以下、本発明の実施の形態について、図� ��を参照しながら説明する。なお、この実施� ��形態によって本発明が限定されるものでは� ��い。

 (実施の形態1)
 図1は本発明の実施の形態1の電動調理器の� �面断面図、図2Aは同電動調理器の平面図、図 2Bは同電動調理器の第一ピンが押されて通電� ��態の安全機構を正面においた断面図、図3は 同電動調理器の第二ピンが押されて通電不能 状態の安全機構を正面においた断面図である 。

 なお、本発明の実施の形態1の電動調理器 の基本的な構成は、図6において示した従来� �電動調理器と実質的に同じなので、同一部� �については同一符号を用い、その説明を省� �する。

 図1において、本体1は電動機2および通電� ��制御する通電機構7を内蔵している。第一ピ ン10は、通電機構7の通電を入切する。また、 可動機構9が第一ピン10の下側に、かつ通電機 構7の上部に設置されている。図2Aに示すよう に本体1の上部には、電動機2の軸を中心とし� ��略円環状のコップ受け部12を設け、その側� �にはコップ受け嵌合部12aが構成されている� �調理用コップ4の下側には、コップ受け嵌合� ��12aの溝に嵌合する調理用コップ嵌合部4aが� �けられている。このように調理用コップ4は� ��本体1に着脱自在に載置されている。

 図2A、図2B、図3において、第一ピン10は略 L字型であり、その表面に凸形状の水切りガ� �ド13が設けられている。第一ピン10の下部に� ��、金属製の摺動部10aが構成され、シーソー� ��造である可動機構9のシーソー部14を凸部10b� ��より受けている。同様に第二ピン11も略L字� ��であり、その表面には水切りガイド13が設� �られている。そして第二ピン11の下部には、 金属製の摺動部11aが構成され、可動機構9の� �ーソー部14を凸部11bにより受けている。

 可動機構9のシーソー部14は、軸15を中心� �して左右が上下し、第一ピン10が下がると第 二ピン11を上に、第二ピン11が下がると、第� �ピン10を上げるように構成されている。この ように第二ピン11は、第一ピン10と可動機構9� ��介して連動し、第一ピン10の動作方向と反� �方向に動作するようにしている。

 また、第一ピン10と連動した摺動部10aは� �通電機構7に連通して2分岐し、それぞれが絶 縁板16を有する接点押さえを構成している。� ��電機構7の接点18cは、バネ性を有するコンタ クト板の接点18aと接点18bとが、第一ピン10が� ��さえられ、絶縁板16が下がることにより接� �し、リード線19aとリード線19b間の通電が可� �な状態になる。接点18a、18b、18cの上部には� �防水カバー17が設けてある。

 また、第一ピン10を押し上げる第1のバネ2 0は第一ピン10に、第二ピン11を押し下げる第2 のバネ21は第二ピン11に設けられている。

 なお、コップ受け嵌合部12aは、開口部12b� ��有する略L字型をしている。また調理用コッ プ嵌合部4aは、開口部12bにおいてのみ挿入や� ��り外しをすることができるようになってい� ��。また底面凸部6は調理用コップ4の外側底� �に設けられ、第一ピン10は底面凸部6に押し� �まれる位置に配置されている。

 コップ受け嵌合部12a、調理用コップ嵌合� ��4aは、調理用コップ4を載置するために開口� ��12bの位置に調理用コップガイド部4aが揃っ� �ときに、調理用コップ4の底面凸部6が第二ピ ン11の上部を押圧する。

 第一ピン10と第二ピン11とは、コップ受け 部12と同心円上に配置してあり、各ピンの本� ��1上部を貫通する穴には、液体や調理物侵入 を防ぐシール用パッキン22が配置されている� ��

 調理用コップ4の調理用コップガイド部4a� ��、本体1のコップ受け部12のコップ受けガイ� ��部の開口部12bからのみ挿入され、初めに図3 のように第二ピン11を下側に押し下げる。第� ��ピン11の凸部11bにより、シーソー部14の第二 ピン11側が下がり、反対に第一ピン10の凸部10 bが持ち上げられる。このとき、第一ピン10が 、調理物により固着されていたとしても、固 着状態は解除される。このように調理用コッ プ4を本体1に装着するときに、第二ピン11を� �一ピン10より先に動作させている。

 その結果、第一ピン10は上がり、摺動部10 aの絶縁板16を介して押さえていたコンタクト 板18を持ち上げ、複数の接点18aと接点18bとが� ��点18cから離れることにより、リード線19aと� ��ード線19bの通電が切れた状態になる。調理� ��コップ4が回転し、調理用コップガイド部4a� ��、コップ受けガイド部の奥にセットされる� ��、図2に示すように、第一ピン10が押し下げ� ��れ、シーソー部14により、第二ピン11が持ち 上がる。そして第一ピン10の摺動部10aは下が� ��、絶縁板16がコンタクト板18の接点18a、接点 18bを接点18cに押し付け、リード線19aとリード 線19bの通電がつながる。このように、第一ピ ン10が底面凸部6により押し込まれているとき のみ、電動機2が通電可能になる。

 また、第一ピン10にかかるピンの上向き� �復帰力は、常に第二ピン11にかかるピンの下 向きの復帰力が加わる。そのため、第一ピン 10をスムーズに押し下げるなどの動作をさせ� ��ためには、第二ピン11を下げる第2のバネ21� �力は小さくする。なお第一ピン10を押し上げ る第1のバネ20は、単独でも安全装置として動 作することが望ましいので、第2のバネ21の圧 縮力よりも強く設定してある。

 次に調理物を取り出す、または注ぐため� ��調理用コップ4を本体1から取り外すには、� �び調理用コップ4を回転させて調理用コップ� ��イド部4aをコップ受け部12の開口部12bにあわ せる。図3に示すように第二ピン11が押し下げ られ、第一ピン10はシーソー部14により押し� �げられるので、必ず通電機構7は通電が切れ� ��状態になる。

 また、接点18aと接点18bのように接点を複� ��持っているので、一つの接点が固着しても� ��の接点が固着しない限り安全性は確保でき� ��。

 また、第一ピン10と第二ピン11はL字型に� �成されているので、本体1のピン用の穴から� ��体や調理物が浸入しても、接点18a、18b、18c� ��直接接触しないようになっている。

 また、第一ピン10と第二ピン11には、水き りガイド13が設けられているので、浸入した� ��体や調理物を安全な場所へ導くようになっ� ��いる。さらに接点18a、18b、18cの上部には防� ��カバー17が設けてあるので、液体や調理物� �接点に接触することはない。

 以上のように、本発明の実施の形態によ� ��ば、固着に対して安全性の高い電動調理器� ��提供することが出来る。

 (実施の形態2)
 図4Aは本発明の実施の形態2の電動調理器の� ��動機構の断面図、図4Bは図4Aの要部拡大図で ある。なお、上記本発明の実施の形態1の電� �調理器と同一部品については、同一符号を� �いてその説明を省略する。

 本発明の実施の形態2における電動調理器 の可動機構29は、2つの傾斜面を備えるととも にそれぞれの傾斜面は反対方向に傾斜した摺 動部24により形成されている。第一ピン10に� �けられた凸部10bは、摺動部24の傾斜面24aに接 し、第二ピン11に設けられた凸部11bは摺動部2 4の傾斜面24bに接している。

 摺動部24は、軸15を中心として第一ピン10� ��下がれば右へ移動し、第二ピン11の凸部11b� �傾斜面24bによって上に上げることにより第� �ピン11を上に押し上げる。逆に第二ピン11が� ��がれば、摺動部24は左に移動し、第一ピン10 を上に押し上げる。

 なお、傾斜面は2つに限定されるものでは なく第一ピン10、第二ピン11の形状等に応じ� �3つ以上としてもよい。

 以上のように本発明の実施の形態2によれ ば、摺動部24は単純な水平移動を行うのみで� ��り、シーソー部14に比べ容易かつ安定した� �動機構9とすることができる。

 (実施の形態3)
 図5Aは本発明の実施の形態3の電動調理器の� ��面図、図5Bは図5Aのレバー軸が第二ピンを押 えたときの隙間を説明する図である。なお、 本発明の実施の形態1、2の電動調理器と同一� ��品には、同一符号を付して、その説明を省� ��し、相違点についてのみ説明する。

 本発明の実施の形態3における電動調理器 の第二ピン11を押すレバー軸27は、図5Aに示す ように、調理用コップ4の開口部を蓋うコッ� �蓋26をセットすると、コップ蓋26の凸部26aが� ��バー軸27を下側に押さえ、その位置に調理� �コップ4の底面から突起した状態になる。す� ��わちレバー軸27は、コップ蓋26の着脱と連動 して動作し、調理用コップ4の外側底部に設� �られている。

 また、カッター5は調理用コップ4の内側� �部に装備され、電動機により回転駆動され� �。さらに、図5Bに示すように第二ピン11の調� ��用コップ4が載置されていない状態での隙間 28bは、レバー軸27が第二ピン11を押さえたと� �の隙間28aよりも大きく設定してある。

 これにより、レバー軸27は、本発明の実� �の形態1の調理用コップ4の底面凸部6と同じ� �能を果たすことになる。すなわち、コップ� �け嵌合部12a、調理用コップ嵌合部4aは、調理 用コップ4を載置するときに、第二ピン11の上 部をレバー軸27が押圧する。コップ蓋26を調� �用コップ4から外すと、調理用コップ4の着脱 時にレバー軸27は上に上がり、第二ピン11を� �圧し、第一ピン10も上に上がることにより通 電機構の通電を切り、カッター5を止めるこ� �ができる。すなわち、第一ピン10がレバー軸 27により押し込まれているときのみ電動機を� ��電可能にしている。

 また、調理用コップ4のレバー軸27が調理物� ��より固着していた場合に、本体1に調理用コ ップ4を着脱するとき、第二ピン11によりレバ ー軸27 は 必ず上に押されることにより、レバー軸27の� ��着を除去することができる。ここで調理用� ��ップ4を本体1に装着するとき、第二ピン11は 、第一ピン10より先に動作させている。

 以上のように、本発明の実施の形態3によ れば、電動調理器のレバー軸27がコップ蓋26� �有無により上下することにより、コップ蓋26 が調理用コップ4にセットされていない状態� �あってもカッター5の回転を止めることがで� ��る。

 また、レバー軸27が調理物などにより固� �した場合でも、第二ピン11がレバー軸27を上� ��押すのでレバー軸27の固着を除去し、より� �全な電動調理器とすることができる。