図1は本発明の電磁波吸収体の第1形態例� �示す説明図である。この電磁波吸収体11は、 電磁波吸収構造の基本形状として、金属箔12� ��面上に仮想した一つの対称軸13に対して線� �称に、頂点14a同士を相対向させた2個一組の� ��角形状の一態様である水滴型(ティアドロッ プ型)の打ち抜き部14,14を形成することにより 、打ち抜いた部分の周りにスロット型ボウタ イのアンテナ素子15を、その給電点が短絡状� ��になるように形成したものである。このよ� ��な構造の電磁波吸収体11は、通常は、アン� �ナには電磁波と共振するために特性インピ� �ダンスにあわせた抵抗が必要であるが、ア� �テナ素子15の形状と大きさとを、遮蔽すべき 電磁波の周波数に合わせて適切に設定するこ とにより、給電点に抵抗を設けなくても特定 周波数に共振して電磁波を吸収することがで きる。

 図2は本発明の電磁波吸収体の第2形態例� �示す説明図である。なお、以下の各形態例� �説明において、前記第1形態例に示した電磁� ��吸収体の構成要素と同一の構成要素には同� ��の符号を付して詳細な説明は省略する。

 本形態例に示す電磁波吸収体21は、前記� �1形態例と同様に、金属箔12の対称軸13に対し て2個一組の水滴型の打ち抜き部14,14を線対称 に形成し、頂点14a同士を接続させて打ち抜く ことにより、アンテナ素子15の給電点を開放� ��態としている。このような構造の電磁波吸� ��体21は、ボウタイの長手方向の偏波に対し� �吸収特性を有している。

 図3は本発明の電磁波吸収体の第3形態例� �示す説明図である。本形態例に示す電磁波� �収体31は、前記第2形態例に示した頂点14a同� �を接続させた2個一組の打ち抜き部14,14を対� �軸13に沿って並列に形成することにより、給 電点を開放状態としたアンテナ素子15,15を並� ��に複数組み配置したものである。このよう� ��開放型のアンテナを2個並列に並べることに より、有効周波数帯域は狭くなるが、周波数 特性のQ値が大きくなり、電磁波吸収能力を� �くすることができる。

 図4は本発明の電磁波吸収体の第4形態例� �示す説明図である。本形態例に示す電磁波� �収体41は、前記第3形態例に示した電磁波吸� �体31を、シート状の絶縁物を介して2枚を重� �合わせたものであって、2枚の電磁波吸収体3 1の各対称軸13を直交させることにより、電磁 波の偏波面にかかわらず電磁波を吸収するこ とができる。

 図5は本発明の電磁波吸収体の第5形態例� �示す説明図である。本形態例に示す電磁波� �収体51は、金属箔12の面上に仮想した直交対� ��軸13X,13Yのそれぞれに対して線対称になるよ うに、すなわち、平面上のXY直交座標におけ� ��第1~第4の各象限内に一つずつの水滴型の打� ��抜き部14を、各打ち抜き部14の頂点14aを直交 対称軸13X,13Yの交点に向けてそれぞれ形成す� �ことにより、四つ葉のクローバー状の4個一� ��の打ち抜き部14,14の周りにスロット型ボウ� �イのアンテナ素子15,15を直角方向に二組形成 したものである。このように1枚の金属箔12に 二組のボウタイ型アンテナを直角に交叉する ように形成することによっても、前記第4形� �例と同様に、電磁波の偏波面にかかわらず� �磁波を吸収することができる。

 図6は本発明の電磁波吸収体の第6形態例� �示す説明図である。本形態例に示す電磁波� �収体61は、前記第5形態例に示した電磁波吸� �体51では各打ち抜き部14の頂点14a同士を離間� ��せて給電点を短絡状態としているのに対し� ��頂点14a同士を接続させることによって各給� ��点を開放状態としている。

 図7は本発明の電磁波吸収体の第7形態例� �示す説明図である。本形態例に示す電磁波� �収体71は、前記第6形態例に示した頂点14a同� �を接続させた4個一組の打ち抜き部14,14によ� �形成したアンテナ素子15,15からなるアンテナ 16を1枚の金属箔12に多数配列したものである� ��このように多数のボウタイ型アンテナを配� ��することにより、電磁波の吸収帯域は狭く� ��るが、電磁波の吸収性を強くすることがで� ��る。

 このような各形態例に示すようなボウタ� ��型のアンテナは、通常は電磁波の送受信を� ��うための電子部品として、その給電点イン� ��ーダンスに合わせて整合を取った電子機器� ��接続して使用されている。しかし、このよ� ��なアンテナを電磁波の吸収部品として使用� ��る場合には、この概念は不要となり、さら� ��、このような広い周波数特性を持つアンテ� ��構造では、給電点インピーダンスの整合条� ��がゆるくなり、給電点に抵抗を付加するこ� ��なく、短絡状態でも、開放状態でも、それ� ��れの周波数帯で、電磁波吸収体としての機� ��を持たせることができる。

 また、従来の前記導電性の材料は到来し� ��電磁波を反射することにより、前記FSS方式� ��到来した電磁波の位相を逆転させて反射さ� ��ることにより、それぞれ遮蔽効果を得てい� ��ため、電磁波を十分に遮蔽するためには広� ��面積を必要とするのに対し、本発明の電磁� ��吸収体では、電磁波を反射するのではなく� ��アンテナによって電磁波を吸収するため、� ��ンテナと同じ大きさ程度の狭い面積でも電� ��波を部分的に十分に遮蔽することができる� ��特に、反射方式ではなく吸収方式であるか� ��、アンテナ配置に欠損が生じても、その部� ��から電磁波が漏洩する量が少ないという効� ��もある。

 各打ち抜き部14の大きさ、すなわちボウ� �イ型形状の大きさは、対象とする電磁波の� �波数によって設定されるもので、金属箔12の 厚さは、表皮効果の顕著な1.5GHz以上では1μm� �下にすることができる。さらに、前記第5形� ��例で示したように、2組のボウタイを角度90� ��で配置することで、垂直偏波と水平偏波、� ��るいはその中間の偏波角度でも電磁波吸収� ��効果的に行うことができる。

 このような電磁波吸収体を、電磁波から� ��遮蔽を要する部屋の壁や物体、あるいは人� ��の場合はバッグや衣服等に貼り付けること� ��より、電磁波からの影響を減じることがで� ��る。また、ボウタイの形状と大きさ及び周� ��の金属の大きさを選ぶことにより、電磁波� ��吸収周波数を選択し、有用な周波数の電磁� ��は通過させることができ、無線LAN等におけ� ��通信障害の発生を防止できる。例えば、2.5G Hzを中心とした電磁波吸収特性を有する電磁� ��吸収体を、壁、天井、床に並べて貼り付け� ��ことにより、携帯電話の通信は可能なまま� ��、無線LANの2.5GHz帯域だけを選択的に吸収し� ��コンピュータ情報の盗聴を防ぐことができ� ��あるいは、近隣からの電磁波による無線LAN� ��妨害や混信を防ぐことができる。逆に、劇� ��やホール、病院の待合室や診察室、学校等� ��携帯電話の使用が禁止されている建物の場� ��には、携帯電話の制御周波数帯域を遮断し� ��携帯電話の使用を不可能にすることもでき� ��。

 さらに、図7の第7形態例に示す電磁波吸� �体71は、開放型の直交ボウタイアンテナを平 面に敷き詰めたアンテナ素子であり、いわゆ るアレイアンテナである。このような形状の 電磁波吸収体を防火用建材の2枚のプラスタ� �ボードの間に挟み込み、接着あるいはステ� �プラーで固定して1枚のボードとして取り扱� ��るようにすることにより、従来と同じ工法� ��電磁波吸収特性を有する壁を施工すること� ��できる。また、このような電磁波吸収体を� ��紙を貼る下地として用いることもでき、改� ��工事に使用する場合は、ボードの裏面に電� ��波吸収体を貼り、これを既設のボードの上� ��被せてから化粧の壁紙を貼るようにするこ� ��もできる。同様に、衣服の場合も、表地と� ��地との間に電磁波吸収体をあらかじめ挟み� ��んでおいたり、衣服の表面や裏面に電磁波� ��収体をあらかじめ接着したり、縫合したり� ��ておくことができる。

 また、第1乃至第6形態例に示す電磁波吸� �体を多数配列する場合や、第7形態例に示す� ��うに1枚の金属箔に多数のアンテナを配列す る場合は、隣り合うアンテナ同士の距離を短 くすることで、いわゆるアレイアンテナの特 性を強く出せる。このことから、隣接するア ンテナ同士の間隔を狭くすることにより、吸 収する周波数帯域幅は狭くなるが、電磁波の 吸収量を増やすことができる。したがって、 電磁波吸収体の間隔を調整することで、電磁 波吸収体を並べた壁面を透過する電磁波の透 過特性を制御することができ、例えば、前記 同様に、無線LANの2.5GHz帯域だけを吸収して室 内からの信号電波の漏洩を防ぎ、携帯電話等 の電波を透過させることができる。さらに、 アンテナの大きさや形状を選択して吸収周波 数特性が異なる電磁波吸収体を複数使用する ことで、複数の周波数帯域や、より広い周波 数帯域での電磁波吸収特性を持たせることが できる。

 また、基材が金属箔であるから、電磁波� ��収体を薄く、また、軽く形成することがで� ��るので、身体に付けて身体への電磁波の影� ��を低減することができる。例えば、図8に示 すように、第5形態例で示した2組のボウタイ� ��角度90度で配置した形状の電磁波吸収体51に おいて、厚さ18μmで、一辺の長さSが110mmの正� ��形の金属箔12に、アンテナ幅Wを30mm、ボウタ イ長さLを113mmのアンテナ素子15を形成したも� ��では、図9に示すように、800MHz~1.1GHzの範囲� �1/100以下、即ち、20dB以上の減衰能力を得る� �とができ、特に、1GHz前後では30dBの減衰能力 を有していることがわかる。

 このような優れた減衰能力を得られるこ� ��から、例えば、図10に示すように、携帯電� �の送信電力と危険距離との関係において、� �磁波遮蔽物や電磁波吸収体が介在しない場� �には、図10の線Aに示すように、送信電力が20 0mWの場合、安全のためには携帯電話から10cm� �度の距離を必要とするが、図8に示した形状� ��電磁波吸収体51を介在させることにより、� �10の線Bに示すように、危険距離を1cm程度に� �ることができる。したがって、バッグの中� �携帯電話を入れて携帯する場合、バッグの� �の携帯電話の周囲、あるいは、バッグが近� �する腹部や腰部等の衣服部分に前記電磁波� �収体51を配置することにより、携帯電話が発 する電磁波から人体を保護することができる 。

 図11は、本発明の電磁波吸収シートの一� �態例を示している。この電磁波吸収シート80 は、薄肉で柔軟性を有する樹脂製のフィルム や布等からなる基材81の一面に銅箔やアルミ� ��からなるアンテナ82を設けた電磁波吸収体83 の両面に、一面には薄肉で柔軟性を有する樹 脂製のフィルムや布等からなる表面材84を、� ��面には、同じく薄肉で柔軟性を有する樹脂� ��のフィルムや布等の反電磁波吸収体側に剥� ��紙を備えた粘着層を設けた裏面材85をそれ� �れ配置し、これらを接着等によって一体化� �ることによって形成されている。

 このような電磁波吸収シート80は、前記� �離紙を剥離した粘着層によってバッグや衣� �の所定位置に電磁波吸収体83を配置すること ができ、携帯電話等からの電磁波を電磁波吸 収体83に吸収させることができる。さらに、� ��面材84に装飾性を付与することにより、ワ� �ペンのように衣服やバッグの表面に貼り付� �て使用することもできる。また、剥離紙を� �離せずに、そのままの状態でバッグや衣服� �ポケット等に入れたり、衣服の間等に挟ん� �りした状態で使用することもでき、裏面材� �剥離紙及び粘着層を設けずに、表裏ともに� �飾性を付与するようにしてもよい。

 なお、打ち抜き部の形状は、各形態例に� ��したように、給電点を一つの頂点とし、他� ��二つの頂点とその間の一辺とを円弧状とし� ��水滴型(ティアドロップ型)の三角形状に限� �ず、ボウタイ型のアンテナを構成できれば� �意の三角形状で形成することができる。ま� �、金属箔の外側の形状も、正方形や長方形� �これらの各角部をカットしたもの、各辺を� �めて各角部を円弧状としたものなど、任意� �選択することができる。