以下、本発明の実施の形態について図面� ��用いて説明する。なお、各実施の形態では� ��信回路を備えた送信器を対象に扱うが、受� ��回路を備えた受信器についても同様に適用� ��ることができ、送信回路と受信回路とを備� ��た通信装置についても同様に適用すること� ��できる。

 [第1の実施の形態]
 図1は、第1の実施の形態における送信器の� �成を示す分解斜視図である。図1に示す送信� ��は、人体などの電界伝達媒体に電界を誘起� ��てデータを送信する電界通信送信器である� ��送信器により利用者に誘起された電界は、� ��用者を介して受信器に到達して、受信器に� ��えられた電気光学結晶に結合する。これに� ��り、電気光学結晶の光学的性質が変化する� ��で、電気光学結晶にレーザ光を照射して、� ��の変化の度合いを検出することにより通信� ��行う。なお、図1に示す送信器は、例えば、 利用者がポケットやカバンなどに収納して使 用することができる。

 図1に示す送信器は、送信回路21などを収� ��した非導電性の筐体10の対向する表面のそ� �ぞれに信号電極11Aおよび接地電極11Bを配置� �、信号電極11A、接地電極11Bのそれぞれを絶� �フィルム12A,12Bで覆った構造である。図1に示 すように、筐体10はカードケース型の直方体� ��あり、信号電極11A、接地電極11Bは、筐体10� �表面の内の最も面積の大きな面の全面に配� �されている。信号電極11A、接地電極11Bには� �例えば、厚さが0.5mm程度の銅板などを用いる 。このように信号電極11A、接地電極11Bを筐体 10の外表面に配置することにより、利用者と� ��密着性を向上させることができる。

 図2は、図1に示した送信器の構成を示す� �面図である。図2に示すように、送信器の筐� ��10の内部には、送信回路21が内蔵されており 、筐体10の表面に配置された信号電極11Aは、� ��体10内部に配置された信号出力端子22と電気 的に接続されている。一方、接地電極11Bは、 送信回路21のGND23と電気的に接続されている� �筐体10の表面と信号電極11A、接地電極11Bとは 両面テープ(図示せず)などにより接着されて� ��る。また、信号電極11A、接地電極11Bのそれ� ��れを絶縁フィルム12A,12Bで覆うことにより、 人体に電流が流れないようになっている。

 このように、電界伝達媒体に電界を誘起� ��る信号電極11A、接地電極11Bを筐体10の外部� �配置することにより、信号電極11A、接地電� �11Bが筐体10内部に配置された送信回路21など� ��電子部品に接触することがないので、電界� ��達媒体に誘起される電界の減少を防ぐこと� ��できる。また、信号電極11Aおよび接地電極1 1Bを筐体10の外表面に配置することで、信号� �極11Aまたは接地電極11Bと電界伝達媒体との� �着性が向上する。なお、本実施の形態を、� �信回路の入力端子に信号電極11Aを接続した� �信器に適用した場合も、信号電極11Aにより� �信した信号成分が接地電極11Bへ抜けるのを� �制するので、上記送信器と同様に、通信品� �を改善するという効果を得ることができる� �

 図3は、第1の実施の形態における別の送� �器の構成を示す側面図である。図3に示す送� ��器は、図2に示したものに対して、金属板13A ,13B、絶縁フィルム14A,14Bを備えた点が異なる� ��のであり、その他の構成は図2に示したもの と同じであり、同じ構成要素には同じ符号を 付している。

 図3に示す金属板13A,13Bは、信号電極11A、� �地電極11Bを覆う絶縁フィルム12A,12Bの表面に� ��置され、信号電極11A、接地電極11Bとは絶縁� ��れている。また、金属板13A,13Bはさらに絶縁 フィルム14A,14Bに覆われている。このように� �信号電極11A、接地電極11Bをさらに金属板13A,1 3Bで覆うことにより、電界結合を改善すると� ��もに、信号電極11A、接地電極11Bを補強する� ��とができる。なお、金属板13A,13Bの代わりに 金属メッキした部材を用いてもよい。また、 信号電極11A、接地電極11Bの双方に金属板13A,13 Bを配置する構成に限らず、図4に示すように� ��片側だけに金属板13Bを配置してもよく、さ� ��に多層の構造としてもよい。

 さらに、信号電極11Aおよび接地電極11Bを� ��成する銅板の角を丸くし、例えば、図5に示 すように、電極31Aを楕円形の形状にすること により、信号電極11Aの角から接地電極11Bの角 へ向かう電界Eaを減少させることができる。

 したがって、本実施の形態によれば、信� ��電極11A、接地電極11Bを筐体10の表面に配置� �ることにより、信号電極11A、接地電極11Bが� �体10内部に配置された送信回路21などの電子� ��品に接触することがないので、電界伝達媒� ��に誘起される電界Ecの減少を防ぐことがで� �る。また、信号電極11Aと接地電極11Bとの距� �が保たれるので、信号電極11Aから接地電極11 Bへ向かう電界Eaが増大することがなく、電界 伝達媒体に誘起される電界Ecの減少を防ぐこ� ��ができる。さらに、信号電極11Aと電界伝達� ��体との密着性が向上するので、電界伝達媒� ��に誘起される電界Ecを増大することが可能� �なる。

 本実施の形態によれば、信号電極11Aおよ� ��接地電極11Bの角を丸くすることにより、信� ��電極11Aから接地電極11Bへ向かう電界Eaを減� �させることができるので、電界伝達媒体に� �起される電界Ecを増大することが可能となる 。

 本実施の形態によれば、信号電極11A、接� ��電極11Bを絶縁フィルム12A,12Bを介してさらに 金属板13A,13Bで覆うことにより、電界結合を� �善するとともに、信号電極11A、接地電極11B� �補強することができる。

 [第2の実施の形態]
 図6は、第2の実施の形態における送信器の� �極を示す平面図である。図6(a)は、筐体10内� �信号出力端子22に接続される信号電極41Aの平 面図であり、図6(b)は、筐体10内のGND23に接続� ��れる接地電極41Bの平面図である。第1の実施 の形態の図1で示した信号電極11A、接地電極11 Bは、筐体10の対向する面のほぼ全面に渡って 配置されているのに対し、図6に示す信号電� �41A、接地電極41Bは、筐体10の対向する面の一 部にのみ配置されている点で異なっている。

 図6に示すように、信号電極41Aと接地電極 41Bとは、電極が形成された部分と形成されて いない部分とが互いに反転した構造となって いる。これにより、送信器が電極の配置され た面をつまんで保持されたときに、信号電極 41Aと接地電極41Bとに同時に接触することが少 なくなるので、利用者に誘起される電界Ecを� ��ち消す電界Ebを減少させることが可能とな� �。

 また、電極が形成された部分と形成され� ��いない部分とが互いに反転した構造である� ��合に限らず、信号電極41Aに対向して配置さ� ��た接地電極41Bが信号電極41Aに対応する部分� ��存在していない構造であればよい。

 電極の配置は、図6に示したもののほかに 、例えば、図7(a)、図7(b)に示すように、一方� ��筐体10の表面の下半分に配置し、もう一方� �上半分に配置するものであってもよい。も� �ろん、上記に示した以外の形状であっても� �い。なお、図6、図7に示した電極は、第1の� �施の形態で示したように、筐体10の表面に配 置することが好ましいが、筐体10の内部に配� ��するものであってもよい。

 したがって、本実施の形態によれば、信� ��電極41Aと接地電極41Bとが相互に反転した形� ��で形成されていることにより、利用者が送� ��器を指でつまんだときなどに、信号電極41A� ��接地電極41Bとに同時に接触することが少な� ��なるので、通信品質の劣化を防ぐことがで� ��る。

 [第3の実施の形態]
 図8は、第3の実施の形態における送信器の� �極の構成を示す平面図であり、図8(a)は信号� ��極61Aの様子を示しており、図8(b)は接地電極 61Bの様子を示している。図8に示す信号電極61 Aと接地電極61Bとは、図1に示した送信器の筐� ��10の表面に配置するものである。

 図8に示すように、信号電極61Aは線状であ り、接地電極61Bは長方形の形状であって、信 号電極61Aと接地電極61Bとが非対称な形状とな っている。信号電極61Aと接地電極61Bとを非対 称な形状とすることにより、利用者が信号電 極61Aと接地電極61Bとに同時に接触したときに も、信号電極61Aと接地電極61Bとに接触する部 分の面積に差が大きく、打ち消される電界が 少なくなるので、受信器に到達する電界Efの� ��少を抑制することができる。

 なお、図8(a)に示す線状の信号電極61Aは、 図9に示すようにテープ状の電極で形成して� �よい。また、信号電極61Aの形状は、図8(a)に� ��すような渦巻き状に限らず、例えば、櫛形� ��どの形状であってもよい。さらに、図8(a),(b )を入れ替えて、信号電極61Aの形状を長方形� �ままとして、接地電極61Bを線状または帯状� �形状とするものであっても良い。

 図10は、第3の実施の形態における別の送� ��器の構成を示す説明図である。図1~7で示し� ��送信器が直方体であるのに対し、図10に示� �送信器は、キーホルダ型である点で異なっ� �いる。キーホルダの筐体10の外表面に信号電 極81Aを配置し、キーホルダのストラップ部分 に線状の接地電極81Bを配置し、絶縁部材82Bで 覆っている。信号電極81Aの周囲は、絶縁フィ ルム82Aで覆われている。信号電極81Aは送信回 路21の信号出力端子22に電気的に接続され、� �地電極81Bは送信回路21のGNDに電気的に接続さ れている。

 信号電極81Aと接地電極81Bが物理的に接触� ��てショートしないように、接地電極81Bの長� ��を短くしたり、接地電極81Bの下部を堅いプ� ��スチックの筒などで覆うなどして、接地電� ��81Bが曲がっても信号電極81Aに接触しないよ� ��になっている。

 図11は、第3の実施の形態におけるさらに� ��の送信器の構成を示す説明図である。図11� �示す送信器は、図10に示したものに対して、 信号電極91Aの外周に絶縁フィルム92Aを挟んで 金属板93Aを配置し、最外周を絶縁フィルム94A で覆ったものである。

 図12は、第3の実施の形態におけるさらに� ��の送信器の構成を示す説明図である。図12� �示す送信器は、図10に示したものに対して、 信号電極101Aにさらに線状の電極103Aを接続し� ��ものであり、電極103Aは絶縁部材104Aで覆わ� �ている。電極103Aは、信号電極101Aに接触して もショートすることがないので、多少曲がっ ても影響がない。

 したがって、本実施の形態によれば、信� ��電極61Aと接地電極61Bとを異なる形状にする� ��とにより、利用者が信号電極61Aと接地電極6 1Bに同時に接触したときにも、信号電極61Aと� ��地電極61Bとに接触する部分の面積に差が大� ��く、打ち消される電界が少なくなるので、� ��信器に到達する電界Efの減少を抑制するこ� �ができる。