図1~図7は、本発明の第1の実施形態である1� �掛用デスクを示す。
 このうち、図1は、天板を除く全体構成を示 し、図2は、天板を取付けた状態の全体構成� �示している。
 図1および図2に示すように、デスク1は、全� ��ユニット化された部材により構成されてお� ��、支持体である左右1対の脚2、2と、両脚2、 2上に設けられた天板3と、左右の脚2、2の上� �後端に、結合手段4をもって結合された左右� ��向を向く連結材、すなわちビーム5と、ビー ム5の中間部前面に固定され、天板3の左右方� ��の中間部下面を支持するブラケット6とを備 えている。

 左右の脚2、2は、側板を兼ねる垂直板状� �脚本体7と、脚本体7の下端より前方に向けて 水平に延出する脚杆8と、脚本体7の上端より� ��方に向けて水平に延出する天板支持腕9とを 備えている。脚杆8の下端前後部には、それ� �れ、不陸調整用のアジャスタ10が設けられて いる。各天板支持腕9の上面前後部には、そ� �ぞれ、天板3の下面に当接し、外端が支持腕9 に固定され、かつ内端が2本のボルトをもっ� �天板3に固着された連結板11が固定されてい� �。

 なお、図2に示す天板3を取付けた完成状� �においては、天板3の後部と、ビーム5の前面 との間には、左右方向に長い隙間が形成され 、この隙間には、図示を省略したOA機器等の� ��めの配線ダクトと、その上面を開閉するカ� ��ーとが設けられる。

 左右の結合手段4は、図3~図6に拡大して示 すように、脚2の内側面に固着された受支部� �12と、受支部材12の水平な上面に載置され、� ��つ締着手段である六角孔付きボルトB(以下� �にボルトBと称する)をもって締着される押え 部材13とを備えている。

 受支部材12は、側面視ほぼ倒立前向L字形� ��なし、その外側端部には、方形の脚取付用� ��ランジ14が一体的に形成されている。

 脚取付用フランジ14の外側の垂直面は、� �2の後上部の左右両側面に形成された凹凸面� ��らなる位置決め面15と補形をなす凹凸面と� �っている。フランジ14の前下部と後上部とに は、それぞれ、左右方向を向くねじ取付孔14a が貫通形成され、これに応じて、位置決め面 15には、ねじ孔15aが設けられ、ねじ取付孔14a� ��通した固定手段としてのボルトBを、ねじ孔 15aに螺合して締め付けることにより、受支部 材12は、脚2に固着されている。なお、左右の 脚2の外側面における位置決め面15は、脚2の� �側面と整合するエンドプレート16により覆わ れている。

 受支部材12の上面中央部には、支柱取付� �の受孔となる、上方と後方とに開口する平� �視矩形状の凹部12aが形成されている。この� �部12aの両側方の後部には、前記ボルトBが螺� ��する1対のねじ孔12bが設けられ、また、凹部 12aの両側方の前部には、1対の位置決め孔12c� �設けられている。受支部材12の後端下縁には 、ビーム5に取付けるための後上向きに傾斜� �る係止爪12dが、左右方向の全長に亘って一� �的に設けられている。

 押え部材13の中央部には、前記凹部12aと� �一形状、同一寸法の矩形状孔13aが形成され� �矩形状孔13aの両側方の後部には、前記ボル� �Bの挿通用の左右1対の取付孔13bが設けられ、 矩形状孔13aの両側前部には、前記位置決め孔 12cに嵌合しうる1対の位置決め突起13c(図6参照 )が突設されている。さらに押え部材13の後端 中央部には、ビーム5に取付けるためのバー� �をなす後下向きに傾斜する係止爪13dが、左� �方向の全長に亘って一体的に設けられてい� �。

 凹部12aおよび矩形状孔13aは、図示しない� ��、キャビネットなどの机上配設物を支持す� ��ための断面矩形状の支柱の下端を受支する� ��めのものであり、支柱は、矩形状孔13aを通� ��て凹部12aに受支された状態で、適宜の固着� ��段をもって、結合手段4上に固定されるよう になっている。

 ビーム5は、アルミニウム合金を押出し成形 したもので、図4および図6に示すように、そ� ��前面上部には、押え部材13の係止爪13dが係� �される前上向きに傾斜する下縁を有するあ� �溝形の上部係止溝5aが、左右方向に沿って平 行に形成され、また前面下部には、受支部材 12の係止爪12dが係合される前下向きに傾斜す� ��上縁を有するあり溝形の下部係止溝5bが、� �右方向に沿って平行に形成されている。ま� �、ビーム5の左右の端面には、エンドキャッ� ��17が嵌着され、これによって、上下の係止� �5a、5bの側端は閉じられている。
 このビーム5の前面における上部係止溝5aと� ��部係止溝5bとにより挟まれた部分により、� �右方向を向く突条Cが形成されている。

 その、ビーム5の端面にエンドキャップ17� ��被せる前に、下部係止溝5b内には、図3、図5 に示すように、断面に応じた側面視横向台形 状のブロックからなる複数のスペーサ18が、� ��の左右方向に沿って摺動可能、かつ前方に� ��落不能として嵌合される。

 各スペーサ18は、最も外側のスペーサの� �側端をエンドキャップ17の内側に当接し、任 意の数のスペーサ18における最も内側端に、� ��支部材12の側面を当接させることにより、� �2をビーム5の左右方向に段階的に位置決めす るものであり、本実施形態では、図5に示す� �とく、脚2をビーム5の左側端に整合すべく、 2個のスペーサ18を用いて、その最も外側のス ペーサ18の外側端をエンドキャップ17に当接� �、そのスペーサ18の内側端に、内側のスペー サ18の外側端を当接し、さらに、内側のスペ� ��サ18の内側端に、受支部材12の係止爪12dの側 端面を当接させてある。

 このように、エンドキャップ17と受支部� �12の係止爪12dとの間に介在させるスペーサ18� ��数を変更することにより、スペーサ18の左� �方向の寸法に応じた間隔で、ビーム5に対す� ��脚2の左右方向の位置決めを、段階的に、簡 単に行うことができる。

 図7は、天板3の中間部支持体としてのブ� �ケット6のビーム5に対する取付構造を示して いる。ブラケット6の後部における一段低く� �成された上面には、下方を向くねじ孔6aが設 けられ、ブラケット6の後端下部には、受支� �材12と同じく、ビーム5の下部係止溝5bの上縁 に係合する後上向き傾斜する係止爪6bが一体� ��に設けられている。したがって、ブラケッ� ��6の後部は、実質的に受支部材12と同様の部� ��をなしている。

 ブラケット6の後部上方には、押え部材19� ��対向して配設されており、この押え部材19� �後部には、締着手段としてのボルトBを挿通� ��る上下方向の取付孔19aが設けられ、また後� ��には、押え部材13と同様の上部係止溝5aの下 縁に係合する後下向き傾斜する係止爪19bが一 体に設けられている。

 上記構成において、ボルトBをもって、受 支部材12を予め脚2の位置決め面15に固定して� ��き、係止爪12dをビーム5の下部係止溝5bの上� ��に係合し、その状態で左右方向に移動させ� ��、スペーサ18の端部に当接させると、脚2は� ��ビーム5の側端部における予め定めた位置に 位置決めされる。

 次いで、押え部材13の係止爪13dを、ビー� �5の上部係止溝5aの下縁に係合し、押え部材13 を受支部材12上に載置する。この際、位置決� ��孔12cに位置決め突起13cを嵌合することによ� ��て、押え部材13は、受支部材12上に精度よく 一致して載置される。

 この後、締着手段としてのボルトBを、取 付孔13bを通して、ねじ孔12bに螺合して締め付 けることにより、受支部材12と押え部材13間� �は、ビーム5の上部係止溝5aと下部係止溝5bと の間に形成される前方を向く左右方向に長い 突条Cを、上下から挟んで締め付け、図5およ� ��図6に示すように、ビーム5に対する脚2の固� ��が完了する。

 上記作業をビーム5の左右で行い、次いで 、ブラケット6の締着作業も同一要領で行え� �、図1に示すように、天板3を除く各部の組立 が完了する。なお、ブラケット6をビームの� �央に位置決めするにあたっては、複数のス� �ーサ18をもって行うこともできるが、多数の スペーサ18を使用するので、不経済でもある� ��め、ビーム5の左右方向中央に付した合いマ ークなど基いて位置決めし、ボルトBの締付� �により固定することが望ましい。

 各取付板11には、図3に示すように、3個の 取付孔11aがあけられ、そのうちの1個にボル� �Bを挿通して、取付板11を支持腕9に固定し、� ��の2個の取付孔11aは、支持腕9の内側に位置� �、その下面側から上方に向けてボルトBを挿� ��して、取付板11の内側部分を、天板の下面� �固着するようになっている。

 またブラケット6の先端においても、図7� �示すように、その下面側から上方に向けて� �ルトBが差込まれる取付孔6cが形成されてい� �。これにより、天板3の組付けにあたっては� ��上向きの作業により、取付板11およびブラ� �ット6を通して、ボルトBを天板3の下面に螺� �して締め付けるか、あるいは上下逆さにし� �、下向きの作業により、天板3を脚2に取付け ることができ、それによって、図2に示すご� �く、デスク1は完成させられる。

 図8~図10は、本発明の第2の実施形態であ� �袖箱なし2連形デスクを示す。なお、この実� ��形態以降においては、第1の実施形態と同一 箇所には同一符号を用いて説明し、また天板 は、想像線をもって示してある。

 図8~図10に示すように、並列された左右1� �の単位デスク1a、1aの隣接箇所に配置された� ��持体である脚2が、両単位デスク1a、1aに共� �され、隣接する天板3の左右の端部同士が突� ��わされている以外は、第1の実施形態と同じ である。

 図9および図10に、互いに隣接する中央部� ��拡大して示すように、左右のビーム5のエン ドキャップ17は、共通の脚2の後方において、 互いに突合わされている。脚2の左右の位置� �め面15には、1個のスペーサ18をもって各ビー ム5の側端に位置決めされた結合手段4が固定� ��れ、その受支部材12に対し、押え部材13をボ ルトBをもって締着することにり、両ビーム5� ��端部と脚2とは、強固に結合されている。

 中央の脚2の支持腕9上に配置された取付� �11は、その中央の取付孔11aに挿通したボルト Bをもって、中央部が支持腕9に固定され、そ� ��左右の取付孔11aに通したボルトBをもって、 左右の天板3の下面に固着されている。

 したがって、この実施形態では、隣合う� ��ーム5同士が、中間の脚2と、その両側面に� �り付けた左右の結合手段4、4をもって、一直 線状に、かつ不動に結合される。従って、高 い直線性をもって、精度よく連結することが できる。

 なお、この実施形態と同じ要領で、3台以 上の単位デスク1aを、その隣接する部分の脚2 を共通として、左右方向に同一直線状に配列 できることは勿論である。

 図11は、本発明の第3の実施形態である袖� ��付2連形デスクを示す。

 図11に示すように、並列配置された左右1� ��の単位デスク1a、1aの隣接箇所の一方(図に� �って左側)の単位デスク1aの下方には、中間� �の支持体としての袖箱20が配設されている。 この袖箱20の高さおよび奥行寸法は、脚2と同 じであり、前面より引出し可能な引出しを備 え、一方の単位デスク1aにおける書類入れ等� ��して活用できるようになっている。袖箱20� �上面により、一方の単位デスク1aの天板3の� �面が支持されている。

 袖箱20の後端上部には、左右方向を向く� �入切込み20aが形成され、その左右の側端に� �、上記脚2の後端両側における位置決め面15� �同じ凹凸面とねじ孔とを設けた左右1対の位� ��決めブロック21、21が設けられている。この 位置決めブロック21のうち、一方(図に向って 右側)の位置決めブロック21の左右両面には、 結合手段4、4が固定され、この結合手段4、4� �もって、袖箱20の一側端部と両側のビーム5� �が連結されている。

 袖箱20の上面における前後部には、左右� �向を向く前後1対の溝20b、20bが形成され、こ� ��溝20bの左右いずれかの端部(図11では右側)に は、隣接する天板3を支持する取付板11が、側 方に突出するようにして固着されている。

 この実施形態においても、隣合うビーム5 、5同士が、袖箱20と2個の結合手段4とをもっ� ��、同一直線状に剛結合されるので、その結� ��による直線度は高く、精度よく連結できる� ��

 なお、他方の単位デスク1aの左右の側部� �も、袖箱20を取付けてもよく、右側部に袖箱 20を取付ける場合には、脚2以外は、構造を変 更することなく、袖箱20と代替することがで� ��る。

 図12~図14は、本発明の第4の実施形態であ� ��L形配置のコーナー用デスク30を示す。

 図12において、左右の脚2と、これらの後� ��上部に、結合手段4をもってその左右両端を 結合したビーム5の取付構造、ブラケット6お� ��びその取付構造、および各脚2の天板支持腕 9に設けられた取付板11等は、上記各実施形態 と同じであるが、天板31の平面形状がL形をな していること、および、ビーム5のL形交差部� ��おける取付形状が、上記各実施形態とは若� ��異なっている。

 図12において、ビーム5のL形交差部には、 下端がアジャスタ10をもって接床する柱状を� ��す垂直な脚杆32が設けられている。脚杆32の 上端後部には、図13および図14に拡大して示� �ように、ほぼ正方形の菱形位置決めブロッ� �33が一体に設けられ、菱形位置決めブロック 33の前部には、翼形をなす天板取付部34が一� �に形成されている。天板取付部34における翼 形の両端に形成された取付孔34aに下方より挿 通したボルトBをもって、天板取付部34は、天 板31の下面に固着されている。

 菱形位置決めブロック33における前側の� �右の垂直面には、受支部材12の取付用フラン ジ14に凹凸状に係合する位置決め面35、およ� �めくら孔状のねじ孔35aが設けられ、フラン� �14の取付孔14aを通したボルトBを、ねじ孔35a� �螺合して締め付けることにより、受支部材12 が菱形位置決めブロック33に固着されている� ��また、90°の角度をなして突き合わされた左 右のビーム5、5の各端部には、エンドキャッ� ��36が嵌着されている。

 従って、第4の実施形態においても、エン ドキャップ36をビーム5の対向端部に嵌め付け た後は、係止溝5a、5bに受支部材12および押え 部材13の係止爪をビーム5の上下の係止溝5a、5 bに係合させて、ボルトBにより両者間を締着� ��ることにより、上記各実施形態と同じく、� ��合手段4、4をもって、脚杆32とビーム5、5と� ��結合を行うことができる。

 第4の実施形態は、例えば、天板31上の一� ��にパソコンなどを載置し、他方を書類など� ��整理机として使用する場合に好適である。� ��お、この実施形態においても、左右の脚2の 一方または双方を袖箱20に代替できるほか、L 字形の端部の一方または双方に、第1および� �2の実施形態に示す1個または複数個の単位デ スク1aを連結することができる。

 図15~図17は、本発明の第5の実施形態であ� ��対面形デスクを示す。

 図15に示すように、対面する単位デスク1a 、1aは、第1の実施形態に示す1人用のデスク1� ��ほぼ同様の構成となっているが、両単位デ� ��ク1a、1aが、その間に左右方向に配設された 1本のビーム40により、互いに連結されている 点が、図1~図7に示した第1の実施形態とは異� �っている。

 図16に示すように、対向する脚2、2は、そ れぞれ結合手段4をもって、ビーム40の前面お よび後面に連結されている。

 この連結を行うために、図17に示すよう� �、ビーム40の前後面に、左右方向を向く上下 1対の係止溝40a、40bを形成し、結合手段4にお� ��る、受支部材12側の係止爪12dを下部係止溝40 bに係合し、押え部材13の係止爪13dを、上部係 止溝40aに係合した上で、ボルトBをもって押� �部材13を受支部材12に締着し、結合手段4をも って、前後両側の脚2、2とビーム40とを強固� �結合している。エンドキャップ41の形状も、 ビーム40の断面形状に応じたものとしてある� ��

 この実施形態では、対面形デスクにおい� ��、ビーム40を共用することができる。なお� �この実施形態を、第2の実施形態で示した2連 形以上の直線配列のデスク、あるいは第4の� �施形態で示したL字形デスクなどにも適用す� ��ことができる。また、第3の実施形態で示し た、脚に替えて袖箱を設けたデスクなどにも 適用することができる。従って、オフィスの レイアウトなどに応じて、各部材を組合わせ て、多様の配置とすることができる。

 図18~図24は、本発明の第6の実施形態であ� ��机上配置形キャビネット付デスク、および� ��ャビネット支持用支柱の取付構造を示す。

 図18は、デスク101の全体構成を示し、デ� �ク101は、ユニット化された部材により構成� �れ、支持体である左右1対の脚102、102と、両� ��102、102上に設けられた想像線で示す天板103� ��、各脚102の上部後端に、結合手段104をもっ� ��結合された左右方向を向く連結材、すなわ� ��ビーム105と、ビーム105の中間部前面に固定� ��れ、天板103の左右方向の中間部下面を支持� ��るブラケット106とを備えている。

 脚102は、垂直の脚本体107と、脚本体107の� ��端より前方に向けて水平に延出する脚杆108� ��、脚本体107の上端より前方に向けて水平に� ��出する天板支持腕109とを備え、脚杆108の下� ��前後部には、それぞれ不陸調整用のアジャ� ��タ110が設けられ、また各天板支持腕109の上� ��前後部には、天板103の下面に当接し、一端� ��支持腕109と同一面となるように固定され、� ��つ他端が2本のボルトをもって天板103に固着 される前後1対の取付片111、111が配置されて� �る。

 左右の各結合手段104の上部には、角柱状� ��支柱112が嵌合固定され、各支柱112の上端に� ��、デスク101の左右方向長さと同一長さの横� ��状のキャビネット113が取付けられている。� ��ャビネット113は、前面の扉114を開閉するこ� ��により、物入れなどとして使用しうるよう� ��したものであり、オプション部品である。

 天板103の後縁と、ビーム105の前面との間� ��は、左右方向に長い隙間が形成され、この� ��間には、図示を省略したOA機器等の配線用� �配線ダクトと、その上面を開閉するカバー� �が設けられる。

 左右の結合手段104は、図19~図20に拡大し� �示すように、脚102の側面に固着される下部� �挟持片である固定部材115と、固定部材115の� �平な上面に載置され、かつ第1の締着手段と� ��ての六角孔付きボルトB1(以下単にボルトB1� �称する)をもって締着される上部側挟持片で� ��る押え部材116とを備えている。これら固定� ��材115および押え部材116は、共に金属ダイキ� ��スト成形体である。

 固定部材115は、側面視ほぼ倒立前向L字形 に形成され、その外側端には、側面視方形の 脚取付用フランジ117が一体的に形成されてい る。

 脚取付用フランジ117の外側の垂直面は、� ��102の後上部の左右両側面に形成された凹凸� ��である位置決め面118と補形をなす凹凸面と� ��っている。また、脚取付用フランジ117の前� ��部と後上部とには、それぞれ左右方向を向� ��通孔117aが貫設され、これに応じて、位置決 め面118には、ねじ孔118aが設けられている。� �孔117aに通した固定手段としてのボルトB2を� �ねじ孔118aに螺合して締め付けることにより� ��固定部材115は、脚102に固着されている。

 左右の脚102の外側における位置決め面118� ��、隣接するビーム105を取付けるためのもの� ��あり、隣接するビーム105が存在しない場合� ��は、エンドプレート119により、脚102の外側� ��と整合するように閉蓋されている。

 固定部材115の上面中央には、支柱112の取� ��用の受孔となる、上方と後方とに開口する� ��柱112の断面とほぼ等しい平面視矩形状の嵌� ��凹部115aが形成されている。この嵌合凹部115 aの両側後部には、前記ボルトB1を螺合しうる 1対のねじ孔115bが設けられ、嵌合凹部115aの両 側前部には、1対の位置決め孔115cが設けられ� ��いる。

 固定部材115の後端下部には、ビーム105に� ��付けるための後上向きに傾斜する係止爪115d が、左右方向の全長に亘って、一体的に設け られている。

 押え部材116の中央には、前記嵌合凹部115a と同一寸法の矩形状の嵌合孔116aが貫設され� �嵌合孔116aの両側後部には、ボルトB1の挿通� �の1対の取付孔116bが穿設されている。嵌合孔 116aの両側前部には、位置決め孔115cに嵌合さ� ��る1対の位置決め突起116c(図23参照)が突設さ� ��ている。押え部材116の後端中央部には、ビ� ��ム105に取付けるためのバー状をなす後下向� ��傾斜する係止爪116dが、左右方向の全長に亘 って一体的に設けられている。

 支柱112は、断面矩形状の中空鋼管からな� ��、その下部には、左右方向の挿通孔112aが穿 設され、この貫通孔112aには、支柱112の固定� �の丸棒状の横杆120が挿通されるようになっ� �いる。横杆120の支柱112から左右へ突出する� �分は、取付部120aとなっている。この各取付� ��120aは、上部を切り欠いて平坦とされ、ここ に、上下方向の第2の締着手段であるボルトB3 の取付孔120bが穿設されている。

 押え部材116の左右側部における前後方向� ��中央部には、取付部120aを受支する円弧状の 支持用凹部116eが設けられ、この支持用凹部11 6eの内部中央には、ボルトB3を挿通する上下� �向の取付孔116fが設けられている。この取付� ��116fに対応して、固定部材115の左右中央には 、ねじ孔115eが設けられている。

 ビーム105は、アルミニウム合金の押出し� ��形体であり、その前面上部には、押え部材1 16の係止爪116dが係合される前上向きに傾斜す る下縁を有するあり溝形の上部係止溝105aが� �左右方向に沿って平行に形成されている。� �たビーム105の前面下部には、固定部材115の� �止爪115dが係合される前下向きに傾斜する上� ��を有するあり溝形の下部係止溝105bが、左右 方向に沿って平行に形成されている。これら 上下の係止溝105a,105bの間の部分をもって、内 向きの突条としている。また、ビーム105の左 右の端面には、閉塞板となるエンドキャップ 121が嵌着され、これにより、上下の係止溝105 a、105bの側端は閉蓋されている。

 上記構成において、予め脚取付用フラン� ��117を脚本体107の後部上端内側に固定し、固� ��部材115の係止爪115dをビーム105の下部側係止 溝105bに係合し、次いで、押え部材116を固定� �材115の上面に位置決め重合するとともに、� �の係止爪116dを上部側係止溝105aに係合する。

 このようにして、脚本体107とビーム105と� ��取付位置を確定した後、1対のボルトB1を、� ��取付孔116bを経て各ねじ孔115bに螺合すれば� �押え部材116と固定部材115は、図20に示すよう に、所定の締着力によりビーム105に固定され る。この締着作業を、ビーム105の左右で行え ば、天板103を除いてデスク101の形がほぼ完成 し、自立可能な状態となる。

 その後、支柱112の下端を、嵌合孔116aを経 て、嵌合凹部115aの内底面に当接させる。な� �、この取付作業は、左右同時に行い、位置� �れなどがあった場合には、適宜ボルトB1を緩 めて、結合手段104をビーム105の左右方向にず らせばよい。

 その後、支柱112に挿通した横杆120の両側� ��付部120aを、押え部材116の支持用凹部116eに� �置合せして、取付部120aの平坦面を、押え部� ��116の上面と一致させ、取付孔120b,116f同士を� ��致するべく回動調整する。

 ついで、左右の1対のボルトB3、を各取付� ��120b,116fを経て、各ねじ孔115eに螺合すれば、 図21に示すように、支柱112の下部を、結合手� ��104上に直立状態に固定することができる。� ��定状態では、支柱112の下部側左右において� ��横杆120の表面は、押え部材116の上面と同一� ��となり、僅かにボルトB3の頭部が突出して� �るだけであるので、支柱112の取付状態にお� �る外観は良くなる。

 また、図22~図24に示すように、支柱112が� �定された状態で、支柱112の下部における3面� ��、嵌合孔116aおよび嵌合凹部115aの内面に囲� �れ、残る1面は、ガイドビーム105の前面に沿� ��て接し、これらにより、支柱112は、直立状� ��に位置決め固定される。

 また、図22、図23では、固定部材115と押え 部材116の接合状態で、それぞれの係止爪115d,1 16dの上下間隔と、ビーム105の上下の係止溝105 a,105bの上下縁間の間隔が等しいように見える が、実際には、単に両係止爪115d、116dを係止� ��105a、105bに接合した状態では、係止爪115d、1 16dの間隔は、係止溝105a、105b間隔よりは僅か� ��小さく設定されている。従って、ボルトB1� �よる締着力が作用するため、その差分に応� �た引締め力が発生し、固定部材115と押え部� �116は、ビーム105の前面に強固に締着される� �

 これと同様に、横杆120の押え部材116側の� ��部116eに対する嵌合高さに対して、支柱112の 下端が嵌合凹部115aの内底面に接触する高さ� �若干小さく設定され、ボルトB3の締着力によ り、その差分に応じて、支柱112の下端を嵌合 凹部115aの内底面に締着させる引締め力が作� �し、支柱112は、その下端を結合手段104に強� �に締着される。

 また、ボルトB3の締着力は、支柱112だけ� �なく、同時に固定部材115と押え部材116同士� �引締める力としても作用するため、ボルトB1 による締着力と協働して、結合手段104を、さ らに大きな締着力によってビーム105の前面に 締着させることとする。

 従って、支柱112およびこれの上部に配設� ��れたキャビネット113の荷重およびモーメン� ��に対する十分な支持剛性が得られる。また� ��結合手段104のビーム105に対する取付強度は� ��となる。すなわち、支柱112の取付けによる� ��合手段104のビーム105に対する取付強度が損� ��れることはなく、逆に、取付強度は増すこ� ��となる。

 なお、この第6の実施形態においては、横 杆120の下面が、請求項1における「支柱の下� �」に相当する。

 次に、支柱の形状を変更した本発明の第7 の実施形態を、図25および図26を参照して説� �する。なお、以下の説明においては、第6実� ��形態と同一箇所には同一符号を付し、異な� ��箇所にのみ、異なる符号を用いる。

 図25、図26において、支柱130は、平面視コ 字形をした後部片131と、後部片131の内側に入 れ子状に嵌合される平面視略M形の前部片132� �を備えている。後部片131の下部左右方向両� �には、挿通孔131aが形成され、同じく前部片1 32の下部左右方向両側には、挿通孔132aが形成 されている。これら挿通孔131a,132aは、両片131 ,132を嵌合した状態で一致し、横杆120の挿通� �可能となっている以外は、取付構造を含め� �第6の実施形態におけるものと同じである。

 第7の実施形態では、プレス成形により支 柱を簡単に製作できるため、安価であり、左 右両側面の板厚が2倍になるため、曲げ強度� �高くすることができる。なお、前部片132の� �面をV字形としたのは、意匠目的のためであ� ��。さらに横杆120を挿通することによって、� ��合状態での位置決めや外れ止めも行うこと� ��できる。

 次に、支柱の取付構造を変更した第8の実 施形態を、図27に基いて説明する。図27にお� �て、支柱112は中空の角形鋼管から構成され� �いることは、第6の実施形態と同じであるが� ��その底面内側には、中央に上下方向に貫通� ��る取付孔140aを形成した底板140が、溶接など によって固定されており、底板140の上面には 、取付孔140aに連通する溶接ナット141が一体� �設けられている。

 押え部材116は、有底であって、支柱112を� ��その嵌合凹部142内に位置決め固定しており� ��その底面板142aは固定部材115の上面に重合さ れている。

 これに対して、固定部材115、押え部材116� ��底面板142aには、それぞれの上下を貫通して 支柱112側の取付孔140aに連通する取付孔143a,143 bが形成され、固定部材115の下方よりボルトB3 を挿通し、その先端を溶接ナット141に螺合す ることによって、第1、第2の実施の形態と同� ��く、支柱112の固定を行うと同時に、ボルトB 3によりビーム105に対する固定部材115と押え� �材116間の締着強度を得られるようにしてあ� �。

 さらに、この実施形態では、固定部材115� ��後端より先端側に向けて、断面L字形のブラ ケット144を一体的に立設し、その上面を、天 板103の後端上面に当接させるとともに、取付 用ボルトB4により、天板103に連結してある。

 この実施形態では、支柱112の固定作業が� ��向き作業となるほかは、他の実施形態のも� ��と同じ効果があり、また意匠的には、取付� ��構造部分が、外からは全く見えないため、� ��観上の体裁もさらに良好となる。

 図28は、本発明を、片袖机に適用した第9� ��実施形態における、天板を取り外した状態� ��斜視図である。

 このデスク装置201は、一方の支持体であ� ��脚202と、他方の支持体である袖箱203と、脚2 02および袖箱203上に設けられた想像線で示す� ��板204と、脚202および袖箱203の後部上端に、� ��結金具205をもって結合された左右方向を向� ��連結材206と、連結材206の中間部前面に固定� ��れ、天板204の左右方向中間部の下面を支持� ��るブラケット207とを備えている。

 連結材206は、アルミニウム合金の異形押� ��し材であり、図29に断面形状を拡大して示� �ように、その前面上部には、前上向き傾斜� �る下縁を有するあり溝形の上部係止溝206aが� ��左右方向に平行に形成され、また前面下部� ��は、前下向き傾斜する上縁を有するあり溝� ��の下部係止溝206bが、左右方向に平行に形成 されている。

 図29に示すように、ブラケット207の後端� �部には、連結材206の下部係止溝206bの上縁に� ��合する後ろ上向傾斜する係止爪207aが一体的 に設けられている。また、ブラケット207の後 部の上方に配設した狭持用ブロック208の後端 面には、連結材206の上部係止溝206aの下縁に� �合する後ろ下向き傾斜する係止爪208aが一体� ��に設けられている。

 狭持用ブロック208をブラケット207の後部� ��端に、上下方向を向くボルトBをもって締着 固定することにより、上下の係止爪208a、207a� ��もって、連結材206の前面における上下部係� ��溝206a、206b間の部分を挾圧把持し、それに� �って、ブラケット207は、連結材206の前面に� �前方に突出するようにして取付けられてい� �。

 脚202は、側板を兼用した垂直の脚本体209� ��、脚本体209の下端より前方に向けて水平に� ��出する脚杆210と、脚本体209の上端より前方� ��向けて水平に延出する天板支持腕211とを備� ��ている。脚杆210の下端前後部には、それぞ� ��不陸調整用の1対のアジャスタ212が設けられ ている。各天板支持腕211の上面前後部には、 天板204の下面に当接し、一端部が支持腕211と 同一面となるように固定され、かつ他端部が 2本のボルトをもって天板204に固着された前� �1対の連結板213が固定されている。

 袖箱203は、前面が開口し、かつ脚202と同一� ��さおよび同一奥行寸法とした中空の箱体で� ��り、その上面を天板204の支持面とし、前面� ��口には、上下複数の抽斗203aが、引出し可能 に装着されている。
 袖箱203の上面前後部に設けられた左右方向� ��向く溝内には、天板204にボルトをもって固� ��される前後複数の連結板213が、必要に応じ� ��、袖箱203の両側面より側方に突出するよう� ��、取付位置調節可能として固定されている� ��

 図28および図31に示すように、袖箱203の後 部上端には、天板204の支持面より一段低く凹 入した側面視L字形の段落ち部214が形成され� �いる。

 図32に拡大して示すように、段落ち部214の� �側部には、その底面214aの両側部から起立す� ��起立片215が設けられ、この起立片215の上端� ��は、被係合部となる内側方に向けて突出す� ��係合片215aが設けられている。
 起立片215の近傍における段落ち部214の前端� ��214bには、上下1対のねじ孔216と、上方のね� �孔216より上方の上下方向に長い長孔とした� �置決め孔217とが、一直線上に並べて設けら� �ている。

 図30および図33に拡大して示すように、連 結金具205は、脚202および袖箱203の後部側面に 固着されるダイキャスト成形体からなる受支 部材218と、受支部材218の水平の上面に載置さ れ、かつ上下方向を向くボルトBをもって締� �される同じくダイキャスト成形体からなる� �え部材219とを備えている。

 受止部材218と押え部材219の後部下縁にそ� ��ぞれ形成された、上向きおよび下向きの係� ��爪218a,219a(図30では省略)を、連結材206の前面 に形成された係止溝206a,206bに係合し、かつ上 記ボルトBをもって互いに締着することによ� �、両係止爪218a,219aをもって、連結材206の前� �における上下の係止溝206a,206b間の部分は挾� �把持されている。このようにして、連結金� �205は、連結材206の前面に取付けられている� �

 受支部材218は、側面視ほぼ倒立L字形に形 成され、その一方の側端には、側面視方形の 取付用フランジ220が一体的に形成されている 。

 図30に示すように、脚202側においては、� �202の後上部の両側面に、受支部材218の取付� �フランジ220における外側面220a(図33参照)と補 形をなす取付面221を設け、ここに、受支部材 218の取付用フランジ220における外側面220aを� �接させて、その対角部に設けた左右方向を� �く挿通孔220b(図33参照)に通したボルト(図示� �)をもって、取付用フランジ220を、脚202の後� ��部の側面に固着することにより、受支部材2 18は脚202に固着されている。

 取付用フランジ220における外側面220aと脚 202の取付面221とには、互いに補形をなすなす 凹凸を設けておくのが好ましい。

 図28および図30に示すように、連結材206の 左右の端面は、着脱可能としたエンドキャッ プ222により閉塞されている。

 図31~図33に示すように、袖箱203の後端部� �おいては、段落ち部214の左右いずれかの端� �に、両側面に取付面221を設けた脚202の後上� �と同様の形状としたブロック状の取付部材22 3を固定し、この取付部材223の両側面に、連� �材206に連結される連結金具205における受支� �材218の取付用フランジ220を取付けることが� �きるようにしてある。

 取付部材223は、ダイキャスト成形体から� ��るほぼ縦長直方体からなり、図33および図34 に示すように、受支部材218の取付用フランジ 220の外側面220aの凹凸面と補形をなす凹凸面� �した取付面224を左右両側に有している。取� �面224の四隅には、外側面220aの対角部に設け� ��1対の挿通孔220bと対応する左右方向を向く4� ��のねじ孔224aが設けられている。

 取付用フランジ220の外側面220aに設けられ た挿通孔220bが、対角部の2個のみであるのに� ��して、取付面224に貫通形成されたねじ孔224a を4個としたのは、袖箱203が、デスク装置201� �右側に位置するか、左側に位置するかの、� �ずれにも対応できるようにしたためであり� �また、隣合うデスク装置201同士を、連結材20 6で一体的に連結する場合にも対処できるよ� �に、取付部材223の両側面の取付面224に、受� �部材218の取付用フランジ220を、互いに対抗� �て同時に取付けることができるようにした� �めである。

 このねじ孔224aに直交するようにして、取 付部材223には、段落ち部214の前端面214bに形� �されたねじ孔216に一致する前後方向を向く� �下1対の挿通孔225、225が設けられ、また、図3 4に示すように、取付部材223の前面上部には� �長孔とした位置決め孔217に嵌合される位置� �めピン226が突設されている。位置決めピン22 6の外径は、位置決め孔217の短軸方向の内径� �ほぼ等しく、嵌合状態で上下移動が可能と� �っている。

 さらに、取付部材223の左右両側面下部に� ��、係合部となる直方体状の外向き突部223aが 突設され、この外向き突部223aが、起立片215� �内面に設けた被係合部である係合片の下方� �嵌合するようになっている。

 図35(a)~(e)は、取付部材223を袖箱203の段落ち� ��214に取付ける要領を示している。
 まず、図35(a)に示す取付部材223の装着前で� �、起立片215の係合片215aは、下向きL字状をな して、起立片215の上端から内側方に向かって 突出している。

 取付部材223を取付けるには、まず、この� ��合片215aとの干渉を避けるために、図35(b)に� ��すように、取付部材223の下部が係合片215aか ら離れるように、取付部材223を側方に若干傾 斜させた状態で、取付部材223の前面が段落ち 部214の前端面に当接するまで、位置決めピン 226を位置決め孔217に嵌合する。

 次いで、図35(c)に示すように、取付部材22 3の下端部が、段落ち部214の底面214aに沿って� ��係合片215aに近接するように、取付部材223を 、位置決めピン226として回動させつつ、下降 させる。このときの取付部材223の上下動は、 位置決め孔217を上下方向に長い長孔としたこ とにより許容される。

 取付最終段階で、取付部材223の外向き突� ��223aが、起立片215の係合片215aの下方に潜入� �、係合片215aが外向き突部223aの上端に係合す るとともに、係合片215aの内端が、取付部材22 3の外側面に当接して、取付部材223の回動が� �止させられる。

 このとき、図35(d)に示すように、係合片21 5aにより取付部材223の上方への移動が規制さ� ��、挿通孔225がねじ孔216と一致し、取付部材2 23の下面が段落ち部214の底面214aに当接した状 態で、精度よく位置決めされる。

 その後、図35(e)に示すように、各ボルトBを� ��通孔225を通して、ねじ孔216に螺合して締め� ��ければ、取付部材223の段落ち部214への固定� ��完了する。
 固定状態では、取付部材223は、段落ち部214� ��対する接触面積が大きく、取付部材223の袖� ��203に対する強度増に寄与することができる� ��

 この後は、受支部材218の係止爪218aを、連 結材206の下側係止溝206bに差込み(図示略)、そ の取付用フランジ220の垂直面を取付面に係合 し、ボルトBにより、取付部材223に締結すれ� �、受支部材218の固定も完了する。

 ついで、受支部材218の上面に押え部材219� ��取付けることにより、連結金具205をもって� ��連結材206に対する連結は完了する。

 本発明は、上記実施形態のみに限定される� ��のではなく、幾多の変形した態様での実施� ��可能である。
 例えば、上記実施形態では、ビーム5の前面 の左右方向に上下の係止溝を形成し、これに 受支部材12および押え部材13の後端に突設し� �係止爪12d、13dを係合して挟み込むようにし� �が、これとは逆に、ビーム5の前面に、前方� ��突出する左右方向を向く突条Cを突設し、こ れに、受支部材12および押え部材13の後端に� �成した上下の係止溝を係合して挟み込むよ� �にしてもよい。また、上部側を受支部材と� �、下部側を押え部材としてもよい 。