以下、本発明の実施形態について説明す� ��。

(第1の実施形態)
 図1は、本実施形態における誘電体共振器の 平面図であり、図2は、図1に示す誘電体共振� ��の側面図である。また、図3は、図1及び2に� ��す誘電体共振器の等価回路である。

 図1及び2に示すように、本実施形態にお� �る誘電体共振器10は、円筒状の外部導体11と� ��外部導体11の略中心部に配置された円柱状� �誘電体共振素子12と、外部導体11の円周面上� ��おいて互いに90度の角度をなすようにして� �置された電気信号入力部14及び電気信号出力 部15とを具えている。なお、誘電体共振素子1 2は、図示しない、例えばアルミナなどから� �成される支持台上に配置されている。

 また、誘電体共振素子12には、誘電体共� �器10に設けられた電気信号入力部14及び電気� ��号出力部15と相対向しないようにして、誘� �体共振素子12を高さ方向に沿って垂直に研削 してなる切欠き12Aが形成されている。この結 果、誘電体共振素子12は、切欠き12Aに起因し� ��高さ方向の垂直な断面を有するようになる� ��

 なお、図3におけるC1は、電気信号入力部1 4と誘電体共振器10の共振回路とを容量結合す る容量結合回路であり、C5は、電気信号出力� ��15と誘電体共振器10の共振回路とを容量結合 する容量結合回路である。また、C2及びL1並� �にC4及びL2は、誘電体共振器10の共振回路を� �成する容量結合回路及びインダクタンスで� �る。さらに、C3は、切欠き12Aによって形成さ れる断間結合容量である。

 図3における容量結合回路C1及びC5は、そ� �ぞれ電気信号入力部14、電気信号出力部15を� ��成する材料、並びにそれらの大きさなどに� ��って変化する。また、図3における容量結合 回路C2、C4及びインダクタンスL1、L2は、切欠� ��12A及び外部導体11を構成する材料などによ� �て変化する。

 本実施形態においては、特に切欠き12Aを� ��けることによって、容量結合回路C2及びC4、 並びにC3の値を制御しするとともに、インダ� ��タンスL1及びL2の値を制御して、共振状態(� �合モード)の制御を行う。

 図4は、本実施形態における誘電体共振器 10の、電気信号入力部14を基準とした、切欠� �の相対的な位置関係に依存した電気信号の� �衰状態を示すグラフである。図4から明らか� ��ように、本実施形態では、電気信号入力部1 4からそれぞれ45度及び225度の位置において減 衰効果を呈している(周波数特性上,減衰極が� ��生している)ことが分かる。

 すなわち、このような位置に誘電体共振� ��子12の切欠き12Aを形成することによって、� �気信号入力部14及び電気信号出力部15との結� ��性が小さくなり、さらに上述したように、� ��欠き12Aを電気信号入力部14及び電気信号出� �部15と相対向しないように設けているので、 誘電体共振器10内に導入した電気信号の共振� ��態(結合モード)を良好な状態で制御するこ� �ができるようになる。本実施形態では、図1� ��び2に示すように、切欠き12Aを225度の位置に 設けているので、上述した作用効果を享受し ている。

 また、本実施形態では、図1中に示すよう に、2つのEHモード(EH1及びEH2)の結合を行って� ��重モードの共振状態を実現することができ� ��。

(第2の実施形態)
 図5は、本実施形態における誘電体共振器の 平面図であり、図6は、図5に示す誘電体共振� ��の側面図である。なお、図1及び2に示す誘� �体共振器の構成要素と類似及び同一の構成� �素に対しては同じ参照符号を用いて表して� �る。

 図5及び6に示すように、本実施形態にお� �る誘電体共振器20は、円筒状の外部導体11と� ��外部導体11の略中心部に配置された円柱状� �誘電体共振素子12と、外部導体11の上面に設� ��られた電気信号入力部14と、外部導体11の円 周面上に設けられた電気信号出力部15とを具� ��ている。なお、電気信号入力部14及び電気� �号出力部15は、上述のような配置の結果、互 いに90度の角度をなすようにして配置されて� ��る。また、誘電体共振素子12は、図示しな� �、例えばアルミナなどから構成される支持� �上に配置されている。

 また、誘電体共振素子12には、誘電体共� �器20に設けられた電気信号入力部14及び電気� ��号出力部15と相対向しないようにして、誘� �体共振素子12の下端部を含むようにして斜め 45度に研削してなる切欠き12Aを有し、その結� ��、誘電体共振素子12は、切欠き12Aに起因し� �斜め45度の断面を有するようになる。

 なお、特に図示しないが、本実施形態で� ��、上記実施形態と同様に、図3に示すような 等価回路が構成される。

 本実施形態では、上述のように、誘電体� ��振素子12の切欠き12Aは、電気信号入力部14及 び電気信号出力部15と相対向しないようにし� ��形成している。したがって、誘電体共振素� ��12において切欠き12Aを形成することによっ� �、図3における等価回路では、主として容量� ��合回路C2が変化することによって、誘電体� �振器20の共振状態(結合モード)が制御される� ��のと考えられる。

 本実施形態では、上述のように、誘電体� ��振素子12の切欠き12Aは、電気信号入力部14及 び電気信号出力部15と相対向しないようにし� ��形成している。したがって、誘電体共振素� ��12において切欠き12Aを形成することによっ� �、図3における等価回路では、主として容量� ��合回路C2が変化することによって、誘電体� �振器20の共振状態(結合モード)が制御される� ��のと考えられる。

 図7は、本実施形態における誘電体共振器 20の、電気信号入力部14を基準とした切欠き� �相対的な位置関係に依存した電気信号の減� �状態を示すグラフである。図7から明らかな� ��うに、本実施形態では、電気信号入力部14� �ら電気信号出力部15に向けた方向を正とした 場合において、それぞれ45度及び225度の位置� ��おいて減衰効果を呈している(周波数特性上 ,減衰極が発生している)ことが分かる。

 すなわち、このような位置に誘電体共振� ��子12の切欠き12Aを形成することによって、� �気信号入力部14及び電気信号出力部15との結� ��性が小さくなり、さらに上述したように、� ��欠き12Aを電気信号入力部14及び電気信号出� �部15と相対向しないように設けているので、 誘電体共振器20内に導入した電気信号の共振� ��態(結合モード)を良好な状態で制御するこ� �ができるようになる。本実施形態では、図5� ��び6に示すように、切欠き12Aを225度の位置に 設けているので、上述した作用効果を享受し ている。

 また、本実施形態では、TMモード及びEHモ ード(TM及びEH2)の結合を行って二重モードの� �振状態を実現している。

(第3の実施形態)
 図8は、本実施形態における誘電体共振器の 平面図であり、図9は、図8に示す誘電体共振� ��の側面図である。なお、図1及び2に示す誘� �体共振器の構成要素と類似及び同一の構成� �素に対しては同じ参照符号を用いて表して� �る。

 図8及び9に示すように、本実施形態にお� �る誘電体共振器30は、円筒状の外部導体11と� ��外部導体11の略中心部に配置された円柱状� �誘電体共振素子12と、外部導体11の円周面上� ��おいて互いに90度の角度をなすようにして� �置された電気信号入力部14及び電気信号出力 部15とを具えている。なお、誘電体共振素子1 2は、図示しない、例えばアルミナなどから� �成される支持台上に配置されている。

 また、誘電体共振素子12には、誘電体共� �器30に設けられた電気信号入力部14及び電気� ��号出力部15と相対向しないようにして、誘� �体共振素子12を高さ方向に沿って垂直に研削 することによって形成した溝部からなる切欠 き12Aを有している。なお、特に図示しないが 、本実施形態でも、上記実施形態と同様に、 図3に示すような等価回路が構成される。

 本実施形態では、上述のように、誘電体� ��振素子12の切欠き12Aは、電気信号入力部14及 び電気信号出力部15と相対向しないようにし� ��形成している。したがって、誘電体共振素� ��12において切欠き12Aを形成することによっ� �、図3における等価回路では、主として容量� ��合回路C2が変化することによって、誘電体� �振器30の共振状態(結合モード)が制御される� ��のと考えられる。

 なお、本実施形態でも、切欠き12Aは、図4 に示すような減衰効果を示すような、電気信 号入力部14から225度の位置に形成されている� ��したがって、電気信号入力部14及び電気信� �出力部15との結合性が小さくなる。結果とし て、上述したような、切欠き12Aを電気信号入 力部14及び電気信号出力部15と相対向しない� �うに設けていることと相伴って、誘電体共� �器30内に導入した電気信号の共振状態(結合� �ード)を良好な状態で制御することができる� ��うになる。

 また、本実施形態では、2つのEHモード(EH1 及びEH2)の結合を行って二重モードの共振状� �を実現している。

 次に、上記第1の実施形態及び第3の実施� �態における切欠き12Aの大きさと、誘電体共� �器10、30内に導入された2つの電気信号(EH1モ� �ド及びEH2モード)の結合状態との相関につい� ��調べた。結果を図10及び11に示す。

 図10に示すように、第1の実施形態におい� ��は、切欠き12Aの研削量(深さH)が増大するに� ��れて上記結合係数が上昇し、約1.5-3mmの深さ Hにおいて前記結合係数が安定化しているこ� �が分かる。したがって、切欠き12Aを前述の� �囲内に設定しておくことにより、EH1モード� �びEH2モードの結合状態が良好となり、二重� �ードの共振を実現できることが判明した。

 また、図11に示すように、第3の実施形態� ��おいては、切欠き12Aの研削量(深さH)が増大� ��るにつれて上記結合係数が上昇し、約2-3.5mm の深さHにおいて前記結合係数が安定化して� �ることが分かる。したがって、切欠き12Aを� �述の範囲内に設定しておくことにより、EH1� �ード及びEH2モードの結合状態が良好となり� �二重モードの共振を実現できることが判明� �た。なお、切欠き12Aの幅は0.5mmとした。

(変形例)
 以下,変形例として,上記実施形態において,� ��電体共振フィルタまたは切り欠きの形状を� ��化させた場合を説明する。以下に示すよう� ��,これらの形状が異なっていても切り欠きの 角度を適切に規定することで,減衰極を発生� �せ,特性の狭帯域化を図ることができる。

A.変形例1
 第1の実施形態において,切欠き12Aの高さHを� ��化させた場合(変形例1)につき説明する。図1 2は、誘電体共振器20の切欠き12Aの高さHを変� �させた場合における、周波数と電気信号の� �衰状態との対応関係を示すグラフである。� �ラフG11~G17それぞれで,高さHが0.25,0.5,0.75,1.00,1 .50,1.75,2.00mmである。図13は,高さHと,共振周波� ��fk,結合係数kの関係を表すグラフである。高 さHを0.25~2.0mmの範囲で変化させることで,共振 周波数fkは2.015~2.035GHz,結合係数kは0.01~0.001の� �囲で変化している。

B.変形例2
 第1の実施形態において,切欠き12Aを誘電体� �振素子12の軸方向の溝形状とした場合(変形� �2)につき説明する。図14は,変形例2に係る誘� �体共振素子12を表す平面図である。変形例2� �は,切欠き12Aは,1の底面および2つの側面を有� ��る略直方体形状の溝であり,誘電体共振素子 12の軸方向に配置される。図15,図16はそれぞ� �、変形例2において誘電体共振器20の切欠き12 Aの高さHおよび幅Dを変化させた場合における 、周波数と電気信号の減衰状態との対応関係 を示すグラフである。グラフG21~G24それぞれ� �おいて,高さHが5mmで,幅Dが2.5,5.0,7.5,10.0mmであ� ��。グラフG25~G28それぞれにおいて,幅Dが5mmで, 高さHが2.5,5.0,7.5,10.0mmである。図17,図18はそれ ぞれ,幅Dおよび高さHと,共振周波数fk,結合係� �kの関係を表すグラフである。変形例1の場合 と比較すると,高さHによる共振周波数fkの変� �は大きく,結合係数kはほぼ同等の範囲で変化 している。なお,幅Dのみを変化させた場合,共 振周波数fkは変化する一方,結合係数kはほぼ� �定である。

C.変形例3
 第1の実施形態において,切欠き12Aを誘電体� �振素子12の径方向の溝形状とした場合(変形� �3)につき説明する。図19は,変形例3に係る誘� �体共振素子12を表す平面図である。変形例3� �は,切欠き12Aは,1の底面および2つの側面を有� ��る略直方体形状の溝であり,誘電体共振素子 12の径方向に配置される。図20,図21はそれぞ� �、変形例3において誘電体共振器20の切欠き12 Aの高さHおよび厚さTを変化させた場合におけ る、周波数と電気信号の減衰状態との対応関 係を示すグラフである。グラフG31~G33それぞ� �において,高さHが5mmで,厚さTが1,2,4mmである。 グラフG35~G38それぞれにおいて,厚さTが2mmで,� �さHが2.5,5.0,7.5,10.0mmである。図22,図23はそれ� �れ,厚さTおよび高さHと,共振周波数fk,結合係� ��kの関係を表すグラフである。変形例1の場� �と比較すると,高さHによる共振周波数fkの変� ��は大きく,結合係数kはほぼ同等の範囲で変� �している。

D.変形例4
 第1の実施形態において,切欠き12Aを誘電体� �振素子12の径方向の溝形状(半円柱状)とした� ��合(変形例4)につき説明する。図24は,変形例4 に係る誘電体共振素子12を表す平面図である� ��変形例4では,切欠き12Aは,半円状の側面を有� ��る溝であり,誘電体共振素子12の径方向に配� ��される。図25は、変形例4において誘電体共� ��器20の切欠き12Aの高さHを変化させた場合に� ��ける、周波数と電気信号の減衰状態との対� ��関係を示すグラフである。グラフG41~G44それ ぞれにおいて,高さHが1.25,2.50,3.75,5.00mmである� ��図26は,高さHと,共振周波数fk,結合係数kの関� ��を表すグラフである。変形例1の場合と比較 すると,高さHによる共振周波数fkの変化は大� �く,結合係数kはほぼ同等の範囲で変化してい る。

E.変形例5
 第1の実施形態において,誘電体共振素子12の 形状を楕円形状とした場合(変形例5)につき説 明する。図27は,変形例5に係る誘電体共振素� �12を表す上面図である。変形例5では,誘電体� ��振素子12は楕円状の柱状であり,その長手側� ��両側面に切欠き12Aが配置される。図28は、� �形例5において誘電体共振器20の楕円の長さLr を変化させた場合における、周波数と電気信 号の減衰状態との対応関係を示すグラフであ る。グラフG71~G77それぞれにおいて,長さLrが0. 25,0.375,0.5,0.625,0.75,0.875,1.0mmである。図29は,長� ��Lrと,共振周波数fk,結合係数kの関係を表すグ ラフである。変形例1の場合と比較すると,共� ��周波数fkは低周波側にシフトし,結合係数kの 変化量は小さくなる。

F.変形例6
 第1の実施形態において,誘電体共振素子12の 形状を正8角形状とした場合(変形例6)につき� �明する。図30は,変形例6に係る誘電体共振素� ��12を表す上面図である。変形例6では,誘電体 共振素子12は正8角状の柱状であり,その1辺に� ��って切欠き12Aが配置される。図31は、変形� �6において切欠き12Aの高さHを変化させた場合 における、周波数と電気信号の減衰状態との 対応関係を示すグラフである。グラフG81~G84� �れぞれにおいて,高さHが3,5,6,6.5mmである。図3 2は,高さHと,共振周波数fk,結合係数kの関係を� ��すグラフである。高さHを3~6.5mmの変位で変� �させることで,共振周波数fkは2.015~2.035GHz,結� �係数kは0.01~0.1の範囲で変化する。

 以上、本発明について具体例を挙げなが� ��詳細に説明してきたが、本発明は上記内容� ��限定されるものではなく、本発明の範疇を� ��脱しない限りにおいてあらゆる変形や変更� ��可能である。

 既述のように,誘電体共振器および切欠き には種々の形状が適用できる。上記実施形態 に示したように,誘電体共振器として,円柱,楕 円柱,正8角柱を利用できる。これに加えて,こ れらの中間的な形状,例えば,4角柱を利用でき る。柱状以外に板状も利用できる。上記実施 形態に示したように,切欠きとして,平板状,溝 形状等種々の形状を利用できる。

 上記具体例では、誘電体共振素子片を外� ��導体の減衰効果を呈する箇所に配置してい� ��が、必ずしも減衰効果を奏しない箇所に配� ��した場合においても、誘電体共振素子にお� ��る切欠きの位置及び大きさを適宜に制御す� ��ことによって、十分に共振状態(結合モード )の制御を行うことができるようになる。但� �、上述のように、誘電体共振素子片を減衰� �果の奏する箇所に配置することによって、� �り簡易かつ効果的に共振状態(結合モード)を 制御することができる。

 また、上記具体例は、数々のシミュレー� ��ョンやそれに基づいて実施した実験結果に� ��づくものであって、実際に誘電体共振素子� ��おける切欠きの大きさをどの程度に調節す� ��かなどの具体的な指針は、誘電体共振器の� ��成によって異なる。例えば、第1の実施形態 におけるような配置の電気信号入力部と電気 信号出力部とを有する誘電体共振器と、第2� �実施形態におけるような配置の電気信号入� �部と電気信号出力部とを有する誘電体共振� �とでは、誘電体共振素子及び切欠きの大き� �の共振状態(結合モード)の依存性は全く異な るようになる。

 したがって、具体的な設定は、個別具体� ��な構成の誘電体共振器において独自に行う� ��要がある。但し、外部導体に対する、誘電� ��共振素子の大きさ(高さ及び直径)の選択が� �本となることは従来と同様である。

 また、上記具体例では、誘電体共振器を� ��筒状の外部導体から構成する場合について� ��み示したが、多角形状の外部導体から構成� ��た場合についても同様の作用効果を得るこ� ��ができる。

 さらに、本発明においては、本発明の切� ��きによる作用効果を阻害しない範囲におい� ��、従来のように、金属ねじや樹脂製ねじを� ��電体共振素子に向けて外部導体に設けるこ� ��を排除するものではない。

 また、電気信号入力部又は電気信号出力� ��と誘電体共振器とは、容量結合である必要� ��なく、誘導結合であっても良い。いずれの� ��合においても、上述した本発明の要件を満� ��する限り、本発明の作用効果を奏すること� ��できる。

(第4の実施形態)
 以下、本発明の第4の実施形態について説明 する。

 図33は、本実施形態における誘電体共振� �の平面図であり、図34は、図33に示す誘電体� ��振器の側面図である。また、図35は、図33及 び34に示す誘電体共振器の等価回路である。

 図33及び34に示すように、本実施形態にお ける誘電体共振器10は、円筒状の外部導体11� �、外部導体11の略中心部Oに配置された円柱� �の誘電体共振素子12と、外部導体11の円周面� ��において互いに90度の角度をなすようにし� �配置された電気信号入力部14及び電気信号出 力部15とを具えている。なお、誘電体共振素� ��12は、図示しない、例えばアルミナなどか� �構成される支持台上に配置されている。ま� �、誘電体共振素子12は、外部導体11の略中心� ��Oに配置されていることから、前記略中心部 Oは誘電体共振素子12の中心とも共通する。

 また、誘電体共振素子12には、誘電体共� �器10に設けられた電気信号入力部14及び電気� ��号出力部15と相対向しないようにして、誘� �体共振素子12を高さ方向に沿って垂直に研削 してなる一対の切欠き12A及び12Bが形成されて いる。この結果、誘電体共振素子12は、2つの 切欠き12A及び12Bに起因した高さ方向に垂直で あって、互いに平行な2つの断面を有するこ� �になる。

 なお、図35におけるC1は、電気信号入力部 14と誘電体共振器10の共振回路とを容量結合� �る容量結合回路であり、C5は、電気信号出力 部15と誘電体共振器10の共振回路とを容量結� �する容量結合回路である。また、C2及びL1並� ��にC4及びL2は、誘電体共振器10の共振回路を� ��成する容量結合回路及びインダクタンスで� ��る。さらに、C3は、切欠き12A及び12Bによっ� �形成される断間結合容量である。

 図35における容量結合回路C1及びC5は、そ� ��ぞれ電気信号入力部14、電気信号出力部15を 構成する材料、並びにそれらの大きさなどに よって変化する。また、図35における容量結� ��回路C2、C4及びインダクタンスL1、L2は、切� �き12A、12B及び外部導体11を構成する材料など によって変化する。

 本実施形態においては、特に切欠き12A及� ��12Bを設けることによって、容量結合回路C2� �びC4、並びにC3の値が変化するとともに、イ� ��ダクタンスL1及びL2の値が変化して、共振状 態(結合モード)が変化するものと考えられる� ��

 図36は、本実施形態における誘電体共振� �10の、切欠き12A及び12Bの大きさ(深さH)と、誘 電体共振器10内に導入した2つのEHモード(EH1及 びEH2)の結合係数との相関を調べた図である� �図36から明らかなように、切欠き12A及び12Bの 深さH、すなわち研削量が1.5-3mmの間において� ��記結合係数はピークを示すことが分かる。� ��なわち、図33に示す誘電体共振器10において は、切欠き12A及び12Bの深さHを1.5-3mmの範囲に� ��定することによって、誘電体共振器10内に� �入した2つのEHモード(EH1及びEH2)の結合係数が おおよそ最大となり、所定の共振状態が実現 されることが分かる。

 なお、図36に示すグラフを得る前提とし� �、誘電体共振素子12の直径は37mmとした。

A.変形例1
 第4の実施形態において,切欠き12Aを誘電体� �振素子12の軸方向の溝形状とした場合(変形� �1)につき説明する。図37は,変形例1に係る誘� �体共振素子12を表す平面図である。変形例1� �は,切欠き12Aは,1の底面および2つの側面を有� ��る略直方体形状の溝であり,誘電体共振素子 12の軸方向に配置される。図38は、変形例1に� ��いて誘電体共振器20の切欠き12Aの高さHを変� ��させた場合における、周波数と電気信号の� ��衰状態との対応関係を示すグラフである。� ��ラフG11~G17それぞれにおいて,幅Dが5mmで,高さ Hが2.5,5.0,7.5,10.0,12.5,15.0,17.5mmである。図39は,� �さHと,共振周波数fk,結合係数kの関係を表す� �ラフである。高さHを増加させると共振周波� ��fkが増大する一方,結合係数kはピークを有す る(飽和する)。

B.変形例2
 第4の実施形態において,切欠き12Aを誘電体� �振素子12の径方向の溝形状とした場合(変形� �2)につき説明する。図40は,変形例3に係る誘� �体共振素子12を表す平面図である。変形例2� �は,切欠き12Aは,1の底面および2つの側面を有� ��る略直方体形状の溝であり,誘電体共振素子 12の径方向に配置される。図41は、変形例2に� ��いて誘電体共振器20の切欠き12Aの高さHを変� ��させた場合における、周波数と電気信号の� ��衰状態との対応関係を示すグラフである。� ��ラフG21~G25それぞれにおいて,厚さTが2mmで,高 さHが2.5,5.0,7.5,10.0,12.5mmである。図42は,高さH� �,共振周波数fk,結合係数kの関係を表すグラフ である。高さHを増加させると共振周波数fkが 増大する一方,結合係数kはピークを有する(飽 和する)。

C.変形例3
 第4の実施形態において,切欠き12Aを誘電体� �振素子12の側面上の溝形状(円柱状)とし,かつ 誘電体共振素子12の中心に向かう径方向の溝� ��状とした場合(変形例3)につき説明する。図4 3は,変形例3に係る誘電体共振素子12を表す上� ��図および側面図である。変形例3では,切欠� �12Aは,円状の側面を有する円柱状の溝であり, 誘電体共振素子12の中心に向かう径方向に配� ��される。図44は、変形例3において誘電体共� ��器20の切欠き12Aの高さHおよび径Dを変化させ た場合における、周波数と電気信号の減衰状 態との対応関係を示すグラフである。グラフ G31~G37それぞれにおいて,径Dが2mm,高さHが2.5,5.0 ,7.5,10.0,12.5mmである。図45は,高さHと,共振周波 数fk,結合係数kの関係を表すグラフである。� �さHを増加させると共振周波数fkが増大する� �方,結合係数kはピークを有する(飽和する)。

D.変形例4
 第4の実施形態において,誘電体共振素子12の 形状を正8角形状とした場合(変形例8)につき� �明する。図46は,変形例8に係る誘電体共振素� ��12を表す上面図である。変形例8では,誘電体 共振素子12は正8角状の柱状であり,その1辺に� ��って切欠き12Aが配置される。図47は、変形� �4において切欠き12Aの高さHを変化させた場合 における、周波数と電気信号の減衰状態との 対応関係を示すグラフである。グラフG41~G47� �れぞれにおいて,高さHが3,5,7,9,11,13,15mmである 。図48は,高さHと,共振周波数fk,結合係数kの関 係を表すグラフである。高さHを増加させる� �共振周波数fkが増大する一方,結合係数kはピ� ��クを有する(飽和する)。

(ピークの発生原因)
 結合係数kがピークを有する理由を説明する 。図49,図50はそれぞれH=2.5,5.0での誘電体共振� ��10内の電界分布を表す模式図である。図49,� �50の(1),(2)はそれぞれ,誘電体共振素子12の径� �向での2つのモードでの電界分布を表す。高� ��H(研削量)の増大により電界分布,即ち,共振� �ードが変化していることが判る。この変化� �結合係数kのピークの発生の原因となってい� ��と考えられる。

 以上、本発明について具体例を挙げなが� ��詳細に説明してきたが、本発明は上記内容� ��限定されるものではなく、本発明の範疇を� ��脱しない限りにおいてあらゆる変形や変更� ��可能である。

 既述のように,誘電体共振器および切欠き には種々の形状が適用できる。上記実施形態 に示したように,誘電体共振器として,円柱,正 8角柱を利用できる。これに加えて,これらの� ��間的な形状,例えば,楕円柱,4角柱を利用でき る。柱状以外に板状も利用できる。上記実施 形態に示したように,切欠きとして,平板状,溝 形状等種々の形状を利用できる。

 上記具体例では、誘電体共振素子12にお� �て一対の切欠き12A及び12Bを形成するように� �ているが、少なくとも1つの切欠き、例えば� ��欠き12A及び12Bの一方のみを形成することに� ��っても本発明の作用効果を得ることができ� ��。しかしながら、上記具体例に従って、誘� ��体共振素子12の相対向する位置に切欠き12A� �び12Bを設けることによって、誘電体共振器10 における2つのEHモードの結合係数をより簡易 に制御して、ピーク値を得ることができるよ うになる。

 また、当然に3以上の切欠きを設けること もでき、切欠きの形状なども種々の形状とす ることができる。

 また、上記具体例は、数々のシミュレー� ��ョンやそれに基づいて実施した実験結果に� ��づくものであって、実際に誘電体共振素子� ��おける切欠きの位置及び大きさをどの程度� ��調節するかなどの具体的な指針は、誘電体� ��振器の構成によって異なる。例えば、誘電� ��共振器の電気信号入力部及び電気信号出力� ��の位置関係や、これらと切欠きとの位置関� ��などによって、結合係数のピークとなる切� ��きの深さは異なるとともに、前記結合係数� ��前記切欠きの深さとの関係も異なるように� ��る。

 なお、誘電体共振器における結合係数は� ��外部導体に対する、誘電体共振素子の大き� ��(高さ及び直径)の選択が基本となることは� �来と同様である。

 また、上記具体例では、誘電体共振器を� ��筒状の外部導体から構成する場合について� ��み示したが、多角形状の外部導体から構成� ��た場合についても同様の作用効果を得るこ� ��ができる。

 さらに、本発明においては、本発明の切� ��きによる作用効果を阻害しない範囲におい� ��、従来のように、金属ねじや樹脂製ねじを� ��電体共振素子に向けて外部導体に設けるこ� ��を排除するものではない。

 ところで、携帯電話の基地局等において, 送受信する無線周波数の帯域を規定するため のバンドパスフィルタとして共振器フィルタ が用いられている。基地局の小型化のために 共振器フィルタの小型化が要請され,誘電体� �料を共振器とする誘電体共振器フィルタが� �用されている。この誘電体共振器フィルタ� �さらなる小型化のために,多重モードの誘電� ��共振器(1つの誘電体共振器内で複数の共振� �ードが共存する)を用いることが提案されて� ��る。例えば,複数の多重モード誘電体共振器 を結合して構成されるフィルタの技術が開示 されている(例えば、特開2002-33605号公報参照) 。

 ここで,無線通信の周波数範囲の有効利用の ために,誘電体共振器フィルタの狭帯域化の� �請がある。
 本発明は,さらに狭帯域化が図られた誘電体 共振器フィルタを提供することを目的として いる。

 本発明の一態様に係る誘電体共振器フィ� ��タは,空洞を有する外部導体と,前記空洞内� �配置され,第1の底面と,第1の軸と,を有する柱 状または板状の第1の誘電体共振素子と,前記� ��洞内に配置され,前記第1の底面と対向する� �2の底面と,第2の軸と,を有する柱状または板� ��の第2の誘電体共振素子と,前記第1の誘電体� ��振素子上に,前記第1の軸から見て第1の方向� ��配置される第1の切欠きと,前記第2の誘電体� ��振素子上に,前記第2の軸から見て,前記第1の 方向となす角度が略直角の整数倍となる,第2� ��方向に配置される第2の切欠きと,前記第1の� ��電体共振器の側面に対向する端部を有する� ��気信号入力部と,前記第2の誘電体共振器の� �面に対向する端部を有する電気信号出力部� �,を具備することを特徴とする。

 本発明によれば,狭帯域化が図られた誘電 体共振器フィルタを提供することができる。

 以下,本発明の実施形態について説明する 。

(第5の実施形態)
 図51は,本発明の第5の実施形態における誘電 体共振器フィルタ100の斜視図である。図52,図 53はそれぞれ,上段,下段の誘電体共振器111,121� ��軸Ax10の方向から見た状態を表す平面図であ る。

 誘電体共振器フィルタ100は,所望の周波数 帯域の信号を通過させる帯域通過フィルタと して機能し,外部導体101,誘電体共振器(誘電体 共振素子と称することがある)111,121,信号端子 14,15を有する。

 外部導体101は,略筒状であり,空洞(キャビテ� ��)102を有する。なお,見やすさのために外部� �体101は仮想線(二点鎖線)で表されている。
 本実施形態では,この空洞102を円柱形状とし ている。但し,空洞102を他の形状,例えば,角柱 形状としても良い。なお,空洞102の中心軸が� �述の軸Ax10と一致することが好ましい。
 外部導体101が導電性であることから,空洞102 中に電界を閉じこめることが可能となる。即 ち,誘電体共振器111,121から漏れ出す電界が空� ��102内に閉じこめられる。その結果,外界から の影響が遮断され,誘電体共振器フィルタ100� �特性が安定化する。

 誘電体共振器111,121は,柱状または板状の誘� �体材料から構成され,空洞102内に,互いに略同 軸(軸Ax10)に配置される。即ち,誘電体共振器11 1,121それぞれの底面(ここでは,円形)の中心C101 ,C102が軸Ax10とほぼ一致する。
 本実施形態では,誘電体共振器111,121を円柱� �状としている。但し,円柱形状に換えて,楕円 柱形状,角柱形状を採用しても良い。これら� �誘電体共振器111,121はそれぞれ図示しないア� ��ミナなどからなる支持台に固定される。

 誘電体共振器111,121はそれぞれ,所望の周� �数帯域において2重のEHモードで共振するよ� �に寸法が規定される。即ち,誘電体共振器111, 121内で,互いの電場,磁場が直交する2つの共振 モード(EH1,EH2モード)が共存可能である。誘電 体共振器111,121全体として,4つの振動が共存し 得る。

 ここで,誘電体共振器111,121は,略同一の半� ��,および高さを有する。この結果,誘電体共� �器111,121での共振モードが共通性(略同一の共 振周波数)を有することになる。誘電体共振� �111,121によって,略同一の共振周波数の4つの� �振(実質的に4つの共振器)を利用することが� �能となり,誘電体共振器フィルタ100の小型化� ��狭帯域化の両立が容易となる。

 誘電体共振器111,121は,互いの底面が対向� �るように配置されることで,電気的に結合さ� ��る。即ち,一方の誘電体共振器111,121の共振� �成分の一部が伝達され,他方の誘電体共振器1 11,121での共振に寄与する。誘電体共振器111,12 1間での結合の強さは,誘電体共振器111,121間の 距離によって調節できる。また,誘電体共振� �111,121間にスタッド,スロットを配置すること で,結合の強さを調節しても良い。スタッド� �,導電性材料から構成される棒状体(例えば,� �柱,角柱)である。スロットは,導電性の板状� �材に配置される溝穴である。即ち,誘電体共� ��器111,121間へのスロットの配置は,スロット� �有する板状部材の配置を意味する。

 誘電体共振器111,121はそれぞれ,切欠き112,1 22を有する。この切欠きは,誘電体共振器111,12 1それぞれ内での2つの共振モード(EH1,EH2モー� �)を結合させるためのものである。この切欠� ��112,122が無い場合,誘電体共振器111,121内でのE H1,EH2モードは互いに独立である。例えば,誘� �体共振器111内でEH1モードが励起されても,EH2� ��ードが励起されることは無い。一方,この切 欠き112が有る場合,誘電体共振器111内でEH1,EH2� ��ードが結合され,例えば,誘電体共振器111内� �EH1モードが励起されると,EH2モードも励起さ� ��る。切欠き112,122の存在によって,一方の共� �モード(EH1,EH2モード)の成分から他方の共振� �ードの成分への変換が生じる(モード結合)。

 切欠き112,122はそれぞれ,誘電体共振器111,121� ��に,軸Ax10から見て,軸Ax10に垂直な方向A11,A12� �配置される。この方向A11,A12は,切欠き112,122� �面S11,S12(誘電体共振器111,121が切り欠かれた� �面)の中心C11,C12(重心)を基準として規定する� ��とができる。方向A11,A12は,軸Ax10に垂直な方� ��A10からの角度θ11,θ12によって規定すること� ��できる。
 ここで,軸Ax10から見て方向A11,A12のなす角度� �16(=θ12-θ11)が誘電体共振器フィルタ100の狭帯 域化の狭帯域化に際して重要な要素であるこ とが判った。具体的には,角度θ16が略直角の� ��数倍となるようにすることで,誘電体共振器 フィルタ100の狭帯域化が可能である。この詳 細は後述する。

 本実施形態では,切欠き112,122の面S11,S12は,図 51の左右に平行な辺を有する平面形状(矩形)� �ある。但し,面S11,S12として,これ以外の形状� �採用することができる。切欠き112,122(面S11,S1 2)の形状を特定しなくとも,誘電体共振器111,12 1内でモード結合が生じるからである。例え� �,面S11,S12を曲面とすることが可能である。な お,誘電体共振器111,121を同一の形状,寸法とし ,切欠き112,122を同一の形状,寸法とすると,誘� �体共振器111,121それぞれでのモード結合の大� ��さを同一とすることができる。
 なお,切欠き112,122は,軸Ax10に沿って,誘電体� �振器111,121を軸Ax10に向かって深さH11,H12研磨� �ることで形成できる。

 信号端子14,15は信号を入出力する端子であ� �。ここでは,信号端子14,15をそれぞれ,信号入� ��端子(電気信号入力部と称することがある),� ��号出力端子(電気信号出力部と称することが ある)とする。
 信号端子14,15は,誘電体共振器111,121の側面に 対向する端部を有する。信号端子14,15はそれ� ��れ,誘電体共振器111,121と電界により結合さ� �る。信号端子14から誘電体共振器111に電界を 印加できる(信号端子14から誘電体共振器フィ ルタ100への信号の入力)。また,誘電体共振器1 21から信号端子15に電界を印加できる(誘電体� ��振器フィルタ100から信号端子15への信号の� �力)。

 信号端子14,15はそれぞれ,誘電体共振器111, 121の側面に対向して,軸Ax10から軸Ax10に垂直な 方向A14,A15に配置される。この方向A14,A15は,信 号端子14,15の端部の中心を基準として規定す� ��ことができる。方向A14,A15は,軸Ax10に垂直な� ��向A10からの角度θ14,θ15によって規定するこ� ��ができる。

 信号端子14,15の方向A14,A15それぞれと,切欠 き112,122の方向A11,A12のなす角度θ18,θ19(θ18=θ14 -θ11,θ19=θ15-θ12)が,「略45°±90°×n」であるこ� ��が好ましい(n:整数)。言い換えれば,信号端� �14,15の方向A14,A15と,切欠き112,122の方向A11,A12� �が平行,垂直でないことが好ましい。方向A14, A15を方向A11,A12の斜方向とすることで,誘電体� ��振器111,121内でのモード結合を大きくするこ とができるためである。方向A14,A15を方向A11,A 12に対して平行,垂直とすると,信号端子14,15か らの電界によって誘電体共振器111,121内に励� �される共振モードEH1は,これと直交する共振� ��ードEH2と事実上結合しない。

 信号端子14,15は,軸Ax10を基準として,互い� �略90°の整数倍の角度φ(=θ15-θ14)をなすよう� �配置される。例えば,信号入出力のための配� ��の取り回しの関係で信号端子14,15が略同一� �向(略平行)となるように配置される。誘電体 共振器111,121がE-Hモードで共振される関係で,� ��度θ19が略90°の整数倍となる。

 図54は,誘電体共振器フィルタ100の等価回� ��を表す回路図である。誘電体共振器111,121そ れぞれでの2重のEHモードに対応して,容量素� �(コンデンサ)C111,C112,C121,C122,インダクタンス� ��子(コイル)L111,L112,L121,L122が4つの共振器(C111- L111,C112-L112,C121-L121,C122-L122)を構成する。誘電� ��共振器111,121それぞれ内の共振器は容量素子 C113,C123で結合される。容量素子C113,C123はそれ ぞれ,切欠き112,122に対応する。

 容量素子C14は,信号端子14と誘電体共振器1 11間での容量結合に対応する。容量素子C15は, 信号端子15と誘電体共振器121間での容量結合� ��対応する。容量素子C16は,誘電体共振器111,12 1間の容量結合に対応する。即ち,ここでは,誘 電体共振器111,121間が容量で結合される例を� �している。誘電体共振器111,121間にスリット� ��配置すれば、共振器111,121間は誘導結合され ,容量素子C16はインダクンス素子L16で置換さ� �る。

(実施例)
 上記実施形態の誘電体共振フィルタ100での� ��験結果につき説明する。なお,本実験におい て,各誘電体共振器111,121および切欠き112,122を 次のように規定した。
 ・誘電体共振器111,121の構成材料: チタン酸 カルシウム(比誘電率εr=44 )
 ・誘電体共振器111,121の直径D11,D12: 37mm
 ・誘電体共振器111,121の長さL11,L12:  10mm
 ・切欠き112,122の深さH11,H12:      1.75mm

 切欠き112,122,信号端子14,15の角度(θ11,θ12,θ14 ,θ15)と誘電体共振器フィルタ100の特性との対 応関係を調べた。
 表1,表2,図55~図58は,信号端子14,15の角度(θ14,� �15)を一定とし,切欠き112,122の角度(θ11,θ12)を� ��化させたときの誘電体共振器フィルタ100の� ��性を表す。図55~58のグラフの縦軸が透過信� �の強度[dB],横軸が周波数[GHz]を表す。

 表1,2に示すように,試料G12,G14,G21,G23,G32,G34, G41,G43において,他の試料(試料G11,G13,G22,G24,G31,G 33,G42,G44)よりも波形が急峻となり,減衰極によ る狭帯域化が図られた。このとき,角度θ11,θ1 2の差θ16(θ12-θ11)の絶対値が90°であった。

 以上のように,誘電体共振器111,121に切欠� �112,122を配置し,軸Ax10から切欠き112,122に向か� ��方向A11,A12の絶対値が略90°とすることで,誘� ��体共振器フィルタ100の狭帯域化を図ること� ��できる。

(第6の実施形態)
 図59は,本発明の第6の実施形態における誘電 体共振器フィルタ200の斜視図である。図60~図 62はそれぞれ,上段,中断,下段の誘電体共振器2 11~231を軸Ax20の方向から見た状態を表す平面� �である。

 誘電体共振器フィルタ200は,所望の周波数 帯域の信号を通過させる帯域通過フィルタと して機能し,外部導体201,隔壁210,220,誘電体共� �器211~231,信号端子24,25を有する。

 外部導体201は,略筒状であり,空洞(キャビテ� ��)202を有する。なお,見やすさのために外部� �体101は仮想線(二点鎖線)で表されている。
 本実施形態では,この空洞202を円柱形状とし ている。但し,空洞202を他の形状,例えば,角柱 形状としても良い。なお,空洞202の中心軸が� �述の軸Ax20と一致することが好ましい。

 隔壁210,220は,空洞202を3つの区画に区切り, 誘電体共振器211~231それぞれが個別の区画に� �置されるようにする。隔壁210,220には誘電体� ��振器211~231を電気的に結合するためのスロッ ト(図示せず)が形成される。

 誘電体共振器211~231は,柱状または板状の誘� �体材料から構成され,空洞102内に,互いに略同 軸(軸Ax20)に配置される。即ち,誘電体共振器21 1~231それぞれの底面(ここでは,円形)の中心C201 ~C203が軸Ax10とほぼ一致する。
 本実施形態では,誘電体共振器211~231を円柱� �状としている。但し,円柱形状に換えて,楕円 柱形状,角柱形状を採用しても良い。これら� �誘電体共振器211~231はそれぞれ図示しないア� ��ミナなどからなる支持台に固定される。

 誘電体共振器211~231はそれぞれ,所望の周� �数帯域において2重のEHモードで共振するよ� �に寸法が規定される。即ち,誘電体共振器211~ 231内で,互いの電場,磁場が直交する2つの共振 モード(EH1,EH2モード)が共存可能である。誘電 体共振器211~231全体として,6つの振動が共存し 得る。

 誘電体共振器211~231は,互いの底面が対向� �るように配置されることで,隔壁210,220のスロ ットを介して電気的に結合される。

 誘電体共振器211~231はそれぞれ,切欠き212~2 32を有する。この切欠きは,誘電体共振器211~23 1それぞれ内での2つの共振モード(EH1,EH2モー� �)を結合させるためのものである(モード結合 )。

 切欠き212~232はそれぞれ,誘電体共振器211~2 31上に,軸Ax20から見て,軸Ax20に垂直な方向A21~A2 3に配置される。この方向A21~A23は,切欠き212~23 2の面S21~S23(誘電体共振器211~231が切り欠かれ� �断面)の中心C21~C23(重心)を基準として規定す� ��ことができる。方向A21~A23は,軸Ax20に垂直な� ��向A20からの角度θ21~θ23によって規定するこ� ��ができる。

 本実施形態では,切欠き212~232の面S21~S23は,図 63の左右に平行な辺を有する平面形状(矩形)� �ある。但し,面S21~S23として,これ以外の形状,� ��えば,曲面を採用することができる。切欠き 212~232(面S21~S23)の形状を特定しなくとも,誘電� ��共振器211~231内でモード結合が生じるからで ある。
 なお,切欠き212~232は,軸Ax20に沿って,誘電体� �振器211~231を軸Ax20に向かって深さH21~H23研磨� �ることで形成できる。

 信号端子24,25は信号を入出力する端子であ� �。ここでは,信号端子24,25をそれぞれ,信号入� ��端子,信号出力端子とする。
 信号端子24,25は,誘電体共振器211,231の側面に 対向する端部を有する。信号端子24,25はそれ� ��れ,誘電体共振器211,231と電界により結合さ� �る。

 信号端子24,25はそれぞれ,誘電体共振器211, 231の側面に対向して,軸Ax20から軸Ax20に垂直な 方向A24,A25に配置される。この方向A24,A25は,信 号端子24,25の端部の中心を基準として規定す� ��ことができる。方向A24,A25は,軸Ax20に垂直な� ��向A20からの角度θ24,θ25によって規定するこ� ��ができる。

 信号端子24,25の方向A24,A25それぞれと,切欠 き212,232の方向A21,A23のなす角度θ28,θ29(θ28=θ24 -θ21,θ29=θ25-θ22)が,「略45°±90°×n」であるこ� ��が好ましい(n:整数)。

 信号端子24,25は,軸Ax20を基準として,互い� �略90°の整数倍の角度φ(=θ25-θ24)をなすよう� �配置される。例えば,信号入出力のための配� ��の取り回しの関係で信号端子24,25が略直交� �るように配置される。

 図63は,誘電体共振器フィルタ200の等価回� ��を表す回路図である。誘電体共振器211~231そ れぞれでの2重のEHモードに対応して,容量素� �(コンデンサ)C211,C212,C221,C222,C231,C232,インダク タンス素子(コイル)L211,L212,L221,L222,L231,L232が6� ��の共振器を構成する。誘電体共振器211~231そ れぞれ内の共振器は容量素子C213~C233で結合さ れる。容量素子C213~C233はそれぞれ,切欠き212~2 32に対応する。

 容量素子C24は,信号端子24と誘電体共振器2 11間での容量結合に対応する。容量素子C25は, 信号端子25と誘電体共振器231間での容量結合� ��対応する。インダクタンス素子L26,L27はそれ ぞれ,誘電体共振器211~231間の誘導結合に対応� ��る。この例では,隔壁210,220のスロットによ� �誘電体共振器211~231間が誘導結合する。

(実施例)
 上記実施形態の誘電体共振器フィルタ200で� ��実験結果につき説明する。なお,本実験にお いて,各誘電体共振器211~231および切欠き212~232 を次のように規定した。
 ・誘電体共振器211~231の構成材料: チタン酸 カルシウム(比誘電率εr=44 )
 ・誘電体共振器211~231の直径D21~D23: 37mm
 ・誘電体共振器211~231の長さL21~L23:  10mm
 ・切欠き212~232の深さH21~H23:      1.75mm

 切欠き212~232,信号端子24,25の角度(θ11,θ12,θ14 ,θ15)と誘電体共振器フィルタ200の特性との対 応関係を調べた。
 図64,図65はそれぞれ,切欠き212~232の角度(θ21, θ22,θ23)を(0°,0°,0°),(0°,0°,90°)としたときの� ��電体共振器フィルタ200の特性を表す。なお, 減衰極の位置を下向きの矢印で表している。

 図64,図65において,2つの減衰極が出現し,� �に,図65において波形が急峻であった。この� �き,角度θ22,θ21の差θ26(θ22-θ21),角度θ23,θ21の 差θ27(θ23-θ21)はそれぞれ,0°,90°であった。

 以上のように,誘電体共振器211~231に切欠� �212~232を配置し,軸Ax20から切欠き212~232に向か� ��方向A21~A23のなす角度差θ25,差θ26をそれぞれ ,0°,90°とすることで,誘電体共振器フィルタ20 0の狭帯域化を図ることができる。

(変形例)
 以下,変形例として,第1,第6の実施形態にお� �て,誘電体共振フィルタまたは切り欠きの形� ��を変化させた場合を説明する。以下に示す� ��うに,これらの形状が異なっていても切り欠 きの角度を適切に規定することで,減衰極を� �生させ,特性の狭帯域化を図ることができる� ��

A.変形例1
 第5の実施形態において誘電体共振フィルタ の切欠きの形状を変化させた場合につき説明 する。本発明の第5の実施形態の変形例(変形� ��1)における誘電体共振器フィルタ100Aは,上段 ,下段の誘電体共振器111A,121Aを有する。図66A,� ��66Bはそれぞれ,誘電体共振器111A,121Aを軸方向 から見た状態を表す平面図である。

 ここで,誘電体共振器111A,121Aはそれぞれ,切� �き112A,122Aを有する。第5の実施形態において, 切欠き112,122は平面形状の面S11,S12を有してい� ��。これに対し,変形例1では,切欠き112A,122Aは� ��れぞれ,1の底面および2つの側面を有する略� ��方体形状の溝である。
 なお,誘電体共振器フィルタ100Aは,切欠き112A ,122Aの形状以外の点では,誘電体共振器フィル タ100と実質的な相違が無いので,斜視図を省� �することとする。

 上記変形例1での実験結果につき説明する。 なお,本実験において,各誘電体共振器111A,121A� ��よび切欠き112A,122Aを次のように規定した。
 ・誘電体共振器111A,121Aの構成材料: チタン� ��カルシウム(比誘電率εr=44 )
 ・誘電体共振器111A,121Aの直径D11A,D12A: 37mm
 ・誘電体共振器111A,121Aの長さL11A,L12A:  10mm
 ・切欠き112A,122Aの深さH11A,H12A:      2.1mm
 ・切欠き112A,122Aの幅D11A,D12A:        3.0mm

 図67は,表1,表2のG14(θ11=0°,θ12=270°),G41(θ11= 270°,θ12=0°)それぞれと同一の角度条件のとき の誘電体共振器フィルタ100AのグラフGA1,GA2を� ��す。図67のグラフの縦軸が透過信号の強度[d B],横軸が周波数[GHz]を表す。グラフGA1,GA2はほ ぼ重なり,いずれも1.92GHz付近に減衰極を有す� ��(矢印で図示)。

B.変形例2
 第5の実施形態において誘電体共振フィルタ の形状を変化させた場合につき説明する。本 発明の第5の実施形態の変形例(変形例2)にお� �る誘電体共振器フィルタ100Bは,上段,下段の� �電体共振器111B,121Bを有する。図68A,図68Bはそ� ��ぞれ,誘電体共振器111B,121Bを軸方向から見た 状態を表す平面図である。

 ここで,誘電体共振器111B,121Bはそれぞれ,切� �き112B,122Bを有する。第5の実施形態において, 誘電体共振器111B,121Bは円柱形状である。これ に対し,変形例2では,誘電体共振器111B,121Bはそ れぞれ,正4角柱形状である。
 なお,誘電体共振器フィルタ100Bは,誘電体共� ��器111B,121Bの形状以外の点では,誘電体共振器 フィルタ100と実質的な相違が無いので,斜視� �を省略する。

 上記変形例2での実験結果につき説明する。 なお,本実験において,各誘電体共振器111A,121A� ��よび切欠き112B,122Bを次のように規定した。
 ・誘電体共振器111B,121Bの構成材料: チタン� ��カルシウム(比誘電率εr=44 )
 ・誘電体共振器111B,121Bの辺の長さX11B,X12B:26m m
 ・誘電体共振器111B,121Bの長さL11B,L12B:   10m m
 ・切欠き112B,122Bの深さH11B,H12B:        6m m

 図69は,表1,表2のG14(θ11=0°,θ12=270°),G41(θ11= 270°,θ12=0°)それぞれと同一の角度条件のとき の誘電体共振器フィルタ100BのグラフGB1,GB2を� ��す。図69のグラフの縦軸が透過信号の強度[d B],横軸が周波数[GHz]を表す。グラフGB1,GB2はそ れぞれ,2.06GHz付近に1つおよび2つの減衰極を� �する(矢印で図示)。

C.変形例3
 第6の実施形態において誘電体共振フィルタ の切欠きの形状を変化させた場合につき説明 する。本発明の第6の実施形態の変形例(変形� ��3)における誘電体共振器フィルタ200Aは,誘電 体共振器211A~231Aを有する。

 ここで,誘電体共振器211A~231Aはそれぞれ,切� �き212A~232Aを有する。切欠き212A~232Aはそれぞ� �,変形例1と同様,1の底面および2つの側面を有 する略直方体形状の溝である。
 なお,誘電体共振器フィルタ200Aは,誘電体共� ��器の個数以外の点では,誘電体共振器フィル タ100Aと実質的な相違が無いので,図示を省略� ��ることとする。

 上記変形例3での実験結果につき説明する 。なお,本実験において,各誘電体共振器211A~23 1Aおよび切欠き212A~232Aそれぞれを第1の変形例 と同様に規定した。

 図70は,切欠き212~232の角度(θ21,θ22,θ23)を(0 °,0°,0°),(0°,0°,90°)としたときの誘電体共振� ��フィルタ200Aの特性(グラフGC1,GC2)を表す。グ ラフGC1は,1.75GHzおよび2.19GHz近傍,グラフGC2は,1 .86GHzおよび2.27GHz近傍にそれぞれ2つの減衰極� ��有する(矢印で図示)。

D.変形例4
 第6の実施形態において誘電体共振フィルタ の形状を変化させた場合につき説明する。本 発明の第6の実施形態の変形例(変形例4)にお� �る誘電体共振器フィルタ200Bは,誘電体共振器 211B~231Bを有する。誘電体共振器211B~231Bはそれ ぞれ,切欠き212B~232Bを有する。

 ここで,誘電体共振器211B~231Bはそれぞれ,変� �例2と同様,正4角柱形状である。
 なお,誘電体共振器フィルタ200Bは,誘電体共� ��器の個数以外の点では,誘電体共振器フィル タ100Bと実質的な相違が無いので,図示を省略� ��ることとする。

 上記変形例4での実験結果につき説明する 。なお,本実験において,各誘電体共振器211B~23 1Bおよび切欠き212B~232Bを第2の変形例と同様に 規定した。

 図71はそれぞれ,切欠き212~232の角度(θ21,θ2 2,θ23)を(0°,0°,0°),(0°,0°,90°)としたときの誘� ��体共振器フィルタ200Cの特性(グラフGD1,GD2)を 表す。グラフGD1は,1.78GHzおよび2.04GHz近傍,グ� �フGD2は,1.66GHzおよび2.07GHz近傍にそれぞれ2つ� ��減衰極を有する(矢印で図示)。

(その他の実施形態)
 本発明の実施形態は上記の実施形態に限ら� ��ず拡張,変更可能であり,拡張,変更した実施� ��態も本発明の技術的範囲に含まれる。

 既述のように,誘電体共振器および切欠き には種々の形状が適用できる。上記実施形態 に示したように,誘電体共振器として,円柱,正 4角柱を利用できる。これに加えて,これらの� ��間的な形状,例えば,八角柱,楕円柱を利用で� ��る。柱状以外に板状も利用できる。上記実� ��形態に示したように,切欠きとして,平板状,� ��形状を利用できる。また,複数の誘電体共振 器間で別形状を用いることも可能である。誘 電体共振器間での電磁的な結合は,誘電体共� �器間に配置するスタッドあるいはスロット� �影響が大きく,誘電体共振器あるいは切り欠� ��自体の形状は電磁的な結合への影響がそれ� ��ど大きくないと考えられる。

 角度関係には,多少の幅が認められる。例 えば,切欠き111,121の方向A11,A12のなす角度θ16(� �12-θ11)は90°を中心として,実質的に±10°(好ま しくは,±5°)程度の幅が認められ,この範囲で� ��電体共振器フィルタ100の狭帯域化を図るこ� ��ができる。他の角度についても同様の幅が� ��められた。

 ところで、一般に、携帯電話等の基地局� ��は共振器フィルタが組み込まれている。こ� ��ような共振器フィルタを小型かつ高性能に� ��成するため、複数の共振モードを励振させ� ��複数の周波数に対応可能な多重モード共振� ��が注目されている。このような多重モード� ��振器としては、その基本形状に円柱を用い� ��構造あるいは直方体を用いる構造など、種� ��の構造が提案されている(例えば、特開昭57- 194603号公報、特開昭61-121502号公報参照)。直� �体形状を用いる構造で複数の共振モードを� �振させるためには、複数の直方体を組み合� �せた構造か、直方体の一部を3次元的に削除� ��た構造を採用する必要がある。また、円柱� ��状を用いる構造で複数の共振モードを励振� ��せるためには、共振器本体の特性調整のた� ��のネジ部材や円柱穴等を設けた構造を採用� ��る必要がある。

 しかし、上述の多重モード共振器のうち� ��方体形状を用いる構造は、製造時に所望の� ��ィルタ特性を調整するために複雑な形状を� ��たせる必要があるので、製造コストの上昇� ��つながる。これに対し、上述の多重モード� ��振器のうち円柱構造を用いる構造は、共振� ��本体の構造は比較的単純で製造は容易であ� ��。しかし、上記の特性調整用の構造を設け� ��ことを前提とすると、ネジ部材により伝送� ��号の損失が増大する恐れや、円柱穴を形成� ��るための複雑な加工などの問題がある。さ� ��に、上記の特性調整用の構造を用いて多重� ��ード共振器の周波数調整を行うことは、設� ��条件に応じて複数の周波数が複雑に変化す� ��ので、単一モードの共振器に比べて所望の� ��ィルタ特性を実現することは容易ではない� ��

 そこで、本発明は、さらに、比較的簡単� ��構造で伝送損失が少なく所望の特性を容易� ��調整可能な多重モード誘電体共振器を提供� ��ることを目的としている。

 上記課題を解決するために、本発明の誘� ��体共振器は、外部導体に囲まれたキャビテ� ��ー内に固定され、複数の共振モードを励振� ��る柱状の誘電体共振素子と、前記誘電体共� ��素子の上面または底面に対向配置され、前� ��誘電体共振素子との距離を調整可能に構成� ��れた誘電体調整片とを備えて構成される。

 本発明の誘電体共振器によれば、柱状の� ��電体共振素子が複数の共振モードを励振し� ��それに対応する周波数特性が伝送信号に付� ��される。そして、誘電体調整片を変位させ� ��誘電体共振素子との距離を調整することに� ��り、最適な周波数特性を設定することがで� ��る。従って、周波数特性を調整するための� ��ジ部材や円柱穴などの特殊な構造を設ける� ��要がなく、複雑な加工が不要で複数の周波� ��を容易に調整可能な多重モード誘電体共振� ��を実現することができる。

 本発明において、前記誘電体共振素子の� ��部を切削することにより、前記複数の共振� ��ードを励振し、周波数特性に減衰極を持た� ��てもよい。これにより、誘電体共振素子の� ��削面と電気信号入力部および電気信号出力� ��の位置関係に応じた複数の共振モードに対� ��する周波数特性を容易に実現することがで� ��る。

 本発明において、前記誘電体共振素子の� ��面側の前記外部導体に電気信号入力部およ� ��電気信号出力部を取り付け、前記誘電体共� ��素子の円形断面内で中心軸から前記電気信� ��入力部と前記電気信号出力部をそれぞれ結� ��方向が互いに直交するとともに、当該2つの 方向に対し前記誘電体共振素子の切削された 面の法線が略45度の角度をなすように構成し� ��もよい。これにより、電気信号入力部およ� ��電気信号出力部に対する切削面の配置の対� ��性から、2つの周波数を容易に調整可能な多 重モード誘電体共振器実現することができる 。

 本発明において、前記誘電体共振素子は� ��円柱状に形成してもよい。また、本発明に� ��いて、前記誘電体共振素子は、多角形の断� ��形状を有するように形成してもよい。この� ��合、前記断面形状は、八角形としてもよい� ��

 本発明において、前記誘電体調整片は、� ��記誘電体共振素子と同一の中心軸に配置さ� ��た円柱状として構成してもよい。この場合� ��前記誘電体調整片は、前記誘電体共振素子� ��同一の誘電体材料を用いて形成してもよい� ��

 本発明において、前記誘電体共振素子は� ��第1の周波数および当該第1の周波数より高� �第2の周波数の前記共振モードをそれぞれ励� ��し、前記誘電体調整片の調整により、前記� ��1の周波数および前記第2の周波数がそれぞ� �変化する一方、前記第1の周波数および前記� ��2の周波数の結合係数が一定に保たれるよう に構成してもよい。よって、第1の周波数と� �2の周波数を連動して変化させることができ� ��ので、通過周波数を自在に可変可能なフィ� ��タ特性を容易に実現することができる。

 一方、本発明の多重モード誘電体共振器� ��調整方法は、第1の周波数および当該第1の� �波数より高い第2の周波数の前記共振モード� ��それぞれ励振する前記誘電体共振素子に対� ��、前記誘電体調整片を調整し、前記第1の周 波数および前記第2の周波数の結合係数を一� �に保ちつつ、前記第1の周波数および前記第2 の周波数をそれぞれ変化させて周波数特性を 調整するものである。

 以上説明したように本発明によれば、柱� ��の誘電体共振器本体と、その上面または底� ��に対向配置される誘電体調整片を用いて多� ��モード誘電体共振器を構成したので、複数� ��共振モードが励振される周波数特性を簡単� ��構成で実現するとともに、誘電体共振器本� ��と誘電体調整片の距離の調整により周波数� ��性を容易に制御可能となる。この場合、誘� ��体共振器本体の一部を切削し、伝送信号の� ��出力用の各端子を適切に配置すれば、複数� ��共振モードに対応する各周波数を連動して� ��化させることができる。すなわち、結合係� ��を一定に保ちながら2つの周波数が同方向に 変化するフィルタ特性を実現できる。このよ うに本発明により、周波数調整用の複雑な加 工を不要として良好な製造性を確保し、伝送 損失が少なく高精度の周波数特性を容易に調 整でき、多様なフィルタに応用可能な多重モ ード誘電体共振器を実現することが可能とな る。

 本発明の実施形態について図面を参照し� ��がら説明する。以下では、2つの共振モード (2重モード)に対応して周波数特性に2つのピ� �クを有する誘電体共振器に対して本発明を� �用する場合に関し、構造が異なる2つの実施� ��態を説明する。

 (第7の実施形態)
 第7の実施形態の誘電体共振器の構造につい て図72および図73を用いて説明する。図72は、 第7の実施形態の誘電体共振器の上面図であ� �、図73は、図72の誘電体共振器の側面図であ� ��。図72および図73に示されるように、第7の� �施形態の誘電体共振器は、誘電体共振器本� �(誘電体共振素子と称することがある)10と、� ��体ケース11と、支持台12と、入力端子(電気� �号入力部と称することがある)13と、出力端� �(電気信号出力部と称することがある)14と、� ��電体調整片15と、支持棒16とを備えて構成さ れる。

 誘電体共振器本体310は、円柱の一部が切� ��された形状を有し、円筒状の導体ケース11� �囲まれたキャビティー内の略中心部に配置� �れている。誘電体共振器本体310の底面は、� �体ケース11に取り付けられた支持台312により 固定されている。誘電体共振器本体310は、所 定の比誘電率を有する誘電体材料を用いて形 成されている。誘電体共振器本体310と外部空 間の間は、周囲の導体ケース311により電気的 に遮断された状態にある。また、支持台312は 、例えばアルミナ等で形成され、円筒状の形 状を有する。

 入力端子313および出力端子314は、それぞ� ��導体ケース311の側面に取り付けられている� ��入力端子313は、外部から供給される入力信� ��が供給される端子であり、出力端子314は、� ��数の共振モードで励振された出力信号を外� ��に出力する端子である。図72の下部に便宜� �X軸とY軸を示しているが、誘電体共振器本体 310の中心軸から見て、入力端子313の位置はX� �向に配置されるとともに、出力端子314の位� �はY方向に配置されている。すなわち、入力� ��子313と出力端子314は、誘電体共振器本体310� ��円形断面を含む平面内で、互いに直交する� ��置関係にある。なお、入力端子313および出� ��端子314を、互いに入れ替えて配置した構成� ��してもよい。

 誘電体共振本体310の切削面310aは、その法 線が水平面内において上記X軸とY軸のそれぞ� ��に対し45度の角度をなすよう形成されてい� �。このような角度で切削面310aを形成するこ� ��は、誘電体共振器本体310が2つの共振モード を励振するための構造の一例である。図72に� ��す切削面310aの切削量H、すなわち、切削前� �誘電体共振器本体310の円形断面の外周位置� �ら切削面310a中央位置までの距離は、共振モ� ��ドの特性に大きく影響するので、所望の特� ��が得られる最適な切削量Hを定めることが望 ましい。

 誘電体調整片315は、誘電体共振器本体310� ��上面に対向配置され、誘電体共振器本体310� ��中心軸が一致する円柱状の形状を有する。� ��7の実施形態においては、誘電体調整片315の 円形断面の直径が誘電体共振器本体310より十 分小さく設定されるとともに、誘電体調整片 315は誘電体共振器本体310と同一の誘電体材料 を用いて形成される。また、誘電体調整片315 の上部には支持棒316が取り付けられ、誘電体 調整片315の垂直方向の位置を支持棒316により 変化させることができる。これにより、誘電 体共振器本体310と誘電体調整片315の間の距離 D(図73参照)を自在に調整可能である。

 第7の実施形態の構成において、入力端子 313および出力端子314の各配置と切削面310aの� �置は垂直方向に沿って対称的な関係にある� �で、誘電体調整片315が垂直方向に変位した� �き、2つの共振モードの電界に対して概ね等� ��い作用を与える。その結果、2つの共振モー ドに対応する2つの周波数が連動して変化す� �ことになるが、この点について詳細は後述� �る。

 次に図74は、第7の実施形態の誘電体共振� ��の等価回路を示す図である。図74に示す等� �回路は、入力端子313と出力端子314の間に直� �接続されたキャパシタンスC3、C4、C5と、ノ� �ドN1とグランドの間に並列接続されたキャパ シタンスC1およびインダクタンスL1と、ノー� �N2とグランドの間に並列接続されたキャパシ タンスC2およびインダクタンスL2により構成� �れる。

 キャパシタンスC1およびインダクタンスL1 は、誘電体共振器の一方の共振モードに対応 する共振回路を構成する。また、キャパシタ ンスC2およびインダクタンスL2は、誘電体共� �器の他方の共振モードに対応する第2の共振� ��路を構成する。キャパシタスC3は、入力端� �313と第1の共振回路の間の結合容量であり、� ��ャパシタンスC5は、出力端子314と第2の共振� ��路の間の結合回路である。さらに、キャパ� ��タンスC4は、切削面310aにより形成される断� ��結合容量である。

 図74に示される各回路素子の定数は、誘� �体共振器を構成する部材の材料やサイズに� �存して変化する。特に、誘電体共振器本体31 0に形成される切削面310aの位置およびサイズ� ��より、キャパシタンスC1、C2、C4とインダク� ��ンスL1、L2のそれぞれの値が変化して共振モ ードの特性を左右するので、最適な切削面310 aを形成することが重要となる。

 次に、第7の実施形態の誘電体共振器の特 性について、図75~図77を参照して説明する。� ��こで、誘電体共振器本体310と誘電体調整片3 15のサイズとしては、例えば、誘電体共振器� ��体310は、直径が約40mmで高さが約10mm、誘電� �調整片315は、直径が約10mmで高さが約0.25mmに� ��定され、誘電体調整片315の調整範囲は、誘� ��体共振器本体310との間の距離Dが1~5mmの範囲� ��変位する場合を想定する。

 図75は、誘電体共振器における伝送信号� �周波数特性を示している。2GHz近辺の比較的� ��い周波数範囲において、入力端子313から出� ��端子314に伝送される信号の損失をグラフで� ��している。また、図75においては、上述の� �離Dとして3通りの場合(D=1、3、5mm)のそれぞれ の周波数特性を比較して示している。図75か� ��わかるように低周波数側の第1の周波数と、 高周波側の第2の周波数で、それぞれ損失が0( dB)に近接するピークを有し、それ以外の周波 数では損失が大きくなる。

 図75の周波数特性における2つのピークは� ��誘電体共振器の2つの共振モードに対応して 生じるものである。第1の周波数をFL、第2の� �波数をFHとしたとき、両者の間には200MHz程度 の周波数差がある。そして、誘電体調整片315 の距離Dが、1mm、3mm、5mmと増加していくにつ� �、その周波数特性における第1および第2の周 波数FL、FHは、ともに高くなることがわかる� �

 また、図75の周波数特性には、上記周波� �FL、FHの上向きの2つのピーク以外に、下向き のピークが存在する。これらの周波数特性の 下向きのピークは、減衰極と呼ばれる。一般 に、フィルタ特性には急峻さが要求されるの で、減衰極が存在することは好ましい。周波 数特性の減衰極は、誘電体共振器本体310に形 成される切削面310aの位置に応じて発生させ� �ことができる。

 図76は、距離Dの変化と周波数特性の関係� ��示している。図76に示すように、第1の周波� ��FLおよび第2の周波数FHに加え、これらの平� �周波数FA(FA=(FL+FH)/2)の距離Dに対する変化をグ ラフで示している。上述の周波数特性を反映 して、距離Dが大きくなるにつれて各周波数FL 、FH、FAが緩やかに増加することがわかる。� �た、各周波数FL、FH、FAの距離Dに対する変化� ��同様の傾向で互いに連動しているが、これ� ��上述したように2つの共振モードに対する誘 電体調整片315の変位の作用に基づいている。

 図77は、距離Dの変化と上述の平均周波数F Aおよび結合係数kの関係を示している。ここ� ��、結合係数kは、k=(FH-FK)/FAで求められ、第1� �周波数FLと第2の周波数FHが相対的に離れてい る度合いを表す量である。なお、図77の周波� ��軸は、平均周波数FAの変化を拡大して示す� �め、図76よりも狭い範囲のスケールで表され る。平均周波数FAは、距離Dが小さいほど増加 量が大きく、D=5mmで最大となることがわかる� ��また、結合係数kは、距離Dの全ての範囲内� �安定的に約0.01の値を保つことがわかる。

 図77の例では結合係数kが約0.01の値を保っ ているが、誘電体共振器本体310に対する切削 量H(図72)を変えることにより異なる結合係数k を設定可能である。図77を基準に結合係数kを 大きくする場合は切削量Hを増加させ、結合� �数kを小さくする場合は切削量Hを減少させれ ばよい。設定すべき結合係数kの適正な値は� �第7の実施形態の誘電体共振器を組み込む回� ��において必要な周波数特性に応じて定まる� ��

 なお、図75~図77においては、第7の実施形� ��の誘電体共振器を用いて得られる特性の一� ��を示したものであり、実際には設計条件に� ��じて多様な特性を実現することができる。� ��に、誘電体共振器本体310と誘電体調整片315� ��それぞれのサイズについては周波数特性に� ��える影響が大きいので、所望の設計条件を� ��適に設定することが望ましい。

 以上説明したように、第7の実施形態の誘 電体共振器が図75~図77に示す特性を有するの� ��、結合係数kを一定に維持しながら、誘電体 調整片315により第1および第2の周波数FL、FHを 連動して調整することが可能となる。例えば 、本実施形態の誘電体共振器を用いてフィル タを構成すれば、第1および第2の周波数FL、FH を含む通過周波数帯域を自在に可変させるこ とができる。この場合、距離Dの変化に対し� �各周波数FL、FH、FA(図77)をきめ細かく変化さ� ��ることができるので、高精度な周波数調整� ��可能な帯域可変型フィルタへの応用が容易� ��なる。また、周波数調整の手段として垂直� ��向に変位可能な誘電体調整片315を用いたの� ��、ネジ部材や円柱穴等の構造を採用する場� ��の伝送信号の損失や加工の困難性等を避け� ��ことができる。

 次に、第7の実施形態の変形例について説 明する。図78は、第7の実施形態の変形例に係 る誘電体共振器の上面図であり、図79は、図7 8の誘電体共振器の側面図である。図78および 図79に示すように、第7の実施形態の変形例は 、図72および図73に示す誘電体共振器本体310� �構造を変更したものである。図79において、 誘電体共振器本体10の切削面310bは、側面方向 から見て凹状の断面に形成されている。すな わち、誘電共振器本体310の側面のうち、中心 軸方向の中央付近が部分的に切削され、上面 側と底面側は切削されていない。なお、図78� ��よび図79において、誘電体共振器本体310と� �の切削面310b以外は、図72および図73と同様の 構造となっている。図78および図79の切削面31 0bの構造は一例であって、凹状の断面の位置� ��幅については変更可能である。第7の実施形 態の変形例において、図78および図79の切削� �310bを形成する場合であっても、寸法条件等� ��適切に設定すれば、図75~図77に示すような� �性を実現することができる。

 (第8の実施形態)
 次に、第8の実施形態の誘電体共振器の構造 について図80および図81を用いて説明する。� �80は、第8の実施形態の誘電体共振器の上面� �であり、図81は、図80の誘電体共振器の側面� ��である。第8の実施形態の誘電体共振器は、 第7の実施形態とは異なる形状の誘電体共振� �本体320を備えている。なお、導体ケース311� �支持台312、入力端子313、出力端子314、誘電� �調整片315、支持棒316については、第7の実施� ��態と同様の構造となっている。

 図80に示すように、第8の実施形態の誘電� ��共振器本体320は、円柱ではなく八角形の断� ��形状を有し、その中心軸が図72と同様の位� �となるように配置されている。また、図80の 誘電体共振器本体320において、中心軸から見 て図72の切削面310aと同じ方向の一辺に切削面 320aが形成されている。誘電体共振器本体320� �断面内では、切削面320aの側の一辺が他の辺� ��比べて距離H’だけ中心軸との距離が近くな っている。また、誘電体調整片315については 、図72と同様の構造であり、支持棒316を誘電� ��共振器本体320の中心軸方向の回転軸に対し� ��回転させることで誘電体共振器本体320との� ��離D(図81)を調整することができる。

 次に、第8の実施形態の誘電体共振器の特 性について、図82および図83を参照して説明� �る。図82は、第8の実施形態の誘電体共振器� �おいて、第7の実施形態の図75と同様、伝送� �号の周波数特性をグラフに示している。図82 においては、上述の距離Dとして、D=1mmと、D=4 .5mmの2通りの周波数特性を比較して示してい� ��。図82からわかるように低周波数側と高周� �側でそれぞれピークを有する点については� �図75と同様となる。なお、図82では、各ピー� ��が現れる周波数や減衰領域の特性が図75と� �なっているが、これは各構成部材のサイズ� �の条件の相違によるものである。

 図83は、第8の実施形態の誘電体共振器に� ��いて、第7の実施形態の図77と同様、距離Dの 変化と平均周波数FAおよび結合係数kの関係を 示している。図83からわかるように、距離Dが 増加するほど平均周波数FAが増加するととも� ��、結合係数kは距離Dが変化しても、ほぼ一� �値を保つ。このように、図83の特性は、第7� �実施形態の図77とほぼ同様の傾向で変化する 。

 次に、第8の実施形態の変形例について説 明する。図84は、第8の実施形態の変形例に係 る誘電体共振器の上面図であり、図85は、図8 4の誘電体共振器の側面図である。図84および 図85に示すように、第8の実施形態の変形例は 、図78および図79に示す第7の実施形態の変形� ��と同様の観点から、誘電体共振器本体320の� ��造を変更したものである。図85において、� �電体共振器本体320の切削面20bは、図79と同様 、側面方向から見て凹状の断面に形成されて いる。なお、図84および図85において、誘電� �共振器本体320とその切削面320b以外は、図80� �よび図81と同様の構造となっている。図84お� ��び図85の切削面320bの構造は一例であって、� ��状の断面の位置や幅については変更可能で� ��る。

 次に、第8の実施形態の変形例に係る誘電 体共振器の特性について、図86および図87を� �照して説明する。図86は、第8の実施形態の� �形例において、図82と同様、伝送信号の周波 数特性をグラフに示している。図86において� ��、上述の距離Dとして、D=1mmと、D=4mmの2通り� ��周波数特性を比較して示している。図86の� �性についても、図82の場合とほぼ同様の傾向 が現れることがわかる。

 図87は、第8の実施形態の変形例に係る誘� ��体共振器において、図83と同様、距離Dの変� ��と平均周波数FAおよび結合係数kの関係を示� ��ている。図87の特性についても、図83の場合 とほぼ同様の傾向が現れることがわかる。

 上述の2つの実施形態に基づいて本発明の 内容を具体的に説明したが、本発明は上記各 実施形態の限定されるものではなく、その要 旨を逸脱しない範囲で種々の変更を施すこと ができる。例えば、上記各実施形態では、誘 電体調整片315が誘電体共振器本体310、320の上 面に対向配置される場合を説明したが、支持 台312の構造を変えることで、誘電体調整片315 が誘電体共振器本体310、320の底面に対向配置 される構造としてもよい。この場合の作用効 果は、他の条件が同じである場合、概ね上記 各実施形態と同様である。また、上記各実施 形態では、誘電体調整片315が誘電体共振器本 体310より小さい直径の柱状に形成される場合 を説明したが、誘電体調整片315を他の形状で 形成することを排除するものではない。例え ば、断面が多角形の組み合わせからなる形状 で誘電体調整片315を形成してもよい。さらに 、上記各実施形態では、誘電体調整片315が誘 電体共振器本体310、320と同一の誘電体材料を 用いて形成される場合を説明したが、誘電体 共振器本体310、320と比誘電率が異なる誘電体 材料を用いて誘電体調整片315を形成してもよ い。

 一方、上記各実施形態では、誘電体共振� ��本体310、320が、切削面310a、310b、320a、320bで 切削される場合を説明したが、かかる切削方 法に限定されるものではない。誘電体共振器 本体310、320の切削面310a、310b、320a、320bの配� �や切削方法は、本発明の作用効果が得られ� �範囲内で自在に変更することができる。こ� �場合、上記各実施形態では、誘電体共振器� �体310が2つの共振モードを励振する構造を示� ��たが、切削方法の工夫により、さらに多く� ��共振モードを励振し、複数のピークを有す� ��周波数特性を実現してもよい。また、上述� ��各切削面310a、310b、320a、320bを形成すること は、誘電体共振器本体310、320が2つの共振モ� �ドを励振するための側面構造の一例であっ� �、異なる側面構造を採用してもよい。

 さらに、上記各実施形態においては、誘� ��体調整片315により周波数特性を調整する構� ��を説明したが、誘電体調整片315に加えて、� ��の周波数調整機構を設けてもよい。すなわ� ��、誘電体調整片315では2つの周波数FL、FHが� �動して変化するが、両者を個別に変化させ� �必要がある場合は、上記の周波数調整機構� �用いて調整することができる。例えば、入� �端子313および出力端子314に対向する位置(反� ��側の導体ケース11の壁面)に金属ビスからな� ��周波数調整機構や、あるいはビスの先端に� ��属片および誘電体片を装荷した周波数調整� ��構を設けることができる。このような周波� ��調整機構は自由に設置できるが、本発明の� ��用効果を得られる範囲内であることが前提� ��ある。

 本発明を詳細にまた特定の実施態様を参� ��して説明したが、本発明の精神と範囲を逸� ��することなく様々な変更や修正を加えるこ� ��ができることは当業者にとって明らかであ� ��。

 本出願は、2007年9月19日出願の日本特許出願 (特願2007-242092)、
2007年9月19日出願の日本特許出願(特願2007-24209 3)、
2007年9月19日出願の日本特許出願(特願2007-24209 4)、
2007年10月11日出願の日本特許出願(特願2007-2653 82)、
2008年9月4日出願の日本特許出願(特願2008-227550 )、
2008年9月4日出願の日本特許出願(特願2008-227551 )、
2008年9月4日出願の日本特許出願(特願2008-227552 )、
2008年9月4日出願の日本特許出願(特願2008-227644 )、
に基づくものであり、その内容はここに参照 として取り込まれる。