以下、本発明に係る使用時間制限機能付� ��電子機器の実施形態について、電子機器が� ��ーソナルコンピュータ(以下、パソコンとい う。)である場合を例にして説明する。図1は� ��そのパソコン1の外観を、図2はパソコン1の� ��ードウェアの構成をブロック図で示したも� ��である。

 パソコン1は、一般家庭で広く使用されて いるノート型汎用パソコンであり、そのパソ コン本体2は図2に示すように、CPU21、メモリ22 、磁気ディスク装置(以下、HDDという。)23、� �ーボード24、表示装置25、USB(Universal Serial Bu s)コントローラ28、リアルタイムクロック(以� ��、RTCという。)29、クロック発生回路30、ネ� �トワークインターフェイス31を備えて構成さ れている。

 ネットワークインターフェイス31はイン� �ーネット40に接続するためのものである。RTC 29は、クロック発生回路30の発生するクロッ� �パルスを計数して日付、時刻を刻む時計で� �り、パソコン本体2の電源がOFF状態でも動作� ��るように構成してある。

 USBコントローラ28は、バス規格の一つで� �るUSB規格によるシリアルバス33を制御するた めのコントローラで、パソコン本体2にプリ� �タ、マウス、CD駆動装置、ディジタルカメラ 等の周辺装置を外部接続するためのものであ る。シリアルバス33はパソコン本体2の筐体の 側面に取り付けたUSBコネクタ(レセプタクル)3 4に接続されている。

 本発明では、パソコン1の使用時間を制限 するに際して外部メモリ装置3を使用する。� �部メモリ装置3はパソコン本体2のUSBコネクタ 34にそのコネクタ(プラグ)35を差し込んでUSB規 格のシリアルバス33に接続して使用する外部� ��憶装置である。本実施形態の外部メモリ装� ��3は、不揮発性メモリ回路37、USBコントロー� ��38、USBコネクタ35を備えて構成されている。

 図3は、パソコン1のソフトウェアの構成� �示したものである。パソコン1には多数のア� ��リケーションプログラムをマルチタスク処� ��可能なオペレーティングシステム(以下、OS� ��いう。)50がインストールされている。OS50は 内部にタスクスケジューラを有しており、ユ ーザにより指示されたスケジュールに従いイ ンストールされているプログラムA、B、C等の 多数のアプリケーションプログラムを指示さ れたスケジュールに従いマルチタスク処理で 実行させる。そのアプリケーションプログラ ムの一つとして、パソコン1の使用時間制限� �制御するための本実施形態に特有の使用時� �制限プログラム51がインストールされる。

 次に、このような構成の下で使用時間制� ��プログラム51が実行するパソコン1の使用時� ��制限の制御方法と動作についてフローを参� ��して説明する。使用時間制限プログラム51� �、インストール時に実行する処理部分(図4)� �、その後のパソコン1の通常使用時に実行す� ��処理部分(図5~図7)の2つの部分で構成されて� ��る。

 最初に使用時間制限プログラム51のイン� �トールを行なう(図4のステップA1)。インスト ールは、例えば、ユーザが使用時間制限プロ グラム51の記録されたCDをUSBコネクタ34に外部 接続したCD駆動装置にセットし、OSにより管� �されるアプリケーションプログラムとしてHD D23に記憶させる。なお、図中の処理枠の右側 に記載してある指さしマークは、ユーザの介 入を伴う処理であることを示している。

 インストールが終了すると、使用時間制� ��プログラム51の最初の動作が開始される(ス� ��ップA2)。使用時間制限プログラム51は、最� �に外部メモリ装置3をUSBコネクタ34に接続さ� �る指示を表示装置25上に表示させる。それに 応えてユーザは、外部メモリ装置3をUSBコネ� �タ34に接続する。接続状態をOSが直ちに確認� ��きるように外部メモリ装置3はプラグアンド プレイができるように製作しておく。使用時 間制限プログラム51は外部メモリ装置3が接続 されたことを確認して(ステップA4のYES)、ス� �ップA5に移る。

 次に、使用時間制限プログラム51は、特� �コードをキーボード24より入力するようにユ ーザに指示する(ステップA5)。指示は表示装� �25上に表示させる。この特定コードはパスワ ードの役割を果たすコードである。ユーザは 、英数字、日本語文字等の組合せで任意の特 定コードを作成してキーボード24から入力す� ��(ステップA6)。使用時間制限プログラム51は� ��力が完了したことを確認する(ステップA7のY ES)。確認後、入力された特定コードを外部メ モリ装置3の不揮発性メモリ回路37とHDD23に書� ��込む(ステップA8)。

 続くステップA9~A13は、パソコン1の電源が 次に投入された時以降に使用時間制限プログ ラム51がパソコン1の使用時間制限を実行する ための準備処理である。ステップA9では現在� ��刻を取得する。現在時刻は日付、曜日も含� ��カレンダ時刻のことであり、RTC29から読み� �む。次に、HDD23内に「前回時刻エリア」と名 付けた領域を確保し、読み込んだ現在時刻を 記憶させる(ステップA10)。更に、HDD23内に「� �算時間エリア」と名付けた領域を確保し、� �こにゼロを記憶させておく(ステップA11)。ス テップA12では、使用時間制限の制限モードを 記憶する「制限モードエリア」をHDD23内に確� ��し、そこに「制限モードA」と書き込んでお く。制限モードAは、後述するようにパソコ� �1を使用時間制限なしに使用できるモードで� ��る。

 続くステップA13では、パソコン1が次回以 降に電源投入された時の使用時間制限プログ ラム51の動作スケジュールをOSに書き込む。� �体的には、電源投入されたならば、使用時� �制限プログラム51が図5のステップS1から自動 的に起動されるようにしておく。更に、その フローに従って使用時間制限プログラム51の� ��行が終了しても、短い時間間隔t1(例えば、5 秒)の周期で繰り返し起動されるようにOSに要 求しておく。OSはその要求を記憶しておき、� ��回の電源投入以降は時間間隔t1の周期で使� �時間制限プログラム51を繰り返し起動させる 。

 なお、OSに市販のOSを使用した場合におい て、そのOSが時間間隔t1で周期的にプログラ� �を起動させる機能は持たず、代わりに起動� �始時刻を予約できる機能を有する場合があ� �。その場合には、使用時間制限プログラム51 が実行終了する直前にその時点の時刻に時間 t1を加えた時刻を次に起動を求める時刻とし� ��OSに要求を出しておく。そうすることで使� �時間制限プログラム51を周期的に起動させる ことができる。また、OSには電源投入後の起� ��のみを任せ、周期t1による繰り返しは使用� �間制限プログラム51自身で行なうようにして もよい。具体的には空ループを回したり、現 在時刻をRTC29から読み出して比較を繰り返し� ��りするプログラム方法を採用すればよい。

 次に、使用時間制限プログラム51のイン� �トールされているパソコン1が、次回以降に� ��源投入された時に行なう処理を図5~図7に示� ��たフローを参照して説明する。パソコン1の 電源が投入されるとOSにより使用時間制限プ� ��グラム51が起動され、図5のステップS1の処� �より実行が開始される。使用時間制限プロ� �ラム51は、最初に、USBコネクタ34に外部メモ� ��装置3が接続されており、そこにステップA8� ��HDD23に記録しておいた特定コードと同一の� �定コードが記録されているかチェックする(� ��テップS1)。

 外部メモリ装置3が接続されており、且つ 特定コードが記録されていた場合(ステップS1 のYES)にはステップS2に移る。ステップS2~S7は� ��用時間制限の制限モードの設定と、制限条� ��の設定、変更を行なう処理フローである。� ��テップS2では、図8に示すような制限モード� ��設定する画面を表示装置25に表示する。ユ� �ザは、画面に表示されている「制限モードA( 制限なし)」、「制限モードB(制限あり)」の� �れかのモードを選択してモード設定完了ボ� �ン61を押す。モード設定完了ボタン61が押さ� ��たことを確認するとステップS4に移り、設� �された制限モードをHDD23内の制限モードエリ アに上書きで記憶しておく。

 ステップS5では、使用時間制限の制限条� �の設定、変更を行なうための図9に示す制限� ��件設定画面を表示する。制限条件項目とし� ��はパソコン1の使用を禁止する「1日の使用� �止時間帯」と、1日の累計使用可能時間を制� ��する「1日の許容累計使用時間」の2種類の� �に「既設定のパターンからの選択」が設け� �ある。ユーザは何れかの項目を選択する。� �1日の使用禁止時間帯」が選択された場合は� ��図10に示す1日の使用禁止時間帯設定画面が� ��示され、画面にはHDD23に記憶している現在� �設定値が表示される。ユーザは禁止時間帯� �追加、修正を行い、変更ボタン62を押す。変 更ボタン62が押されると、パターン登録を行� ��かを問い合わせる画面が表示されるので、� ��要なら登録を行う。登録することで、既設� ��のパターンに加えられる。

 次いで、図9に示す制限条件設定画面が再 表示される。この画面で「1日の許容累計使� �時間」が選択された場合は、図11に示す1日� �許容累計使用時間設定画面が表示され、画� �には現在の設定値が表示される。ユーザは� �容累計使用時間の修正を行って変更ボタン63 を押す。変更ボタン63が押されると、パター� ��登録を行うかを問い合わせる画面が表示さ� ��るので、必要なら登録を行う。登録するこ� ��で、既設定のパターンに加えられる。次い� ��、図9に示す制限条件設定画面が再表示され る。このようにして制限条件の入力を終えた ならば、ユーザは制限条件入力完了ボタン64� ��押す。制限条件入力完了ボタン64が押され� �とステップS7に移り、入力された制限条件を HDD23に記憶する(ステップS7)。

 ステップS8では、特定コードが記録され� �外部メモリ装置3の抜取りを指示する。抜取� ��を確認したならば、次に日付、曜日を含む� ��在時刻をRTC29から取得する(ステップS10)。そ して取得した現在時刻の日付がHDD23内の前回� ��刻エリアに記憶している前回時刻の日付と� ��じかチェックする(ステップS11)。日付が同� �でなかった場合は、パソコン1の1日の使用時 間の積算をやり直すためにステップA11で確保 しておいたHDD23内の積算時間エリアにゼロを� ��き込む(ステップS12)。その後、現在時刻を� �回時刻エリアに書き込んで(ステップS13)終了 する。ステップS11にて日付が同じであった場 合はステップS12を飛ばし、現在時刻を前回時 刻エリアに書き込んで(ステップS13)終了する� ��このように特定コードが記録された外部メ� ��リ装置3が接続されていた場合(ステップS1の YES)には、その状態にて使用時間制限の制限� �ードの設定と制限条件の設定、変更を行な� �せ、それらの処理の終了後には外部メモリ� �置3を抜き取った状態にさせる。

 ステップS1にて特定コードが記録された� �部メモリ装置3が接続されていなかった場合( ステップS1のNO)には、図6のステップS14に移る 。ステップS14ではHDD23内の制限モードエリア� ��記録されている制限モードを読み出し、そ� ��モードが制限モードAであるか判定する。制 限モードAはパソコン1を時間制限なしに自由� ��使用できるモードである。制限モードがAで あった場合(ステップS14のYES)には、何もしな� ��で終了する。このように特定コードが記録� ��れた外部メモリ装置3が接続されておらず、 且つステップS4にて指定された最新の制限モ� ��ドが制限モードA(制限なし)であった場合に� ��、使用時間制限プログラム51はユーザの使� �に対して何の介入もしない。ユーザは時間� �限を受けずに自由にパソコン1を使用するこ� ��ができる。

 ステップS14にて制限モードが制限モードA でなかった場合にはステップS15に移り、制限 モードBになっているか判定する。制限モー� �Bでもなかった場合にはそのまま終了する。� ��ち、制限モードが制限モードA、制限モード Bの何れでもなかった場合は、ユーザは制限� �受けずに自由にパソコン1を使用できる。こ� ��ような状態はパソコン1に使用時間制限プロ グラム51がインストールされている限り、通� ��は起こり得ない。

 ステップS15にて制限モードBになっていた 場合はステップS16に移り、現在時刻をRTC29か� ��取得する。そして、取得した現在時刻の日� ��がHDD23内の前回時刻エリアに記憶している� �回時刻の日付と同じかチェックする(ステッ� ��S17)。日付が同じでなかった場合は1日の使� �時間の積算をやり直すためにステップA11で� �保しておいたHDD23内の積算時間エリアにゼロ を書き込み(ステップS18)、現在時刻を前回時� ��エリアに書き込んで(ステップS19)、ステッ� �S20に移る。日付が同じであった場合は、ス� �ップS18、S19を飛ばしてステップS20に移る。

 ステップS20ではステップS7にて記憶して� �いた使用時間制限条件を読み出す。そして� �10の画面による使用禁止時間帯の制限が設定 されているか判定する。使用禁止時間帯の制 限がなければ図7のステップS26に移る。使用� �止時間帯の制限が設定されていた場合には� �ステップS16にて取得した現在時刻がその禁� �時間帯に入っているか判定する(ステップS22) 。使用禁止時間帯に入っていない場合には図 7のステップS26に移る。

 使用禁止時間帯に入っていた場合は、使� ��を禁止すべきであるためステップS23に移り� ��用禁止時間帯である旨の警告を表示装置25� �表示する。警告をt2時間表示した後(ステッ� �S24)、OSに対して電源遮断の指示を出す(ステ� ��プS25)。指示を受けたOSは、決められた手順� ��従いパソコン1の電源を遮断する。このよう に特定コードが記録された外部メモリ装置3� �接続されておらず、ステップS4にて指定され た最新の制限モードが制限モードB(制限あり) であり、且つ現在時刻が使用禁止時間帯に入 っていた場合には電源が遮断されてユーザは パソコン1を使用できなくなる。

 使用禁止時間帯の制限が設定されていな� ��った場合(ステップS21のNO)及び使用禁止時間 帯に入っていない場合(ステップS22のNO)には� �7のステップS26に移る。ステップS26では現在� ��刻と前回時刻エリアに記憶している前回時� ��との時間差が所定時間t3より大きいか判定� �る。前回時刻エリアの時刻は後述するステ� �プS33でも書き換えられ、使用時間制限プロ� �ラム51が前回実行された時の時刻を表わす。 従って、計算した時間差は、使用時間制限プ ログラム51が前回実行された時から現在まで� ��経過時間に相当する。

 所定時間t3はステップA13で設定した時間t1 より少し大きな値である(例えば、3分間)。時 間t1は、使用時間制限プログラム51が繰り返� �実行される際の時間差(周期)である。従って 、計算した時間差が時間t3より大きいことは� ��前回の実行時と今回の実行時との間にパソ� ��ン1の電源が遮断され、使用時間制限プログ ラム51の実行が停止されていた期間が存在し� ��と判断する。このことは、今回の使用時間� ��限プログラム51の実行がパソコン1に電源が� ��入された後の最初の実行と判断することを� ��味する。

 このパソコン1に電源が投入された後の最 初の実行であることと判断した場合(ステッ� �S26のYES)にはステップS33に移り、現在時刻を� ��回時刻エリアに記憶させて終了する。即ち� ��使用時間制限プログラム51の前回実行時と� �回実行時との間に電源遮断があった場合に� �電源遮断を指示しないで終了する。

 ステップS26にて現在時刻と前回時刻との� ��間差が所定時間t3を超えていなかった場合� �はステップS27に移る。所定時間t3を超えてい なかった場合は、その間はパソコン1が継続� �用されていたと判断し、その使用時間に相� �する時間差を積算時間エリアの数値に加え� �(ステップS27)。そしてステップS28に移る。

 ステップS28では、図11の画面を使用して� �定される1日の許容累計使用時間の制限が設� ��されているか判定する。設定されていなか� ��た場合はステップS33に移り、現在時刻を前� ��時刻エリアに記憶させて終了する。設定さ� ��ていた場合は、積算時間エリアに記憶する� ��算時間が設定されている1日の許容累計使用 時間を超えているか判定する(ステップS29)。� ��えていない場合は継続使用させてもよいの� ��ステップS33に移り、現在時刻を前回時刻エ� ��アに記憶させて終了する。

 1日の許容累計使用時間を超えていた場合 (ステップS29のYES)は使用を中止させる必要が� ��るのでステップS30に移り、累計使用時間が1 日の許容累計使用時間を超えた旨の警告を表 示装置25に表示する。警告をt2時間表示した� �(ステップS31)、OSに対して電源遮断の指示を� ��し(ステップS32)、パソコン1の電源を遮断さ� ��る。このように特定コードが記録された外� ��メモリ装置3が接続されておらず、ステップ S4にて指定された最新の制限モードが制限モ� ��ドB(制限あり)であり、且つ累計使用時間が1 日の許容累計使用時間を超えていた場合は電 源が遮断されてユーザはパソコン1を使用で� �なくなる。

 以上、説明したように本実施形態の使用� ��間制限機能付きのパソコン1では、使用時間 制限プログラム51がインストールされて使用� ��間制限モードが制限モードB(制限あり)に設� ��してあると、設定されている制限条件に従� ��て使用可能時間帯や1日の累計使用時間が制 限される。制限モードA(制限なし)に設定して ある場合には、何らの制限も受けることなく 通常通りに使用できる。そして、その使用時 間制限モードの設定と制限条件の設定、変更 は特定コードを記録させた外部メモリ装置3� �接続した状態においてのみ可能にしてある� �従って、子供をもつ親がその外部メモリ装� �3を管理することで、子供のパソコン使用に� ��易に時間制限をかけられる利点を有する。� ��限モードや制限条件の設定、変更の際にパ� ��ワードをキーボードから入力する方式を採� ��ていないため、パスワードを入力したり、� ��スワードを記憶したり、パスワードをしば� ��ば変更したりする煩わしさが無い利点を有� ��る。また、使用時間制限ありのモードで使� ��する際には外部メモリ装置3は接続されてい ないので、外部メモリ装置3が外部機器接続� �のコネクタを専有することがない利点も有� �る。

 また、本実施形態で説明したパソコン1は 、今日、市販されている標準仕様パソコンで よい。標準仕様パソコンは殆どが外部機器接 続用にUSBコネクタを備えているのでハードウ ェアに改造を加える必要がない。また、本実 施形態の使用時間制限プログラム51をマルチ� ��スクで実行させるOSを標準的に備えている� �め特別のOSを準備する必要もない。即ち、ソ フトウェアの改造も不要である。このため市 販の標準仕様パソコンに何らの改造も加える ことなく使用時間制限をかけられる利点を有 する。

(変形実施形態)
 上述した本発明の実施形態は、次のように� ��形を加えて実施してもよい。
 前記実施形態のパソコン1では、パソコン1� �備えるリアルタイムクロック(RTC)29から現在� ��刻を取得して使用時間制限の制御に使用し� ��。しかし、通常の市販パソコンでは、こう� ��た現在時刻はその日付や時刻を設定変更で� ��るようになっている。ユーザである子供が� ��在時刻を変更してしまえば、使用時間制限� ��無意味になってしまう。こうした変更がで� ��ないようにするため、インターネット40に� �続された外部の標準時刻提供サーバ41の提供 するカレンダ時刻(現在時刻)を取得して制御� ��用いるとよい。そうすれば現在時刻を変更� ��きないため確実に時間制限をかけることが� ��きる。この場合、標準時刻提供サーバ41よ� �カレンダ時刻を取得できなかった場合は、� �告表示の後、OSに要求してパソコン1の電源� �遮断させるようにする。

 また、前記実施形態では外部メモリ装置3 として不揮発性メモリを使用するメモリ装置 を使用したが、読出し専用メモリ素子を使用 したメモリ装置を使用してもよい。この場合 には、読出し専用メモリ素子に予め特定コー ドを書き込んでおき、使用時間制限プログラ ム51に同じ特定コードを書き込んでおくよう� ��する。このようにすれば、インストール直� ��に特定コードを外部メモリ装置3に書き込む 手間を省くことができる。

 また、使用時間制限条件があらかじめ記� ��された既設メモリ装置、例えば、一日の使� ��可能時間が各々30分、1時間、2時間、4時間� �8時間に設定されたメモリ装置を使用しても� ��い。この場合、前期既設定のパターンの中� ��ら、「既設メモリ装置を使用する」を選択� ��ることで、使用時間制限条件の入力を省略� ��ることができる。親は既設メモリ装置を適� ��組み合わせて子供に与えることで、パソコ� ��の使用時間制限の変更を簡便に行うことが� ��きる。

 また、前記実施形態では、使用を許され� ��時間として1日分を設定したが、1週間分、1� ��月分を設定するようにしてもよい。また、1 日分と1週間分のような2つの条件のANDによる� ��合せで設定できるようにしてもよい。使用� ��止帯の制限についても前記実施形態では1日 分を設定したが、1週間分、1ケ月分を設定で� ��るようにしてもよい。また、入力して設定� ��た制限条件と既設メモリ装置との組み合わ� ��なども自由に選択できる。

 また、前記実施形態では入出力バスとし� ��USB規格のバスを用いたが、USB規格以外の標� ��規格に従ったバスを採用してもよい。そう� ��たバスとしては、PCMCIA(Personal Computer Memory� �Card International Association)、SCSI(Small Computer S ystem Interface)、IDE(Integrated Drive Electronics)、PC I(Peripheral Component Interconnect)、パラレルイン� ��フェース、シリアルインタフェースなどが� ��げられる。

 また、前記実施形態では電子機器として� ��ソコンを例に挙げて説明したが、電子機器� ��ゲーム機、携帯電話機、テレビ等でもよい� ��本発明に係る使用時間制限方式は、前述し� ��使用時間制限プログラム51がマルチタスク� �より他のアプリケーションプログラムと並� �処理され、外部メモリ装置3を外部接続でき� ��警告を表示でき、OSがその電子機器の電源� �遮断する機能を備えているコンピュータ制� �式の電子機器であれば適用可能である。今� �の最新型ゲーム機はコンピュータで制御さ� �ているため、本発明に係る使用時間制限方� �を適用することができる。また、携帯電話� �もコンピュータで制御されているため、本� �明に係る使用時間制限方式を適用すること� �できる。また、今日の高機能テレビはチャ� �ネル制御、リモコン制御等のためにコンピ� �ータが組み込まれているため、本発明に係� �使用時間制限方式を適用することができる� �従って、このような電子機器についても本� �明に係る使用時間制限方式を採用すること� �、子供、青少年等によるそれら電子機器の� �用に容易、確実に時間制限をかけられる。

 また、携帯電話機の実施形態としては、� ��の携帯電話機と子供の携帯電話機の両方に� ��発明の使用時間制限プログラム51をインス� �ールし、さらに、親の携帯電話機のみに前� �特定コードを記憶させることで、メール通� �機能または電話機能を使用して、親の携帯� �話機から子供の携帯電話機に対して使用時� �制限をかけることができる。