以下、図面を参照して本発明の第1の実施 形態に係るクリップについて説明する。

 図1に示すように、ボディパネル(固定部� �)10には、例えば、コンビネーションランプ� �のハウジング(被固定部材)12が固定されるよ� ��になっているが、このハウジング12は該ク� �ップ(固定具)14を介してボディパネル10に固� �される。

 ここでは、ハウジング12が略円錐台状を� �しており、中央部はフラット面12Aとされ、� �フラット面12Aの中央部に、貫通孔16(被固定� �)が形成されている。そして、この貫通孔16� �は、一対の切欠き部16Aが互いに対向した位� �に配置されている。一方、ボディパネル10に は、ハウジング12をボディパネル10に取付け� �際のハウジング12の貫通孔16と対応する位置� ��固定孔18が形成されている。

 図1~図3に示すように、クリップ14は、樹� �で成形され、本体部(本体)20を備えており、� ��本体部20は、ハウジング12の貫通孔16に挿入� ��能な略円筒状の挿入部22と、該挿入部22の反 対側に設けられた略角柱状の軸部24と、を含� ��で構成され、軸部24には、該軸部24に対して 操作片26が傾倒可能に取付けられるようにな� ��ている。なお、説明の便宜上、軸部24側を� �部とし、挿入部22側を下部とする。

 挿入部22はハウジング12の貫通孔16に挿入� ��能な大きさとされており、挿入部22の外周� �には、貫通孔16の切欠き部16A内を挿通可能な 、断面が略矩形状を成す一対の位置決めリブ 30が形成されている。

 この位置決めリブ30の位置を切欠き部16A� �位置に合わせることで、ハウジング12に対す るクリップ14の向きが決められる。そして、� ��の位置決めリブ30が形成されている側を、� �宜上、挿入部22(本体部20)の前後面とする。� �お、この位置決めリブ30の形状は切欠き部16A の形状によって異なる。

 また、挿入部22の側面からは、外側へ向� �って爪部(係止部)32が張り出している。この� ��部32は断面が略三角形状を成しており、爪� �32の上面は、挿入部22の軸線Pに対して略直交 している。また、爪部32の周囲には、爪部32� �上面側が自由端側となるように、略逆U字状� ��切込み部28が形成されており、爪部32の基部 を中心に爪部32が縮径可能とされている。

 さらに、爪部32の上面には、挿入部22の外 周面と略同一径の外周面を有する円弧リブ34� ��立設している。この円弧リブ34はハウジン� �12の貫通孔16の孔壁に当接可能とされ、ハウ� ��ング12に爪部32が係止された状態で、貫通孔 16の内側に配置されて、爪部32を保持する(図6 参照)。

 一方、軸部24には、軸部24の側面を貫通す る軸孔36が形成されている。この軸孔36には� �後述する操作片26に設けられたシャフト(ピ� �)38が挿入可能となっている。また、軸部24の 幅方向の中央には、軸部24の上面から前面側� ��央に掛けて、側面視にて(図4参照)凸状の円� ��面を有するガイド溝40が凹設されている。

 このガイド溝40の上端部には、略直方体� �の係合孔(被係合部)42が凹設されている。ま� ��、ガイド溝40の下端部には、ガイド溝40と直 交するロック溝(ロック機構)44がガイド溝40よ りも一段下がった状態で凹設されている。そ して、ロック溝44の下部に位置する軸部24の� �壁46の両側には、軸部24の側面から張り出す� ��出部48が設けられている。

 軸孔36に取付けられる操作片26は、略U字� �を成しており、操作片26の内面の両端側には 、互いに向かって突出するシャフト38が設け� ��れている。このシャフト38が軸孔36に挿入さ れ、該シャフト38を介して、操作片26を軸部24 に対して傾倒可能としている。

 ここで、シャフト38及び軸部24のうち、ど ちらか一方を楕円形状とし、操作片26の傾倒� ��度に応じて、シャフト38と軸部24との間のク リアランスを変え、操作片26がロックされる� ��置において、該クリアランスが最小となる� ��うにしている。

 また、シャフト38とシャフト38の間には、 隙間を設けるようにしており、操作片26を縮� ��可能としている。そして、この操作片26を� �幅させた状態で、ボディパネル10の固定孔18� ��の挿入が可能となる。

 なお、この操作片26はハウジング12の貫通 孔16の孔径よりも幅広となっている(図7参照)� ��また、該隙間は操作片26を固定孔18へ挿入さ せるため縮幅に必要な量とし、シャフト38と� ��部24の係り代をできるだけ大きくしてシャ� �ト38が軸部24から容易に外れないようにして� ��る。

 また、操作片26の両端部の略中央には、� �ンタリングリブ(センタリング機構)50が設け� ��れており、図7に示すように、操作片26が軸� ��24の軸線方向に沿った状態で軸部24よりも長 く設定されている。このため、操作片26をボ� ��ィパネル10の固定孔18へ挿通させた状態で、 このセンタリングリブ50が固定孔18の孔壁に� �接可能となる。

 また、操作片26の自由端部の内側からは� �図3及び図4に示すように、操作片26の後方へ� ��かうように斜め下方へ延出する略角柱状の� ��ックバー52が設けられている。このロック� �ー52は係合孔42に係合或いは係合解除可能と� ��っており、ロックバー(係合部)52が係合孔42� ��係合された状態では、操作片26の起立状態(� ��3参照)が維持される。

 また、ロックバー52はガイド溝40内を移動 可能となっており、操作片26の起立状態から� ��作片26をさらに傾倒させると、ロックバー52 と係合孔42との係合状態が解除され、ロック� ��ー52がガイド溝40に沿って移動する。

 さらに、ロックバー52はロック溝44に係合 、或いは係合解除可能となっており、ロック 溝44に係合された状態で、ロックバー52は移� �規制され、操作片26がロックされる(図4の仮� ��線で示される状態)。

 なお、ロックバー52とロック溝44との係合 状態を解除させるときに必要な応力は、ロッ クバー52と係合孔42との係合状態を解除させ� �ときに必要な応力よりも大きくなるように� �ている。これにより、操作片26の操作性を上 げると共に、操作片26によるロック状態が確� ��に維持されることとなる。

 また、操作片26の自由端側の外面からは� �センタリングリブ50の反対側へ向かって、操 作片26の自由端部から突出する長さとなるよ� ��に一対の延出部54が延出し、この延出部54の 端部同士を繋いで略三角形状を成す操作部56� ��設けられている。

 この操作部56を押圧することで、操作片26 が傾倒することとなる。操作部56には中央部� ��仕切って略三角形状の肉盗み58を凹設し、� �形後に操作部56がひけないようにしている。 また、この肉盗み58を設けることで、肉盗み5 8の外縁部はリブ60が形成されることとなるた め、操作部56の剛性を高めることができる。

 操作片26は弾性変形可能としているが、� �操作片26を傾倒させるための操作部56が容易� ��弾性変形してしまうと、その操作性に不都� ��が生じるため、操作部56の剛性を高くして� �操作性を向上させている。また、操作片26か ら操作部56を延出させることで、操作部材62(� ��作片26及び操作部56)の長さは長くなるため� �操作性が良くなる。

 一方、操作片26のシャフト38側の前面には 、押圧部64が突設している。図8A及び図8Bに示 すように、挿入部22の爪部32が貫通孔16内を通 過し、操作片26が固定孔18を通過した状態で� �ボディパネル10とハウジング12の肉厚(t)より� ��、爪部32の上面と該操作片26の押圧部64の距� ��の方が短くなるようにしている。

 これにより、操作片26を傾倒させ、ロッ� �バー52をロック溝44に係合(ロック)させた状� �で、操作片26の押圧部64がボディパネル10に� �接し、押圧部64と爪部32の上面とで、ボディ� ��ネル10とハウジング12を挟持する。これによ って、ハウジング12がボディパネル10に固定� �れることとなる(図9参照)。

 次に、本発明の第1の実施形態に係るクリ ップの作用について説明する。

 図4に示すように、まず、クリップ14の操� ��片26のロックバー52を係合孔42に係合させ、� ��作片26を起立させた状態で、図1に示すクリ� ��プ14の挿入部22の位置決めリブ30をハウジン� ��12の貫通孔16の切欠き部16Aに位置合わせして 、該挿入部22を貫通孔16へ挿入させる。

 図5に示す状態でクリップ14を押圧し、貫� ��孔16の内縁部を介して挿入部22の爪部32を縮� ��させる。これによって挿入部22が貫通孔16内 へ挿入可能となる。そして、図6に示すよう� �、爪部32が貫通孔16内を通過すると、爪部32� �復元し、爪部32の上面が貫通孔16の周縁部に� ��接可能となる(第1挿入工程)。また、爪部32� �円弧リブ34が貫通孔16の内側に配置され、爪� ��32が貫通孔16内で保持される。

 この状態で、ハウジング12は爪部32と操作 片26の間に配置されることとなり、クリップ1 4はハウジング12に仮止めされることとなる(� �止め工程)。

 次に、操作片26をボディパネル10の固定孔 18へ挿通させる。図6に示す状態でクリップ14� ��押圧し、固定孔18の内縁部を介して操作片26 を縮幅させる。これによって操作片26が固定� ��18内へ挿入可能となる。

 そして、図7に示すように、操作片26が固� ��孔18内を通過すると、操作片26は復元し、操 作片26が固定孔18の周縁部に当接可能となる(� ��2挿入工程)。この状態で、センタリングリ� �50が固定孔18の孔壁に当接し、固定孔18の軸� �に対してクリップ14が位置決めされる。

 ここで、操作片26を縮幅させた状態で固� �孔18の孔壁にセンタリングリブ50を当接させ� ��ようにすることで、センタリングリブ50で� �っ張った状態でクリップ14が保持されること となり、固定孔18に対して、クリップ14を確� �にセンタリングさせることができる。

 そして、この状態から、図4に示すように 、ガイド溝40に沿って操作片26を傾倒させる� �このとき、係合孔42と係合するロックバー52� ��係合状態が解除され、操作片26が傾倒可能� �なり、ロックバー52がガイド溝40に沿って移� ��する。そして、ロックバー52がロック溝44に 係合するまで、操作片26を傾倒させる。

 ロックバー52がロック溝44に係合されるこ とで、図8Bに示すように、操作片26はその移� �が規制されると共に、ボディパネル10とハウ ジング12は、挿入部22の爪部32の上面と操作片 26の押圧部64との間で挟持され、これによっ� �、ハウジング12がボディパネル10に固定され� ��(固定工程)。このように、クリップ14のみで ハウジング12をボディパネル10に固定させる� �とができるため、従来と比較して部品点数� �削減することができ、作業性も良い。

 ここで、挿入部22の爪部32が貫通孔16内を� ��過し、操作片26が固定孔18を通過した状態で 、図10に示すように(なお、図10は説明用の概� ��図である)、ボディパネル10とハウジング12� �肉厚(t)よりも、爪部32の上面と該操作片26の� ��圧部64の距離(h)の方が短く(h<t)なるように することで、ハウジング12がボディパネル10� �固定された状態で、押圧部64をボディパネル 10に押し付ける力Fが作用する。

 このため、該押圧部64にはその反力Nが発� ��することとなり、この反力Nは、操作片26を� ��してシャフト38へ伝達され、クリップ14を引 き込む引き込み力Aとなる。

 ここで、クリップ14への引き込み力Aと押� ��部64による押し付け力Fとが同一直線状とな� ��ないように、シャフト38の軸芯の位置と押� �部64がボディパネル10と接触する位置をクリ� ��プ14の水平方向でずらしている。これによ� �、本体部20にはシャフト38を中心に矢印B方向 へのモーメントが発生することとなる。

 このため、押圧部64をさらにボディパネ� �10へ押し付ける力Fが作用し、クリップ14への 引き込み力Aが増大して、ボディパネル10とハ ウジング12を挟持する挟持力が増す。これに� ��り、ハウジング12をボディパネル10に確実に 固定させることができる。このように、クリ ップ14への引き込み力Aを利用することで、ボ ルト・ナットの代替えとしてこのクリップ14� ��用いることができる。

 また、操作片26の傾倒角度に応じて、シ� �フト38と軸部24との間のクリアランスを変え� ��操作片26がロックされる位置において、該� �リアランスが最小となるようにすることで� �クリップ14への引き込み力を軸部24からシャ� ��ト38へ確実に伝達することができる。

 また、爪部32の上面を、挿入部22の軸線に 対して略直交するように形成しているため、 ハウジング12をボディパネル10に固定させた� �態で、爪部32の上面がハウジング12の貫通孔1 6の周縁部に面接触することとなる。これに� �り、爪部32の上面に集中応力が作用して爪部 32が撓んだりすることを防止する。

 このように、このクリップ14によると、� �部32を貫通孔16の周縁部に係止させ、操作片2 6を固定孔18へ通過させた後、操作片26を傾倒� ��せるだけで、クリップ14で締付けた状態で� �ウジング12をボディパネル10に固定させるこ� ��ができる。

 このため、工具などによる締付け作業を� ��くし、操作片26を傾倒させるワンタッチ作� �での組み付けが可能であり、ハウジング12を ボディパネル10に確実、かつ容易に固定させ� ��ことができる。このように、クリップ14の� �でハウジング12をボディパネル10に固定させ� ��ことができるため、従来と比較して部品点� ��を削減することができ、作業性も良い。

 また、係合孔42と係合するロックバー52を 操作片26の後方へ向かうように斜め下方へ延� ��させるようにすることで、操作片26を傾倒� �せると、ロックバー52は撓んだ状態でガイド 溝40内を移動することとなる。このため、該� ��ックバー52がロック溝44に係合するとき、ロ ックバー52の復元によりロックバー52がロッ� �溝44の側壁の外縁部を弾くので、操作片26に� ��節度感が得られる。

 そして、このロックバー52がロック溝44に 係合された状態で、操作片26を元の位置に戻� ��うとすると、ロックバー52にはロック溝44の 側壁に対して突っ張る方向への応力が生じ、 ロックバー52のロック状態を維持するための� ��重が高くなる。

 つまり、操作片26が起立した状態から操� �片26を傾倒させるときに必要な荷重よりも、 操作片26をロック溝44からロック解除させる� �きに必要な荷重を高荷重とすることができ� �操作片26の操作性が良く、また、ロック解除 され難いクリップ14を得ることができる。

 また、操作片26を弾性部材で形成し、こ� �操作片26を縮幅させて、固定孔18内へ挿入す� ��。操作片26が固定孔18を通過すると、該操作 片26は復元するが、この状態で、操作片26と� �部32の間には、ボディパネル10及びハウジン� ��12が配置されることとなり、クリップ14が抜 け止めされた状態となるため、クリップ14を� ��止めすることができる。なお、この仮止め� ��、挿入部22の爪部32が貫通孔16内を通過した� ��態でも成立する。

 つまり、このクリップ14では、仮止めと� �止めの機構を両方併せ持っているため、ク� �ップ14を仮止めするための別部材を必要とす ることなく、構成部品点数の削減及び工具レ ス化を実現させることができる。また、挿入 部22の爪部32を貫通孔16へ通過させる前に、操 作片26を固定孔18へ通過させても良く、クリ� �プ14をボディパネル10に先付けすることがで� ��る。

 さらに、操作片26のロックバー52を軸部24� ��係合孔42に係合させることで、操作片26を本 体部20の軸線方向に沿って確実に起立させる� ��とができるようにしている。これにより、� ��作片26が所定位置に位置決めされ、操作片26 を固定孔18内へ挿入するときに、操作片26が� �って傾倒したりすることがないため、操作� �やすい。

 また、このロックバー52を操作片26の自由 端部から延出させることで、操作片26の自由� ��側の剛性を上げることができ、操作片26の� �作性を向上させることができる。

 なお、ここでは、操作片26を起立させ、� �いは操作片26を傾倒させた状態でロックする ことができれば良いため、軸部24はこの形状� ��限るものではない。

 例えば、図11に示すように、略角柱状の� �部66の幅方向中央部に、軸部66の上面から前� ��に掛けてガイド溝68を凹設し、該ガイド溝68 の上端部に係合孔(被係合部)70を設け、ガイ� �溝68の下端部にロック孔(ロック溝)72を設け� �。そして、係合孔70或いはロック孔72とガイ� ��溝68とを区画する区画リブ74、76をそれぞれ� ��ける。

 一方、操作片78の自由端部の内側からは� �略角柱状のロックバー(ロック機構)80を垂下� ��せ、該ロックバー80を、図12に示すように、 区画リブ74によってガイド溝68と区画される� �合孔70と係合(実線)させることで、操作片78� �起立させることができる。

 また、ロックバー80を、区画リブ76によっ てガイド溝68と区画されるロック孔72と係合(� ��想線)させることで、操作片78をロックする� ��いうものでも良い。ここで、操作片78に対� �るロックバー80の角度や区画リブ74、76の傾� �を変えることにより操作片78の操作性を変え ることができる。

 また、操作片78をロックするのに、ロッ� �バー80以外を用いても良い。例えば、図13及� ��図14に示すように、操作片82の内面の中央に は、操作片82の肉厚を若干薄くする凹部84が� �作片82の延出方向へ沿って設けられており、 この凹部84には、操作片82の内面との間に隙� �を設けた状態で、該凹部84の両側壁を架け渡 す弾性片86(ロック機構)が設けられている。

 一方、略角柱状の軸部87の幅方向中央部� �は、軸部87の上面から前壁87Aに掛けてガイド 溝88を凹設し、該ガイド溝88の上端部には係� �孔(被係合部)90を設けている。また、軸部87� �前壁87Aの両側部中央からは、係止爪(ロック� ��構)92が張り出しており、下面が軸部66の軸� �に対して略直交するようになっている。

 操作片82を傾倒させると、弾性片86が該係 止爪92に当接し、一旦操作片82の移動が規制� �れるが、操作片82をさらに押圧すると、弾性 片86が操作片82の凹部84側に弾性変形し、係止 爪92を通過可能となる。そして、弾性片86が� �止爪92を通過すると、弾性片86が復元し、係� ��爪92に係止されて、操作片82がロックされる 、というものでも良い。

 次に、本発明の第2の実施形態に係るクリ ップについて説明する。なお、第1の実施形� �と略同一の内容については説明を省略する� �

 第1の実施形態では、図3に示すように、� �ックバー52を操作片26と共に、移動させ、該� ��ックバー52の位置によって、仮止め或いは� �止めとなるようにしたが、ここでは、図15及 び図16に示すように、ロックバー52の変わり� �、支柱(被係合部)100を軸部102に固定し、該支 柱100で操作片104を係止、或いは係止解除させ るようにする。

 支柱100は、軸部102の上面から、軸部102の� ��部斜め後方へ向かって延出し、操作片104が� ��立した状態で、操作片104の内側となる位置� ��、軸部102の前方側へ向かって水平方向に折� ��曲がり、先端部には上下面から張り出す係� ��部106が形成されている。

 この係止部106には、操作片104の自由端部� ��当接可能となっており、操作片104の自由端� ��が係止部106の内面に当接した状態で、操作� ��104が軸部102の軸線方向に沿って起立する位� ��となるように設定されている。そして、操� ��片104が係止部106の内面に当接した状態で、� ��作片104は移動規制され、起立した状態が維� ��される。

 また、軸部102の前壁108の両側部中央から� ��、張出し片(ロック機構)110が張出している� �一方、操作片104の内面中央部には、その前� �側に突起部(ロック機構)112が突設されている 。操作片104を傾倒させると、該突起部112が張 出し片110に当接して、移動規制されるが、操 作片104をさらに押圧すると、突起部112を介し て操作片104が弾性変形し、該突起部112が張出 し片110を乗り越える。

 この突起部112が張出し片110を乗り越えた� ��、操作片104が復元して、突起部112が張出し� ��110の下面に係止される。これにより、操作� ��104がロックされることになる。

 この場合、係止部106は移動しないため、� ��作片104のロック状態において、係止部106が� ��魔になる場合もあるが、操作片104を起立さ� ��、或いは操作片104を傾倒させた状態でロッ� ��することができれば良く、ボディパネル10� �の取付け位置によっては問題とはならない� �

 次に、本発明の第3の実施形態に係るクリ ップについて説明する。なお、第1の実施形� �と略同一の内容については説明を省略する� �

 第1の実施形態では、図3に示すように、� �リップ14の本体部20の上部に設けられた軸部2 4の幅方向の中央にガイド溝40を凹設して、ガ イド溝40の上端部には係合孔42を凹設し、ガ� �ド溝40の下端部にはロック溝44を凹設してい� ��。そして、操作片26に設けられたロックバ� �52の先端部は、係合孔42又はロック溝44の間� �ガイド溝40に沿って移動する。

 このため、本実施形態では、図17~19に示� �ように、ガイド溝40の両側に、ロック溝44か� ��係合孔42へ繋がる復帰溝94を設けている。こ の復帰溝94はロック溝44よりも一段下がった� �さとなっており、ガイド溝40と同様、復帰溝 94は側面視にて凸状の円弧面を成して係合孔4 2へ繋がっている。係合孔42の両側には、復帰 溝94と繋がる案内面94Aが設けられており、復� ��溝94を移動するロックバー52の先端部が、係 合孔42へスムーズに案内されるようにしてい� ��。

 復帰溝94とガイド溝40の間はガイド溝40の� ��壁40Aによって区画されており、ガイド溝40(� ��は復帰溝94)を移動するロックバー52の先端� �が復帰溝94(又はガイド溝40)へ行かないよう� �している。

 また、図20に示すように、ロックバー52の 裏面中央には、突起部52Aが突設されている。 この突起部52Aを操作片26の傾倒方向と交差(こ こでは略直交)する方向へ押圧することでロ� �クバー52の先端部をロック溝44から復帰溝94� �移動させることができる。

 ロックバー52は、操作片26の自由端部の内 側から延出しており、ロックバー52の自由状� ��では、ロックバー52の先端部はガイド溝40と 対面する。このため、ロックバー52が復帰溝9 4に位置している状態では、ロックバー52には 復元力が蓄積された状態となっている。

 したがって、ロックバー52が復帰溝94を移 動するとき、ロックバー52は、ロック溝44の� �壁44A及びガイド溝40の側壁40Aを付勢しながら 移動することとなるが、係合孔42ではロック� ��ー52の移動を規制する壁部が無いため、ロ� �クバー52の先端部は案内面94Aを経て係合孔42� ��案内され、係合孔42に係合される。

 このように、係合孔42とロック溝44を繋ぎ 、ロックバー52の先端部がロック溝44にロッ� �された状態から解除させるときにロックバ� �52の先端部が係合孔42へ至るまでに通過する� ��帰溝94を設けることで、ロックバー52の先端 部がロック溝44にロックされるときに該ロッ� ��バー52の先端部が通過する通路(ガイド溝40)� ��、ロックバー52の先端部がロック溝44からロ ック解除されるときに該ロックバー52の先端� ��が通過する通路(復帰溝)とを変えることが� �きる。

 これにより、ロックバー52の先端部をロ� �ク溝44にロックされた状態から解除させると きに、ロック溝44を乗り越えて、該ロック溝4 4からロック解除させる必要がないため、ロ� �クバー52の先端部がロック溝44にロックされ� ��状態の係合力とロックバー52の先端部をロ� �ク溝44からロック解除するときの係合解除力 とを独立させることができる。このため、ロ ックバー52の先端部とロック溝44との係合力� �大きくすると共に、ロックバー52の先端部の ロック溝44からの係合解除力を小さくするこ� ��ができる。

 また、第1の実施形態では、図3に示すよ� �に、挿入部22の外周面に、貫通孔16の切欠き� ��16A内を挿通可能な、断面が略矩形状を成す� ��対の位置決めリブ30を形成したが、本実施� �態では、図17及び図21に示すように、操作片2 6の傾倒方向(矢印A方向)の反対側に位置する� �入部22の外周面に、規制爪(規制部)96を設け� �該規制爪96の反対側を位置決めリブ30として� ��る。

 この規制爪96の外面は、外側へ向かって� �り出している。この規制爪96は断面が略三角 形状を成しており、規制爪96の上面は、挿入� ��22の軸線Pに対して略直交している。また、� ��制爪96の周囲には、規制爪96の上面側が自由 端側となるように、略逆U字状の切込み部96A� �形成されており、規制爪96の基部を中心に該 規制爪96が縮径可能とされている。

 これにより、クリップ14をハウジング12に 仮止めする仮止め工程において、図21に示す� ��態でクリップ14を押圧し、貫通孔16の内縁部 を介して挿入部22の爪部32と共に規制爪96を縮 径させ、爪部32及び規制爪96を貫通孔16内へ挿 入して、図22Aに示すように、爪部32及び規制� ��96の上面を貫通孔16の周縁部に当接させる。

 爪部32が貫通孔16の周縁部に係止された状 態で、図22Bに示すように、操作片26を傾倒さ� ��ると、該操作片26がボディパネル10に当たり 爪部32又は規制爪96と共にボディパネル10及び ハウジング12を挟持する。

 第1実施形態において説明したように、ク リップ14では、ハウジング12がボディパネル10 に固定された状態で、押圧部64をボディパネ� ��10へ押し付ける押し付け力Fが作用するため� ��該押圧部64にはその反力Nが発生し、この反� ��Nが操作片26を介してシャフト38へ伝達され� �クリップ14を引き込む引き込み力Aとなる。

 そして、このクリップ14への引き込み力A� ��押圧部64による押し付け力Fとは同一直線上� ��ないため、本体部20にはシャフト38を中心に 矢印B方向へのモーメントが発生することと� �るが、操作片26を傾倒させるとき、クリップ 14がその軸線Pに対して傾いてしまうおそれが ある。このため、本実施形態では、挿入部22� ��、操作片26の傾倒方向の反対側に、本体部20 の傾倒を規制する規制爪96を設けている。

 この規制爪96は、挿入部22を貫通孔16内へ� ��入すると、貫通孔16の周縁部に当接する。� �のため、本体部20の矢印B方向の傾倒は規制� �れ、操作片26を傾倒させても本体部20が傾倒� ��ることはない。したがって、操作片26のロ� �ク状態を確実に得ることができる。

 なお、ここでは、爪部32とは別に規制爪96 を設けたが、爪部32を操作片26の回転方向の� �長線上に設けることで該爪部32を規制部とし ても良い。

 次に、本発明の第3の実施形態に係るクリ ップの取り外し方法について説明する。

 前述したように、図19に示すロックバー52 がロック溝44に係合されることで、ボディパ� ��ル10とハウジング12が、挿入部22の爪部32の� �面と操作片26の押圧部64との間で挟持され、� ��ウジング12がボディパネル10に固定されるが 、この状態からクリップ14を取り外す。

 まず、図20に示すように、ロックバー52に 設けられた突起部52Aをロックバー52の傾倒方� ��と直交する方向へ押圧し、ロックバー52の� �端部を復帰溝94へ移動させる(仮想線)。これ� ��より、ロックバー52の先端部とロック溝44と の係合状態が解除される(傾倒状態解除工程)� ��

 この状態から、操作片26を回転させるが� �ロックバー52の先端部は復帰溝94を移動する� ��そして、ロックバー52の先端部が復帰溝94の 案内面94Aへ到達すると、ロックバー52は復元� ��によって操作片26の中央部へ戻ろうとして� �合孔42と係合する。これにより、図22Aに示す ように、操作片26が起立状態となる(操作片起 立工程)。

 次に、操作片26を固定孔18から引き抜くと き、操作片26が固定孔18の周縁部に当接し縮� �する。これにより、操作片26のボディパネル 10の固定孔18への挿入が可能となり、操作片26 を固定孔18から引抜き、ボディパネル10とハ� �ジング12が引き離される(操作片引抜き工程)� ��そして、挿入部22の爪部32及び規制爪96を縮� ��させて、クリップ14をハウジング12から取り 外す。

 なお、本実施形態では、挿入部22の側面� �一対の爪部32を設け、貫通孔16を通過すると� ��縮径させて、貫通孔16を通過した後に復元� �せ該爪部32が貫通孔16の周縁部に係止される� ��うにしているが、挿入部22が貫通孔16を通過 し抜けないようにすることができればよいた め、これに限るものではない。

 例えば、図23に示すように、挿入部22の外 周面には、操作片26の傾倒方向の反対側に、� ��体部20の傾倒を規制する規制爪96を設け、該 規制爪96の反対側に、挿入部22の軸方向に沿� �て抜け止めリブ(抜け止め部)98を設ける。こ� ��抜け止めリブ98及び規制爪96は軸部24との間� ��、ハウジング12の肉厚分の隙間を設ける。

 そして、規制爪96及び抜け止めリブ98をハ ウジング12の貫通孔16に形成された切欠き部16 Aに位置合わせして挿入部22を貫通孔16へ挿入� ��た後、本体部20を回転させる。このとき、� �け止めリブ98の位置が切欠き部16Aの位置と重 ならないようにする。これにより、抜け止め リブ98及び規制爪96は、貫通孔16の周縁部と対 面することとなり、貫通孔16の周縁部に抜け� ��めされる。

 このため、挿入部22に爪部32のような弾性 変形部を設ける必要がなくなる。また、ここ では、抜け止めリブ98と規制爪96とを別々に� �けたが、規制爪96を抜け止め部として兼用さ せても良い。

 さらに、ここでは、挿入部22の軸方向に� �って抜け止めリブ98を形成し、該抜け止めリ ブ98を切欠き部16Aに位置合わせして挿入部22� �貫通孔16へ挿入した後、本体部20を回転させ� ��ことで、抜け止めリブ98が抜け止めされる� �うにしたが、これに限るものではない。

 例えば、抜け止めリブ98を挿入部22の軸方 向に沿って形成したが、挿入部22の軸方向に� ��して交差するようにして(直線又は曲線)抜� �止め部(図示省略)を形成し、挿入部22の挿入� ��に抜け止め部の形状に沿って挿入部22を貫� �孔16内へ挿入するようにする。これにより、 挿入部22を貫通孔16へ挿入した後に、本体部20 を回転させる必要が無くなる。

 また、ここでは、挿入部22に抜け止めリ� �98を設けたが、挿入部22を貫通孔16内へ挿入� �た後、挿入部22が抜け止めされれば良いため 、挿入部22に溝部(図示省略)を形成し、貫通� �16には該溝部へ挿入可能なフランジ部を設け ても良い。

 また、上記実施形態では、本体部20に挿� �部22を設けたが、この挿入部22は必ずしも必� ��ではない。例えば、図24に示すように、操� �片26が取付けられる本体部20をハウジング12� �直接設けるようにしても良い。このように� �本体部20がハウジング12に設けられた状態は� ��本体部20がハウジング12に一体成形されても 良いし、図示しない固定機構を介して本体部 20をハウジング12に固定させるようにしても� �い。また、ここでは本体部20をハウジング12� ��設けたがボディパネル10側に本体部20を設け ても良い。

 次に、本発明の第4の実施形態に係るクリ ップについて説明する。なお、第1の実施形� �と略同一の内容については説明を省略する� �

 第1の実施形態では、図2に示すように、� �リップ14を本体部20と操作片26の二部品で構� �したが、本実施形態では、一体成形により� �クリップ113を本体部114と操作片116を一部品� �構成する。

 図25に示すように、本体部114は、挿入部11 8と軸部120とを含んで構成されるが、軸部120� �略逆T字状を成している。挿入部118と繋がる� ��部120の頭部122は挿入部118よりも幅が狭くな� ��ており、軸部120の脚部124はさらに幅が狭く� ��っている。

 この脚部124の外面からは、軸部120の頭部1 22側に、それぞれシャフト126が突出している� ��このシャフト126には、略逆U字状の操作片116 が傾倒可能となる。操作片116の両端側には、 操作片116の内面から外面に掛けて軸孔128が貫 通している。

 この軸孔128にシャフト126が挿入され、操� ��片116が傾倒可能となる。この状態で、操作� ��116の内面と軸部120の脚部124との間には、隙� ��が設けられる。操作片116は樹脂で成形され� ��弾性変形可能であるため、該隙間が設けら� ��たことによって、縮幅可能となっている。

 また、操作片116の内面中央部からは、脚� ��124の端部へ向かってセンタリングリブ130が� ��れぞれ立設している。このセンタリングリ� ��130と脚部124との間には隙間が設けられてお� ��、操作片116を縮幅可能としている。そして� ��センタリングリブ130が脚部124に当接するこ� ��で、クリップ113の傾きを抑制するようにし� ��いる。

 ここで、本体部114と操作片116を一部品で� ��成し、かつ、軸部120に対して操作片116を傾� ��させるため、軸部120のシャフト126と操作片1 16の軸孔128の間には、成形時における金型の� ��締め時において、金型が挿入された状態と� ��る。

 そして、この金型の強度、寿命等を考慮� ��ると、該金型の肉厚は0.5mm以上とする必要� �ある。このため、シャフト126と軸孔128の間� �は、0.5mm分の隙間が生じることとなり、この 分、ガタツキが発生することとなる。

 しかし、二部品間の構成でありながら、� ��つの金型で成形するできるため、組立工数� ��金型費用を削減することができ、コストダ� ��ンを図ることができる。

 以上、これらの実施形態はあくまでも一� ��であって、本発明の主旨から逸脱しない限� ��適宜変更することができる。従って本発明� ��範囲は上記の具体例に制限されるものでは� ��い。