以下、この発明の実施形態を添付図面に� ��づいて説明する。

 図1、図2に示すように、実施形態に係る� �性部材案内装置1aは、ウエブの一面Sの搬送� �インを跨る機枠11と、複数のプーリ21、31、41 を同心に回転中心軸方向に並べて着脱可能な 駆動軸12aと、駆動軸12aの正逆回転を制御する 駆動部12と、プーリ21、31、41と1対1で設けら� �た従動プーリ22、32、42と、各プーリ対ごと� �巻回する伝動ベルト23、33、43と、伝動ベル� �23、33、43ごとに設けられたガイド着脱部24、 34、44と、ガイド着脱部24、34、44ごとに取り� �けられたガイド25、35、45とを備えている。� �エブの送り方向は、ウエブが上流から下流� �向かって流れる方向であり、図1中に下向き� ��矢線で示す。ウエブ幅方向は、ウエブの一� ��Sを一側縁から他側縁に亘る方向である。な お、ガイド25等を直接に伝動ベルト23等に固� �することもできる。

 駆動軸12aは、所定範囲内のプーリ径を有� ��るプーリであれば、同心かつ回転中心軸方� ��に並べられるようになっている。このため� ��駆動軸12aに装着する複数のプーリ21、31、41� ��でプーリ径比を設定をすることができる。� ��動軸12aと各プーリ21、31、41とは、ボルト止� ��で固定するようになっている。なお、複数� ��プーリ21、31、41を同心に回転中心軸方向に� ��べて着脱可能な限り、他の着脱構造を採用� ��ることができる。

 プーリ21等、従動プーリ22等、及び伝動ベ ルト23、33、43は、無給油で使用可能であって 所望の送り精度を得られる限り、平形、V形� �歯付き形等を問わない。滑りによる誤差を� �止するため、特に、歯付きベルト、プーリ� �採用することが好ましい。

 駆動部12は、駆動軸12aと同心の回転軸を� �する回転源と、回転源を制御する制御部と� �らなっている。回転源には、サーボモータ� �利用されている。制御部は、周知のモータ� �御技術により、回転速度制御、回転角制御� �正逆回転切換制御、回転開始・停止制御を� �うようになっている。

 ガイド着脱部24、34、44の重量は、ガイド� ��ール13に支持されている。ガイドレール13は 、ガイド着脱部24、34、44をウエブの一面Sと� �行に支持し、ガイド着脱部24、34、44をウエ� �の一面Sのウエブ幅方向に案内するようにな� ��ている。

 複数のプーリ21、31、41に巻回された伝動� ��ルト23、33、43は、ガイドローラ14により、� �イドレール13と接触しないように持ち上げら れている。なお、伝動ベルト23、33、43のテン ションは、図示省略の周知のベルトテンショ ン調整機構により、それぞれが巻回されるプ ーリ21、31、41のプーリ径に応じて適宜に調整 することが可能になっている。

 ガイド25、35、45は、ウエブの一面Sの上方 から弾性部材Y1、Y2、Y3が先端部の案内孔に通 されている。弾性部材Y1、Y2、Y3は、伸張状態 を保ったまま一連に送られる。ガイド25、35� �45は、ガイド着脱部24、34、44に装着された状 態で伝動ベルト23、33、43に対して位置固定さ れる。

 弾性部材Y1、Y2、Y3がウエブの一面Sに接触 する位置は、ガイド25、35、45のウエブ幅方向 の移動によって変化させられる。ガイド25、3 5、45のウエブ幅方向の位置変化と上記弾性部 材Y1、Y2、Y3の接触位置変化とは、所定の精度 で相関する。これは、ガイド25等がウエブ幅� ��向に移動したときに弾性部材Y1、Y2、Y3が弛� ��ことはなく緊張し、直線状を保つことがで� ��るためである。上記相関性を所定の範囲に� ��られる限り、弾性部材Y1、Y2、Y3の形態、素� ��は特に限定されない。

 ガイド25、35、45は、ガイドレール13の案� �により、ウエブの一面Sに対して平行な面に� ��ってウエブ幅方向に移動する。このため、� ��動ベルト23、33、43の送り量がガイド25、35、 45のウエブ幅方向の送り量に直結する。この� ��め、ガイド25、35、45のウエブ幅方向の送り� ��差をプーリ径のみに基いて設定を簡単に行� ��うことができる。すなわち、ウエブ幅方向� ��関して、弾性部材Y1-Y2間の間隔は、プーリ21 とプーリ31間のプーリ径比で決まり、弾性部� ��Y2-Y3間の間隔は、プーリ31とプーリ41間のプ� ��リ径比で決まり、及び弾性部材Y1-Y3間の間� �は、プーリ21とプーリ41間のプーリ径比で決� ��る。駆動部12より駆動軸12aを正回転させる� �、弾性部材Y1、Y2、Y3間の間隔はウエブ幅方� �の一端側に変化し、逆回転させると、逆方� �に変化する。なお、ガイド25、35、45のそれ� �れ又は複数の中の一部を、ウエブの一面Sに� ��して傾斜した面に沿って移動するように設� ��た構成を採用することも可能である。

 例えば、プーリ21、31、41をプーリ径の大� ��さ順に並べて駆動軸12aに装着すれば、駆動� ��12aを回転させる間、プーリ径比に応じて、� ��動ベルト23、33、43間の送り量差、ひいては� ��イド25、35、45間の送り量差が並び順に生じ� ��。その結果、あるガイドで導く弾性部材と� ��のガイドで導く弾性部材の曲がり具合も並� ��順に大きくなり、隣り合う弾性部材間のウ� ��ブ幅方向の間隔は、並び順に次第に大きく� ��る。

 以下、実施形態に係る弾性部材案内装置� ��一使用例を説明する。図3に例示するように 、ウエブの一面Sに対して、ウエブ幅方向の� �端側に寄せて6本の弾性部材Y1~Y6を配置する� �め、弾性部材案内装置1a、1bが設けられてい� ��。また、ウエブの一面Sに対して、ウエブ幅 方向の他端側に寄せて4本の弾性部材Y7~Y10を� �置するため、弾性部材案内装置2a、2bが設け� ��れている。弾性部材案内装置1a、1bと弾性部 材案内装置2a、2bは、Y1~Y6とY7~Y10の間隔幅の変 化方向をウエブ幅方向に相反する方向にする ため、別個に設けられている。ウエブの一面 Sの上方に得られる設置スペースに限りがあ� �ため、弾性部材案内装置1aと1b、弾性部材案� ��装置2aと2bは、対をなす互いの駆動軸が同心 に対向するように送り方向に並べて設けられ ている。

 以下、弾性部材案内装置1a、1bを例に説明 する。弾性部材案内装置1bは、弾性部材案内� ��置1aと比して、上記の設置方向の相違、設� �方向の相違に応じたガイド移動制御方向の� �違、ガイドの初期位置の相違、及び駆動軸� �装着するプーリ径の相違を有している。

 ウエブは、全長に亘って同幅に形成され� ��ウエブのロールを供給源としている。ウエ� ��は、搬送ラインによってロールから巻き出� ��れ、一連に一方向へ送り続けられるように� ��っている。この例におけるウエブ幅方向は� ��ウエブの一面S上において送り方向と直交す る方向になっている。これは、ガイド25、35� �45、25’、35’、45’のウエブの一面Sに対す� �ウエブ幅方向の移動を最も効率よく行うた� �であり、このような直交方向に限定されな� �。

 ウエブとして、例えば、不織布、パルプ� ��ート、布地、フィルム等の中の1つ、又はこ れらの少なくとも1つを重ねた積層材等を用� �ることができる。

 弾性部材Y1~Y6は、弾性体のロールを供給� �としている。弾性部材Y1、Y2、Y3は、搬送ラ� �ンによってロールから巻き出され、一連に� �方向へ送り続けられるようになっている。� �性部材Y1等は、上記相関性を所定の範囲に得 易くするため、全長に亘って同一横断面を有 し、ガイド25等のウエブ幅方向の移動に伴う� ��れや伸び等の変形を無視できるものが好ま� ��い。

 弾性部材Y1等として、例えば、糸ゴムを� �用することができる。

 弾性部材Y1等は、ウエブの一面Sに形成さ� ��た接着剤塗布域に重ねられた後、ウエブの� ��面Sと一体に搬送されるようになっている。

 ガイド25、35、45、25’、35’、45’の初期� ��置は、図1に示す状態のときであり、弾性部 材Y1~Y6が図3中のP1のライン上に接触する位置� ��設定されている。弾性部材Y1-Y2間、弾性部� �Y2-Y3間・・・弾性部材Y5-Y6間のウエブ幅方向� ��間隔は、ラインP1上で最小間隔になってお� �、ここを初期位置とする。図3中に示したP2� �ラインは、弾性部材Y1-Y2間等の間隔が最大間 隔になった位置を示している。上記最小間隔 及び最大間隔の値は、弾性部材Y1-Y2間、弾性� ��材Y2-Y3間・・・弾性部材Y5-Y6間で同一になっ ている。弾性部材Y1~Y6は、ウエブの一面Sに対 してウエブ幅方向に振幅をもち、かつ送り方 向に周期性をもった波状に固着する。

 図3のように弾性部材Y1~Y6を固着したい場� ��、プーリ21・・・41’間のプーリ径比は、最 小間隔にある各弾性部材Y1~Y6を最大間隔にす� ��までの送り量を基準に数値設計すればよい� ��例えば、P1上における最小間隔を5mm、P2上に おける最大間隔を30mm、弾性部材Y6をP1とP2間� �ウエブ幅方向の往復させる振幅を15mmとした� ��ときを考える。弾性部材Y6のP1上のウエブ幅 方向位置を基準にとると、弾性部材Y5のP2上� �ウエブ幅方向位置は、弾性部材Y6の振幅15mm� �最大間隔30mmを加算した位置となる。そして� ��弾性部材Y5のP1とP2間の振幅は、P1上の初期� �置における5mmをP2上の目標位置から差し引い た40mmとなる。同様に、弾性部材Y4~Y1のP1とP2� �の振幅を求めると、65mm、90mm、115mm、140mmと� �る。これら弾性部材Y1~Y6の各間における振幅 は、プーリ径比の設定により生じさせること ができる。すなわち、同じ弾性部材案内装置 1aを用いる弾性部材Y1~Y3用のプーリ21~41のプー リ径比は、プーリ21から順に140:115:90にすれば よい。また、弾性部材Y4~Y6用のプーリ21’~41� �のプーリ径比は、プーリ21’から順に65:40:15� ��すればよい。歯付きベルトの場合、プーリ� ��比は各プーリの歯数比といえる。

 ガイド25、25’等は、上記最小間隔の状態 から駆動部12が駆動軸12aを正回転させること� ��より、図3中における左方向に(ウエブ幅方� �の一端側から他端側に向かって)移動させら� ��る。その結果、間隔拡幅が行われる。やが� ��上記の最大間隔になると、駆動部12が駆動� �12aの回転を停止させる。このため、最大間� �となった配置域が送り方向に長さをもって� �成される。さらに一定時間経過後、駆動部12 が駆動軸12aを逆回転させることにより、ガイ ド25、25’等が右方向に移動させられる。そ� �結果、間隔縮幅が行われ、やがて上記最小� �隔に戻る。最小間隔に戻ると、駆動部12は直 ちに駆動軸12aを正回転に切り換え、再び上記 最大間隔にする。この一連の動作が繰り返さ れる。

 上記拡幅域と縮幅域における各弾性部材Y 1等の曲がり具合は、上記プーリ径と、駆動� �12aの回転速度と、ウエブの送り速度との関� �から決定することができる。曲がり具合の� �定を容易にするため、ウエブが一定速度で� �送されるようになっている。駆動軸12aの回� �速度は拡幅域及び縮幅域で等速とされ、か� �ウエブが一定速度で搬送されるため、拡幅� �及び縮幅域における弾性部材Y1等の曲がり具 合も同じになっている。その結果、ウエブの 一面S上に、上記の最大間隔となった配置域� �送り方向に長さをもって一定間隔で形成さ� �、各最大間隔域をつなぐ拡幅域と縮幅域がP1 を線対称軸として送り方向に対称に形成され ている。

 上記のように、実施形態に係る弾性部材� ��内装置1aは、プーリ径比の数値設計と、そ� �らプーリ21等を同心に装着する駆動軸12aの正 逆回転制御とによって弾性部材Y1-Y2間等の間� ��の設定を自在かつ簡単に設定をすることが� ��きる。また、同心かつ同期に回転するプー� ��21等のプーリ径比に応じてガイド25等がウエ ブ幅方向に送られるため、弾性部材Y1等の曲� ��り具合(送り方向の単位長さ当りにおけるウ エブ幅方向への変位量)も自在かつ簡単に数� �設計することができる。これらの特徴から� �上記対称性を正確に得ることができる。

 図3に示す収縮性ウエブの製造設備は、使 い捨て着用物品を製造するために利用するこ とができる。その一例として、横流れの製造 方法によって製造された使い捨て着用物品の 展開図を図4に示す。なお、図4中に右向き矢� ��で送り方向を示した。

 胴周り部の背側101と腹側102は、ウエブの� ��面Sとの間に弾性部材Y1~Y10を挟み込むように 別のウエブを貼り合わせる工程、弾性部材Y1~ Y10を断続的に切断して収縮力を弱める工程を 経た後、腹側と背側に分かれるように切断す る工程を行うことにより形成される。この切 断工程の際、背側101と一連に、脚通し孔LHの� ��部の背側一部分が形成され、腹側102と一連� ��、脚通し孔LHの縁部の腹側一部分が形成さ� �る。その後、胴周り部の腹背両側101、102の� �行間隔を拡げ、腹背両側101、102間を繋ぐよ� �に繋ぎ部材を固着する。繋ぎ部材は、解繊� �維等を内包する吸収体がカバーシートに固� �され、そのカバーシートに脚通し孔LHの縁部 の残りの部分を形成されたものとなっている 。繋ぎ部材を固着後、図4の展開体が下流側� �ら順次に形成される。この展開体を腹背両� �101、102が重なるように二つ折りし、その送� �方向両端の重なり部分を接合することによ� �パンツ形の使い捨て着用物品が下流側から� �次に形成される。その後、使い捨て着用物� �は個別に切り分けられる。図示の展開体と� �り方向との関係から明らかなように、横流� �の製造方法において、胴周り部は、左右幅� �向が送り方向と一致する向きで形成される� �なお、上記横流れの製造方法においては、� �周り部の背側101と腹側102を接合する工程に� �えて、図4の展開体に対して、胴周り部の背� ��101と腹側102を繋ぐための着用テープの取り� ��け工程を施すこともできる。

 上記のように完成した使い捨て着用物品� ��、胴周り部の背側101と腹側102と、繋ぎ部103� ��、左右一対の脚通し孔LHとを有している。� �周り部は、腹背両側101、102が同一幅をもっ� �胴を周方向に取り囲む部分からなる。繋ぎ� �103は、腹背両側101、102と一連の他の部分と� �ぎ部材とからなる。

 上記脚通し孔LHの切断加工を施すと、そ� �付近にテンションが負荷されずウエブが弛� �ため、弾性部材Y1~Y10を固着後に、脚通し孔LH を形成する。このため、脚通し孔LHの縁部と� ��る部位を予め決定し、この部位を避けるよ� ��に弾性部材Y1~Y10を固着する。パンツ形の使� ��捨て着用物品又は展開体の切り分け線は、� ��3中のラインP1としている。

 ウエブの一面Sにおける背側101となる部分 に対して、弾性部材Y5、Y6が波状に固着され� �また、送り方向に平行な複数本の弾性部材� �固着されている。ウエブの一面Sにおける腹� ��102となる部分に対して、弾性部材Y7、Y8が波 状に固着され、また、送り方向に平行な複数 本の弾性部材が固着されている。腹背両側101 、102において送り方向に平行に固着された弾 性部材は、ウエブ幅方向に強制的に案内する 必要がないため、弾性部材案内装置1a、1b、2a 、2bを用いずに別の時期に固着されている。

 ウエブの一面Sにおける繋ぎ部103の背側と なる部分に対して、弾性部材Y1~Y4が波状に固� ��されている。ウエブの一面Sにおける繋ぎ部 103の腹側となる部分に対して、弾性部材Y9、Y 10が波状に固着されている。

 弾性部材Y1、Y10に沿った切断部分が生じ� �ように脚通し孔LHの縁部が形成されている。 その結果、脚通し孔LHの縁部のフィット性が� ��胴周り部の下で弾性部材Y1、Y10により高め� �れ、着用時の下ずりが防止されている。

 この例のように、実施形態に係る弾性部� ��案内装置1a等を用いれば、脚通し孔LHの縁部 の部位を基準に各弾性部材Y1~Y10を正確に波状 に配置し、フィット性を高めることができる 。

 なお、この実施形態では、異なるプーリ� ��を有するプーリ21等を回転中心軸方向にプ� �リ径の大きさ順に並べた例を説明したが、� �一のプーリ径を有するプーリを回転中心軸� �向に並べると、複数の弾性部材を常に平行� �保つことができる。

 また、この実施形態では、弾性部材Y1-Y2� �等の各間で異なる間隔値に設定をすること� �可能である。例えば、弾性部材Y1-Y2間の最大 間隔<弾性部材Y2-Y3間の最大間隔<弾性部� �Y3-Y4間の最大間隔<弾性部材Y4-Y5間の最大間 隔<弾性部材Y5-Y6間の最大間隔となるように プーリ径比で設定をすることができる。逆の 方向に間隔変化を与えることもプーリ径比で 設定をすることができる。

 また、この実施形態では、ガイド25等ご� �に2以上の案内孔を設けて2以上の弾性部材を 案内させることもできる。1のガイドに案内� �れる2以上の弾性部材と、他のガイドに案内� ��れる2以上の弾性部材との間における全体と しての間隔は、自在かつ簡単に設定をし、正 確に配置することができる。

 また、この実施形態では、ガイド25等を1� ��ガイドレール13により案内するため、ガイ� �25、35、45のいずれかが他のガイドを追い越� �ようにプーリ径比を設定することができな� �。例えば、弾性部材Y1と弾性部材Y2を交差さ� ��たい場合、ガイド25とガイド35を、別個のガ イドレールを設けることによりガイド25とガ� ��ド35の一方が他方を追い越しすることを可� �とし、プーリ21とプーリ31のプーリ径比を、� ��イド25とガイド35の一方が他方を追い越すよ うに設定をすればよい。

 この実施形態では、図3に示すように弾性 部材案内装置1a、1bを送り方向に並ぶように� �けたため、上記のように別個のガイドレー� �を設けずとも、ウエブの一面S上で弾性部材� ��交差させることができる。例えば、1の弾性 部材案内装置1aに備わるガイド25等で案内す� �弾性部材Y1等と、他の弾性部材案内装置1bに� ��わるガイド25’等で案内する弾性部材Y4等と は、プーリ21等とプーリ21’等との間のプー� �径比や、互いの駆動軸の回転制御により、� �宜に交差させることができる。なお、相異� �るガイドで案内する弾性部材同士が空中で� �差及び接触しないようにすることは勿論で� �る。

 例えば、一例を図5に示すように、横流れ の製造方法においては、ウエブを利用して胴 周り部の腹背両側111、112を一体に形成しつつ 、ウエブのウエブ幅方向中間部を繋ぎ部のカ バーシートとして利用し、そこに吸収体113を 固着することができる。なお、図中に下向き 矢線で送り方向を示した。このようにウエブ にカバーシート部分があると、弾性部材Y1~Y4� ��Y7~Y10を図示のような波状に固着するに際し� ��脚通し孔LHの縁部にウエブ幅方向の一端側� �ら最も近いところに固着する弾性部材Y1と、 脚通し孔LHの縁部にウエブ幅方向の他端側か� ��最も近いところに固着すべき弾性部材Y10と� ��、脚通し孔LHの縁部を囲むようにウエブ幅� �向の中間部で交差させることができる。そ� �結果、弾性部材Y1、Y10により脚通し孔LHの縁� ��全域のフィット性が高められる。

 なお、図示の例では、弾性部材Y2~Y4、及� �Y7~Y9は胴周り部の腹背両側111、112におけるフ ィット性を高める目的で固着されている。係 る目的の弾性部材Y2~Y4、及びY7~Y9は、波状に� �着されており、これらの収縮力が胴周り部� �周方向に沿って作用しない。しかし、これ� �の収縮力が主として胴周り部の周方向に作� �するように弾性部材Y2~Y4、及びY7~Y9の波状が� ��められている。弾性部材Y2~Y4、及びY7~Y9は、 平行な波状を描いており、これら用のプーリ 径は同一に設定されている。ウエブ幅方向に 大きな振幅をもった弾性部材Y1、Y10用のプー� ��径は、弾性部材Y2用等のプーリ径に比して� �当大きく設定されている。なお、図示の例� �は、弾性部材Y1と弾性部材Y10を交差させるた め、図3に示すように、弾性部材案内装置1aと 弾性部材案内装置2aとを送り方向に同レベル� ��設置することはできない。弾性部材案内装� ��1aと弾性部材案内装置2aとは、送り方向にず らして設置し、ガイド25等の接触や弾性部材Y 1と弾性部材Y10との空中接触が生じないよう� �すればよい。

 図5のような例の他に、弾性部材Y3用のプ� ��リ41と弾性部材Y4用のプーリ21’との間のプ� ��リ径比の設定により、ガイド45を追い越す� �うにガイド25’を送り、弾性部材Y3とY4とを� �差させることができる。また、ガイド25等と ガイド25’等が相互にウエブ幅方向に干渉し� ��いため、互いの駆動軸の同方向回転により� ��性部材Y1~Y3の少なくとも1本と弾性部材Y4~Y6� �少なくとも1本とを交差させることもできる� ��

 また、実施形態に係る弾性部材案内装置1 a等は、縦流れの製造方法にも適用すること� �できる。例えば、図6に示す展開体と送り方� ��(図中に下向き矢線で示した。)との関係か� �明らかなように、縦流れの製造方法におい� �は、一連に送るウエブに対して、胴周り部� �背側121と腹側122をこの左右幅方向とウエブ� �方向とが一致する向きで送り方向に交互に� �成していく。ウエブのP1-P1間における送り方 向及びウエブ幅方向の中間部は、繋ぎ部のカ バーシートに利用され、ここに吸収体123が固 着される。脚通し孔LHの縁部は、ウエブ幅方� ��の両側を部分的に切断することで形成され� ��。縦流れの製造方法においても、脚通し孔L Hの縁部のフィット性を高める目的で弾性部� �を波状に固着するため、弾性部材案内装置1a 等を用いることができる。図示の例では、複 数本の弾性部材Y1~Y3、及びY8~Y10は、P1上から� �ぎ部の中央に近づく程に隣り合う弾性部材Y1 -Y2間、Y2-Y3間等の振幅差が大きくなっている� ��これにより、排泄物の漏洩を生じ易い股間� ��近と脚通し孔LHの縁部とのフィット性を幅� �く高め、防漏性の向上を図ることができる� �前記の振幅差を設けるため、プーリ径比は� �弾性部材Y1、Y10用、弾性部材Y2、Y9用、弾性� �材Y3、Y8用の順にプーリ径が小さくなるよう� ��設定されている。