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Title:
ELECTRONIC APPARATUS HAVING OPERATION GUIDE PROVIDING FUNCTION
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2008/026566
Kind Code:
A1
Abstract:
An electronic apparatus appropriately presenting an operation guide to the user depending on whether or not the function is one which the user can deduce the operation and content. An electronic apparatus operable with changeable operation objects of various kinds comprises a storage section storing database containing guide text data on operation of object change and on execution of functions of operation objects, a detecting section for detecting change of the operation object, and a table creating section for creating a table referring to the database in response to a detection of change of the operation object. The table shows the functions of operation objects sorted into common functions and intrinsic functions before and after the change operation. The electronic apparatus further comprises a determining section determines that a confirmation message about a change of the operation object is presented if the function to be executed by an instruction belongs to the common function and that a confirmation massage about the functions to be changed and to be executed by an instruction is presented if the function to be executed by an instruction belongs to the intrinsic function.

Inventors:
TAKATA, Kazutoyo (())
高田 和豊 (())
Application Number:
JP2007/066612
Publication Date:
March 06, 2008
Filing Date:
August 28, 2007
Export Citation:
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Assignee:
MATSUSHITA ELECTRIC INDUSTRIAL CO., LTD. (1006, Oaza Kadoma Kadoma-sh, Osaka 01, 5718501, JP)
松下電器産業株式会社 (〒01 大阪府門真市大字門真1006番地 Osaka, 5718501, JP)
TAKATA, Kazutoyo (())
International Classes:
G06F3/048; G11B27/34; H04N5/76; H04Q9/00
Attorney, Agent or Firm:
OKUDA, Seiji (OKUDA & ASSOCIATES, 10th FloorOsaka Securities Exchange Bldg.,8-16, Kitahama 1-chome,Chuo-k, Osaka-shi Osaka 41, 5410041, JP)
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Claims:
 複数種類の操作対象が切り替えられて動作する電子機器であって、
 操作対象の切り替え操作に関するガイド文のデータ、および、各操作対象に割り当てられた機能の実行操作に関するガイド文のデータを含むデータベースを格納した記憶部と、
 操作対象の切り替えを検出する検出部と、
 前記操作対象の切り替えの検出に応答して、前記データベースに基づいてテーブルを生成するテーブル生成部であって、前記テーブルでは、前記操作対象の各機能が、切り替え操作前後の操作対象に共通して実行される共通機能、および、共通して実行されない固有機能に分類されているテーブル生成部と、ユーザから実行を指示された機能が前記共通機能に属する場合には、操作対象の切り替えに関する確認メッセージを提示すると判定し、前記固有機能に属する場合には、前記確認メッセージおよび前記指示された機能に関する確認メッセージを提示すると判定する判定部と、
 前記確認メッセージを提示するための提示信号を出力する出力部と
 を備えた電子機器。
 前記複数種類の操作対象は複数種類の記録媒体である、請求項1に記載の電子機器。
 ネットワークに対して要求信号を送信し、前記要求信号に対する応答信号を受信するための端子をさらに備えており、
 前記複数種類の操作対象は、異なるサービスを提供する複数のサーバであって、各々が前記ネットワークを介した前記要求信号の受信、および、前記要求信号に応じたサービスを提供するための応答信号の送信が可能な複数のサーバである、請求項1に記載の電子機器。
 前記複数種類の操作対象は、各々が異なる放送システムの放送信号を受信可能な複数種類のチューナである、請求項1に記載の電子機器。
 前記検出部は、操作対象の数および種類の少なくとも一方の変化を、操作対象の変化として検出する、請求項1に記載の電子機器。
 各記録媒体はリムーバブルであり、
 前記検出部は、記録媒体が装填されていない状態から記録媒体が1つ装填された状態への変化を検出し、
 前記テーブル生成部は、装填された前記記録媒体を利用して実行される機能を、前記共通機能および前記固有機能のうち、予め定められた一方として分類したテーブルを生成する、請求項2に記載の電子機器。
 前記テーブル生成部は、各機能に対して、前記切り替えに関する確認メッセージの提示の要否を示す切替フラグ、および、前記機能に関する確認メッセージの提示の要否を示す機能フラグが設定された前記テーブルを生成する、請求項1に記載の電子機器。
 前記テーブル生成部は、前記共通機能に属する機能に対しては、前記切り替えに関する確認メッセージを提示することを示す切替フラグを設定し、前記機能に関する確認メッセージを提示しないことを示す機能フラグを設定する、請求項7に記載の電子機器。
 前記テーブル生成部は、前記固有機能に属する機能に対しては、前記切り替えに関する確認メッセージを提示することを示す切替フラグを設定し、前記機能に関する確認メッセージを提示することを示す機能フラグを設定する、請求項7に記載の電子機器。
 前記判定部は、前記切替フラグに基づいて前記切り替えに関する確認メッセージを提示すると判定し、前記機能フラグに基づいて前記機能に関する確認メッセージを提示すると判定する、請求項8または9に記載の電子機器。
 前記テーブルを更新する更新部をさらに備え、
 前記更新部は、前記切り替えに関する確認メッセージまたは前記機能に関する確認メッセージの提示後に、前記確認メッセージを提示しないことを示すよう、対応する前記切替フラグまたは前記機能フラグを変更する、請求項7に記載の電子機器。
 前記更新部は、前記確認メッセージを提示した後にメッセージの取り消し指示を受け取ったときは、前記確認メッセージを提示しないことを示すよう、対応する前記切替フラグまたは前記機能フラグを変更する、請求項11に記載の電子機器。
 前記更新部は、前記確認メッセージを提示してからユーザからの応答を受け付けるまでの経過時間が予め定められた時間以下のとき、前記確認メッセージを提示しないことを示すよう、対応する前記切替フラグまたは前記機能フラグを変更する、請求項11に記載の電子機器。
 前記更新部は、前記確認メッセージの提示回数を保持しており、前記提示回数が予め定められた回数以上のとき、前記確認メッセージを提示しないことを示すよう、対応する前記切替フラグまたは前記機能フラグを変更する、請求項11に記載の電子機器。
 前記記憶部は、確認メッセージを出力する複数の機能と、前記複数の機能の各々に対する正解率とが対応付けられた正解率データベースをさらに格納しており、
 前記更新部は、前記正解率データベースを参照して、前記確認メッセージを提示しないことを示すように更新した機能に対応する正解率を取得し、前記正解率データベースに規定された前記複数の機能のうち、取得した前記正解率以上の正解率に対応付けられた機能に対して、確認メッセージを提示しないことを示すよう対応する前記機能フラグを変更する、請求項13に記載の電子機器。
 前記複数の機能の各々は、利用される前記記録媒体の種類に応じて分類されており、
 前記更新部は、前記正解率データベースに規定された前記複数の機能のうち、前記確認メッセージを提示しないことを示すように更新した機能と同じ分類に属する機能であって、かつ、取得した前記正解率以上の正解率に対応付けられた機能に対して、確認メッセージを提示しないことを示すよう対応する前記機能フラグを変更する、請求項15に記載の電子機器。
 前記更新部は、正解率に関して予め定められた閾値を保持しており、前記正解率データベースに規定された前記複数の機能のうち、取得した前記正解率以上で、かつ前記閾値より大きい正解率に対応付けられた機能に対して、確認メッセージを提示しないことを示すよう対応する前記機能フラグを変更する、請求項15に記載の電子機器。
 前記更新部は、前記正解率データベースに規定された前記複数の機能のうち、前記閾値以下の正解率に対応付けられた機能に対しては、確認メッセージを少なくとも一度提示することを示すよう対応する前記機能フラグを設定する、請求項17に記載の電子機器。
 複数種類の操作対象が切り替えられて動作する電子機器において用いられる装置であって、
 操作対象の切り替え操作に関するガイド文のデータ、および、各操作対象に割り当てられた機能の実行操作に関するガイド文のデータを含むデータベースを格納した記憶部と、
 操作対象の切り替えを検出する検出部と、
 前記操作対象の切り替えの検出に応答して、前記データベースに基づいてテーブルを生成するテーブル生成部であって、前記テーブルでは、前記操作対象の各機能が、切り替え操作前後の操作対象に共通して実行される共通機能、および、共通して実行されない固有機能に分類されているテーブル生成部と、
 ユーザから実行を指示された機能が前記共通機能に属する場合には、操作対象の切り替えに関する確認メッセージを提示すると判定し、前記固有機能に属する場合には、前記確認メッセージおよび前記指示された機能に関する確認メッセージを提示すると判定する判定部と、
 前記確認メッセージを提示するための提示信号を出力する出力部とを備えた操作ガイド提供装置。
Description:
操作ガイド提供機能を有する電 機器

 本発明は、機器などのハードウェアをユ ザが操作する時の操作支援技術に関する。 り具体的には、本発明は、ユーザが行おう するハードウェアの操作内容の説明を、ユ ザに適応して実行する機器に関する。

 ユーザが新しい機器を使用する際に、機 がユーザに対し、機能を実行するための操 方法やその機能の操作内容を自動的にガイ することは、ユーザの操作理解の促進や誤 作の防止の方法として非常に有効な操作支 の1つである。

 機器が操作のガイドを行う一般的な方法 して、ユーザが新しい機器を使用する最初 段階で、機器が主な機能の操作方法や、新 に加わった機能の概要を説明する方法が考 られる。しかし、操作方法や機能の概要が 明されたとしても実際に操作を行う段階で ユーザは忘れてしまっており、ユーザはよ わからないまま操作を行うことがある。そ ような操作によって何らかの機能が実行さ てしまうと、何の機能であるかを知るため ーザ自身がマニュアルやヘルプを参照する 要がある。または、ユーザは試行錯誤的に い方や機能の内容を学習しなくてはならな 。これはユーザにとって負担である。

 これに対し、先行文献1に記載されたスマ ート所有者マニュアルによれば、機器は自ら の操作体系だけでなく、ユーザがそれまで使 用していた機器の操作体系を保持しており、 操作体系が異なる機能に対して機器が操作ガ イドの提示を行っている。これにより、ユー ザが新たに使う機器が持つ機能のうち、それ まで使用していた機器にはなかった新機能に 対して、自動的に操作ガイドが提示される。

 ところで、昨今の種々の機器間には、共 または類似する機能を有する傾向が強く見 れる。例えば、ビデオデッキ、DVDレコーダ パソコン等の機器は、いずれも、放送され テレビ番組を記録する、という共通機能を している。また、ビデオデッキやDVDプレー は映画等のコンテンツの再生機能を有する 方で、PCなどは、ビデオオンデマンドのよ な形態によってコンテンツをダウンロード 、そのコンテンツを再生する機能を有して る。これらは類似する機能といえる。

 また、PHSの通信カード、携帯電話、無線L AN機器には無線通信機能があり、ユーザはそ 機能を利用して電子メールの送受信やWEBの 覧などが可能となる。これらも共通機能ま は類似機能ということができる。

 さらに、類似する機能は、複数種類の記 媒体を対象として録画や再生を行うことが きる複合機と、1種類の記録媒体のみを対象 として録画や再生を行う単体機との間にも存 在しうる。

 機器の新機能は、大きく2つに分けることが できる。すなわち(1)その新機能が従来の機器 の機能と類似していることにより、ユーザが 操作方法や操作内容を想像できる機能、およ び、(2)その新機能が従来の機器の機能と異な っていることにより、ユーザが操作内容や操 作方法を想像できない機能、である。新機能 に対して最適な操作ガイドを提示するために は、その新機能が(1)および(2)のいずれに属す るかを考慮する必要がある。

特開2004-155410号公報

 特許文献1に記載された機器は、それまで にユーザが使用していた機器にはない新機能 に対して一律に操作ガイドを出力するため、 ユーザが操作方法や操作内容を推測できる機 能に対しても操作ガイドが提示されてしまう という問題がある。

 このような操作ガイドが提示されると、 ーザにとってはガイド画面を消す操作等の その操作ガイドに対する余分な操作を行う 要が生じる。また、ユーザが既に知ってい 機能操作に対して操作ガイドを何度も提示 ると、機器が自動的に提示するメッセージ 対する信頼感が失われる。その結果、重要 メッセージや操作ガイドを見落としてしま 、例えば録画コンテンツを誤って削除して まうなどの重要な操作ミスを誘発してしま 可能性がある。

 本発明の目的は、ユーザが操作方法や操 内容を推測できる機能であるか否かに応じ 、ユーザに対して操作ガイドを適切に提示 ることである。

 本発明による電子機器は、複数種類の操 対象が切り替えられて動作する。前記電子 器は、操作対象の切り替え操作に関するガ ド文のデータ、および、各操作対象に割り てられた機能の実行操作に関するガイド文 データを含むデータベースを格納した記憶 と、操作対象の切り替えを検出する検出部 、前記操作対象の切り替えの検出に応答し 、前記データベースに基づいてテーブルを 成するテーブル生成部であって、前記テー ルでは、前記操作対象の各機能が、切り替 操作前後の操作対象に共通して実行される 通機能、および、共通して実行されない固 機能に分類されているテーブル生成部と、 ーザから実行を指示された機能が前記共通 能に属する場合には、操作対象の切り替え 関する確認メッセージを提示すると判定し 前記固有機能に属する場合には、前記確認 ッセージおよび前記指示された機能に関す 確認メッセージを提示すると判定する判定 と、前記確認メッセージを提示するための 示信号を出力する出力部とを備えている。

 前記複数種類の操作対象は複数種類の記 媒体であってもよい。

 前記電子機器は、ネットワークに対して 求信号を送信し、前記要求信号に対する応 信号を受信するための端子をさらに備えて てもよく、前記複数種類の操作対象は、異 るサービスを提供する複数のサーバであっ 、各々が前記ネットワークを介した前記要 信号の受信、および、前記要求信号に応じ サービスを提供するための応答信号の送信 可能な複数のサーバであってもよい。

 前記複数種類の操作対象は、各々が異な 放送システムの放送信号を受信可能な複数 類のチューナであってもよい。

 前記検出部は、操作対象の数および種類 少なくとも一方の変化を、操作対象の変化 して検出してもよい。

 各記録媒体はリムーバブルであり、前記 出部は、記録媒体が装填されていない状態 ら記録媒体が1つ装填された状態への変化を 検出し、前記テーブル生成部は、装填された 前記記録媒体を利用して実行される機能を、 前記共通機能および前記固有機能のうち、予 め定められた一方として分類したテーブルを 生成してもよい。

 前記テーブル生成部は、各機能に対して 前記切り替えに関する確認メッセージの提 の要否を示す切替フラグ、および、前記機 に関する確認メッセージの提示の要否を示 機能フラグが設定された前記テーブルを生 してもよい。

 前記テーブル生成部は、前記共通機能に する機能に対しては、前記切り替えに関す 確認メッセージを提示することを示す切替 ラグを設定し、前記機能に関する確認メッ ージを提示しないことを示す機能フラグを 定してもよい。

 前記テーブル生成部は、前記固有機能に する機能に対しては、前記切り替えに関す 確認メッセージを提示することを示す切替 ラグを設定し、前記機能に関する確認メッ ージを提示することを示す機能フラグを設 してもよい。

 前記判定部は、前記切替フラグに基づい 前記切り替えに関する確認メッセージを提 すると判定し、前記機能フラグに基づいて 記機能に関する確認メッセージを提示する 判定してもよい。

 前記電子機器は前記テーブルを更新する 新部をさらに備えていてもよく、前記更新 は、前記切り替えに関する確認メッセージ たは前記機能に関する確認メッセージの提 後に、前記確認メッセージを提示しないこ を示すよう、対応する前記切替フラグまた 前記機能フラグを変更してもよい。

 前記更新部は、前記確認メッセージを提 した後にメッセージの取り消し指示を受け ったときは、前記確認メッセージを提示し いことを示すよう、対応する前記切替フラ または前記機能フラグを変更してもよい。

 前記更新部は、前記確認メッセージを提 してからユーザからの応答を受け付けるま の経過時間が予め定められた時間以下のと 、前記確認メッセージを提示しないことを すよう、対応する前記切替フラグまたは前 機能フラグを変更してもよい。

 前記更新部は、前記確認メッセージの提 回数を保持しており、前記提示回数が予め められた回数以上のとき、前記確認メッセ ジを提示しないことを示すよう、対応する 記切替フラグまたは前記機能フラグを変更 てもよい。

 前記記憶部は、確認メッセージを出力す 複数の機能と、前記複数の機能の各々に対 る正解率とが対応付けられた正解率データ ースをさらに格納しており、前記更新部は 前記正解率データベースを参照して、前記 認メッセージを提示しないことを示すよう 更新した機能に対応する正解率を取得し、 記正解率データベースに規定された前記複 の機能のうち、取得した前記正解率以上の 解率に対応付けられた機能に対して、確認 ッセージを提示しないことを示すよう対応 る前記機能フラグを変更してもよい。

 前記複数の機能の各々は、利用される前 記録媒体の種類に応じて分類されており、 記更新部は、前記正解率データベースに規 された前記複数の機能のうち、前記確認メ セージを提示しないことを示すように更新 た機能と同じ分類に属する機能であって、 つ、取得した前記正解率以上の正解率に対 付けられた機能に対して、確認メッセージ 提示しないことを示すよう対応する前記機 フラグを変更してもよい。

 前記更新部は、正解率に関して予め定め れた閾値を保持しており、前記正解率デー ベースに規定された前記複数の機能のうち 取得した前記正解率以上で、かつ前記閾値 り大きい正解率に対応付けられた機能に対 て、確認メッセージを提示しないことを示 よう対応する前記機能フラグを変更しても い。

 前記更新部は、前記正解率データベース 規定された前記複数の機能のうち、前記閾 以下の正解率に対応付けられた機能に対し は、確認メッセージを少なくとも一度提示 ることを示すよう対応する前記機能フラグ 設定してもよい。

 本発明による装置は、複数種類の操作対 が切り替えられて動作する電子機器におい 用いられる。前記装置は、操作対象の切り え操作に関するガイド文のデータ、および 各操作対象に割り当てられた機能の実行操 に関するガイド文のデータを含むデータベ スを格納した記憶部と、操作対象の切り替 を検出する検出部と、前記操作対象の切り えの検出に応答して、前記データベースに づいてテーブルを生成するテーブル生成部 あって、前記テーブルでは、前記操作対象 各機能が、切り替え操作前後の操作対象に 通して実行される共通機能、および、共通 て実行されない固有機能に分類されている ーブル生成部と、ユーザから実行を指示さ た機能が前記共通機能に属する場合には、 作対象の切り替えに関する確認メッセージ 提示すると判定し、前記固有機能に属する 合には、前記確認メッセージおよび前記指 された機能に関する確認メッセージを提示 ると判定する判定部と、前記確認メッセー を提示するための提示信号を出力する出力 とを備えている。

 本発明によれば、切り替え可能な複数の 作対象(たとえば複数の記録媒体、複数の接 続先のサーバ、複数の放送チューナ)を備え 機器の使用中に操作対象を切り替えたとき ユーザから実行を指示された機能が、切り え前後の操作対象に共通して実行される共 機能であれば操作対象の切り替えに関する 認メッセージを提示する。一方、ユーザか 実行を指示された機能が切り替え前後の操 対象に共通して実行されない固有機能であ ば、切り替えに関する確認メッセージ、お び、指示された機能に関する確認メッセー を提示する。

 新たに記録媒体が加わることによって生 る新機能であっても、ユーザが操作を推測 きる共通機能に関しては余分な操作ガイド 行うことなく、操作方法や操作内容がわか ない固有機能に対してのみ操作ガイドを出 することができる。これにより、不要なガ ドに対する操作を減らし、ユーザの操作負 を軽減することができる。また、操作内容 わからない機能に対してのみガイドを行う とにより、機器が提示するメッセージに対 る信頼性が上がり、メッセージの見落とし よる重要な操作ミスを未然に防止すること できる。

 たとえば記録媒体の数および種類の変化 基づいて操作対象の切り替えを検出して操 ガイドの出力の有無を決定することにより 新たに記録媒体が加わることによって生じ その記録媒体の新機能であっても、ユーザ 操作を推測できる共通機能に関しては余分 操作ガイドを行うことなく、操作方法や操 内容がわからない固有機能に対してのみ操 ガイドを出力することができる。

 また、このように機能に対する操作ガイ の出力回数、および操作ガイド画面の操作 果により操作ガイド出力テーブルの更新を うことで、ユーザが既に学習した操作に対 て余分な操作ガイドを行わず、必要な操作 対してのみ、操作ガイドの出力を行うこと できる。

HDD内蔵DVDレコーダ1の利用環境の構成を 示す図である。 レコーダ1のハードウェア構成を示す図 である。 実施形態1によるガイド提供ユニット100 の機能ブロックの構成を示す図である。 操作ガイドDB39のデータ構造を示す図で ある。 操作ガイド出力テーブル40のデータ構 を示す図である。 操作ガイドの表示例を示す図である。 ガイド提供ユニット100の処理の手順を すフローチャートである。 図7のステップS71に示す切り替え検出処 理の詳細な手順を示すフローチャートである 。 図7のステップS73に示す操作ガイド出力 テーブル40の詳細な生成手順を示すフローチ ートである。 ユーザの行動に対応する操作ガイド出 力テーブルの変化と操作ガイドの出力例を示 す図である。 DVDの機能とビデオの機能に関する部分 のみを抽出した操作ガイドDB39を示す図であ 。 LAN端子312およびLANケーブルを用いてネ ットワーク313に接続されたDVDレコーダ51を示 図である。 DVDレコーダにLANケーブルに繋げた際の 動作の一例を示す図である。 複数のチューナを有するDVDレコーダ71 構成を示す図である。 実施形態3による操作ガイド出力テー ル81を示す図である。 地上波アナログチューナの動作時にお いて、CSチューナに切り換えられたときの切 換え操作に関する操作ガイドの出力例を示 図である。 CS放送視聴時の機能ガイドの出力例を す図である。 実施形態4によるガイド提供ユニット20 0の機能ブロックの構成を示す図である。 ガイド提供ユニット200の処理の手順を 示すフローチャートである。 図19のステップS191の処理の詳細な手順 を示すフローチャートである。 他の更新方法による、ステップS191の 理の詳細な手順を示すフローチャートであ 。 他の更新方法による、ステップS191の 理の詳細な手順を示すフローチャートであ 。 機能正解率データベースの一例を示す 図である。 実験装置の配置を示す図である。 操作実験の手順を示すフローチャート である。 被験者が学習するための解答付き問題 用紙の例を示す図である。 回答用紙の一例を示す図である。 実験結果の一例を示す図である。

符号の説明

 39 操作ガイドデータベース
 40 操作ガイド出力テーブル
 101 機器変化検出部
 102 データベース記憶部
 103 テーブル生成部
 104 操作ガイド出力判定部
 105 制御部
 106 出力部
 110 CPU

 ハードディスクドライブ(HDD)を内蔵したDV Dレコーダのような、複数種類の記録媒体を 用可能な機器を使用するに当たっては、操 対象をHDDかDVDかに切り替えた上で録画機能 再生機能を実行する必要がある。

 しかし、本願発明者らがHDD内蔵DVDレコー を用いて操作の実験を行ったところ、被験 は操作対象の切り替え操作を忘れることが り、本人が意図していた通りの操作が行わ ていないことが判明した。

 被験者がなぜ切り替え操作を忘れたかを 願発明者らが分析したところ、(1)切り替え 作前後の操作対象に共通して実行される機 を実行しようとしたが、操作対象となる記 媒体の数が増えたために切り替え操作を忘 た、(2)切り替え操作後の記録媒体固有の機 (すなわちそれまで操作していた記録媒体に はない機能)を実行しようとしたがどのよう 操作をすればよいかわからず、その結果切 替え操作自体を忘れた、という推測を得る 至った。この推測に基づけば、切り替え操 を忘れやすい状況でユーザに操作ガイド(ヘ プ)を提示すると、ユーザは非常に使いやす くなる。また、どのような操作をすればよい かわからない状況においてもヘルプを提示す ることが、ユーザの利便性向上につながる。

 そこで本願発明者らは、そのような操作 イドを提示する機器およびそのための装置 開発した。以下、添付の図面を参照して、 発明による電子機器および操作ガイド提供 置の実施形態を説明する。

 まず初めに、図24から図28を参照しながら 、本願発明者らが行ったDVDレコーダを用いた 操作実験について説明する。この操作実験は 、機器が複数の記録媒体を持つ場合に、ユー ザが操作を誤ってしまう要因を調査するため に行われた。その後、図1から図23を参照しな がら、本発明の実施形態を説明する。

 1.DVDレコーダ操作実験の概要
 本実験では、事前に異なる機器の操作学習 行った条件下で、評価対象のDVDレコーダの モコン操作において、誤操作が生じる機能 その誤操作要因を観察した。操作学習は、 験者が事前に持つ操作知識を異なる条件に 定するために行った。

 被験者は、DVDレコーダの機能操作の学習 行う組と学習を行わない組に分かれた。学 を行う組は、事前に用意した4台のDVDレコー ダの内、何れかの機種の機器操作学習を行い 、他の3機種を用いて20問の操作テストを行っ た。一方、学習を行わない組は、何れの機種 の学習も行わずに、4台のDVDレコーダに対し 、学習を行う組と同じく20問の操作テストを 行った。

 操作テストの結果、慣れ親しんだDVDレコ ダに対して、たとえば1台の中で利用できる 記録媒体の種類が変化したDVDレコーダを使用 すると、その変化によって生じた記録媒体に 関する新機能の操作に誤操作が生じやすいこ とを確認した。この結果より、ユーザが複数 の記録媒体を利用可能な機器を新たに使用す る時、記録媒体の種類の変化に注目して操作 の説明を行えばよいことがわかった。さらに 操作しなければならない記録媒体の数が増加 したときも、誤操作が生じやすいことを確認 した。

 より詳しくは、記録媒体の数が異なるこ によって生じる誤操作は、記録媒体の切り え操作知識の欠如に起因し、記録媒体の種 が異なることによって生じる誤操作は、記 媒体固有の新機能の操作知識の欠如に起因 ることを確認した。そこで、記録媒体の数 変化する時には記録媒体の切り替え操作知 を説明し、操作可能な記録媒体の種類が変 する時は記録媒体の切り替え操作だけでな 記録媒体の種類に起因する新機能説明を行 ことで、ユーザが予測可能な操作の説明を 略でき、かつ、新機能についてはユーザに 能説明できることが新たにわかった。

 なお、1台のDVDレコーダに挿入されている 記録媒体が1種類であっても、複数台備えら ることがある。たとえば1台のレコーダに切 替えて使用可能なハードディスクが2台備え られている場合である。このような場合を考 慮すると、記録媒体の数と種類とは区別する ことが必要である。

 2.DVDレコーダ操作実験の詳細
 本実験の目的は、誤操作が生じる新機能に して、誤操作原因となる共通の操作知識を 出することである。

 大学生の被験者15人に対して操作体系及 リモコン、GUI、機器表示インタフェース等 異なる4台のDVDレコーダを準備して実験を行 た。4台の内訳は、DMR-EH60(Panasonic製)、DMR-E95H (Panasonic製)、PSX DESR-7700(Sony製)、RD-XS43(東芝製 )である。被験者は全員ビデオレコーダの操 に慣れており、DVDレコーダは所有しておら 、最初は詳しいDVDレコーダの操作方法を知 なかった。

 図24は、実験装置の配置を示す。テレビ10 はTH-36DH200(panasonic製)である。テレビ10は、リ コンの操作結果を表示するために設けられ いる。PCモニタ12はFlex Scan L685 17inch液晶デ ィスプレイ(EIZO)である。PCモニタ12は被験者11 にテスト問題を提示するために設けられてい る。

 被験者11とテレビ画面10との距離13は180cm し、通常家庭でテレビを見る距離として自 な距離として決定した。また、被験者11への 問題提示、及び機器操作を行うため、実験者 14は被験者11の後方にて待機した。

 図25は、操作実験の手順を示す。ステッ S231において、まず学習を行う被験者か学習 行わない被験者かを判定する。本実験では1 5人中12人の被験者を学習対象者とし、残りの 3人の被験者は学習非対象とした。

 ステップS232において、ステップS231で学 を行うと判定した被験者に対して1台のDVD操 の学習を行ってもらった。操作学習は、被 者が事前に持つ操作知識を異なる条件に設 するために行った。12人を、3人を1グループ とした4グループに分けて、グループごとにDM R-EH60、DMR-E95H、PSX DESR-7700、RD-XS43のいずれか 学習することとした。

 図26は、被験者が学習するための解答付 問題用紙の例を示す。問題用紙には、設問 内容を実行したい時に、どのような操作前 状態においてどのような結果になれば正解 が記載してある。学習方法は、図26に示す解 答付き問題用紙を被験者に渡し、実際にDVDレ コーダのリモコン操作を行いながら、被験者 が自由に学習を行う方法を用いた。学習時間 は20分とした。

 ステップS233において、ステップS232で学 を行った被験者に対して学習確認テストを った。テスト方法は、ステップS232で学習に いたものと同じ問題を図24に示すPCモニタ12 順次出力し、各問題に対して被験者がリモ ンのボタンを押し、押された操作の正誤結 を実験者が記録する方法で行った。

 ステップS234において、ステップS233で学 を行った被験者が、学習を完了したかどう を判定した。判定方法は、ステップS233で行 た学習確認テストの結果が全て正解であっ 時に学習完了と判定した。一方、学習確認 ストの結果が全て正解ではなかった時には 習が完了していないと判定し、ステップS232 に戻り、再度学習を行ってもらった。

 ステップS235において、ステップS234で学 が完了したと判定した被験者と、ステップS2 31で学習を行わないと判定した被験者に対し 、評価対象機器の操作テストを行った。ス ップS234で学習が完了したと判定された被験 者は、学習に用いていない他の3台のDVDレコ ダを評価対象機器として操作テストを行い ステップS231で学習を行わないと判定した被 者は、4台全ての機器を評価対象機器として 操作テストを行った。操作テストはステップ S233で用いた問題と同じ問題を用いた。

 図27は回答用紙の一例を示す。回答方法 、各問題がPCモニタ12に表示された後、まず の問題の回答に対する確信度を記入しても った後に、被験者が回答用紙に正解と思う モコンボタンに印を記入する方法で行った 被験者は回答を紙に記入し、実際にリモコ 操作を行わないため、操作結果による機器 反応は被験者には伝わらない。そのため、 価対象機器に対する操作知識がユーザの機 操作による機器の反応によって変わってし うことを防ぐことができ、事前の学習条件 違いだけから、各機種の各問題を直接比較 て評価することができる。

 図28は、上述の手順による実験結果の一 を示す。図28はE95H使用時の操作の正解率お び考えられる誤操作の原因を、特定の問題(Q 5、7、10,13)別にみた結果を示す。ここで「正 率」とは正解者数に応じた値であり、すべ の被験者が正解した場合を1.0として、正解 た被験者数が少なくなるにつれて0に近づく ように設定した。Q5では、HDDモードとDVDモー とを切り替えられる機器が、被験者の操作 にHDDモードにあるとき、挿入されているDVD 再生する方法についての質問である。この 問に対しては半数の被験者が操作を誤った その理由を分析すると、被験者は機器がHDD ードにあるにも関わらず、DVDモードへ切り えをせずにリモコンの再生ボタンを押した めであると推測される。すなわち、被験者 DVDおよびHDDに共通する再生機能の存在は知 ていたが、モードの操作を切り替えること 忘れたためと推測される。

 同様に、Q7(DVDが再生されている状態でHDD 6chを表示する)に対しては、過半数以上の被 験者が操作を誤った。これは、被験者はリモ コンの6chボタンを押せば6chが表示されると思 ったのだが、実際はDVDが再生されている状態 でリモコンの6chボタンを押したのでチャプタ ー6に切り替わってしまったためであると推 される。すなわち、Q7の被験者の誤操作の原 因も、被験者がモード切り替えを忘れたか、 切り替え方法がわからなかったためと推測さ れる。

 上述のいずれの場合も、被験者は操作対 の記録媒体としてHDDおよびDVDが存在するこ は認識していたが、操作の対象がDVDのみか 、DVDおよびHDDの2つに変化したこと、すなわ ち操作対象の数が変化したことに起因して、 操作対象の記録媒体の切り替えをしなかった ために、結果として誤操作が行われたと推測 される。

 一方、Q10およびQ13は、Q5およびQ7とは性質 の異なる質問である。

 Q10はHDDに録画されている番組一覧を表示 せるという質問である。この質問に対して 、HDDやDVDに関する機能を使ったことが無い 験者、すなわちビデオテープの機能しか使 た経験が無い被験者にとっては、初めて使 する新機能であるため、何をして良いかわ らなかった結果、被験者が操作を誤ったと 測できる。Q13に対しても同様に、HDDやDVDを 用したことの無い被験者にとっては初めて 用する新機能であるため、操作を誤り、正 率が低下したと推測できる。

 以上、本実験結果からまとめると以下の知 が得られる。
 (1)操作可能な記録媒体の数が変化した場合 、記録媒体の切り替え操作の方法について ルプを提示することが好ましい。
 (2)操作可能な記録媒体の種類が変化した場 は、切り替え操作前後の各記録媒体に共通 て実行されない機能(その記録媒体に特有の 固有機能)についてヘルプを出すことが好ま い。言い換えると、各記録媒体に共通して 行される機能(共通機能)については、敢えて ヘルプを出す必要はない。さらに、記録媒体 の種類の変化に対しても、ヘルプを提示する ことが好ましい。記録媒体の種類の変化は、 記録媒体の数の変化にも該当するためである 。

 上述の知見は、切り替えが必要な操作対 であれば記録媒体以外にも適用できる。そ ような操作対象は、たとえば、アナログチ ーナ、デジタルチューナ等の異なる放送シ テムに対応したチューナや、ネットワーク 介して異なる情報提供サービスを提供する ービスプロバイダのサーバである。

 チューナの数やサーバの数が変化した場 には上述の(1)の知見を適用できる。また、 ューナの種類やサーバの種類が変化した場 には上述の(2)の知見を適用できると考えら る。これにより、操作対象に関する操作方 や機能の内容をユーザが推測できる機能に しては余計なガイドを行うことなく、わか ない機能に対してのみ操作ガイドを出力す ことができる。

 なお、記録媒体、チューナ、サーバ等の 作対象の数および種類の変化は、いずれも 作対象を切り替えることによって生じる。 のため、本明細書においては、「切り替え という語は操作対象の数の変化および種類 変化の両方を包含するとして説明する。

 次に、上述の知見に基づいて動作する操 ガイド提供装置およびその装置を備えた電 機器の具体的な構成および動作を説明する

 3.本発明の実施形態の説明
 まず図1および図2を参照しながら、本発明 よる操作ガイド提供装置およびその操作ガ ド提供装置を備えた電子機器が用いられる 器の環境を説明する。以下の説明では、電 機器はHDD内蔵DVDレコーダとする。

 図1は、HDD内蔵DVDレコーダ1の利用環境の 成を示す。

 HDD内蔵DVDレコーダ1(以下「レコーダ1」と 述する)は、DVD/ハードディスク/磁気テープ/ メモリカード(いずれも図示せず)などの記録 体に放送番組を録画し、録画された放送番 を再生する機能を有する。ユーザは、どの 録媒体に対して番組を録画し、どの記録媒 から番組を再生するかをリモコン3で切り替 えることができる。切り替えは、ユーザが記 録媒体を装填することによっても行われる。

 複数種類の記録媒体の各々を対象として 種々の操作が行われるため、本明細書にお てはそれらを操作対象と呼ぶ。

 なお、ユーザは、リモコン3や本体ボタン (図示せず)を利用してレコーダ1を操作し、レ コーダ1のさらに他の機能を実行させること できる。他の機能の実行に関しては、本発 の実施形態2および3として説明する。

 レコーダ1は、操作ガイド提供ユニット100 を内蔵している。操作ガイド提供ユニット100 (以下「ガイド提供ユニット100」と記述する )はユーザに対して、各操作対象に割り当て れた機能の実行操作に関するヘルプを提示 る機能を有している。たとえば、操作対象 切り替えをどのように行えばよいかについ の操作説明ガイドを画面上に表示したり、 作説明を音声で出力する機能である。ガイ 提供ユニット100がヘルプを提示する条件、 イミング、ヘルプの内容等の詳細は、後に 述する。

 図2は、レコーダ1のハードウェア構成を す。レコーダ1は、DVD4a/ハードディスク/ビデ オカセット4c/メモリカード4d等の記録媒体に 意のデータを書き込み、読み出すことが可 である。なお、DVD4aは再生専用ディスクで ってもよく、その場合にはレコーダ1はデー の読み出しのみを行う。

 なお本明細書において「記録媒体」とは 音声、画像、映像、文字等のデータまたは 号を記録する媒体と定義する。また、記録 体の種類としては、DVDやCDなどの光ディス 、SDカードのようなメモリーカード、ハード ディスクやフレキシブルディスクのような磁 気ディスク、MOなどの光磁気ディスク、ビデ テープのような磁気テープなどが挙げられ 。

 レコーダ1は、バス300と、チューナ301と、 ADコンバータ302と、エンコーダ303と、DVDドラ ブ304aと、ハードディスクドライブ(HDD)304bと 、カセットデッキ304cと、カードスロット304d 、デコーダ305と、グラフィック制御部306と 出力回路307と、受光部308と、CPU309と、EEPROM3 10と、RAM311と、LAN端子312と、ガイド提供ユニ ト100とを備えている。

 以下、各構成要素の機能を説明する。バ 300は信号線である。バス300はレコーダ1の他 の構成要素同士を接続して、レコーダ1内の 号を伝送する。

 チューナ301は、アンテナ(図示せず)から たとえばアナログ放送波の信号を受け取り 周波数に基づいて選局を行って必要な番組 信号を取り出す。ADコンバータ302はチューナ 301からの信号をデジタル変換してエンコーダ 303に供給する。エンコーダ303は、録画の開始 指示を受け取ると、供給されたデジタルデー タを、たとえばMPEG-2形式に圧縮符号化して符 号化データとして出力する。

 DVDドライブ304は、ディスクトレイ、光ヘ ド、スピンドルモータ、スピンドルモータ 回転をディスクに伝達する回転軸およびド イブ全体の動作を制御するコントローラ等( いずれも図示せず)を備えている。DVDドライ 304は、録画の開始指示を受け取ると符号化 れたデータを光学的にDVD4aに書き込む。また DVDドライブ304は、再生の開始指示を受け取る とDVD4aに書き込まれたデータを光学的に読み す。

 HDD304bは、磁気ディスク、ヘッド、スピン ドルモータ、スピンドルモータの回転をディ スクに伝達する回転軸およびドライブ全体の 動作を制御するコントローラ等(いずれも図 せず)を備えている。HDD304bは、ハードディス クに磁気的にデータを書き込み、ハードディ スクから磁気的にデータを読み出す。

 カセットデッキ304cは、リールの巻き取り モータ、回転磁気ヘッドを備えたヘッドドラ ム等を備えている。カセットデッキ304cは、 デオカセット4cに磁気的に信号を記録し、ビ デオカセット4cから磁気的に信号を再生する

 カードスロット304dは、SDメモリカードの うな半導体メモリカードが挿入されるスロ トと、メモリカードの端子と接触してデー を授受するデータ端子とを備えている。カ ドスロット304dは、メモリカードに電気的に データを書き込み、メモリカードから電気的 にデータを読み出す。

 デコーダ305は、再生の開始指示を受け取 と、DVDドライブ304、HDD304bまたはカードスロ ット304dによって読み出されたデータを伸長 て、映像や音声の非圧縮データのデジタル 号に変換し、グラフィック制御部306に供給 る。なお、カセットデッキ304cから出力され 信号は、デコーダ305に供給されることなく バス300を介してグラフィック制御部306に送 れてもよい。

 グラフィック制御部306は、内部メモリ(図 示せず)の映像データを映像の非圧縮データ 重畳することによって、オン・スクリーン ディスプレイ(On Screen Display;OSD)機能を実現 る。またグラフィック制御部306は、受け取 た操作確認情報に基づいて、所定の確認メ セージや画面を表示する映像信号を出力す 。例えば、グラフィック制御部306は、ユー が所定のボタンを押下した時に操作説明文 含む映像の信号を出力したり、種々のメニ ー画像と映像とを合成した映像信号(デジタ ルベースバンド信号)を出力する。出力回路30 7は、入力されたデジタル映像信号/音声信号 アナログ変換して出力する。出力先は、例 ばTV2である。

 受光部308は、リモコン3からの赤外線を受 光し、ユーザの操作に基づく指示、例えば録 画の開始/停止、録画した番組の再生の開始/ 止等の指示を、バス300を介してCPU309やガイ 提供ユニット100に送る。

 CPU309は、レコーダ1の全体の動作を制御す る中央制御ユニットである。CPU309は、EEPROM310 とRAM311とを利用して、レコーダ1内の信号の れを含む全体的な処理を制御する。CPU309は EEPROM310に格納されたプログラムを読み出し 実行することにより、プログラムに基づく 理を実現するための制御信号を生成し、CPU ス300を介して各構成要素に出力する。

 EEPROM310は、電気的に書き換え可能な不揮 性メモリであり、レコーダ1を制御するため のソフトウェアプログラムが格納されている 。添付の図面に含まれる実施形態の説明に関 する種々のフローチャートは、それぞれがソ フトウェアプログラムとして実装されている 。なおEEPROM310は、後述するガイド提供ユニッ ト100内のCPU(後述)において実行されるソフト ェアプログラムを格納していてもよい。

 RAM311は、CPU309がプログラムを実行するた に必要なデータを格納するためのワーク領 を有する。例えば、CPU309は、CPUバス300を使 してEEPROM310からプログラムをRAM311に読み出 、そのプログラムを実行する。

 なお、コンピュータプログラムは、CD-ROM の記録媒体に記録して市場に流通され、ま は、インターネット等の電気通信回線を通 て伝送される。これにより、PC等を利用し 構成されたコンピュータシステムを、本実 形態によるレコーダ1と同等の機能を有する 子機器として動作させ、またはガイド提供 ニット100と同等の機能を有する装置として 作させることができる。

 LAN端子312は、インターネット等のデータ 信ネットワーク313にレコーダ1を接続するた めに用いられる。たとえば、LAN端子312はETHERN ET(登録商標)規格の端子である。

 ガイド提供ユニット100は、1つの集積回路 または複数の集積回路を搭載した基板として 実装されている。以下では、ガイド提供ユニ ット100は1つの集積回路を搭載した基板とし 実装されているとして説明する。

 以下、レコーダ1に実装されたときの、本 発明によるガイド提供ユニット100の実施形態 を説明する。

 (実施形態1)
  ガイド提供ユニット100の全体構成 の説明:
 図3は、本実施形態によるガイド提供ユニッ ト100の機能ブロックの構成を示す。ガイド提 供ユニット100は、データベース記憶部102と、 出力部106と、CPU110とを備えている。

 CPU110は、ガイド提供ユニット100の動作を 御する。以下では、CPU110はレコーダ1のCPU309 とは別の集積回路であるとして説明するが、 これは例である。レコーダ1のCPU309がCPU110に わってコンピュータプログラムを実行する とにより、後述するCPU110の各機能をCPU309の を利用して実現することもできる。このと は、ガイド提供ユニット100はソフトウェア に実現される。ガイド提供ユニット100のた の個別の基板や回路等のハードウェアは不 である。

 CPU110は、機器変化検出部101と、テーブル 成部103と、操作ガイド出力判定部104と、制 部105とを有している。これはCPU110を機能的 みたとき、CPU110は、機器変化検出部101と、 ーブル生成部103と、操作ガイド出力判定部1 04と、制御部105として動作することを意味す 。CPU110は、実行するコンピュータプログラ の手順に従って動作することにより、これ の構成要素として機能する。

 以下では、ガイド提供ユニット100の動作 概要を説明する。上述のように、レコーダ1 には切り替えて利用される複数種類の操作対 象(複数種類の記録媒体)が存在する。

 CPU110は、ユーザによる操作対象の切り替 を検出する。たとえば、それまでビデオテ プを対象として操作するモード(ビデオテー プモード)が、ユーザによってHDDやDVDを対象 して操作するモード(HDDモード、DVDモード)に 切り替えられた時や、新たな記録媒体がレコ ーダ1に挿入された時に、CPU110は操作対象の り替えを検出する。

 操作対象の切り替えを検出すると、CPU110 、データベース記憶部102に格納された操作 イドデータベース39を参照して操作ガイド 力テーブルを生成する。操作ガイド出力テ ブルでは、操作対象の各機能が、切り替え 作前後の操作対象に共通して実行される共 機能、および、共通して実行されない固有 能に分類されている。

 CPU110は、ユーザから実行を指示された機 が共通機能に属する場合には、操作対象の り替えに関する確認メッセージを提示する 判定する。一方、指示された機能が固有機 に属する場合には、操作対象の切り替えに する確認メッセージとともに、指示された 能に関する確認メッセージを提示すると判 する。そして確認メッセージを提示するた の提示信号をレコーダ1に出力する。その結 果、レコーダ1は提示信号に基づいて確認メ セージを提示する。

 上述の処理によれば、ガイド提供ユニッ 100は、記録媒体の切り替えを検出すると、 なくとも操作対象の切り替えに関する確認 ッセージをレコーダ1に提示させている。こ の確認メッセージは、たとえば記録媒体の切 り替えが間違いではないかの確認を求めるメ ッセージや、切り替え操作の方法を示すメッ セージである。切り替え操作はユーザが間違 いやすい操作であるため、このメッセージに より操作ミスを大幅に低減できる。

 さらに、ガイド提供ユニット100は、実行 指示された機能の内容に応じてその機能の 行操作に関するガイド文を提示させるか否 を判断している。

 ユーザが操作方法を知らないと推測され 機能の実行指示を受けた場合には、その機 に関する確認メッセージを提示する。たと ば、ビデオテープモードがHDDモードに切り えられたときには、HDD上に録画された番組 一覧を表示する「録画番組一覧」はビデオ ープの機能にはないため、ユーザはその機 の内容は知らないと推測される。そこで、 の機能の確認メッセージ(ガイド説明)が提 される。これにより、知らないと推測され 機能についてのユーザの操作ミスを軽減で る。

 一方、ユーザが操作方法を知っていると 測される機能の実行指示を受けた場合には その機能に関する確認メッセージは提示さ ない。たとえば、再生、録画、早送り、巻 戻しなどの各機能はすべての記録媒体に対 て存在するため、ビデオテープモードがHDD ードに切り替えられたときであってもユー はその機能の内容を知っていると推測され 。そこで、それらの実行指示に対しては、 認メッセージ(ガイド説明)は提示されない これにより、ユーザは余分な操作を行う必 がなく、すべてに関してヘルプを表示する 合と比較してユーザの負荷を軽減できる。

 ユーザが知っていると推測される機能か 知らないと推測されるか機能かについては 上述の共通機能であるか、固有機能である を基準とすることができる。

  ガイド提供ユニット100の各構成要 素の説明:
 機器変化検出部101は、ユーザが使用可能な 録媒体の数および種類の変化、および、ユ ザの操作入力を検出する。この検出は、レ ーダ1のバス300から入力される割り込み信号 に基づいて行われる。この割り込み信号は、 レコーダ1のDVDドライブ304a、カセットデッキ3 04cおよびカードスロット304dが、対応する記 媒体の挿入を検出すると出力する信号であ 。また、割り込み信号は、リモコン3等の入 装置を介してユーザからの入力が検出され ときにも、受光部308等によって出力される

 複数の記録媒体がレコーダ1内に保持され 利用可能な状態にある場合において、ユーザ から、それまで操作されていた記録媒体とは 異なる記録媒体への切り替えの指示が入力さ れたときは、機器変化検出部101は記録媒体の 数が変化したと検出する。これは、操作する 対象が追加されたことを意味する。また、ユ ーザが新たな記録媒体を挿入すると、機器変 化検出部101は、記録媒体の種類が変化したと 検出する。

 機器変化検出部101は、記録媒体の数また 種類の変化を検出した時は、変化した記録 体の情報(記録媒体変化情報)を出力する。 た機器変化検出部101は、操作入力を検出し 時は、操作によって実行される機能を記述 た機能情報を出力する。記録媒体の数また 種類の変化および操作入力の検出は、ユー がレコーダ1を使用している間常時行い、ど らも検出されない場合は、何も出力しない

 記録媒体変化情報の記述方法は、たとえ 「VIDEO⇒DVD」のように、変化する前に使用 ていた記録媒体と変化した後の記録媒体と 記述すればよい。また、機能情報の記述方 は例えば、「DVD再生」と、入力された操作 対応した機能を記述すればよい。

 データベース記憶部102は、操作ガイドデ タベース(DB)39を保持する。操作ガイドDB39は 、操作対象の切り替え操作に関するガイド文 のデータ、および、各操作対象に割り当てら れた各機能の実行操作に関するガイド文のデ ータを含む。

 図4は、操作ガイドDB39のデータ構造を示 。切り替え操作に関するガイド文は、操作 イドDB39の左側の「切替ガイド」欄に記録媒 ごとに記述されている。この欄には、例え 「HDDへの切り替えは「HDD」ボタンを押しま 」というガイド文が記述されている。

 一方、機能の実行操作に関するガイド文 、操作ガイドDB39の右側の「機能ガイド」欄 に、各記録媒体の機能ごとに記述されている 。この欄には、例えば「再生ボタンを押すと 、録画されている番組を再生します」という ガイド文が記述されている。

 このようなデータ構造を採用する理由は 下のとおりである。前述の通り、ユーザが 作方法や操作内容を推測できる新機能は、 種類の機能を有するが記録媒体の数や種類 異なる機器に多く見られる。このような機 における新機能は、ユーザが扱う記録媒体 数が異なる時に生じる新機能と、記録媒体 種類の違いによって生じた新機能の2種類に 大別できる。このうち、記録媒体の数が異な ることによって生じる新機能は、ユーザにと って機能内容が既知である再生や録画などの 記録媒体が持つ共通機能にも付随するという 特徴を持つ。また、記録媒体の種類の違いに よって生じる新機能は、個別に操作方法や機 能の内容が異なるという特徴を持つ。

 よって、記録媒体の数の変化が生じた場 には、これにより生じた新機能に共通機能 説明を行うための切替ガイドを用意し、記 媒体の種類の変化が生じた場合は、これに って生じた個別の新機能の説明を行うため 機能ガイドを用意することが適切である。 録媒体の数の変化に関して提示される操作 イドと、記録媒体の種類の変化に関して提 される機能ガイドとを切り分けることによ て、後述の操作ガイド出力テーブルの生成 容易になる。操作ガイド出力テーブルのデ タ構造は後述する。

 なお、従来の機器に含まれている機能で っても、レコーダ1においては新機能と判断 している。たとえばコンテンツの再生機能を 実現するためには、単体のレコーダでは単に 「再生」ボタンを押下すればよいのに対し、 レコーダ1においてはコンテンツを再生する 録媒体を切り替えた上で、「再生」ボタン 押下しなければならない。レコーダ1の場合 、再生機能にはDVD4a/ハードディスク/ビデオ カセット4c/メモリカード4dのそれぞれについ コンテンツの再生機能が存在するためであ 。よって、4つの記録媒体が一体になったDVD レコーダの再生機能は、従来の単体レコーダ の再生機能と類似する機能ではあるが、操作 体系上では新機能になる。

 操作ガイドDB39内の切替ガイドおよび機能 ガイドのすべてのエントリには、テキスト、 タグ、ID等の識別情報(図示せず)が付されて る。識別情報により、どの記録媒体に関す ガイドであるか、および、どの機能に関す かを識別可能である。このような識別情報 利用して、操作ガイドDB39のエントリ(ガイド 文)を任意に並べ替え、または削除すること できる。

 再び図3を参照する。テーブル生成部103は 、変化情報によって操作対象の切り替えが検 出されたと判断すると、データベース記憶部 102から取得した操作ガイドDB39に基づいて、 作ガイド出力テーブル40を生成する。操作ガ イド出力テーブル40では、操作対象としての 録媒体ごとに、実行可能なそれぞれの機能 分類されている。

 図5は、操作ガイド出力テーブル40のデー 構造を示す。ビデオテープ、DVDおよびHDDに する機能が、左欄、中欄および右欄に分類 れている。また、たとえば「再生」機能の うに記録媒体間で共通して実行される共通 能ほど各記録媒体に共通してテーブルの上 に配列される。一方、HDDのみの「消去」機 のように、共通して実行されない固有機能 どテーブルの下部に配列されている。配列 、たとえば操作ガイドDB39の各エントリに付 加された識別情報を検索して、記録媒体間で 一致する頻度が多い機能順に上部から配列す ればよい。

 このように分類する理由は、ユーザが操 方法や操作内容を推測できるか否かを的確 判断するためである。すなわち、記録媒体 数が変化したときにおいては、「再生」や 録画」等の、ユーザにとって内容が既知で る機能であれば、ユーザは操作方法や操作 容を推測できる。一方、記録媒体の種類が 化したときにおいては、その記録媒体固有 機能については、各記録媒体の機能を実行 るための操作方法や機能の内容が異なる特 があるため、ユーザは操作方法や操作内容 推測できない。よって、図5に示すように操 作ガイド出力テーブル40を構成すると、記録 体の数の変化および記録媒体の種類の変化 両方に対応して、ユーザが操作方法や操作 容を推測できるか否かを的確に判断できる

 操作ガイド出力テーブル40の各機能に対 ては、切替フラグおよび機能フラグが設定 れている。切替フラグは、記録媒体の切り え操作に関する操作ガイドの出力の要否を している。切り替え操作に関する操作ガイ は、図4に示す操作ガイドDB39中の切替ガイド 欄に記述されている。また、機能フラグは、 記録媒体の機能操作に関する操作ガイドの出 力の要否を示している。機能操作に関する操 作ガイドは、図4に示す操作ガイドDB39中の機 ガイド欄に記述されている。

 本実施形態においては、切替フラグおよ 機能フラグのいずれについても、「OFF」の 合には操作ガイドを出力せず、「ON」の場 には操作ガイドを出力する。「OFF」および ON」は更新によって変化する。これらのフラ グの設定方法、および、更新方法は後に詳述 する。

 再び図3を参照する。操作ガイド出力判定 部104(以下「判定部104」と記述する。)は、ユ ザからある機能の実行を指示されると、操 ガイド出力テーブル40を参照し、その機能 共通機能に属する場合には操作対象の切り えに関する操作ガイドを提示すると判定し 固有機能に属する場合には、その切り替え 関する操作ガイドと、指示された機能に関 る操作ガイドを提示すると判定する。

 この判定は、操作ガイド出力テーブル40 の、指示された機能に対応する切替フラグ よび機能フラグに基づいて行われる。「OFF の場合には操作ガイドを出力しないと判定 、「ON」の場合には操作ガイドを出力すると 判定する。操作ガイドを出力する場合には、 判定部104は提示すべき操作ガイドのデータを 図4に示す操作ガイドDB39に基づいて生成する

 図6は、操作ガイドの表示例を示す。この 操作ガイドは、ユーザがDVDを挿入し、その後 録画一覧を表示する機能を実行する操作入力 (「再生ナビ」ボタンの押下)を行った際に表 される。

 操作ガイド出力テーブル40では、録画一 機能に関して、予め切替フラグは「ON」、機 能フラグは「ON」に設定されているとする。 ずれのフラグも「ON」であるため、DVDへの り替え操作方法である切替ガイド21と、録画 一覧を表示する機能の操作内容に関する機能 ガイド22とが示されている。なお他の例とし 、操作ガイド出力テーブル40において、切 フラグが「OFF」、機能フラグが「ON」とされ ている場合には、切替ガイド21は表示されな 。

 制御部105は、操作ガイドを出力すると判 された場合には操作ガイドの出力の指示と もに提示すべき操作ガイドの内容を指示す 。また、操作ガイドを出力しないと判定さ た場合には、機器変化検出部101から出力さ た機能情報に対応する動作の実行を指示す 。

 出力部106は、制御部105から出力された指 をレコーダ1のバス300に対して出力する端子 である。操作ガイドの出力の指示および操作 ガイドの内容はグラフィック制御部306に送ら れて、画面に表示されるように合成され、ま たは出力回路307において音声として出力され るように変換される。機能の実行の指示はCPU 309に送られて、CPU309等によってその機能が実 行される。

  ガイド提供ユニット100の処理の説 明:
 図7は、ガイド提供ユニット100の処理の手順 を示す。

 ステップS71において、機器変化検出部101 、記録媒体の切り替えを検出する処理を実 する。この処理においては、機器変化検出 101は、ユーザが使用可能な記録媒体の数ま は種類の変化の検出と、ユーザからの操作 力の検出を行う。そして、記録媒体の数ま は種類の変化を検出した時は、機器変化検 部101は変化した記録媒体の情報を記録した 録媒体変化情報を出力する。また、操作入 を検出した時は、機器変化検出部101は操作 よって実行される機能を記述した機能情報 出力する。

 図8は、図7のステップS71に示す切り替え 出処理の詳細な手順を示す。この処理を実 するに当たって、機器変化検出部101はそれ での記録媒体の数および種類を特定する情 を保持しているとする。この情報は、レコ ダ1の工場出荷直後は、レコーダ1に内蔵され た記録媒体のみの数および種類を特定する情 報であり、図8の処理を実行した後は直前に 行したときの検出結果である。

 ステップS81において、ユーザが現在利用 能な記録媒体の数、種類が検出される。具 的には、ユーザが現在ビデオテープとDVDと レコーダ1に挿入している状態では、記録媒 体数が「2」、種類が「VIDEO」「DVD」と検出さ れる。

 検出は、割り込み信号に基づいて行われ が、その割り込み信号は種々の方法によっ 得られる。例えば記録媒体の挿入部に取り けられた光センサー(図示せず)からの検出 号を割り込み信号として用いればよい。ま 、DVDに関しては、ディスクトレイの閉ボタ が押された直後のセンサーの状態を読み取 て割り込み信号として用いることで、新た ディスクがトレイに置かれたかどうかを検 できる。また、半導体等でできたメモリ型 記録媒体に関しては、記録媒体が挿入され かどうかを電気回路の抵抗等によって検出 きるため、電圧の変化を割り込み信号とし 用いてもよい。

 また、内蔵されている記録媒体(HDD等)に しては、機器操作時に扱うことが可能な記 媒体を検出すればよい。例えば、レコーダ1 内蔵されたハードディスクが2つあり、これ ら2つのハードディスクの操作が可能な場合 、記録媒体数を「2」、記録媒体種類「HDD」 して検出すればよい。

 なお、記録媒体は機器に挿入される媒体 内蔵されている媒体に限らず、例えば、外 けのハードディスクや、ビデオカメラなど 外部から接続される記録媒体であっても良 。USB端子やIEEE1394端子等の外部端子の接続 況をモニターすることで、新たに記録媒体 接続されたかどうかが判定できる。

 ステップS82において、機器変化検出部101 、保持されている記録媒体数の情報と、ス ップS81において検出した記録媒体数とを比 して、記録媒体の数が変化したか否かを判 する。記録媒体数が変化したと判定した場 はステップS83へ進み、変化していないと判 した場合はステップS84へ進む。

 ステップS83において、機器変化検出部101 記録媒体変化情報を出力する。記録媒体変 情報とは、前回の記録媒体変化検出時の検 結果と、今回の記録媒体変化検出時の検出 果が記述された情報である。例えば、前回 検出結果が、記録媒体数が「1」、種類が「 VIDEO」であったとする。そして検出結果の記 媒体数が「2」、種類が「VIDEO」および「DVD とすると、記録媒体変化情報は「数:1⇒2  類:VIDEO⇒VIDEO、DVD」となる。

 ステップS84において、機器変化検出部101 、ユーザからの操作情報の入力の有無を割 込み信号に基づいて検出する。操作情報と 、リモコンや機器に付属するボタンなどの 作入力インタフェースから入力された情報 ある。

 ステップS85において、機器変化検出部101 、ステップS84で操作情報が入力されたかど かを判定する。操作情報が入力されたと判 した場合はステップS86へ進み、操作情報が 力されていないと判定した場合は処理を終 する。

 ステップS86において、機器変化検出部101 、操作情報に対応した機能情報を出力する 機能情報とは、例えば「DVD再生」や「HDD録 」など、実行される機能名を記述した情報 ある。

 以上ステップS81~S86の処理の後、処理は図 7のステップS72に進む。

 再び図7を参照する。ステップS72において 、テーブル生成部103は、ステップS71で生成さ れた記録媒体変化情報の有無に基づいて、記 録媒体の数の変化が生じたかを判定する。記 録媒体の数が変化したと判定した場合はステ ップS73に進み、記録媒体の数が変化しなかっ たと判定した場合はステップS74に進む。

 次のステップS73において、テーブル生成 103は、機器変化検出部101から取得した記録 体変化情報と操作ガイドDB部102から取得し 操作ガイドDB39とを用いて、操作ガイドの出 フラグを指定した操作ガイド出力テーブル4 0を生成する。この処理の詳細な手順は、図9 記載されている。

 図9は、図7のステップS73に示す操作ガイ 出力テーブル40の詳細な生成手順を示す。

 ステップS91において、テーブル生成部103 、機器変化検出部101から取得した記録媒体 化情報を取得する。

 ステップS92において、テーブル生成部103 、ステップS91で取得した記録媒体変化情報 記述された記録媒体の変化が、使用するユ ザにとって初めて生じた記録媒体の変化か うかを判定する。ユーザにとって初めて生 た変化であった場合はステップS93へ進み、 ーザにとって初めて生じた変化でない場合 ステップS97へ進む。

 判定方法としては、例えばレコーダ1の使 用開始時以来、ユーザが扱った記録媒体の変 化を常に記録しておき、記録された記録媒体 の変化履歴と毎回検出する記録媒体の変化と を比較すればよい。

 ステップS93において、テーブル生成部103 、操作ガイドDB部102から取得した操作ガイ DBを用いて、記録媒体変化情報に記述された 記録媒体の内、変化後の記録媒体が持つ機能 から変化前の記録媒体が持つ機能の差分処理 を行う。

 ここで述べる差分処理とは、変化後の記 媒体が持つ全ての機能と、変化前の記録媒 が持つ全ての機能とを比較して、両記録媒 に関する共通機能および固有機能にそれぞ 分類する処理をいう。共通機能とは、記録 体の種類は異なるが、両記録媒体に関して 通して実行される同じ機能のことである。 とえば、DVD再生とHDD再生とは共通機能であ 。固有機能は、両記録媒体に関して共通し 実行されない機能である。

 たとえば、ステップS91において取得した 録媒体変化情報中の、記録媒体の種類に関 る情報が「DVD⇒HDD」であるとすると、テー ル生成部103は、図4に示される操作ガイドDB3 9に記述された情報を用いて、HDDが持つ機能 DVDが持つ機能との間で差分処理を行えばよ 。

 ステップS94において、テーブル生成部103 、ステップS93における差分処理の結果に基 いて、共通機能の有無を判定する。共通機 があると判定すると、処理はステップS95に み、共通機能がないと判定すると、処理は テップS96に進む。

 ステップS95において、テーブル生成部103 機器操作ガイドの切替フラグを設定する。 体的には、テーブル生成部103は、記録媒体 化情報に記述された全ての記録媒体の共通 能の切替フラグをONにし、さらに変化後の 録媒体の持つ全ての機能に対して切替フラ をONにする。これにより、切り替えに関する 操作ガイドは必ず出力されることになる。な お、切替フラグは、複数の機能に対して出力 されるため、一定回数以上出力された後はOFF に設定してよい。

 ステップS96において、テーブル生成部103 、新たに加わった記録媒体が持つ機能の切 フラグをONに設定する。このステップS96は 重複機能が存在しない場合に実行されるた 、新たに加わった記録媒体の機能に関して 切り替えに関する操作ガイドが出力される

 ステップS97において、テーブル生成部103 、記録媒体変化情報に記述された変化後の 録媒体の切替ガイドフラグをOFFに設定する OFFに設定する理由は、この処理は、ステッ S92で切り替えが初めてでないと判定された きに実行されるため、ユーザは切り替えが 要であることをすでに知っており、切り替 に関する操作ガイドはもはや提示する必要 ないといえるためである。

 ステップS98において、テーブル生成部103 、ステップS93における差分処理の結果、差 機能が存在したか否かを判定する。差分機 が存在した場合はステップS99に進み、差分 能が存在しなかった場合はステップS100に進 む。差分機能の有無を判定する方法としては 、例えば差分処理の結果が0にならなかった 合は差分機能ありと判定し、0となった場合 差分機能なしと判定すればよい。

 ステップS99において、ステップS98で差分 能ありと判定した時、テーブル生成部103は 検出された差分機能に対応する機能ガイド ラグをONに設定する。

 ステップS100において、ステップS97で差分 機能なしと判定した時、テーブル生成部103は 、差分機能に対応する機能ガイドフラグをOFF に設定する。

 以上ステップS91~S100の処理により、図7の テップS73において、テーブル生成部103は、 作ガイドの出力フラグを指定した操作ガイ 出力テーブル40を生成することができる。

 再び図7を参照して、ステップS74以降を説 明する。

 ステップS74において、判定部104は、ステ プS71の処理の結果に基づいて操作入力の有 を判定する。操作入力があると判定した場 は処理を終了し、操作入力がないと判定し 場合はステップS75に進む。判定は、ステッ S71で検出された機能情報の有無で行えばよ 。

 次に、ステップS75において、判定部104は 作ガイドを出力するか否かを判定する。具 的には、判定部104は、ステップS71で出力さ た機能情報に対応する機能をステップS73で 成された操作ガイド出力テーブル40中で特 する。そして、その機能の切替フラグ、機 フラグを参照し、フラグがONである場合はガ イドを出力すると判定し、フラグがOFFである 場合はガイドを出力しないと判定する。

 次に、ステップS76において、判定部104は 作ガイドを出力するか否かに応じて処理を り替える。操作ガイドを出力する場合には 理はステップS77に進み、出力しない場合に ステップS78に進む。

 ステップS77において、判定部104は操作ガ ドの画面データ、または音声データを生成 る。操作ガイドの生成方法は、ステップS75 操作ガイドを出力すると判定された機能情 のフラグに基づいて操作ガイドDB39を参照し 、対応する機能のガイド文を組み合わせれば 良い。

 ステップS78において、制御部105は、入力 れた機能情報に記述された機能の実行指示 生成する。

 次に、ステップS79において、出力部106は ステップS77で生成された操作ガイドを提示 るためのデータを出力する。このとき出力 106は、制御部105から操作ガイドの出力の指 を受けて、当該データと併せて出力する。 たは、出力部106は、ステップS78で生成され 機能実行指示を出力する。

 以上のステップS71~S79を行うことにより、 ガイド提供ユニット100は、記録媒体の数が変 化する場合には複数の機能に共通する記録媒 体の切り替え操作ガイドを出力し、記録媒体 の種類が変化する場合には、新たに加わった 記録媒体がもつ差分機能に対してのみ操作ガ イドを出力することができる。よって、新た な記録媒体が加わることによって実行可能に なる新機能であっても、ユーザが操作を推測 できる機能に関しては余分な操作ガイドを行 うことなく、操作方法や操作内容がわからな い機能に対してのみ操作ガイドを出力するこ とができる。

 ここで、図10を参照しながら、操作ガイ の出力に関連する操作ガイド出力テーブル 変化を説明する。図10は、ユーザの行動に対 応する操作ガイド出力テーブルの変化と操作 ガイドの出力例を示す。

 前提として、このユーザはレコーダ1の操 作を始めてから一定期間以上ビデオ操作を行 っており、ビデオの操作に慣れているとする 。その過程において、操作ガイド出力テーブ ル31がすでに生成され、そのテーブルによっ 操作ガイドの出力判定が行われているとす 。

 まず初めに、ユーザがレコーダ1にDVDの挿 入を行うと、機器変化検出部101は「VIDEO⇒DVD という内容の記録媒体変化情報を出力する その結果、テーブル生成部103は、操作ガイ 出力テーブル31を操作ガイド出力テーブル32 に書き換える。

 書き換え手順は以下のとおりである。ま 、操作ガイドDB39に記載のDVDの機能とビデオ の機能の差分をとる。たとえば、図11はDVDの 能とビデオの機能に関する部分のみを抽出 た操作ガイドDB39を示す。図11には、共通機 42と固有機能43とが示されている。これらの 差分をとり、かつ、切替フラグおよび機能フ ラグを付加すると操作ガイド出力テーブル32 得られる。

 図10を再び参照すると、操作ガイド出力 ーブル32には、DVDに関する項目が追加されて いる。そして、「再生」「早送り」などの共 通機能32-3に関しては、変化前の記録媒体で るビデオの「再生」「早送り」の切替フラ 32-1、および、DVDの全ての機能(「再生」「早 送り」「スキップ」「録画一覧」等)の切替 ラグ32-2がONに設定されている。一方、「ス ップ」「録画一覧」などの固有機能32-4に関 ては機能フラグがONに設定されている。

 次に、ユーザが「録画一覧」ボタンを押 したとする。操作ガイド出力テーブル32を 照すると、切替フラグ、機能フラグがいず もONであるため、画面例33に示すような操作 イドが出力される。この操作ガイド文は、 6の例と同じである。図10には、図6における 切替ガイド21および機能ガイド22の両方の操 ガイド文が表示されている。

 この操作ガイド文の提示は、ユーザにと て便利であると考えられる。その理由は、 ーザが「録画一覧」ボタンを押下した理由 、ユーザが録画一覧機能を実行しようとし 行ったのではなく、DVDに関して初めて実行 る機能であるためよくわからない状態で行 たと判断されるためである。換言すると、D VDの固有機能に関する初めての操作を行った ーザは、ビデオテープモードをDVDモードに り替える操作が必要であること自体を知ら いと判断されるためである。

 この後、テーブル生成部103は、切替フラ 34-1および34-2をOFFに更新した操作ガイド出 テーブル34を生成する。ユーザはビデオとDVD の切り替え操作を学習したと考えられるから である。よって、操作ガイド出力テーブル34 参照することにより、DVDの機能に関する新 能に対しても切り替え操作の方法は表示さ なくなる。同様に、DVDに関する新機能であ が、共通機能であるためにその内容を知っ いると推測される「DVD再生」「DVD早送り」 各機能に対する操作ガイドも出力されない よって、ユーザは余分な操作ガイドに対す 追加操作を行う必要がなくなる。

 一方、操作ガイド出力テーブル34におい は、DVDの固有機能に関する機能フラグは依 としてONのままである。よって、記録媒体の 種類の違いによる新機能に対してのみ、操作 ガイドを出力することができる。

 このように、複数の記録媒体を持つ機器 各機能に切替フラグ及び機能フラグを付与 、操作する記録媒体の数、及び種類が変化 た際に生じる新機能に対してこれらのフラ のON、OFFを調整することで、出力する操作 イドの内容を切り替え、操作方法や操作内 を推測できる新機能を分別し、ユーザがわ らない機能操作に対してのみ、自動的に操 ガイドを出力することができる。

 (実施形態2)
 実施形態1においては、操作対象を記録媒体 として説明した。しかし、本実施形態および 次の実施形態においては、記録媒体とは異な る操作対象の例を挙げる。

 たとえば、情報提供サービスを受けるた のサーバが複数の業者によってネットワー 上で提供されている場合には、レコーダが ットワークに接続されると、ユーザはリモ ン3を利用して情報提供サービスを受けるた めのサーバを選ぶことができる。そして、そ のレコーダは選択されたそのサーバから視聴 者向けの情報を受け取ることができる。

 本実施形態においては、切り替え可能な 作対象は、レコーダが情報提供サービスを けるための複数種類のサーバであるとする たとえば、テレビやDVDレコーダをLANケーブ でネットワークに繋げ、接続先から番組情 等を取得できる場合、接続先の各サーバを り換え可能な操作対象として扱うことがで る。LANケーブルをLAN端子312に接続した際に 利用可能なサーバの数および種類が特定さ 、接続先の機器を用いて実行できる機能内 のガイド文を操作ガイドDB39に記述しておく ことにより、DVDレコーダ内に含まれるガイド 提供ユニットは、実施形態1と同じ方法によ 、操作ガイドを出力することができる。

 なお、ガイド提供ユニットが操作ガイドD Bを取得する方法は、種々考えられる。たと ば、接続先のサービスの持つ機能がリアル イムに変化する場合には、サービス側で操 DBに沿ったファイル形式(例えばCSVファイル 式)のテキストファイルを作成しておき、ネ トワークを通して機器がダウンロードして 作ガイドDBに登録すればよい。接続先のサ ビスが持つ機能がリアルタイムで変化しな 場合は予め出荷時に操作ガイドDBを作成して おけばよい。

 図12は、LAN端子312およびLANケーブルを用 てネットワーク313に接続されたDVDレコーダ51 を示す。DVDレコーダ51はネットワーク313を通 てサーバA52などの複数のサーバに接続する とができる。切り換え可能な接続先として たとえば、T-naviサービス、gyaoやtsutaya-online どのサーバが知られている。どのサーバに 続するかは、ユーザが決定できる。なお、D VDレコーダ51は、本実施形態による動作を行 ガイド提供ユニット100を除いては、図2に示 レコーダ1と同じである。

 以下では、LAN端子312にLANケーブルが接続 れて、T-naviサービスのサーバとの通信が確 した状態を想定して説明する。なお、サー が選択された後は、DVDレコーダ51の既存の 能(以下ではDVDモードにおいて利用可能な機 )との関係で差分が取られ、操作ガイドの提 示の要否が判断される。

 図13は、DVDレコーダにLANケーブルに繋げ 際の動作の一例を示す。図13は、図10に対応 る。以下、図12、図13を用いてDVDレコーダに LANケーブルが接続された際に操作ガイドを出 力する動作について説明する。

 前提として、このユーザはレコーダ51の 作を始めてから一定期間以上操作を行って り、DVDレコーダ51のDVDモードの操作には慣れ ているとする。その過程において、操作ガイ ド出力テーブル61がすでに生成され、そのテ ブルによって操作ガイドの出力判定が行わ ているとする。

 まず初めに、ユーザがDVDレコーダにLANケ ブルを接続すると、機器変化検出部101はLAN ーブルで接続した先のサービス(T-navi)を検 し、「DVD⇒T-navi」という内容の記録媒体変 情報を出力する。その結果、テーブル生成 103は、操作ガイド出力テーブル61を操作ガイ ド出力テーブル62に書き換える。

 書き換え手順は、実施形態1と同様である 。すなわち、予め操作ガイドDBに記載してい DVDの機能とT-naviの機能の差分をとる。共通 能である「戻る」「決定」に関しては、変 前のDVDの「戻る」「決定」の切替フラグ、 よび、T―naviの全ての機能(「戻る」「決定 「便利機能」「DL再生」)の切替フラグをON 書き換える。そして、差分機能である「便 機能」「DL再生」に関しては、さらに機能フ ラグをONに書き換える。

 次に、ユーザが「戻る」ボタンを押下し とする。DVDの操作の時に「戻る」ボタンを している。操作ガイド出力テーブル62を参 すると、切替フラグがONであるため、画面例 63に示すような操作ガイドが出力される。そ 後、この操作ガイドの表示によって操作ガ ド出力テーブル62の記録媒体切替フラグはON からOFFになり、操作ガイド出力テーブル64の うに書き換えられる。これにより、ユーザ DVDとT-naviの切り替え操作を学習したので、 機能であるが機能の内容は知っている「T-na vi戻る」「T-navi決定」の各々に対する余分な イドを出力することなく、DVDとT-navi(LANケー ブルを接続した先のサービス)との種類の違 による新機能に対してのみ、ガイドを出力 ることができる。

 上述のように、ネットワークを介した接 先のサーバを操作対象とすることにより、 れらが複数組み合わさった機器を新たに使 する際、新機能であってもユーザが操作を 測できる機能に関しては余分な操作ガイド 行うことなく、操作方法や操作内容がわか ない機能に対してのみ操作ガイドを出力す ことができる。また、不要なガイドに対す 操作を減らし、ユーザの操作負担を軽減す こともできる。

 なお、サーバの数および種類が変化した 合でも、切り替え操作についてのヘルプや 化前の機能と変化後の機能の差分を表示し もよい。

 (実施形態3)
 近年のDVDレコーダは、地上波アナログ放送 地上波/BSデジタル放送、CS放送等の各放送 ステムに対応した複数種類のチューナを実 していることが多い。または、放送システ に対応した外部のチューナと連携して放送 受信できるものも存在する。ユーザはリモ ン3等を利用して、任意のチューナを選ぶこ ができる。これにより、ユーザはDVDレコー を利用して、選択されたその放送システム 番組を視聴し、録画することができる。

 本実施形態においては、切り替え可能な 作対象として、地上アナログ放送、地上デ タル放送、BSデジタル放送、CS放送などにそ れぞれ対応したチューナーを挙げる。DVDレコ ーダ内に含まれるガイド提供ユニットは、こ れらの操作対象について操作ガイドを表示す るか否かを、DVDレコーダに指示する。

 地上アナログ放送、地上デジタル放送、B Sデジタル放送、CS放送などの各放送に対応し たチューナが利用可能なときや、ネットワー ク接続と同様に外部チューナとケーブルが接 続されたときには、レコーダはチューナを切 り換え可能な操作対象として操作ガイド出力 テーブルを書き換える。これにより、放送の 種類の違いに起因するチューナの新機能に対 してのみ、操作ガイドを出力することができ る。

 図14は、複数のチューナを有するDVDレコ ダ71の構成を示す。DVDレコーダ71は、地上波 ナログチューナ301a、地上波デジタルチュー ナ301b、BSデジタルチューナ301cおよびCSチュー ナ301dを有しており、これらを切り換えて、 れぞれ地上アナログ放送(地上A)72、地上デジ タル放送(地上D)73、BSデジタル放送(BSD)74およ CS放送(CS)75を受信できる。なお、図14では各 チューナはDVDレコーダ71の内部に設けられて るが、DVDレコーダ71の外部に接続されてい もよい。

 図15は、本実施形態による操作ガイド出 テーブル81を示す。操作ガイド出力テーブル 81では、これまでの実施形態と同様、チュー 間の共通機能および各チューナの固有機能 分類されて配列されている。また操作ガイ 出力テーブル81では、切換フラグおよび機 フラグを利用して、地上波アナログチュー 、地上波デジタルチューナ、BSデジタル放送 、CS放送に関する操作ガイドの出力の要否が 述されている。

 図16は、地上波アナログチューナの動作 において、CSチューナに切り換えられたとき の切り換え操作に関する操作ガイドの出力例 を示す。この操作ガイドは、例えば、はじめ て放送の切り替えが実行された時や、図15に す操作ガイド出力テーブル81に記載されて るチャンネル機能や決定機能などの共通機 が実行された時に出力される。

 図17は、CS放送視聴時の機能ガイドの出力 例を示す。CS放送では特定番組課金型方式(ペ イパービュー)の番組を視聴可能であり、こ はCS放送特有の放送形態である。このような ペイパービューに対応する番組に関する操作 ガイドは、CSチューナの固有機能として取り うことができる。

 本実施形態においても、操作ガイド出力 ーブル81を書き換えて、以後の操作ガイド 表示する/しないを変更できる。操作ガイド 力テーブル81の書き換えに関しては、前述 ネットワーク接続と同様であるため詳細な 明は省略する。

 上述のように、種々の放送波を受信可能 チューナを切り換え可能な操作対象とする とにより、これらが複数組み合わさった機 を新たに使用する際、新機能であってもユ ザが操作を推測できる機能に関しては余分 操作ガイドを行うことなく、操作方法や操 内容がわからない機能に対してのみ操作ガ ドを出力することができる。また、不要な イドに対する操作を減らし、ユーザの操作 担を軽減することもできる。

 (実施形態4)
 本実施形態による操作ガイド提供装置は、 施形態1~3のいずれかのガイド提供ユニット 対して機能を付加して構成されている。具 的には、機能に対する操作ガイドの出力回 、および操作ガイド画面の操作結果によっ 、操作ガイド出力テーブルの更新を行うこ が可能である。

 以下の説明では、実施形態1によるレコー ダ1のガイド提供ユニット100に対して機能を 加したガイド提供ユニットを説明する。ユ ザが機器を暫くの間使用した場合に、ユー が既に学習した操作に対して余分な操作ガ ドを行わず、必要な操作に対してのみ、操 ガイドの出力を行う操作ガイド提供装置に いて説明する。

 実施形態1のガイド提供ユニット100におい ては、使用可能な記録媒体の数、および種類 が変化に対して操作ガイドの出力を決定して いた。これは、異なる記録媒体を使い始めた 比較的初期の操作時には有効である。

 しかし、複数回操作を行い、既に学習さ た操作情報に対しても操作ガイドが出力さ ると、ユーザにとっては不要な操作ガイド なり、ユーザが煩わしさを感じる可能性が じる。

 そこで本実施形態による操作ガイド提供 置は、機能に対する操作ガイドの出力回数 および操作ガイド画面の操作結果によって 操作ガイド出力テーブルを更新する。出力 数が規定回数に達した場合や、操作ガイド 面が消去されるまでの時間が所定値以下で れば、もはや操作ガイドが不要であると考 られるため、以後は操作ガイドを表示しな 。

 以下、初めに図18を参照しながら、操作 イド提供装置の各構成を説明する。図18は、 本実施形態によるガイド提供ユニット200の機 能ブロックの構成を示す。図18において、図3 と同じ構成要素については同じ符号を付し、 説明を省略する。

 図18に示す操作ガイド提供装置が図3に示 操作ガイド提供装置と相違する点は、機能 対する操作ガイドの出力回数、および操作 イド画面の操作結果によって、操作ガイド 力テーブルの更新行う操作ガイド出力テー ル更新部201を有する点である。

 操作ガイド出力テーブル更新部201(以下「 テーブル更新部201」と記述する)は、機器変 検出部101から取得したユーザの入力操作と ーブル生成部103から取得した操作ガイド出 テーブルから操作ガイド出力テーブルを更 する。更新は、同じ機能に対する操作ガイ の出力回数、操作ガイド画面の操作時間、 作ガイド画面の操作結果を用いて行う。具 的な更新方法は後述する。

  ガイド提供ユニット200の処理の説 明:
 図19は、ガイド提供ユニット200の処理の手 を示す。図19の各ステップのうち、図7と同 ステップについては同じ符号を付し、説明 省略する。図19に示す処理の流れが図7に示 処理の流れと相違する点は、機器変化検出 で検出された機能情報を用いて操作ガイド 力テーブルの更新を行う操作ガイド更新ス ップS191を有する点である。

 以下、ステップS191を説明する。ステップ S191において、テーブル更新部201は、機器変 検出ステップS71で機能情報が検出された時 検出された機能情報を用いて操作ガイド出 テーブルの更新を行う。この処理の詳細は 図20に示されている。

 図20は、図19のステップS191の処理の詳細 手順を示す。ステップS201において、テーブ 更新部201は、ステップS71で検出された機能 報を取得する。

 ステップS202において、テーブル更新部201 は、取得された機能情報が出力した操作ガイ ド画面に対する操作であるか否かを判定する 。操作ガイド画面の操作である場合はステッ プS203へ進み、操作ガイド画面の操作でない 合は処理を終了する。

 ステップS203において、テーブル更新部201 は、操作ガイド画面の操作時間を算出する。 操作時間の算出方法は、例えば、操作ガイド 画面の表示時刻と、ユーザからの操作入力が 行われた時刻との差を求めればよい。

 ステップS204において、テーブル更新部201 は、ステップS203で算出された操作時間が閾 以下か否かを判定する。操作時間が閾値以 の時はステップS205へ進み、操作時間が閾値 下ではない時は処理を終了する。操作時間 閾値は、例えば設計者が予め設定した値を いればよい。また、例えばユーザの操作時 を常に算出し、その平均値を閾値として用 てもよい。

 ステップS205において、テーブル更新部201 は、出力された操作ガイドに対応する機能の 機能フラグ、または切替フラグをOFFに更新す る。

 以上ステップS201~ステップS205の処理を行 ことにより、出力した操作画面の表示時間 一定時間以下の時、操作ガイド出力テーブ で生成された操作ガイド出力テーブルに記 された対応する機能の切替フラグ、または 能フラグをOFFに更新することができる。

 操作ガイド画面がすぐに消去された場合 、ガイドされた機能の操作方法、操作内容 ユーザが既に知っているケースだと考えら る。この更新により、既知の操作に対する 作ガイドを次回から出力することを防ぐこ ができるため、ユーザにとって不要な操作 減り、操作負担を軽減することができる。

 また、ユーザの操作時間以外を利用して 操作ガイド出力テーブルを更新することも きる。

 例えば機能情報の内容を用いて、操作ガ ドの出力回数をカウントし、操作ガイドの 力回数が一定数以上になった時、操作ガイ 出力テーブルで生成された操作ガイド出力 ーブルに記載された対応する機能の切替フ グ、または機能フラグをOFFに更新してもよ 。

 図21は、他の更新方法による、ステップS1 91の処理の詳細な手順を示す。なお、図21に いて図20と同じステップについては同じ符号 を付し、説明を省略する。

 図21に示す処理の手順が図20に示す処理の 手順と相違する点は、機能に対して出力され た操作ガイドの回数を算出し、算出回数によ って操作ガイド出力テーブルの更新を行うこ とにある。

 ステップS211において、ステップS202で操 ガイド画面の操作であると判定された時、 ーブル更新部201は、操作ガイド画面で出力 た機能に対する操作ガイドの出力回数を算 する。算出方法は、例えば機能に対する操 ガイドの出力回数を常に記憶しておけばよ 。

 ステップS212は、テーブル更新部201は、ス テップS211で算出した操作ガイドの出力回数 閾値以下になるかどうかを判定する。操作 間が閾値以下の時はステップS205へ進み、操 時間が閾値以下ではない時は処理を終了す 。操作時間の閾値は、例えば設計者が予め 定した値を用いればよい。

 以上ステップS201~ステップS205、ステップS 211~ステップS212の処理を行うことにより、操 ガイドの出力回数をカウントし、操作ガイ の出力回数が一定数以上になった時、操作 イド出力テーブルで生成された操作ガイド 力テーブルに記載された対応する機能の切 フラグ、または機能フラグをOFFに更新する とができる。特定の機能に対して複数回操 ガイドが出力されると、既に学習した機能 あった場合は余分な操作ガイドになる。操 回数で出力判定を更新することにより、こ ような余分な操作ガイドの出力を防ぐこと でき、ユーザにとって不要な操作が減り、 作負担を軽減することができる。

 また、更新方法は、例えば機能情報の内 が出力した操作ガイド画面において、再び 作ガイドを出力しないことを選択する操作 あった時、操作ガイド出力テーブルで生成 れた操作ガイド出力テーブルに記載された 応する機能の切替フラグ、または機能フラ をOFFに更新すればよい。これを行うために 、操作ガイド画面において、次回から表示 ないことを選択させる入力が必要になる。 作ガイド画面でユーザからの更新要求を受 付けることができると、余分な操作ガイド 出力をユーザが自身で防ぐことができる。 れにより、ユーザにとって不要な操作が減 、操作負担を軽減することができる。

 図22は、他の更新方法による、ステップS1 91の処理の詳細な手順を示す。なお、図22に いて図20と同じステップについては同じ符号 を付し、説明を省略する。図22に示す処理の 順が図20に示す処理の手順と相違する点は 機器が持つ各機能の正解率データベースを いることにより、ユーザがガイドを拒否し 機能より高い正解率を持つ機能に対して操 ガイドを提示しないように操作ガイド出力 ーブルを更新することにある。

 ステップS202で操作ガイド画面の操作であ ると判定されると、その後のステップS221に いて、テーブル更新部201は、提示した操作 イドが拒否されたか否かを判定する。判定 法は、例えばガイドを提示した時間から図6 ガイド画面で「ガイドを消す」を選択する での時間が閾値以下(例えば3秒以下)の場合 ガイドが拒否されたと判定すればよい。テ ブル更新部201は、ガイドが拒否されたと判 した場合はステップS222に進み、ガイドが拒 否されていないと判定した場合は操作ガイド 出力テーブルの更新処理を行わずに処理を終 了する。

 ステップS222において、テーブル更新部201 は、ステップS221でガイドが拒否された機能 平均正解率を、別途作成された機能正解率 ータベースを参照することによって取得す 。

 機能正解率データベースは、データベー 格納部102に格納されている。図23は、機能 解率データベース230の一例を示す。図23に示 すように、機能正解率データベース230は、ガ イドを出力する機器の機能と、各機能に対す る平均正解率とが対応付けられて作成される 。平均正解率は、前述のDVDレコーダ操作実験 で示したように、予め複数人のユーザに対し て各機能の操作実験を行って得ることができ る。たとえば、ステップS221でガイドを拒否 れた機能が図23の「HDD」の「再生」であると すると、この機能の平均正解率は0.8となる。 なお機器の機能に対応付けられる「平均正解 率」は例である。この値は固定値であっても よいし、ユーザに応じて変動する値であって もよい。

 ステップS223は、テーブル更新部201は、取 得した正解率以上の値を持つ機能が存在する か否かを判定する。機能が存在する場合はそ れらの機能をステップS205に送り、操作ガイ が出力されないようにテーブルを更新する 一方、機能が存在しない場合は、テーブル 新部201は操作ガイド出力テーブルの更新処 を行わずに処理を終了する。機能の存在有 の判定方法は、前述の機能正解率データベ ス230の平均正解率を参照すればよい。具体 には、ステップS222から受け取った正解率が0 .8であった場合、正解率が0.8以上の機能は図2 3では「HDD早送り」「DVD再生」「DVD早送り」 VIDEO再生」「VIDEO録画」「VIDEO早送り」の6つ 機能になり、これらの機能の機能フラグをO FFに更新する。

 以上のステップS201~ステップS205、ステッ S221~ステップS223の処理を行うことにより、 作ガイドを拒否した場合の正解率以上の機 に対して、テーブル更新部201は操作ガイド 力テーブルの機能フラグをOFFに更新する。

 操作の平均正解率の値は、ユーザの機器 作習熟度と反比例の関係にある。即ち、平 正解率が高い機能は、習熟度の高いユーザ とっては新機能であっても類推可能であり このような機能に対する操作ガイドは不要 ガイドとなってしまう。よって、ガイドを 否した機能の正解率をユーザの機器に対す 習熟レベルと考え、それ以上の正解率を持 機能に対してはガイドを出力しないことに り、ユーザにとって余分な操作ガイドの出 が減り、操作負担を軽減することができる

 なお、ステップS223で判定する機能は、現 在使用している記録媒体に限ってもよい。例 えば、DVDに対する操作ガイドを出力して拒否 された場合には、更新する機能の候補として DVDの機能のみに限定する等である。機器に対 する習熟度は、例えば、ビデオの操作に関し ては詳しいがハードディスクの操作は初めて であるというユーザがいるように、記録媒体 によって大きく異なる場合が考えられる。そ のため、判定する機能の範囲を同記録媒体に 限定することで、必要なガイドが出力されな いことを避けることができる。

 また、ステップS223では、平均正解率が閾 値以下(例えば0.3以下)の機能に対しては、ユ ザがガイド提示を拒否した機能の正解率以 であっても、操作ガイド出力テーブルの更 を行わなくてもよい。換言すれば、ユーザ ガイド提示を拒否した機能の正解率以上で かつ、平均正解率が閾値より大きい機能に してのみ、操作ガイド出力テーブルの更新 行えばよい。

 平均正解率が閾値より低い機能群につい は、習熟度の高いユーザにとっても操作ガ ドを提示することが好ましく、全ての操作 イドが不必要である確率は低いと考えられ 。そのため、仮に正解率の低い1つの機能を 正解した場合であっても、他の機能の操作ま で正しく操作方法を習得しているか否かが不 明なこともある。よって、このような平均正 解率の低い機能に対しては必ず一度は操作ガ イドを出力することにより、必要なガイドが 出力されないことを避けることができる。

 以上のステップS71~S79、ステップS191の処 を行うことにより、機能に対する操作ガイ の出力回数、および操作ガイド画面の操作 果によって、操作ガイド出力テーブルの更 を行うことができる。

 以上のように、本実施形態の操作ガイド 供装置によれば、機能に対する操作ガイド 出力回数、および操作ガイド画面の操作結 によって、操作ガイド出力テーブルの更新 い、ユーザが既に学習した操作に対して余 な操作ガイドを行わず、必要な操作に対し のみ、操作ガイドの出力を行うことができ 。

 本発明の操作ガイド提供装置は、複数の 録媒体を持つ機器を新たに使用する際、記 媒体の数が変化する場合には複数の機能に 通する記録媒体の切り替え操作ガイドを出 し、記録媒体の種類が変化する場合には、 たに加わった記録媒体がもつ差分機能に対 てのみ操作ガイドを出力することにより、 たに記録媒体が加わることによって生じる 機能であっても、ユーザが操作を推測でき 機能に関しては余分な操作ガイドを行うこ なく、操作方法や操作内容がわからない機 に対してのみ操作ガイドを出力することが きる。これによって、例えばDVDなどの録画 器やTVなどのコンテンツ閲覧機器や携帯電 などの通信機器など、同種類の機能を有す が異なる記録媒体の数や種類を持つ機器の 作理解支援、および誤操作防止に有効であ 。また、PCなどのネットワークに繋がる機器 も、接続先のデータを記録媒体と考えると同 様の枠組みで操作ガイドを行うことができ、 操作理解の支援や誤操作防止に有効である。