以下、その内部にサブマフラと排気浄化触� ��とを隣接して備えた本発明にかかる車載エ� ��ジンの排気管の第1の実施形態を、図2及び� �3を参照して説明する。
 図2は、図1に対応して、第1の実施形態にか� ��る排気管を示した断面図である。

 図2に示されるように、排気管101は、外管 110と内管131とを備え、外管110には車載エンジ ンの排気系に設けられて排気を浄化する排気 浄化触媒21が内接され、内管131は外管110の内� ��にて排気浄化触媒21の排気下流側に隣接し� �設けられる。

 外管110は、略直管状に形成された胴部111� ��胴部111から排気上流側の上流側端部112に向� ��て次第に縮径される上流側縮径部114、胴部1 11から排気下流側の下流側端部113に向けて次� ��に縮径される下流側縮径部115を有する。

 内管131は、排気下流側に向けて次第に縮� ��されるセパレータ132と、セパレータ132の排� ��下流側に接続される直管状のインナパイプ1 33とによって構成されている。

 セパレータ132は、排気下流側に向けて次� ��に縮径されるテーパ部132A、テーパ部132Aの� �気上流側端部からその径方向外向きに外管11 0の内周面まで延びる鉛直部132B、鉛直部132Bと 外管110の内周面との当接部から排気下流側に 向けて折り返されるとともに外管110の内周面 に沿って延びる外側端部132C、及びインナパ� �プ133が接続される接続部132Dを有する。また� ��セパレータ132の外側端部132Cは、スポット溶 接によってその周方向において部分的に外管 110の内周面に固着されている。

 インナパイプ133の排気下流側の部分は、� ��イヤメッシュ34を介して外管110の下流側端� �113に内接されており、インナパイプ133はそ� �軸方向において外管110に対し相対変位可能� �なっている。インナパイプ133には複数の連� �孔133Aが形成されている。また、内管131(すな わちセパレータ132およびインナパイプ133)の� �周面とこれに対向する外管110の内周面との� �には、膨張室135が形成されており、インナ� �イプ133の内部と膨張室135の内部とは連通孔13 3Aを通じて連通している。

 排気浄化触媒21は、保持部材22を介して外管 110の内周面に固定されている。
 外管110の内周面には、セパレータ132の外側� ��部132Cと排気浄化触媒21との間に堰116が設け� ��れている。この堰116は、外側端部132Cと外管 110の内周面との間から排気浄化触媒21側へ凝� ��水が流れることを止めるためのものであり� ��少なくとも排気管101の鉛直方向下方に位置� ��る部分に形成される必要があるが、この実� ��形態では、胴部111の一部をその内側に全周� ��わたって突出して形成している。

 図3は、図2の堰116を中心とする拡大断面� �である。図3に示されるように、堰116は、排� ��下流側が外管110の内側に傾斜した傾斜部116A を有している。堰116の鉛直方向における高さ h1は、保持部材の厚さh2よりも大きく、且つ� �パレータ132の鉛直部132Bの鉛直方向における� ��さh3と同一である。

 外管110及びその内部の排気浄化触媒21が触� �装置102として機能し、外管110及びその内部� �内管131がサブマフラ103として機能する。
 以上説明した第1の実施形態にかかる車載エ ンジンの排気管によれば、以下に列記するよ うな効果が得られる。

 (1)外管110の内周面には、セパレータ132の� ��側端部132Cと排気浄化触媒21との間に凝縮水� ��流れを止める堰116が設けられている。これ� ��より、膨張室135内に溜まった凝縮水の一部� ��、外側端部132Cと外管110の内周面との間から 排気浄化触媒21側へ流出したとしても、堰116� ��よってその流れが止められ、排気浄化触媒2 1と凝縮水との接触が抑制されるため、それ� �起因する排気浄化触媒21の浄化機能低下を抑 制することができる。

 (2)堰116が、外管110の一部をその内側に突� ��して形成されている。このように堰116が外� ��110の一部であるため、堰116が外管110と別部� ��とした場合と比較して構成の簡素化を図る� ��とができる。

 (3)堰116が、外管110の全周にわたって形成� ��れている。これにより、車両の走行状態に� ��って排気管101の姿勢が変化した場合であっ� ��も、外側端部132Cと外管110の内周面との間か ら排気浄化触媒21側へ流出する凝縮水の流れ� ��堰116により止めることができ、排気浄化触� ��21と凝縮水との接触を好適に抑制すること� �できる。

 (4)堰116の鉛直方向における高さh1が、保� �部材22の厚さh2よりも大きい。このため、排� ��浄化触媒21を通過した排気の一部が堰116に� �突して、堰116が加熱される。これにより、� �116によってその流れが止められた凝縮水を� �116の熱によって積極的に気化させることが� �き、排気浄化触媒21と凝縮水との接触を好適 に抑制することができる。

 (5)排気浄化触媒21を通過した排気の一部� �堰116に衝突すると、排気の流れが乱される� �ともに、これに起因して異音が発生するお� �れがある。この点、上記実施形態では、堰11 6が、排気下流側が外管110の内側に傾斜した� �斜部116Aを有するものとしたため、排気浄化� ��媒21を通過した排気の一部は、堰116の傾斜� �116Aに沿って排気下流側へ円滑に流れる。こ� ��ため、堰116が設けられることに伴って排気� ��流れが乱されることを抑制することができ� ��排気の流れが乱されることに起因する異音� ��発生も抑制することができる。

 次に、本発明にかかる車載エンジンの排気� ��の第2の実施形態を、図4を参照して、第1の� ��施形態との相違点を中心に説明する。
 図4は、図3に対応して、第2の実施形態にか� ��る排気管を示した拡大断面図である。なお� ��図4において、先の図3に示した要素と同一� �たは類似の要素にはそれぞれ同一または類� �の符号を付して示し、それら各要素につい� �の説明は割愛する。

 図4に示されるように、第2の実施形態に� �いても、外管210の内周面には、セパレータ23 2の外側端部232Cと排気浄化触媒21との間に堰21 6が設けられている。また、第1の実施形態と� ��様に、堰216は、排気下流側が外管210の内側� ��傾斜した傾斜部216Aを有している。ただし、 この実施形態では、傾斜部216Aの傾斜面がセ� �レータ232のテーパ部232Aの内周面の延長面上� ��位置するように堰216及びセパレータ232がそ� ��ぞれ形成されている。

 以上説明した第2の実施形態にかかる車載エ ンジンの排気管によれば、上記第1の実施形� �の効果(1)~(5)に加えて、更に以下の効果が得� ��れる。
 (6)傾斜部216Aの傾斜面がセパレータ232のテー パ部232Aの内周面の延長面上に位置するよう� �堰216が形成されている。このため、排気浄� �触媒21を通過した排気のうち堰216の傾斜部216 Aに沿って流れる排気は、セパレータ232のテ� �パ部232Aの内周面に沿って円滑に流れる。こ� ��により、堰216が設けられることに伴って排� ��の流れが乱されることを抑制することがで� ��、排気の流れが乱されることに起因する異� ��の発生を抑制することができる。

 なお、本発明にかかる車載エンジンの排気� ��は、上記実施形態に限定されるものではな� ��、次のような実施形態のように変更するこ� ��もできる。
 ・堰の鉛直方向の高さh1は保持部材の厚さh2 よりも小さくてもよい。この場合であっても 、セパレータ132の外側端部132Cと外管110の内� �面との間から排気浄化触媒21側へ流出した凝 縮水の流れが堰によって止められはするため 、排気浄化触媒21と凝縮水との接触を抑制す� ��ことはできる。

 ・排気浄化触媒21が保持部材22を介して外管 110,210の内周面に固定される代わりに、排気� �化触媒21が外管110,210の内周面に直接固定さ� �てもよい。
 ・内管131,231のテーパ部132A,232Aは割愛されて もよい。

 ・セパレータ132,232とインナパイプ133,233と� �別体として形成する代わりに、セパレータ� �びインナパイプを一体形成してもよい。
 ・排気浄化触媒21は1つに限らず、隣接され� ��複数の排気浄化触媒であってもよい。

 ・排気管101を構成する消音器は、サブマフ� ��に限られるものではなく、メインマフラで� ��ってもよい。
 ・消音器は1つに限らず、隣接された複数の 消音器であってもしてもよい。

 ・排気浄化触媒及び消音器の配置は、排� ��上流側に排気浄化触媒を設けるとともに排� ��下流側に消音器を設ける配置に限られない� ��代わりに、排気上流側に消音器を設けると� ��もに排気下流側に排気浄化触媒を設けるよ� ��にしてもよい。

 ・堰116,216の周方向における形状は均一で なくてもよい。例えば図5に示されるように� �堰316の周方向において鉛直方向上方部分316A� ��鉛直方向下方部分316Bに比べて大きくてもよ い。これにより、外管310の外周面のうち鉛直 方向上方部分316Aに対応する部分に比較的大� �な凹部317Aを形成することができる。このた� ��、クロスメンバ等、車両の下方に突出した� ��分4が凹部317Aに収まるように排気管301を取� �付けるようにすれば、排気管301の車両搭載� �を向上させることができる。またこの場合� �図5に示されるように、セパレータ332の鉛直� ��332Bのうち鉛直方向上方の部分を堰316の形状 に対応して長くすることで、堰316の鉛直方向 上方部分316Aを大きくすることに起因する排� �の流れの乱れを抑制することができる。

 ・外管の胴部の形状は、直管状の胴部111, 211に限られない。例えば図6に示されるよう� �、胴部411のうち排気浄化触媒21が内設される 触媒側胴部411Aの中心軸CAと内管431が内接され る内管側胴部411Bの中心軸CBとが交わるように 外管410が形成されてもよい。

 ・外管と内管の端部との当接状態は、外� ��とこの内周面に当接される内管の端部とが� ��れらの周方向において部分的に固着されて� ��るものに限られない。例えば、内管の端部� ��ワイヤメッシュを介して外管に内接されて� ��よい。

 ・堰は、外管110,210の一部により形成する代 わりに、外管とは別部材により形成されても よい。
 ・排気管の構成は、外管の内周面に、同外� ��の内周面に当接される内管の端部と排気浄� ��触媒21との間に堰が設けられる構成に限ら� �るものではなく、他に例えば図7に示される� ��うな構成にしてもよい。すなわち、図に示� ��れるように、外管510の内周面に、外管510の� ��側に突出して形成されて膨張室535と排気浄� ��触媒21との間に凝縮水の流れを止める堰516� �設ける一方、堰516には内管531が外接する。� �管531は、堰516の内周面に外接する当接部536� �同当接部536の排気下流側に接続されるとと� �に排気下流側に向けて次第に縮径される縮� �部537、並びに同縮径部537の排気下流側に接� �される直管状の直管部538を有している。こ� �ように形成された堰516でも、膨張室535に溜� �った凝縮水の一部の排気浄化触媒21側への移 動を止めることが可能であり、排気浄化触媒 21と凝縮水との接触が抑制される。尚、ここ� ��は、堰516は外管510の一部をその内側に突出� ��て形成されているが、堰は外管510とは別部� ��によって形成してもよい。