用の光学記録媒体の光学記録層の形 に特に適しているため特に好ましい。

 -Q-としては、例えば、下記(1)~(10)で表さ る基を好ましく挙げることができる。

(式中、R 16 、R 17 、R 18 、R 19 、R 20 及びR 21 は、各々独立に、水素原子、水酸基、ハロゲ ン原子、シアノ基、炭素原子数6~30のアリー 基、ジフェニルアミノ基、炭素原子数1~10の ルキル基又は炭素原子数1~8のアルコキシ基 表し、Z’は、水素原子、水酸基、ハロゲン 原子、シアノ基、ジフェニルアミノ基、炭素 原子数6~30のアリール基、炭素原子数7~30のア ルキル基又は炭素原子数1~10のアルキル基を 表し、該アルキル基又はアラルキル基のアル キレン部分は、エーテル結合又はチオエーテ ル結合で置換されていてもよい。)

 上記一般式(I)中、R 1 、R 2 、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 及びY 2 のうち少なくとも1つ以上は、アンカー基で るか-Q-がアンカー基で置換されているかで り、且つ式中のアンカー基は、合計で10以下 である。アンカー基とは、シアニン化合物に 、これが含まれる基材やこれが接触する基体 に対して、化学的又は静電気的な親和力、結 合能を付与する基である。アンカー基は、基 材や基体は金属や樹脂であることから、陰イ オン性基が有効である。このようなアンカー 基としては、例えば、下記一般式(VII)で表さ る基を好ましく挙げることができる。

(式中、Lは、直接結合又は2価の炭化水素基で あり、Pは、陰イオン性基である。)

 上記一般式(VII)中、Lで表される2価の炭化 水素基としては、例えば、メチレン、エチレ ン、プロピレン、ブチレン等の炭素原子数1~8 のアルキレン基;フェニレン、トリレン、ナ チレン等の炭素原子数6~12のアリーレン基;フ ェニレンメチレン、フェニレンエチレン等の アリーレンアルキレン基;フェニレンジメチ ン、フェニレンジエチレン等のアリーレン アルキレン基等が挙げられ、前記炭素原子 1~8のアルキレン基及びアリーレンアルキレ 基並びにアリーレンジアルキレン基中のメ レン鎖は、-O-、-S-、-CO-又は-C=C-に置き換え れていてもよい。Pで表される陰イオン性基 しては、例えば、カルボキシル基、スルホ 酸基、リン酸基、あるいはその金属塩、ア モニウム塩、有機アンモニウム塩、エステ 等が挙げられる。これらのアンカー基の中 も、下記一般式(VIII)で表される基が、製造 ストが小さく、光学記録材料として使用す 場合は、金属反射膜との親和性が高いため ましく、下記一般式(IX)で表される基がより 好ましい。

(式中、Lは、直接結合又は炭素原子数1~12の2 の炭化水素基であり、P’は、カルボキシル 、スルホン酸基又はリン酸基を表す。)

(式中、Lは、直接結合又は炭素原子数1~12の2 の炭化水素基を表す。)

 上記一般式(I)において、An q- で表されるアニオンとしては、例えば、一価 のものとして、塩素アニオン、臭素アニオン 、ヨウ素アニオン、フッ素アニオン等のハロ ゲンアニオン;過塩素酸アニオン、塩素酸ア オン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リ 酸アニオン、六フッ化アンチモンアニオン 四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオ ;ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンス ホン酸アニオン、トリフルオロメタンスル ン酸アニオン、ジフェニルアミン-4-スルホ 酸アニオン、2-アミノ-4-メチル-5-クロロベ ゼンスルホン酸アニオン、2-アミノ-5-ニトロ ベンゼンスルホン酸アニオン、特開平8-253705 公報、特表2004-503379号公報、特開2005-336150号 公報、国際公開2006/28006号公報等に記載され スルホン酸アニオン等の有機スルホン酸ア オン;オクチルリン酸アニオン、ドデシルリ 酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニル ン酸アニオン、2,2’-メチレンビス(4,6-ジ第 ブチルフェニル)ホスホン酸アニオン等の有 機リン酸系アニオン、ビストリフルオロメチ ルスルホニルイミドアニオン、ビスパーフル オロブタンスルホニルイミドアニオン、パー フルオロ-4-エチルシクロヘキサンスルホネー トアニオン、テトラキス(ペンタフルオロフ ニル)ホウ酸アニオン、テトラキス(ペンタフ ルオロフェニル)ガリウムアニオン、トリス( ルオロアルキルスルホニル)カルボアニオン 、ジベンゾイル酒石酸アニオン等が挙げられ 、二価のものとしては、例えば、ベンゼンジ スルホン酸アニオン、ナフタレンジスルホン 酸アニオン等が挙げられる。また、励起状態 にある活性分子を脱励起させる(クエンチン させる)機能を有するクエンチャーアニオン シクロペンタジエニル環にカルボキシル基 ホスホン酸基、スルホン酸基等のアニオン 基を有するフェロセン、ルテオセン等のメ ロセン化合物アニオン等も、必要に応じて いることができる。

 上記のクエンチャーアニオンとしては、 えば、下記一般式(A)、(B)、(C)又は(D)で表さ るもの、特開昭60-234892号公報、特開平5-43814 号公報、特開平5-305770号公報、特開平6-239028 公報、特開平9-309886号公報、特開平9-323478号 報、特開平10-45767号公報、特開平11-208118号 報、特開2000-168237号公報、特開2002-201373号公 、特開2002-206061号公報、特開2005-297407号公報 、特公平7-96334号公報、国際公開98/29257号公報 等に記載されたようなアニオンが挙げられる 。

(式中、Mは、ニッケル原子、コバルト原子又 銅原子を表し、R 22 及びR 23 は、ハロゲン原子、炭素原子数1~8のアルキル 基、炭素数6~30のアリール基又は-SO 2 -G基を表し、Gは、アルキル基、ハロゲン原子 で置換されていてもよいアリール基、ジアル キルアミノ基、ジアリールアミノ基、ピペリ ジノ基又はモルフォリノ基を表し、a及びbは 各々0~4を表す。また、R 24 、R 25 、R 26 及びR 27 は、各々独立に、アルキル基、アルキルフェ ニル基、アルコキシフェニル基又はハロゲン 化フェニル基を表す。)

 上記一般式(II)におけるR 9 、R 10 、R 11 及びR 12 で表されるハロゲン原子としては、フッ素、 塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられ、R 9 、R 10 、R 11 及びR 12 で表されるハロゲン原子で置換されていても よい炭素原子数1~4のアルキル基としては、例 えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロ ピル、ブチル、第二ブチル、第三ブチル、イ ソブチル等が挙げられ、R 9 で表されるハロゲン原子で置換されていても よい炭素原子数1~4のアルコキシ基としては、 例えば、メチルオキシ、エチルオキシ、プロ ピルオキシ、イソプロピルオキシ、ブチルオ キシ、第二ブチルオキシ、第三ブチルオキシ 、イソブチルオキシ等が挙げられ、R 10 とR 12 とが連結して形成する環構造としては、上記 一般式(I)におけるR 1 とR 2 、R 5 とR 6 及びR 7 とR 8 とが連結して形成する環構造として例示した ものが挙げられる。

 上記一般式(II’)において、ヘテロ原子を 含んでいてもよい5員環としては、例えば、 クロペンテン環、シクロペンタジエン環、 ミダゾール環、チアゾール環、ピラゾール 、オキサゾール環、イソキサゾール環、チ フェン環、フラン環、ピロール環等が挙げ れ、ヘテロ原子を含んでいてもよい6員環と ては、例えば、ベンゼン環、ピリジン環、 ペラジン環、ピペリジン環、モルフォリン 、ピラジン環、ピロン環、ピロリジン環等 挙げられる。

 上記一般式(III)において、R a ~R i で表される炭素原子数1~4のアルキル基として は、例えば、メチル、エチル、プロピル、イ ソプロピル、ブチル、第二ブチル、第三ブチ ル、イソブチル等が挙げられ、該アルキル基 中のメチレン基が-O-で置換された基としては 、例えば、メトキシ、エトキシ、プロピルオ キシ、イソプロピルオキシ、メトキシメチル 、エトキシメチル、2-メトキシエチル等が挙 られ、該アルキル基中のメチレン基が-CO-で 置換された基としては、例えば、アセチル、 1-カルボニルエチル、アセチルメチル、1-カ ボニルプロピル、2-オキソブチル、2-アセチ エチル、1-カルボニルイソプロピル等が挙 られる。

 上記一般式(III)において、Zで表される置換 を有していてもよい炭素原子数1~8のアルキ ン基としては、例えば、メチレン、エチレ 、プロピレン、メチルエチレン、ブチレン 1-メチルプロピレン、2-メチルプロピレン、 1,2-ジメチルプロピレン、1,3-ジメチルプロピ ン、1-メチルブチレン、2-メチルブチレン、 3-メチルブチレン、4-メチルブチレン、2,4-ジ チルブチレン、1,3-ジメチルブチレン、ペン チレン、へキシレン、ヘプチレン、オクチレ ン、エタン-1,1-ジイル、プロパン-2,2-ジイル が挙げられ、該アルキレン基中のメチレン が-O-、-S-、-CO-、-COO-、-OCO-、-SO 2 -、-NH-、-CONH-、-NHCO-、-N=CH-又は-CH=CH-で置換さ れた基としては、例えば、メチレンオキシ、 エチレンオキシ、オキシメチレン、チオメチ レン、カルボニルメチレン、カルボニルオキ シメチレン、メチレンカルボニルオキシ、ス ルホニルメチレン、アミノメチレン、アセチ ルアミノ、エチレンカルボキシアミド、エタ ンイミドイル、エテニレン、プロペニレン等 が挙げられる。

 R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 及びY 2 で表される炭素原子数1~10のアルキル基、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、Y a 、Y 1 及びY 2 で表される炭素原子数1~10のアルコキシ基、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 及びY 2 で表される炭素原子数6~30のアリール基、及 R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 及びY 2 で表される炭素原子数7~30のアリールアルキ 基が有していてもよい置換基としては、以 の基が挙げられる他、上述のアンカー基と て例示した基であってもよい。尚、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、R 7 、R 8 、Y a 、Y 1 及びY 2 並びにX 1 中の基であるが、上記の炭素原子数1~10のア キル基等の炭素原子を含有する基であり、 つ、それらの基が、以下の置換基の中でも 炭素原子を含有する置換基を有する場合は 該置換基を含めた全体の炭素原子数が、規 された範囲を満たすものとする。
 上記置換基としては、例えば、メチル、エ ル、プロピル、イソプロピル、シクロプロ ル、ブチル、第二ブチル、第三ブチル、イ ブチル、アミル、イソアミル、第三アミル シクロペンチル、ヘキシル、2-ヘキシル、3- ヘキシル、シクロヘキシル、ビシクロヘキシ ル、1-メチルシクロヘキシル、ヘプチル、2- プチル、3-ヘプチル、イソヘプチル、第三ヘ プチル、n-オクチル、イソオクチル、第三オ チル、2-エチルヘキシル、ノニル、イソノ ル、デシル等のアルキル基;メチルオキシ、 チルオキシ、プロピルオキシ、イソプロピ オキシ、ブチルオキシ、第二ブチルオキシ 第三ブチルオキシ、イソブチルオキシ、ア ルオキシ、イソアミルオキシ、第三アミル キシ、ヘキシルオキシ、シクロヘキシルオ シ、ヘプチルオキシ、イソヘプチルオキシ 第三ヘプチルオキシ、n-オクチルオキシ、 ソオクチルオキシ、第三オクチルオキシ、2- エチルヘキシルオキシ、ノニルオキシ、デシ ルオキシ等のアルコキシ基;メチルチオ、エ ルチオ、プロピルチオ、イソプロピルチオ ブチルチオ、第二ブチルチオ、第三ブチル オ、イソブチルチオ、アミルチオ、イソア ルチオ、第三アミルチオ、ヘキシルチオ、 クロヘキシルチオ、ヘプチルチオ、イソヘ チルチオ、第三ヘプチルチオ、n-オクチルチ オ、イソオクチルチオ、第三オクチルチオ、 2-エチルヘキシルチオ等のアルキルチオ基;ビ ニル、1-メチルエテニル、2-メチルエテニル 2-プロペニル、1-メチル-3-プロペニル、3-ブ ニル、1-メチル-3-ブテニル、イソブテニル、 3-ペンテニル、4-ヘキセニル、シクロヘキセ ル、ビシクロヘキセニル、ヘプテニル、オ テニル、デセニル、ぺンタデセニル、エイ セニル、トリコセニル等のアルケニル基;ベ ジル、フェネチル、ジフェニルメチル、ト フェニルメチル、スチリル、シンナミル等 アリールアルキル基;フェニル、ナフチル等 のアリール基;フェノキシ、ナフチルオキシ のアリールオキシ基;フェニルチオ、ナフチ チオ等のアリールチオ基;ピリジル、ピリミ ジル、ピリダジル、ピペリジル、ピラニル、 ピラゾリル、トリアジル、ピロリル、キノリ ル、イソキノリル、イミダゾリル、ベンゾイ ミダゾリル、トリアゾリル、フリル、フラニ ル、ベンゾフラニル、チエニル、チオフェニ ル、ベンゾチオフェニル、チアジアゾリル、 チアゾリル、ベンゾチアゾリル、オキサゾリ ル、ベンゾオキサゾリル、イソチアゾリル、 イソオキサゾリル、インドリル、2-ピロリジ ン-1-イル、2-ピペリドン-1-イル、2,4-ジオキ イミダゾリジン-3-イル、2,4-ジオキシオキサ ゾリジン-3-イル等の複素環基;フッ素、塩素 臭素、ヨウ素等のハロゲン原子;アセチル、2 -クロロアセチル、プロピオニル、オクタノ ル、アクリロイル、メタクリロイル、フェ ルカルボニル(ベンゾイル)、フタロイル、4- リフルオロメチルベンゾイル、ピバロイル サリチロイル、オキザロイル、ステアロイ 、メトキシカルボニル、エトキシカルボニ 、t-ブトキシカルボニル、n-オクタデシルオ キシカルボニル、カルバモイル等のアシル基 ;アセチルオキシ、ベンゾイルオキシ等のア ルオキシ基;アミノ、エチルアミノ、ジメチ アミノ、ジエチルアミノ、ブチルアミノ、 クロペンチルアミノ、2-エチルヘキシルア ノ、ドデシルアミノ、アニリノ、クロロフ ニルアミノ、トルイジノ、アニシジノ、N-メ チル-アニリノ、ジフェニルアミノ,ナフチル ミノ、2-ピリジルアミノ、メトキシカルボ ルアミノ、フェノキシカルボニルアミノ、 セチルアミノ、ベンゾイルアミノ、ホルミ アミノ、ピバロイルアミノ、ラウロイルア ノ、カルバモイルアミノ、N,N-ジメチルアミ カルボニルアミノ、N,N-ジエチルアミノカル ボニルアミノ、モルホリノカルボニルアミノ 、メトキシカルボニルアミノ、エトキシカル ボニルアミノ、t-ブトキシカルボニルアミノ n-オクタデシルオキシカルボニルアミノ、N- メチル-メトキシカルボニルアミノ、フェノ シカルボニルアミノ、スルファモイルアミ 、N,N-ジメチルアミノスルホニルアミノ、メ ルスルホニルアミノ、ブチルスルホニルア ノ、フェニルスルホニルアミノ等の置換ア ノ基;スルホンアミド基、スルホニル基、カ ルボキシル基、シアノ基、スルホ基、水酸基 、ニトロ基、メルカプト基、イミド基、カル バモイル基、スルホンアミド基等が挙げられ 、これらの基は更に置換されていてもよい。 また、カルボキシル基及びスルホ基は塩を形 成していてもよい。

 上記一般式(I)で表されるシアニン化合物の でも、下記一般式(IV)で表されるシアニン化 合物が、製造コストが小さく、金属反射膜と の親和性が高く、且つ吸収波長特性が380~420nm の短波長用レーザ用の光学記録媒体の光学記 録層の形成に適しているので好ましく、これ ら下記一般式(IV)で表されるシアニン化合物 中でも、下記一般式(V)で表されるシアニン 合物が製造コストが小さく、金属反射膜と 親和性が高く、且つ吸収波長特性が380~420nm 短波長用レーザ用の光学記録媒体の光学記 層の形成に特に適しているので特に好まし 。
 また、上記一般式(I)で表されるシアニン化 物の中でも、下記一般式(VI)で表されるシア ニン化合物が、製造コストが小さく、金属反 射膜との親和性が高く、且つ吸収波長特性が 380~420nmの短波長用レーザ用の光学記録媒体の 光学記録層の形成に特に適しているので好ま しい。

(式中、環Aは置換基を有していてもよいベン ン環又はナフタレン環を表し、R 3 、R 4 、R 5 、R 6 、X 1 、Y 1 、Y 2 、-Q-、An q- 、p及びqは、上記一般式(I)と同じである。)

(式中、環Aは置換基を有していてもよいベン ン環又はナフタレン環を表し、R 3 、R 4 、Y 1 、-Q-、An q- 、p及びqは、上記一般式(I)と同じであり、R 14 はR 3 と同じであり、R 15 はR 4 と同じであり、Y 3 はY 1 と同じである。)

(式中、R 1 、R 2 、R 3 、R 5 、R 6 、X 1 、Y 1 、Y 2 、-Q-、An q- 、p及びqは、上記一般式(I)と同じであり、aは 、上記一般式(II)と同じであり、R 13 は、同一又は異なっていてもよく、ハロゲン 原子、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基 、炭素原子数1~4のアルキル基又は炭素原子数 1~4のアルコキシ基を表し、隣接するR 13 は、それぞれ連結して炭素原子数3~12の炭素 又は複素環を形成していてもよく、mは、0~5 数である。)

 上記一般式(IV)、(V)における環Aで表される ンゼン環又はナフタレン環が有していても い置換基としては、上記一般式(I)の説明で 示した基が挙げられる。
 上記一般式(VI)におけるR 13 で表されるハロゲン原子としては、上記一般 式(I)の説明で例示した基が挙げられ、R 13 で表される炭素原子数1~4のアルキル基及び炭 素原子1~4のアルコキシ基としては、上記一般 式(II)の説明で例示した基が挙げられる。隣 するR 13 が連結して形成する炭素原子数3~12の炭素環 しては、例えば、シクロプロパン、シクロ タン、シクロペンタン、シクロヘキサン、 クロブテン、3-メチルシクロブテン、シクロ ペンテン、シクロヘキセン、インデン、ペン タレン等が挙げられ、隣接するR 13 が連結して形成する炭素原子数3~12の複素環 しては、例えば、ピラン環、チオピラン環 ピラゾリル環、ピロリジン環、イミダゾリ ン環、ピラゾリジン環、チアゾリジン環、 ソチアゾリジン環、オキサゾリジン環、イ オキサゾリジン環、ピペリジン環、ピペラ ン環、ピペリドン環、モルフォリン環等が げられる。

 上記一般式(I)で表される本発明のシアニ 化合物の具体例としては、下記化合物No.1~No .52が挙げられる。尚、以下の例示では、アニ オンを省いたカチオンで示している。本発明 の化合物において、二重結合は共鳴構造をと っていてもよい。

 上記一般式(I)で表される本発明のシアニン 合物には、R 3 及びR 4 で表される基が結合する不斉原子をキラル中 心とするエナンチオマー、ジアステレオマー 又はラセミ体等の光学異性体が存在する場合 があるが、これらのうち、いかなる光学異性 体を単離して用いても、あるいはそれらの混 合物として用いてもよい。

 上記一般式(I)で表される本発明のシアニン 合物は、その製造方法によって特に限定さ ず、周知一般のシアニン化合物を合成する 法で得ることができる。また、アンカー基 、周知の化学反応を応用することで導入す ことができる。例えば、一般式(I)Y 1 、Y 2 がアンカー基であるシアニン化合物は、反応 式1に示すとおり、インドレニンとアンカー を有するハロゲン化アルキルとの反応によ 、アンカー基を有するインドレニン四級塩 合成し、このアンカー基を有するインドレ ン四級塩とアミジン化合物との反応生成物 、アンカー基を有するインドレニン四級塩 反応させる方法により製造することができ 。また、R 3 、R 4 、R 7 、R 8 にアンカー基を導入したシアニン化合物は、 反応式2に示すとおり、ヒドラジン化合物と ンカー基を有するメチルケトンとの環化反 により、アンカー基を有するインドレニン 合成し、これとハロゲン化アルキルとを用 た四級化反応により得られた中間体と、ア ジン化合物との反応により製造することが きる。また、-Q-にアンカー基を導入する場 は、反応式3に示すとおり、-Q-にハロゲン原 を有するアミジン化合物とインドレニン四 塩の反応生成物にアンカー基を有するチオ ル化合物を反応させる方法により製造する とができる。また、アンカー基を有するモ メチンシアニン化合物は、反応式4に示すと おり、インドレニン四級塩と2位にチオエー ル基を有する四級塩を反応させる方法によ 製造することができる。なお、下記反応式 、-Q'-は、連結基Qを与える基を表し、-Q”-は 、Q’を与える基を表す。

 上述した本発明のシアニン化合物は、450nm~1 100nmの範囲の光に対する光学要素、特に480~620 nmの範囲の光に対する光学要素として好適で る。該光学要素とは、特定の光を吸収する とにより機能を発揮する要素のことであり 具体的には、光吸収剤、光学記録剤、光増 剤等が挙げられる。
 例えば、光吸収剤は、画像表示装置用等の 学フィルターに用いられ、光学記録剤は、C D-R、DVD±R、HDDVD-R、BD-R等の光学記録媒体にお る光学記録層に用いられる。

 次に、上記一般式(I)で表されるシアニン 合物を少なくとも一種含有する本発明の光 フィルターについて以下に説明する。

 本発明の光学フィルターは、画像表示装 用として用いる場合、通常ディスプレイの 面に配置される。例えば、本発明の光学フ ルターは、ディスプレイの表面に直接貼り けてもよく、ディスプレイの前に前面板が けられている場合は、前面板の表側(外側) たは裏側(ディスプレイ側)に光学フィルター を貼り付けてもよい。

 上記画像表示装置としては、例えば、液 表示装置(LCD)、プラズマディスプレイパネ (PDP)、エレクトロルミネッセンスディスプレ イ(ELD)、陰極管表示装置(CRT)、蛍光表示管、 び電界放射型ディスプレイ等が挙げられる

 本発明の光学フィルターにおいて、本発明 シアニン化合物の使用量は、特に画像表示 置用として用いる場合、光学フィルターの 位面積当たり、通常1~1000mg/m 2 、好ましくは5~100mg/m 2 である。1mg/m 2 未満の使用量では、光吸収効果を十分に発揮 することができず、1000mg/m 2 を超えて使用した場合には、フィルターの色 目が強くなりすぎて表示品質等を低下させる おそれがあり、さらには、明度が低下するお それもある。

 画像表示装置用として用いる場合、本発 の光学フィルターには、色調調整等のため 、本発明の化合物以外の光吸収剤を用いた 、外光の反射や映り込みを防止するために 本発明の化合物以外の480nm~500nm対応の光吸 剤を用いてもよい。また、画像表示装置が ラズマディスプレイの場合、赤外リモコン 誤作動防止のために、750~1100nm対応の近赤外 吸収剤を用いてもよい。

 色調調整用の上記光吸収剤としては、550~ 600nmのオレンジ光の除去のために用いられる のとして、例えば、トリメチンインドリウ 化合物、トリメチンベンゾオキサゾリウム 合物、トリメチンベンゾチアゾリウム化合 等のトリメチンシアニン誘導体;ペンタメチ ンオキサゾリウム化合物、ペンタメチンチア ゾリウム化合物等のペンタメチンシアニン誘 導体;スクアリリウム色素誘導体;アゾメチン 素誘導体;キサンテン色素誘導体;アゾ色素 導体;ピロメテン色素誘導体;アゾ金属錯体誘 導体:ローダミン色素誘導体;フタロシアニン 導体;ポルフィリン誘導体;ジピロメテン金 キレート化合物等が挙げられる。

 また、外光の映り込み防止用の480~500nm対 の上記光吸収剤としては、例えば、トリメ ンインドリウム化合物、トリメチンオキサ リウム化合物、トリメチンチアゾリウム化 物、インドリデントリメチンチアゾニウム 合物等のトリメチンシアニン誘導体;フタロ シアニン誘導体;ナフタロシアニン誘導体;ポ フィリン誘導体;ジピロメテン金属キレート 化合物等が挙げられる。

 また、赤外リモコン誤作動防止用の750~110 0nm対応の近赤外線吸収剤としては、例えば、 ビスイミニウム誘導体;ペンタメチンベンゾ ンドリウム化合物、ペンタメチンベンゾオ サゾリウム化合物、ペンタメチンベンゾチ ゾリウム化合物等のペンタメチンシアニン 導体;ヘプタメチンインドリウム化合物、ヘ タメチンベンゾインドリウム化合物、ヘプ メチンオキサゾリウム化合物、ヘプタメチ ベンゾオキサゾリウム化合物、ヘプタメチ チアゾリウム化合物、ヘプタメチンベンゾ アゾリウム化合物等のヘプタメチンシアニ 誘導体;スクアリリウム誘導体;ビス(スチル ンジチオラト)化合物、ビス(ベンゼンジチ ラト)ニッケル化合物、ビス(カンファージチ オラト)ニッケル化合物等のニッケル錯体;ス アリリウム誘導体;アゾ色素誘導体;フタロ アニン誘導体;ポルフィリン誘導体;ジピロメ テン金属キレート化合物等が挙げられる。

 本発明の光学フィルターにおいて、上記の 調調整のための光吸収剤、480~500nm対応の光 収剤及び近赤外線吸収剤は、本発明のシア ン化合物と同一の層に含有されていてもよ 、別の層に含有されていてもよい。それら 使用量はそれぞれ、通常光学フィルターの 位面積当たり1~1000mg/m 2 の範囲であり、好ましくは5~100mg/m 2 である。

 本発明の光学フィルターの代表的な構成 しては、透明支持体に、必要に応じて、下 り層、反射防止層、ハードコート層、潤滑 等の各層を設けたものが挙げられる。本発 の化合物や、本発明の化合物以外の色素化 物である光吸収剤、各種安定剤の任意成分 本発明の光学フィルターに含有させる方法 しては、例えば、(1)透明支持体又は任意の 層に含有させる方法、(2)透明支持体又は任 の各層にコーティングする方法、(3)透明支 体及び任意の各層から選択される任意の隣 う二者間の粘着剤層に含有させる方法、(4) 意の各層とは別に、本発明のシアニン化合 等の光吸収剤等を含有する光吸収層を設け 方法が挙げられる。本発明のシアニン化合 は、上記(3)の方法により粘着剤層に含有さ るか、又は上記(4)の方法により光吸収材に 有させるのに好適である。

 上記透明支持体の材料としては、例えば ガラス等の無機材料;ジアセチルセルロース 、トリアセチルセルロース(TAC)、プロピオニ セルロース、ブチリルセルロース、アセチ プロピオニルセルロース、ニトロセルロー 等のセルロースエステル;ポリアミド;ポリ ーボネート;ポリエチレンテレフタレート、 リエチレンナフタレート、ポリブチレンテ フタレート、ポリ-1,4-シクロヘキサンジメ レンテレフタレート、ポリエチレン-1,2-ジフ ェノキシエタン-4,4’-ジカルボキシレート、 リブチレンテレフタレート等のポリエステ ;ポリスチレン;ポリエチレン、ポリプロピ ン、ポリメチルペンテン等のポリオレフィ ;ポリメチルメタクリレート等のアクリル系 脂;ポリカーボネート;ポリスルホン;ポリエ テルスルホン;ポリエーテルケトン;ポリエ テルイミド;ポリオキシエチレン、ノルボル ン樹脂などの高分子材料が挙げられる。透 支持体の透過率は80%以上であることが好ま く、86%以上であることがさらに好ましい。 イズは、2%以下であることが好ましく、1%以 下であることがさらに好ましい。屈折率は、 1.45~1.70であることが好ましい。

 上記透明支持体中には、赤外線吸収剤、 外線吸収剤、フェノール系、リン系等の酸 防止剤、難燃剤、滑剤、帯電防止剤、無機 粒子等を添加することができ、また、上記 明支持体には、各種の表面処理を施すこと できる。

 上記無機微粒子としては、例えば、二酸 珪素、二酸化チタン、硫酸バリウム、炭酸 ルシウム、タルク、カオリン等が挙げられ 。

 上記各種表面処理としては、例えば、薬 処理、機械的処理、コロナ放電処理、火焔 理、紫外線照射処理、高周波処理、グロー 電処理、活性プラズマ処理、レーザ処理、 酸処理、オゾン酸化処理等が挙げられる。

 上記下塗り層は、光吸収剤を含有する光 収層を設ける場合に、透明支持体と光吸収 との間に用いる層である。上記下塗り層は ガラス転移温度が-60~60℃のポリマーを含む 、光吸収層側の表面が粗面である層、又は 吸収層のポリマーと親和性を有するポリマ を含む層として形成する。また、下塗り層 、光吸収層が設けられていない透明支持体 面に設けて、透明支持体とその上に設けら る層(例えば、反射防止層、ハードコート層 )との接着力を改善するために設けてもよく 光学フィルターと画像表示装置とを接着す ための接着剤と光学フィルターとの親和性 改善するために設けてもよい。下塗り層の みは、2nm~20μmが好ましく、5nm~5μmがより好ま しく、20nm~2μmがさらに好ましく、50nm~1μmがさ らにまた好ましく、80nm~300nmが最も好ましい ガラス転移温度が-60~60℃のポリマーを含む 塗り層は、ポリマーの粘着性で、透明支持 とフィルター層とを接着する。ガラス転移 度が-60~60℃のポリマーは、例えば、塩化ビ ル、塩化ビニリデン、酢酸ビニル、ブタジ ン、ネオプレン、スチレン、クロロプレン アクリル酸エステル、メタクリル酸エステ 、アクリロニトリル又はメチルビニルエー ルの重合又はこれらの共重合により得るこ ができる。ガラス転移温度は、50℃以下であ ることが好ましく、40℃以下であることがよ 好ましく、30℃以下であることがさらに好 しく、25℃以下であることがさらにまた好ま しく、20℃以下であることが最も好ましい。 塗り層の25℃における弾性率は、1~1000MPaで ることが好ましく、5~800MPaであることがさら に好ましく、10~500MPaであることが最も好まし い。光吸収層の表面が粗面である下塗り層は 、粗面の上に光吸収層を形成することで、透 明支持体と光吸収層とを接着する。光吸収層 の表面が粗面である下塗り層は、ポリマーラ テックスの塗布により容易に形成することが できる。ラテックスの平均粒径は、0.02~3μmで あることが好ましく、0.05~1μmであることがさ らに好ましい。光吸収層のバインダーポリマ ーと親和性を有するポリマーとしては、アク リル樹脂、セルロース誘導体、ゼラチン、カ ゼイン、でんぷん、ポリビニルアルコール、 可溶性ナイロン及び高分子ラテックス等が挙 げられる。また、本発明の光学フィルターに は、二以上の下塗り層を設けてもよい。下塗 り層には、透明支持体を膨潤させる溶剤、マ ット剤、界面活性剤、帯電防止剤、塗布助剤 、硬膜剤等を添加してもよい。

 上記反射防止層においては、低屈折率層 必須である。低屈折率層の屈折率は、上記 明支持体の屈折率よりも低い。低屈折率層 屈折率は、1.20~1.55であることが好ましく、1 .30~1.50であることがさらに好ましい。低屈折 層の厚さは、50~400nmであることが好ましく 50~200nmであることがさらに好ましい。低屈折 率層は、屈折率の低い含フッ素ポリマーから なる層(特開昭57-34526号、特開平3-130103号、特 平6-115023号、特開平8-313702号、特開平7-168004 の各公報記載)、ゾルゲル法により得られる 層(特開平5-208811号、特開平6-299091号、特開平7 -168003号の各公報記載)、あるいは微粒子を含 層(特公昭60-59250号、特開平5-13021号、特開平 6-56478号、特開平7-92306号、特開平9-288201号の 公報に記載)として形成することができる。 粒子を含む層では、微粒子間又は微粒子内 ミクロボイドとして、低屈折率層に空隙を 成することができる。微粒子を含む層は、3 ~50体積%の空隙率を有することが好ましく、5~ 35体積%の空隙率を有することがさらに好まし い。

 広い波長領域の反射を防止するためには 上記反射防止層において、低屈折率層に加 て、屈折率の高い層(中・高屈折率層)を積 することが好ましい。高屈折率層の屈折率 、1.65~2.40であることが好ましく、1.70~2.20で ることがさらに好ましい。中屈折率層の屈 率は、低屈折率層の屈折率と高屈折率層の 折率との中間の値となるように調整する。 屈折率層の屈折率は、1.50~1.90であることが ましく、1.55~1.70であることがさらに好まし 。中・高屈折率層の厚さは、5nm~100μmである とが好ましく、10nm~10μmであることがさらに 好ましく、30nm~1μmであることが最も好ましい 。中・高屈折率層のヘイズは、5%以下である とが好ましく、3%以下であることがさらに ましく、1%以下であることが最も好ましい。 中・高屈折率層は、比較的高い屈折率を有す るポリマーバインダーを用いて形成すること ができる。屈折率が高いポリマーとしては、 ポリスチレン、スチレン共重合体、ポリカー ボネート、メラミン樹脂、フェノール樹脂、 エポキシ樹脂、環状(脂環式又は芳香族)イソ アネートとポリオールとの反応で得られる リウレタン等が挙げられる。その他の環状( 芳香族、複素環式、脂環式)基を有するポリ ーや、フッ素以外のハロゲン原子を置換基 して有するポリマーも、屈折率が高い。二 結合を導入してラジカル硬化を可能にした ノマーの重合反応により形成されたポリマ を用いてもよい。

 さらに高い屈折率を得るため、上記ポリ ーバインダー中に無機微粒子を分散しても い。無機微粒子の屈折率は、1.80~2.80である とが好ましい。無機微粒子は、金属の酸化 または硫化物から形成することが好ましい 金属の酸化物又は硫化物としては、酸化チ ン(例えば、ルチル、ルチル/アナターゼの 晶、アナターゼ、アモルファス構造)、酸化 、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化ジルコ ウム、硫化亜鉛等が挙げられる。これらの でも、酸化チタン、酸化錫及び酸化インジ ムが特に好ましい。無機微粒子は、これら 金属の酸化物又は硫化物を主成分とし、さ に他の元素を含むことができる。主成分と 、粒子を構成する成分の中で最も含有量(重 量%)が多い成分を意味する。他の元素として 、Ti、Zr、Sn、Sb、Cu、Fe、Mn、Pb、Cd、As、Cr、 Hg、Zn、Al、Mg、Si、P、S等が挙げられる。被膜 形成性で溶剤に分散し得るか、それ自身が液 状である無機材料、例えば、各種元素のアル コキシド、有機酸の塩、配位性化合物と結合 した配位化合物(例えばキレート化合物)、活 無機ポリマーを用いて、中・高屈折率層を 成することもできる。

 上記反射防止層の表面には、アンチグレ 機能(入射光を表面で散乱させて、膜周囲の 景色が膜表面に移るのを防止する機能)を付 することができる。例えば、透明フィルム 表面に微細な凹凸を形成してその表面に反 防止層を形成するか、あるいは、反射防止 を形成後、エンボスロールにより表面に凹 を形成することにより、アンチグレア機能 有する反射防止層を得ることができる。ア チグレア機能を有する反射防止層は、一般 3~30%のヘイズを有する。

 上記ハードコート層は、上記透明支持体 硬度よりも高い硬度を有する。ハードコー 層は、架橋しているポリマーを含むことが ましい。ハードコート層は、アクリル系、 レタン系、エポキシ系のポリマー、オリゴ ー又はモノマー(例えば紫外線硬化型樹脂) を用いて形成することができる。シリカ系 料からハードコート層を形成することもで る。

 上記反射防止層(低屈折率層)の表面は、 滑層を形成してもよい。潤滑層は、低屈折 層表面に滑り性を付与し、耐傷性を改善す 機能を有する。潤滑層は、ポリオルガノシ キサン(例えばシリコンオイル)、天然ワック ス、石油ワックス、高級脂肪酸金属塩、フッ 素系潤滑剤又はその誘導体を用いて形成する ことができる。潤滑層の厚さは、2~20nmである ことが好ましい。

 本発明のシアニン化合物を光学フィルタ に含有させる際に前記「(3)透明支持体及び 意の各層から選択される任意の隣合う二者 の粘着剤層に含有させる方法」を採用する 合には、本発明の化合物等を粘着剤に含有 せた後、該粘着剤を用いて、上述した透明 持体及び任意の各層のうちの隣合う二者を 着すればよい。該粘着剤としては、シリコ 系、ウレタン系、アクリル系、ポリビニル チラール系、エチレン-酢酸ビニル系等の公 知の合わせガラス用透明粘着剤を用いること ができる。また、該粘着剤を用いる場合、必 要に応じて、硬化剤として、金属キレート系 、イソシアネート系、エポキシ系等の架橋剤 を用いることができる。また、粘着剤層の厚 みは、2~400μmとすることが好ましい。

 前記「(4)任意の各層とは別に、本発明の アニン化合物等の光吸収剤を含有する光吸 層を設ける方法」を採用する場合、本発明 化合物は、そのまま使用して光吸収層を形 することもできるし、バインダーに分散さ て光吸収層を形成することもできる。該バ ンダーとしては、例えば、ゼラチン、カゼ ン、澱粉、セルロース誘導体、アルギン酸 の天然高分子材料、あるいは、ポリメチル タクリレート、ポリビニルブチラール、ポ ビニルピロリドン、ポリビニルアルコール ポリ塩化ビニル、スチレン-ブタジエンコポ リマー、ポリスチレン、ポリカーボネート、 ポリアミド等の合成高分子材料が用いられる 。

 上記バインダーを使用する際には、同時 有機溶媒を使用することもでき、該有機溶 としては、特に限定されることなく公知の 々の溶媒を適宜用いることができ、例えば イソプロパノール等のアルコール類;メチル セロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロ ソルブ、ブチルジグリコール等のエーテルア ルコール類;アセトン、メチルエチルケトン メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノ 、ジアセトンアルコール等のケトン類、酢 エチル、酢酸ブチル、酢酸メトキシエチル のエステル類;アクリル酸エチル、アクリル ブチル等のアクリル酸エステル類、2,2,3,3- トラフルオロプロパノール等のフッ化アル ール類;ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キ レン等の炭化水素類;メチレンジクロライド 、ジクロロエタン、クロロホルム等の塩素化 炭化水素類等が挙げられる。これらの有機溶 媒は、単独で又は混合して用いることができ る。

 また、上記の下塗り層、反射防止層、ハ ドコート層、潤滑層、光吸収層等は、一般 な塗布方法により形成することができる。 布方法としては、ディップコート法、エア ナイフコート法、カーテンコート法、ロー ーコート法、ワイヤーバーコート法、グラ アコート法、ホッパーを使用するエクスト ージョンコート法(米国特許第2681294号明細 記載)等が挙げられる。二以上の層を同時塗 により形成してもよい。同時塗布法につい は、米国特許第2761791号、米国特許第2941898 、米国特許第3508947号、米国特許第3526528号の 各明細書及び原崎勇次著「コーティング工学 」253頁(1973年朝倉書店発行)に記載がある。

 本発明のシアニン化合物は、吸収の半値幅 小さいので、本発明のシアニン化合物を含 する本発明の光学フィルターは、画像表示 必要な光の吸収が小さく、表示画像の高品 化に用いられる画像表示装置用、例えば、 晶表示装置(LCD)、プラズマディスプレイパ ル(PDP)、エレクトロルミネッセンスディスプ レイ(ELD)、陰極管表示装置(CRT)、蛍光表示管 び電界放射型ディスプレイ等の光学フィル ーとして好適である。
 また、本発明の光学フィルターは、分析装 用、半導体装置製造用、天文観測用、光通 用等の光学フィルターとしても用いられる

 次に、基体上に光学記録層が形成された光 記録媒体の該光学記録層に用いられる、本 明のシアニン化合物を少なくとも一種含有 る本発明の光学記録材料について、以下に 明する。
 本発明の光学記録材料とは、上記一般式(I) 表される本発明のシアニン化合物及び後述 る有機溶媒や各種化合物との混合物のこと ある。

 上記一般式(I)で表されるシアニン化合物 含有する本発明の光学記録材料を用いて光 記録媒体の光学記録層を形成する方法につ ては、特に制限を受けない。一般には、メ ノール、エタノール等の低級アルコール類; メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチ ルセロソルブ、ブチルジグリコール等のエー テルアルコール類;アセトン、メチルエチル トン、メチルイソブチルケトン、シクロヘ サノン、ジアセトンアルコール等のケトン 、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸メトキシ チル等のエステル類;アクリル酸エチル、ア リル酸ブチル等のアクリル酸エステル類、2 ,2,3,3-テトラフルオロプロパノール等のフッ アルコール類;ベンゼン、トルエン、キシレ 等の炭化水素類;メチレンジクロライド、ジ クロロエタン、クロロホルム等の塩素化炭化 水素類等の有機溶媒に、本発明のシアニン化 合物及び必要に応じて後述の各種化合物を溶 解して溶液状の光学記録材料を作製し、該光 学記録材料を基体上にスピンコート、スプレ ー、ディッピング等で塗布する湿式塗布法が 用いられる。上記有機溶媒を使用する場合、 その使用量は、本発明の光学記録材料中にお ける本発明のシアニン化合物の含有量が0.1~10 質量%となる量にするのが好ましい。

 また、本発明の光学記録材料として、本 明のシアニン化合物又は該化合物と後述の 種化合物との混合物を単体として用いて、 発明の光学記録媒体を製造する場合には、 着法、スパッタリング法等が用いられる。

 上記光学記録層は薄膜として形成され、 の厚さは、通常、0.001~10μmが適当であり、 ましくは0.01~5μmの範囲である。

 また、本発明の光学記録材料中において 本発明のシアニン化合物の含有量は、本発 の光学記録材料に含まれる固形分中、10~100 量%が好ましい。上記光学記録層は、光学記 録層中に本発明のシアニン化合物を50~100質量 %含有するように形成されることが好ましく このような化合物含有量の光学記録層を形 するために、本発明の光学記録材料は、本 明のシアニン化合物を、本発明の光学記録 料に含まれる固形分中、50~100質量%含有する がさらに好ましい。

 本発明の光学記録材料に含まれる上記固 分は、該光学記録材料から有機溶媒等の固 分以外の成分を除いた成分のことであり、 固形分の含有量は、上記光学記録材料中、0 .01~100質量%が好ましく、0.1~10質量%がより好ま しい。

 本発明の光学記録材料は、本発明のシア ン化合物の他に、必要に応じて、本発明の アニン化合物以外のシアニン化合物、アゾ 化合物、フタロシアニン系化合物、オキソ ール系化合物、スクアリリウム系化合物、 ンドール化合物、スチリル系化合物、ポル ィン系化合物、アズレニウム系化合物、ク コニックメチン系化合物、ピリリウム系化 物、チオピリリウム系化合物、トリアリー メタン系化合物、ジフェニルメタン系化合 、テトラヒドロコリン系化合物、インドフ ノール系化合物、アントラキノン系化合物 ナフトキノン系化合物、キサンテン系化合 、チアジン系化合物、アクリジン系化合物 オキサジン系化合物、スピロピラン系化合 、フルオレン系化合物、ローダミン系化合 等の、通常光学記録層に用いられる化合物; ポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレン 、ポリカーボネート等の樹脂類;界面活性剤; 電防止剤;滑剤;難燃剤;ヒンダードアミン等 ラジカル捕捉剤;フェロセン誘導体等のピッ ト形成促進剤;分散剤;酸化防止剤;架橋剤;耐 性付与剤等を含有してもよい。さらに、本 明の光学記録材料は、一重項酸素等のクエ チャーとして芳香族ニトロソ化合物、アミ ウム化合物、イミニウム化合物、ビスイミ ウム化合物、遷移金属キレート化合物等を 有してもよい。本発明の光学記録材料にお て、これらの各種化合物は、本発明の光学 録材料に含まれる固形分中、0~50質量%の範囲 となる量で使用される。

 このような光学記録層を設層する上記基 の材質は、書き込み(記録)光および読み出 (再生)光に対して実質的に透明なものであれ ば特に制限はなく、例えば、ポリメチルメタ クリレート、ポリエチレンテレフタレート、 ポリカーボネートなどの樹脂、ガラスなどが 用いられる。また、その形状は、用途に応じ 、テープ、ドラム、ベルト、ディスク等の任 意の形状のものを使用できる。

 また、上記光学記録層上には、金、銀、 ルミニウム、銅等を用いて蒸着法あるいは パッタリング法により反射膜を形成するこ もできるし、アクリル樹脂、紫外線硬化性 脂等の有機物を用いて、あるいは無機物を いてスパッタリング法により、保護層を形 することもできる。

 本発明の光学記録材料は、情報の記録、 生に半導体レーザを用いて、熱的情報パタ ンとして付与することにより記録する光学 録媒体における光学記録層に使用される光 記録材料に好適である。特に高速記録タイ のCD-R、DVD±R、HD-DVD―R、BD-R等の公知の単層 、二層式、多層式光ディスクに好適である

 上述した通り、本発明のシアニン化合物 、光学フィルターや光学記録材料等の光学 素として好適に用いられる他、色素増感型 陽電池、光電気化学電池、非線形光学装置 エレクトロクロミックディスプレイ、ホロ ラム、有機半導体、有機EL、ハロゲン化銀 真感光材料、増感剤、印刷インキ、インク ェット、電子写真カラートナー、化粧料、 ラスチック等の着色剤、タンパク質用染色 、物質検出のための発光染料等としても用 られる。

 以下、製造例及び実施例をもって本発明を に詳細に説明する。しかしながら、本発明 以下の実施例等によって何ら制限を受ける のではない。
 下記実施例1は、上記一般式(I)で表される本 発明のシアニン化合物の製造例を示し、実施 例2~5は、実施例1で得られた本発明のシアニ 化合物を用いた本発明の光学フィルターの 成例を示す。また、下記実施例6は、実施例1 で得られた本発明のシアニン化合物を用いた 本発明の光学記録材料及び光学記録媒体の実 施例を示し、比較例1は、本発明のシアニン 合物とは異なる構造の化合物を用いた光学 録材料及び光学記録媒体の例を示す。また 下記評価例1及び比較評価例1では、それぞれ 実施例1で得られた本発明のシアニン化合物 び比較化合物について金属反射膜との親和 の評価を行った。
 下記実施例7~26は、本発明のシアニン化合物 の製造例を示し、また、下記評価例2及び比 評価例2では、それぞれ実施例26で得られた 発明のシアニン化合物及び比較化合物につ て金属反射膜との親和性の評価を行った。 た、下記評価例3~7及び比較評価例3~6では、 れぞれ実施例1、15、20、16及び24で得られた 発明のシアニン化合物及び比較化合物につ て塗布膜の水への溶出耐性評価を行った。

〔実施例1〕化合物No.1のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化21 で表される化合物1.14g、N-メチル-3-メチル(4- ルボキシベンジル)-2-メチルベンゾインドレ ニンのヨウ素塩1.18g、無水酢酸0.766g及びピリ ン4.00gを仕込み、60℃で3時間撹拌した。ク ロホルム10ml及び水20mlを加えて油水分離を行 い、溶媒を留去した。アセトンから再結晶を 行い、緑色粉末を1.20g(収率68%)得た。得られ 緑色粉末は、目的物である化合物No.1のヨウ 塩であることを確認した。得られた緑色粉 についての分析結果を以下に示す。なお、 られた化合物について、TG-DTAにより熱分析 行い、融点、分解点を測定した。条件は100m l/分窒素気流中、昇温10℃/分で行い、融点はD TAの吸熱のピーク、分解点はTGの重量減少開 温度とした。以下の実施例も同様である。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(2.02;s;6H)、(2.17;s;3H)、(3.53;s;3H)、(3.66;d;1H)、(3.8 6;s;3H)、(4.22;d;1H)、(6.56-6.60;m;4H)、(7.45;d;2H)、(7. 49-8.48;m;12H)、(8.69;t;1H)、(12.7;s;1H)
〔2〕UV吸収測定(クロロホルム溶媒)
λmax;591nm、ε;1.10×10 5
〔3〕分解温度(TG-DTA:100ml/分窒素気流中、昇温 10℃/分)
216.3℃;ピークトップ
〔4〕融点
211.7℃

〔実施例2〕光学フィルターの作成1
 下記の配合にて塗工液を調製し、易密着処 した188μm厚のポリエチレンテレフタレート ィルムに、該塗工液をバーコーター#9によ 塗布した後、100℃で3分乾燥させ、ポリエチ ンテレフタレートフィルム上に膜厚10μmの ィルム層を有する光学フィルター(化合物No.1 の含有量2.0mg/m 2 )を得た。この光学フィルターについて、日 分光(株)製紫外可視近赤外分光光度計V-570で 収スペクトルを測定したところ、λmaxが591nm で半値幅が94.9nmであった。

(配合)
スミペックスLG              2.5g
(住友化学(株)製アクリル系樹脂バインダー、 樹脂分40質量%)
化合物No.1のヨウ素塩          2mg
メチルエチルケトン             2.5g

〔実施例3〕光学フィルターの作成2
 下記の配合にて粘着剤溶液を調製し、易密 処理した188μm厚のポリエチレンテレフタレ トフィルムに、該粘着剤溶液をバーコータ #30により塗布した後、100℃で10分間乾燥さ 、ポリエチレンテレフタレートフィルム上 厚さ約10μmの粘着剤層を有する光学フィルタ ー(化合物No.1の含有量2.0mg/m 2 )を得た。この光学フィルターについて、日 分光(株)製紫外可視近赤外分光光度計V-570で 定したところ、λmaxが591.5nmで半値幅が95.0nm あった。

(配合)
化合物No.1のヨウ素塩          2.0mg
アクリル系粘着剤              20g
(デービーボンド5541:ダイアボンド社製)
メチルエチルケトン             80g

〔実施例4〕光学フィルターの作成3
 下記の配合にてUVワニスを調製し、易密着 理した188μm厚のポリエチレンテレフタレー フィルムに、該UVワニスをバーコーター#9に り塗布した後、80℃で30秒乾燥させた。その 後、赤外線カットフィルムフィルター付き高 圧水銀灯にて紫外線を100mJ照射し、硬化膜厚 5μmのフィルター層を有する光学フィルター (化合物No.1の含有量2.0mg/m 2 )を得た。この光学フィルターについて、日 分光(株)製紫外可視近赤外分光光度計V-570で 収スペクトルを測定したところ、λmax591nmで 半値幅が94.8nmであった。

(配合)
アデカオプトマーKRX-571-65     100g
(旭電化工業(株)製UV硬化樹脂、樹脂分80質量%)
化合物No.1のヨウ素塩           0.05g
メチルエチルケトン              60g

[実施例5]光学フィルターの作成4
 下記の配合にて塗工液を調製し、易密着処 した188μm厚のポリエチレンテレフタレート ィルムに、該塗工液をバーコーター#9によ 塗布した後、100℃で3分間乾燥させ、ポリエ レンテレフタレートフィルム上に膜厚約10μ mのフィルム層を有する光学フィルター(化合 No.1の含有量2.0mg/m 2 )を得た。この光学フィルターについて、日 分光(株)製紫外可視近赤外分光光度計V-570で 定したところ、λmaxが591nmで半値幅が95.0nmで あった。

(配合)
ポリエスターTP-220          100g
(日本合成化学製ポリエステル樹脂)
化合物No.1のヨウ素塩          0.1g
メチルエチルケトン             60g

 上記一般式(I)で表される本発明のシアニ 化合物を使用した実施例2~5の光学フィルタ は、特定の波長(550~620nm)に吸収を有してお 、特に赤色の色純度を高めることができる め、画像表示装置、特にプラズマディスプ イ用の光学フィルターとしての性能に優れ ことが明らかである。

〔実施例6〕
 上記の実施例1で得た化合物No.1のヨウ素塩 、化合物の濃度が濃度1.0質量%となるように2 ,2,3,3-テトラフルオロプロパノール溶液に溶 して、2,2,3,3-テトラフルオロプロパノール溶 液として実施例6の光学記録材料をそれぞれ た。チタンキレート化合物(T-50:日本曹達社 )を塗布、加水分解して下地層(0.01μm)を設け 直径12cmのポリカーボネートディスク基板上 に、上記の光学記録材料をスピンコーティン グ法にて塗布して、厚さ100nmの光学記録層を 成し、実施例6の光学記録媒体No.1を得た。

〔比較例1〕
 化合物No.1のヨウ素塩に替えて下記比較化合 物0を用いた以外は、上記実施例6と同様にし 、比較例1の光学記録材料を作製し、該光学 記録材料を用いて比較例1の光学記録媒体を た。

〔評価例1、比較評価例1〕金属反射膜との親 性評価
 まず、厚さ200μmの20×20mmのポリカーボネー 板上に、蒸着法を用いて厚さ10μmのアルミニ ウムの薄膜を形成した。続いて、2,2,3,3-テト フルオロプロパノールに本発明のシアニン 合物である化合物No.1のヨウ素塩を、濃度1 量%となるように溶解して2,2,3,3-テトラフル ロプロパノール溶液を調製し、得られた溶 を、アルミニウムを蒸着した20×20mmのポリカ ーボネート板上に2000rpm、60秒でスピンコーテ ィング法により塗布して、試験片を作成した 。また、化合物No.1のヨウ素塩に代え、比較 合物0を用いた以外は、上記と同様に試験片 作製した。得られた試験片を、80℃の水に30 秒間浸漬し、λmax=635nm、650nm及び665nmにおける 浸漬前(R 1 )及び浸漬後(R 2 )の反射率の差(δR=R 2 -R 1 )を求め、金属反射膜との親和性評価とした 結果を〔表1〕に示す。

 上記〔表1〕の結果によると、本発明のシア ニン化合物を用いた金属反射膜においては、 80℃の水に浸漬した後でも反射率の変化はほ んど見られず、耐水性が高かった。一方、 較化合物を用いた金属反射膜においては、8 0℃の水に浸漬した後の反射率の変化は10%以 で、耐水性が低かった。これは、本発明の アニン化合物がアンカー基を有するため、 属反射膜との親和性が高いことに起因する 考えられる。
 本発明のシアニン化合物は、DVD-Rのレーザ 長である635nm、650nm及び665nmにおいて高い金 反射膜との親和性を示すため、光学記録材 として好適に用いられる。

[実施例7]化合物No.30のヘキサフルオロリン酸 の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化23 で表される化合物2.9g、下記〔化24〕で表さ る化合物2.0g、アセトニトリル7.4g及びトリエ チルアミン0.8gを仕込み、45℃で4時間撹拌し 。クロロホルム10ml及び水20mlを加えて油水分 離を行った。続けてヘキサフルオロリン酸カ リウム0.9gを溶かした水20mlを加えて塩交換を った。水層を除いた後、ヘキサフルオロリ 酸カリウム0.2gを溶かした水20mlで再度塩交 の後、15mlの水で2度油層の水洗を行った。溶 媒を留去した後、アセトン1.2gを加えて加熱 解させ、酢酸ブチル12gを加えて晶析させた 120℃の減圧乾燥の後、緑色粉末430mg(収率12%) 得た。得られた緑色粉末は、目的物である 合物No.30のヘキサフルオロリン酸塩である とを確認した。得られた緑色粉末について 分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(12.67;s;1H)、(8.73;t;1H)、(8.50;d;1H)、(8.29;d;1H)、(8. 12-8.01;m;4H)、(7.83;d;1H)、(7.77;t;1H)、(7.68;t;1H)、(7 .59-7.51;m;3H)、(6.96;t;1H)、(6.87;t;2H)、(6.66-6.61;m;2H )、(6.44;d;2H)、(4.51;t;2H)、(4.19;d;1H)、(3.61-3.50;m;4 H)、(2.87;t;2H)、(2.16;s;3H)、(2.07-2.04;m;6H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;593.0nm、ε;1.14×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
207℃

[実施例8]化合物No.31の過塩素酸塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに下記〔化25〕 表される化合物2.9g、無水酢酸0.9g、アセトニ トリル9.3gを仕込み攪拌後、下記〔化26〕で表 される化合物2.8g、トリエチルアミン1.2gを加 て60℃で5時間攪拌した。クロロホルム10g及 水10g、過塩素酸ナトリウム一水和物0.7gを加 えて油水分離を行い溶媒を留去した。更にシ リカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製 を行い、赤紫色粉末130mg(収率3%)を得た。得ら れた赤紫色粉末は、目的物である化合物No.31 過塩素酸塩であることを確認した。得られ 赤紫色粉末についての分析結果を以下に示 。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(1.85;s;3H)、(2.02;s;3H)、(2.04s;3H)、(2.44-2.49;m;2H)、 (3.49;s;3H)、(3.65;d;1H)、(4.21;d;1H)、(4.44;t;2H)、(6.5 6;d;2H)、(6.58;d;1H)、(6.66;d;1H)、(7.08;d;2H)、(7.35;d; 1H)、(7.45-7.56;m;4H)、(7.63-7.68;m;2H)、(7.37;t;1H)、(7 .80-7.82;m;2H)、(8.00;d;1H)、(8.04-8.10;m;3H)、(8.26;d;1H )、(8.43;d;1H)、(8.71;t;1H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;593.5nm、ε;1.15×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
137℃

[実施例9]化合物No.32のヘキサフルオロリン酸 の製造
 窒素置換した反応フラスコに下記〔化27〕 表される化合物0.5g、下記〔化28〕で表され 化合物0.7g、ピリジン2.0g、無水酢酸0.1gを仕 み、室温で10時間攪拌した。クロロホルムと 水を加えて油水分離を行い、ヘキサフルオロ リン酸カリウム水溶液での油水分離とクロロ ホルム層の水洗を行い、溶媒を留去した。シ リカゲル薄層クロマトグラフィーを用いて精 製を行い、紫色粉末0.1g(収率10%)を得た。得ら れた紫色粉末は、目的物である化合物No.32の キサフルオロリン酸塩あることを確認した 得られた紫色粉末についての分析結果を以 に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.56;t;1H)、(8.28;t;2H)、(8.09-8.04;m;4H)、(7.79;d;1H) (7.35;d;1H)、(7.66;t;1H)、(7.54-7.48;m;2H)、(6.61;q;2H) (5.01-4.90;m;1H)、(4.76-4.67;m;2H)、(4.40;t;2H)、(4.27; t;2H)、(4.45-4.00;m;9H)、(3.66;dd;1H)、(3.11;dd;1H)、(2. 36;br t;4H)、(2.03;s;3H)、(1.97;s;6H)、(1.85-1.75;m;2H) (1.67-1.61;m;2H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;568.0nm、ε;9.22×10 4 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
95℃

[実施例10]化合物No.33の塩素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに下記〔化29〕 表される化合物2.7gと下記〔化30〕で表され 化合物1.9g、ピリジン6.6g、無水酢酸0.6gを仕 み60℃で4時間攪拌した。クロロホルムと水 加えて油水分離を行い、溶媒を留去した。 査をシリカゲルカラムクロマトグラフィー び、クロロホルムで晶析を行い茶色粉末0.5g( 収率15%)を得た。得られた茶色粉末は、目的 である化合物No.33の塩素塩である事を確認し た。得られた茶色粉末についての分析値を以 下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(14.5;s;1H)、(12.6;s;1H)、(9.08;t;1H)、(8.44;d;1H)、(8.0 5;d;2H)、(7.97;t;2H)、(7.76;t;1H)、(7.56-7.50;m;2H)、(7. 40;d;1H)、(6.91;m;1H)、(6.82;t;2H)、(6.48;d;1H)、(6.41;d ;2H)、(6.21;d;1H)、(4.06;d;1H)、(3.98;d;1H)、(3.51;s;3H) 、(2.15;s;3H)、(1.52;d;6H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;543.0nm、ε;4.50×10 4 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
244℃

[実施例11]化合物No.34の過塩素酸塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化31 で表される化合物2.42g、下記〔化32〕で表さ る化合物2.1g、アセトニトリル7.3g、トリエ ルアミン0.8g及び無水酢酸0.8gを仕込み、室温 で2.5時間撹拌した。クロロホルム10ml及び水20 mlを加えて油水分離を行った。続けて過塩素 ナトリウム一水和物150mgを溶かした水20mlを えて塩交換を行った後、20mlの水で2度油層 水洗を行った。溶媒を留去した後、アセト 17.0gを加えて晶析させた。120℃の減圧乾燥の 後、茶色粉末1.3g(収率36%)を得た。得られた茶 色粉末は、目的物である化合物No.34の過塩素 塩であることを確認した。得られた茶色粉 についての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.66;t;1H)、(8.47;d;1H)、(8.26;d;1H)、(8.13-8.04;m;3H) (7.96;d;1H)、(7.81;d;1H)、(7.74;t;1H)。(7.67;t;1H)、(7. 57-7.48;m;3H)、(7.38;d;2H)、(6 6.66-6.56;m;2H)、(6.49;d; 2H)、(4.48;t;2H)、(4.15;d;1H)、(3.62;d;1H)、(3.51;s;3H) (2.75;t;2H)、(2.16;s;3H)、(2.03-2.01;m;6H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;593.5nm、ε;1.14×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
237℃

[実施例12]化合物No.35のヘキサフルオロリン酸 塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化33 で表される化合物1.2g、下記〔化34〕で表さ る化合物1.1g、アセトニトリル3.2g、無水酢酸 0.3g及びトリエチルアミン0.3gを仕込み、40℃ 3.5時間撹拌した。クロロホルム8ml及び水15ml 加えて油水分離を行った。続けてヘキサフ オロリン酸カリウム0.5gを溶かした水20mlを えて塩交換を行った。水層を除いた後、ヘ サフルオロリン酸カリウム0.2gを溶かした水2 0mlで再度塩交換の後、15mlの水で2度油層の水 を行った。溶媒を留去した後、メチルイソ チルケトン14.0gを加えて晶析させた。100℃ 減圧乾燥の後、赤色粉末0.8g(収率49%)を得た 得られた緑色粉末は、目的物である化合物No .35のヘキサフルオロリン酸塩であることを確 認した。得られた赤色粉末についての分析結 果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.55;t;1H)、(8.51;d;2H)、(8.09-8.02;m;4H)、(7.77;t;2H) (7.60-7.53;m;4H)、(7.39;t;2H)、(6.95;t;1H)、(6.89-6.86;m ;2H)、(6.69-6.65;m;2H)、(6.56-6.45;m;4H)、(4.27-4.18;m;2H )、(3.76-3.69;m;2H)、(3.57;s;6H)、(2.21;s;6H)
〔2〕UV吸収測定(クロロホルム溶媒)
λmax;598.5nm、ε;1.04×10 5  M -1 cm -1
〔3〕分解温度
215℃
[4]融点
186℃

[実施例13]化合物No.36の過塩素酸塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化35 で表される化合物1.9g、下記〔化36〕で表さ る化合物1.7g、アセトニトリル11.9g、トリエ ルアミン0.6g及び無水酢酸0.6gを仕込み、室温 で2時間撹拌した。クロロホルム15ml及び水20ml を加えて油水分離を行った。続けて過塩素酸 ナトリウム一水和物0.2gを溶かした水20mlを加 て塩交換を行った。更に過塩素酸ナトリウ 一水和物0.3gを溶かした水20mlを加えて塩交 を行った後、20mlの水で2度油層の水洗を行っ た。溶媒を留去した後、カラムクロマトグラ フィーにて精製を行い、120℃の減圧乾燥の後 、茶色粉末1.2g(収率30%)を得た。得られた茶色 粉末は、目的物である化合物No.36の過塩素酸 であることを確認した。得られた茶色粉末 ついての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(12.69;br;1H)、(8.76;t;1H)、(8.58;d;1H)、(8.30;d;1H)、(8 .13-8.06;m;3H)、(7.98;d;1H)、(7.86-7.81;m;2H)、(7.68-7.42 ;m;9H)、(7.31;s;1H)、(6.70-6.64;m;2H)、(6.55;d;1H)、(4.5 3;t;2H)、(4.36;d;1H)、(3.77;d;1H)、(3.50;s;3H)、(2.89;t; 2H)、(2.20;s;3H)、(2.07-2.05;m;6H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;594.0nm、ε;0.93×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
200℃

[実施例14]化合物No.37のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化37 で表される化合物0.7g、オルト蟻酸トリエチ 0.9g、ピリジン1.3gを仕込み、50℃で4時間攪 した。これに水1gを加えて固体を析出させ、 得られた固体をクロロホルムとアセトンの混 合溶媒で加熱攪拌して、紫色粉末150mg(収率23% )を得た。得られた紫色粉末は、目的物であ 化合物No.37のヨウ素塩であることを確認した 。得られた紫色粉末についての分析結果を以 下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(2.00-2.35;m,;10H)、(3.60-3.70;m;2H;4.15-4.30;m;6H)、(6.39 -6.48;m;4H)、(6.76-6.95;m;8H;7.55;t;2H)、(7.56;d;2H)、(7. 77;t;2H)、(8.00;d;2H)、(8.07;d;2H)、(8.49;d;2H)、(8.87;t ;1H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;602.0nm、ε;1.23×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
197.9℃

[実施例15]化合物No.38のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化38 で表される化合物1.3g、1,1,3,3-テトラメトキ プロパン1.5g、ピリジン2.3gを仕込み、100℃で 8時間撹拌した。クロロホルムと水を加えて 水分離を行い、溶媒を留去した。アセトン ら晶析を行い、青色粉末を0.4g(収率38%)を得 。得られた青色粉末は、目的物である化合 No.38のヨウ素塩であることを確認した。得ら れた青色粉末についての分析結果を以下に示 す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(1.89;s;6H)、(1.91-1.95;m;2H)、(2.03-2.07;m;2H)、(3.50;d; 2H)、(3.65;d;2H)、(3.95-4.05;m;4H)、(6.36;d;2H)、(6.53;d ;4H)、(6.71;t;1H)、(6.94-7.01;m;6H)、(7.14;d;2H)、(7.24- 7.33;m;4H)、(7.77;d;2H)、(8.55;t;2H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;654.0nm、ε;2.63×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
192℃

[実施例16]化合物No.39のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化39 で表される化合物1.5g、1,1,3,3-テトラメトキ プロパン1.5g、ピリジン2.8gを仕込み、100℃で 8時間撹拌した。クロロホルムと水を加えて 水分離を行い、溶媒を留去した。残査にア トンを加えて晶析を行い、黒色粉末140mg(収 10%)を得た。得られた黒色粉末は、目的物で る化合物No.39のヨウ素塩であることを確認 た。得られた黒色粉末についての分析結果 以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(1.60-1.75;m;4H)、(3.77-3.95;m;12H)、(6.35;d;2H)、(6.68-6 .76;m;9H)、(6.97-6.99;m;14H)、(7.26-7.33;m;4H)、(7.95;d;2 H)、(8.79;t;2H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;664.5nm、ε;2.63×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
210℃

[実施例17]化合物No.40のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化40 で表される化合物1.7g、テトラメトキシプロ ン2.6g、ピリジン3.4を仕込み、100℃で5時間 拌した。クロロホルムとヨウ化ナトリウム 溶液で油水分離を行い、溶媒を留去した。 査をシリカゲルカラムクロマトグラフィー 精製し、緑色粉末190mg(収率11%)を得た。得ら た緑色粉末は、目的物である化合物No.40の ウ素塩であることを確認した。得られた緑 粉末についての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(2.00-2.20;m;4H)、(2.13;s;6H)、(3.80-3.95;m;2H)、(4.01;d; 2H)、(4.15-4.22;m;4H)、(6.38-6.46;m;6H)、(6.75-6.93;m;8H) 、(7.50;d;2H)、(7.55;t;2H)、(7.75;t;2H)、(8.00;d;2H)、( 8.07;d;2H)、(8.48;d;2H)、(8.61;t;1H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;692.5nm、ε;1.65×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
175℃

[実施例18]化合物No.41の塩素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化41 で表される化合物1.2g、テトラメトキシプロ ン0.5g、ピリジン3.4gを仕込み、100℃で12時間 撹拌した。クロロホルム10g、水10mlを加えて 水分離と更にクロロホルム層の水洗を行っ 。クロロホルム層から析出した結晶をろ別 、紫色粉末120mg(収率12%)を得た。得られた紫 粉末は、目的物である化合物No.41の塩素塩 あることを確認した。得られた紫色粉末に いての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(12.12;br;2H)、(8.53;t;2H)、(7.76;d;2H)、(7.38;t;2H)、(7 .30;t;2H)、(7.19;d;2H)、(7.05-6.97;m;6H)、(6.67-6.62;m;5H )、(6.35;d;2H)、(3.74;d;2H)、(3.62;d;2H)、(3.35;s;6H)、 (2.85-2.75;m;2H)、(2.68-2.63;m;2H)、(1.91-1.79;m;2H)、(1. 47-1.41;m;2H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;652.5nm、ε;2.32×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
208℃

[実施例19]化合物No.42のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化42 で表される化合物1.2g、無水酢酸0.2g、ピリジ ン6.5gを仕込み、室温で1時間撹拌した。続い 下記〔化43〕で表される化合物を加えて80℃ で6時間撹拌した。溶媒を留去し、シリカゲ カラムクロマトグラフィーで精製を行い、 色粉末250mg(収率15%)を得た。得られた紫色粉 は、目的物である化合物No.42のヨウ素塩で ることを確認した。得られた紫色粉末につ ての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(1.88;s;6H)、(2.12;s;3H)、(2.27;t;2H)、(3.47;s;3H)、(3.8 8;d;1H)、(4.05;d;1H)、(4.45;t;2H)、(6.42;dd;2H)、(6.50;d ;2H)、(6.70;t;1H)、(7.20-7.26;m;4H)、(7.26;t;2H)、(7.44- 7.58;m;5H)、(7.73-7.80;m;2H)、(8.00-8.08;m;4H)、(8.23;d;1 H)、(8.50-8.56;m;2H)、(8.63;t;1H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;685.0nm、ε;1.59×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
190℃

[実施例20]化合物No.43のヨウ素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化44 で表される化合物0.6g、1,1,3,3-テトラメトキ プロパン0.2g及びピリジン1.3gを仕込み、120℃ で3.5時間撹拌した。続けてヨウ化ナトリウム 0.2g、クロロホルム10ml及び水10mlを加えて塩交 換を行った。水層を除き溶媒を留去した後、 シリカゲルカラムクロマトグラフィー、更に シリカゲル薄層クロマトグラフィーで精製し て、青紫色粉末30mg(収率5%)を得た。得られた 紫色粉末は、目的物である化合物No.43のヨ 素塩であることを確認した。得られた青紫 粉末についての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(CDCl 3 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(7.90;t;1H),(7.67;t;1H),(7.39-7.36;m;2H),(7.25-6.99;m;17H),( 6.53-6.35;m,2H),(4.09;t;4H),(2.58-2.34;m;8H),(1.81-1.45;m;12 H),(1.37-1.27;m;8H),(0.89,quin,4H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;649.5nm、ε;1.30×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
241℃

[実施例21]化合物No.44の臭素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化45 で表される化合物2.2g、下記〔化46〕で表さ る化合物1.5g、無水酢酸0.5g、ピリジン5gを仕 み80℃で5時間攪拌した。この反応液を水100m lに入れて固体を析出させ、得られた固体を リカゲルカラムクロマトグラフィーで精製 て、紫色粉末を240mg(収率10%)を得た。得られ 紫色粉末は目的物である化合物No.44の臭素 であることを確認した。得られた紫色固体 ついての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕1H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(2.06-2.15;m;2H)、(2.18;s;3H)、(3.22;s;3H)、(3.90-4.28;m; 8H)、(6.40;d;2H)、(6.47-6.54;m;6H)、(6.77-6.99;m;10H)、( 7.28;d;1H)、(7.50-7.60;m;3H)、(7.74;t;1H)、(7.84;t;1H)、 (7.95;d;1H)、(8.02-8.07;m;3H)、(8.50;d;1H)、(8.75-8.90;m; 3H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;697.0nm、ε;2.01×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
185℃

[実施例22]化合物No.45のヘキサフルオロリン酸 塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化47 で表される化合物290mg、4-メルカプト安息香 46mg、アセトニトリル1.0gを仕込み、氷浴冷 下でトリエチルアミン36mgを滴下した。1時間 撹拌した後、酢酸エチル10mlと水10mlを加えて 水分離を行った。溶媒を留去した後、残渣 アセトン2mlとn-ヘキサン20mlで再沈殿を行い 茶色粉末260mg(収率79%)を得た。得られた茶色 粉末は、目的物である化合物No.45のヘキサフ オロリン酸塩であることを確認した。得ら た茶色粉末についての分析結果を以下に示 。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.42;d;2H)、(8.21;d;2H)、(8.06;d;2H)、(8.01;d;2H)、(7.9 0;d;2H)、(7.72;t;2H)、(7.59;d;2H)、(7.54;t;2H)、(7.44;d; 2H)、(6.93;t;2H)、(6.80;t;2H)、(6.17-6.13;m;6H)、(4.00-3 .97;m;6H)、(3.12;s;2H)、(1.92;s;6H)、(1.49-1.42;m;2H)、( 0.94;q;4H)、(0.86;d;12H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;870.0nm、ε;2.88×10 5 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
190℃

[実施例23]化合物No.46の臭素塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、下記〔化48 で表される化合物21.2g、下記〔化49〕で表さ る化合物22.8g、トリエチルアミン10.1g、アセ トニトリル86.4gを仕込み、70℃で4時間撹拌し 。室温まで冷却し、析出した結晶をろ過、 られた固体を酢酸エチル200mlで加熱還流を い、黄色粉末18.4g(収率66%)を得た。得られた 色粉末は、目的物である化合物No.46の臭素 であることを確認した。得られた黄色粉末 ついての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.43;d;1H)、(8.04;d;1H)、(7.95;d;2H)、(7.82;d;1H)、(7.7 4;t;1H)、(7.59-7.52;m;3H)、(7.42;d;1H)、(7.27;d;1H)、(6. 44;d;2H)、(5.72;s;1H)、(4.26;s;1H)、(3.98;s;3H)、(3.91;d ;1H)、(3.46;s;3H)、(2.16;s;3H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;419.5nm、ε;4.48×10 4 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
227℃

[実施例24]化合物No.46のテトラフルオロホウ酸 塩の製造
 窒素置換した反応フラスコに、上記実施例2 3で得た化合物No.46の臭素塩1.0gをメタノール80 mlに溶解後、テトラフルオロホウ酸ナトリウ 0.3gを溶解させたメタノール溶液20mlを加え 2.5時間攪拌した。析出した固体をろ別し、 体を水で洗浄して、黄色粉末0.1g(収率10%)を た。得られた黄色粉末は、目的物である化 物No.46のテトラフルオロホウ酸塩であること を確認した。得られた黄色粉末についての分 析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.42;d;1H)、(8.04;d;1H)、(7.96;d;2H)、(7.71;d;1H)、(7.7 4;t;1H)、(7.61-7.40;m;3H)、(7.42;d;1H)、(7.26;d;2H)、(6. 42;d;2H)、(5.75;s;1H)、(4.22;s;1H)、(3.97;s;3H)、(3.91;d ;1H)、(3.46;s;3H)、(2.12;s;3H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;420.0nm、ε;4.39×10 4 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
255℃

[実施例25]化合物No.46のコバルト錯体塩1の製
 窒素置換した反応フラスコに、上記実施例2 3で得た化合物No.46の臭素塩2.8g、下記〔化50〕 で表される化合物4.1g、2,2,3,3-テトラフルオロ プロパノール40gを仕込み、60℃で2時間撹拌し た。酢酸エチル5mlを加えて晶析を行い、茶色 粉末3.7g(収率61%)を得た。得られた茶色粉末は 、目的物である化合物No.46のコバルト錯体塩1 であることを確認した。得られた茶色粉末に ついての分析結果を以下に示す。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(8.99;s;2H)、(8.45;d;1H)、(8.05;d;1H)、(7.98;d;2H)、(7.8 6-7.81;m;3H)、(7.75;t;1H)、(7.66-7.53;m;5H)、(7.43;d;1H) (7.35;d;2H)、(6.60-6.54;m;4H)、(3.46;s;3H)、(3.32-3.27; m;11H)、(1.10;t;12H)
〔2〕UV吸収測定(メタノール溶媒)
λmax;423.5nm、ε;7.68×10 4 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
261℃

[実施例26]化合物No.46のコバルト錯体塩2の製
 窒素置換した反応フラスコに、上記実施例2 3で得たで表される化合物No.46の臭素塩0.5g、 記〔化51〕で表される化合物0.9g、2,2,3,3-テト ラフルオロプロパノール10gを仕込み、60℃で1 .5時間撹拌した。酢酸エチル10mlを加えて晶析 を行い、茶色粉末1.1g(収率90%)を得た。得られ た茶色粉末は、目的物である化合物No.46のコ ルト錯体塩2であることを確認した。得られ た茶色粉末についての分析結果を以下に示す 。

(分析結果)
〔1〕 1 H-NMR(DMSO-d 6 溶媒)
(ピークトップのケミカルシフトppm;多重度;プ ロトン数)
(9.02;s;2H)、(8.45;d;1H)、(8.06;d;1H)、(8.00-7.93;m;4H) (7.83;d;1H)、(7.75;t;1H)、(7.63-7.54;m;3H)、(7.44;d;1H) (7.36;d;2H)、(6.89;d;2H)、(6.58;d;2H)、(5.76;s;1H)、(4 .32;s;1H)、(3.99-3.96;m;4H)、(3.59-3.48;m;7H)、(2.89;s;6H )、(2.17;s;3H)、(0.92;quin;4H)、(0.76;sex;4H)、(0.45;t;6 H)
〔2〕UV吸収測定(アセトン溶媒)
λmax;417.5nm、ε;7.11×10 4 M -1 cm -1
〔3〕分解温度
266℃

[評価例2、比較評価例2]
 まず、厚さ200μmの20×20mmのポリカーボネー 板上に、蒸着法を用いて厚さ10μmのアルミニ ウムの薄膜を形成した。続いて、2,2,3,3-テト フルオロプロパノールに化合物No.46のコバ ト錯体塩2を、濃度1質量%となるように溶解 て2,2,3,3-テトラフルオロプロパノール溶液を 調製し、得られた溶液を、アルミニウムを蒸 着した20×20mmのポリカーボネート板上に2000rpm 、60秒でスピンコーティング法により塗布し 、試験片を作成した。また、化合物No.46の バルト錯体塩2に代え、下記比較化合物1を用 いた以外は、上記と同様に試験片を作製した 。得られた試験片を、80℃の水に30秒間浸漬 、λmax=405nmにおける浸漬前(R 1 )及び浸漬後(R 2 )の反射率の差(δR=R 2 -R 1 )を求め、金属反射膜との親和性評価とした 結果を〔表2〕に示す。

 上記〔表2〕の結果によると、本発明のシア ニン化合物を用いた金属反射膜においては、 80℃の水に浸漬した後でも反射率の変化はほ んど見られず、耐水性が高かった。一方、 較化合物1を用いた金属反射膜においては、 80℃の水に浸漬した後の反射率の変化は10%以 で、耐水性が低かった。これは、本発明の アニン化合物がアンカー基を有するため、 属反射膜との親和性が高いことに起因する 考えられる。
 本発明のシアニン化合物は、HDDVD-RおよびBD- Rのレーザ波長である405nmにおいて高い金属反 射膜との親和性を示すため、光学記録材料と して好適に用いられる。

[評価例3~6、比較評価例3~5]
 2,2,3,3-テトラフルオロプロパノールに〔表3 に記載のシアニン化合物を、濃度1質量%と るように溶解して2,2,3,3-テトラフルオロプロ パノール溶液を調製し、得られた溶液を、25 25mmのポリカーボネート板上に2000rpm、60秒で ピンコーティング法により塗布して、試験 を作成した。得られた試験片を、78℃の水 1分間浸漬し、λmaxにおける浸漬前(R 1 )及び浸漬後(R 2 )の吸収極大の吸光度から残存率(X=(R 1 -R 2 )/R 1 )を求め、塗布膜の水への溶出耐性評価とし 。結果を〔表3〕に示す。

[評価例7、比較評価例6]
 〔表4〕に記載のシアニン化合物を用いた以 外は、評価3~6と同条件にて試験片を作成した 。得られた試験片を、18℃の水に10秒浸漬し λmaxにおける浸漬前(R 1 )及び浸漬後(R 2 )の吸収極大の吸光度から残存率(X=(R 1 -R 2 )/R 1 )を求め、塗布膜の水への溶出耐性評価とし 。結果を〔表4〕に示す。

 上記〔表3〕及び〔表4〕の結果によると 本発明のシアニン化合物をポリカーボネー 上に製膜した薄膜において、80℃又は18℃の に浸漬した後では比較化合物に比較して吸 度残存率が高かった。これは、本発明のシ ニン化合物のアンカー基であるカルボン酸 、ポリカーボネートの極性基との親和性に る効果であると考察できる。

 本発明によれば、光学要素として適する 収波長特性及び金属や樹脂への親和性に優 たシアニン化合物を提供することができる また、該シアニン化合物を用いた光学フィ ターは、画像表示用光学フィルターとして 適なものであり、該シアニン化合物を含有 てなる光学記録材料は、光学記録媒体の光 記録層の形成に好適に用いられる。