図1は、第1実施形態に係る車両の廃熱利用� �ステムAを示し、廃熱利用システムAは、例え ば、車両のエンジン(内燃機関)10から排出さ� �る排気ガスの熱を回収する。そのために廃� �利用システムAはランキン回路12を備え、ラ� �キン回路12は、作動流体(熱媒体)が循環する� ��環路13を有する。循環路13は、例えば管やパ イプによって構成される。
 循環路13には、作動流体を流動させるべく� �流体機械14のポンプユニット16が介挿され、� ��に、作動流体が流動する方向でみてポンプ� ��ニット16の下流には、加熱器18、流体機械14� ��膨張ユニット20及び凝縮器22が順次介挿され ている。すなわち、ポンプユニット16は、凝� ��器22側にて作動流体を吸入し、吸入した作� �流体を昇圧してから加熱器18に向けて吐出す る。ポンプユニット16から吐出された作動流� ��は、低温高圧の液状態である。

 加熱器18は熱交換器であって、循環路13の一 部を構成する低温流路18aと、低温流路18aとの 間で熱交換可能な高温流路18bとを有する。高 温流路18bは、例えばエンジン10から延びる排� ��管24に介挿されている。従って加熱器18を通 過するとき、低温高圧の液状態の作動流体は 、エンジン10で発生した排気ガスの熱を受け� ��る。加熱器18が排気ガスの熱を作動流体に� �け渡すことで、作動流体は加熱され、高温� �圧の過熱蒸気状態となる。
 流体機械14の膨張ユニット20は、過熱蒸気状 態となった作動流体を膨張させ、これにより 作動流体は、高温低圧の過熱蒸気状態になる 。
 凝縮器22は熱交換器であり、膨張ユニット20 から流出した作動流体を外気との熱交換によ って凝縮させ、低温低圧の液状態にする。具 体的には、凝縮器22の近傍には電動ファン(図 示せず)が配置され、車両前方からの風や電� �ファンからの風によって作動流体は冷却さ� �る。凝縮器22で冷却された作動流体は、再び ポンプユニット16に吸入され、循環路13を循� �する。

 ここで、前述した膨張ユニット20は、作動� �体を膨張させるのみならず、作動流体の熱� �ネルギーをトルク(回転力)に変換して出力可 能である。膨張ユニット20から出力されるト� ��クを利用可能なように、膨張ユニット20に� �、ポンプユニット16に加え、発電ユニット26� ��連結されている。発電ユニット26には、発� �した電力を使用又は蓄電する、例えばバッ� �リー等の電気的な負荷28が適当に接続されて いる。
 また、流体機械14は、トルクを入出力する� �めの動力伝達ユニット30を有し、動力伝達ユ ニット30は、例えば電磁クラッチである。電� ��クラッチは、ECU(電子制御装置)31によって作 動させられ、断続的にトルクを伝達可能であ る。

 より詳しくは、図2に示したように、膨張ユ ニット20、発電ユニット26及びポンプユニッ� �16がこの順序で直列に連結されている。
 膨張ユニット20は、例えばスクロール式の� �張機である。膨張ユニット20のカップ状のケ ーシング32(膨張ユニット用ケーシング)の開� �は、仕切り壁34によって略覆われているが、 仕切り壁34の中央には貫通孔が形成されてい� ��。
 膨張ユニット用ケーシング32内には、固定� �クロール36が固定され、固定スクロール36の� ��面側には高圧室38が区画されている。高圧� �38は、膨張ユニット用ケーシング32に形成さ� ��た入口ポート及び入口ポートに接続された� ��環路13の一部を介して加熱器18と連通してい る。

 固定スクロール36の正面側には、可動スク� �ール40が噛み合うように配置されている。固 定スクロール36と可動スクロール40との間に� �、作動流体を膨張させる膨張室42が区画され 、可動スクロール40の周囲は、膨張した作動� ��体を受け入れる低圧室44として区画されて� �る。固定スクロール36の基板の略中央には、 導入孔46が貫通して形成され、この導入孔46� �通じて固定及び可動スクロール36,40の径方向 中央に位置する膨張室42と高圧室38とが連通� �る。
 径方向中央の膨張室42内で作動流体が膨張� �ると、膨張室42の容積が増大し且つ膨張室42� ��固定及び可動スクロール36,40の渦巻壁に沿� �て径方向外側に移動する。そして、膨張室42 は、最終的には低圧室44と連通し、膨張した� ��動流体が低圧室44に流入する。低圧室44は、 図示しない出口ポート及び当該出口ポートに 接続された循環路13の一部を通じて、凝縮器2 2と連通している。

 かかる作動流体の膨張に伴い、可動スクロ� ��ル40は固定スクロール36に対して旋回運動さ せられるが、この旋回運動は旋回機構によっ て回転運動に変換される。
 すなわち、可動スクロール40の基板の背面� �はボスが一体に形成され、ボス内には、ニ� �ドルベアリング48を介して偏心ブッシュ50が� ��対回転可能に配置されている。偏心ブッシ� ��50にはクランクピン52が挿通され、クランク ピン52は円盤形状のディスク54から偏心して� �出している。ディスク54におけるクランクピ ン52とは反対側からは同軸にて軸部(第2の回� �体)56が一体に突出し、軸部56は、ボールベア リング等のラジアルベアリング58を介して、� ��切り壁34によって回転可能に支持されてい� �。すなわち、可動スクロール40の旋回運動は 、軸部56の回転運動に変換される。
 なお、旋回機構は、旋回運動中の可動スク� ��ール40の自転を阻止するとともにスラスト� �を受けるために、例えばボールカップリン� �60を有し、ボールカップリング60は、可動ス� ��ロール40の基板の外周部と、当該外周部と� �向する仕切り壁34の部分との間に配置される 。

 一方、ポンプユニット16は、例えばトロコ� �ド型のポンプであるが、ギヤポンプであっ� �もよい。ポンプユニット16は、両端が開口し た円筒状のケーシング(ポンプユニット用ケ� �シング62)を有し、ポンプユニット用ケーシ� �グ62内には、所定の間隔をあけて1組の環状� �カバー64が配置されている。これらカバー64� ��間には内歯(第1の回転体)66が回転可能に配� �され、更に内歯66を囲むように外歯68が固定� ��て配置されている。
 内歯66と外歯68との間には、内歯66の回転に� ��い作動流体を昇圧するポンプ室70が区画さ� �、ポンプ室70内には、図示しない吸入ポート 及び当該吸入ポートに接続された循環路13の� ��部を通じて、凝縮器22から作動流体が吸入� �れる。そして、ポンプ室70内で昇圧された作 動流体は、図示しない吐出ポート及び当該吐 出ポートに接続された循環路13の一部を通じ� ��、加熱器18に向けて吐出される。
 内歯66を回転させるために、内歯66は、駆動 軸72に対して一体に回転可能に固定されてい� ��。駆動軸72は、カバー64及びポンプユニット 用ケーシング62を貫通しており、ポンプユニ� ��ト用ケーシング62の開口端に固定された蓋� �材74も貫通している。蓋部材74は、筒部76と� �ランジ部78とからなり、フランジ部78がポン� ��ユニット用ケーシング62の開口端に接合さ� �ている。

 筒部76の内側には、その両端に位置してラ� �アルベアリング79,80が1つずつ配置され、筒� �76は、これらラジアルベアリング79,80を介し� ��、駆動軸72を回転可能に支持している。ま� �、筒部76の内側には、例えばリップシール等 の軸封止部材81が配置され、軸封止部材81は� �筒部76内を気密に仕切っている。
 筒部76から突出した駆動軸72の一端に、動力 伝達ユニット30としての電磁クラッチが連結� ��れている。
 具体的には、動力伝達ユニット30は、筒部76 の外側にラジアルベアリング82を介して配置� ��れたロータ83を有し、ロータ83の外周面には プーリ84が固定されている。プーリ84とエン� �ン10のプーリとの間には、一点鎖線で示した けれどもベルト85が架け渡され、例えばエン� ��ン10からの動力供給を受けて、プーリ84及び ロータ83は回転可能である。また、ロータ83� �内側には、ソレノイド86が配置され、ソレノ イド86は、ECU31からの給電により磁場を発生� �る。

 ロータ83の端面近傍には、環状のアーマチ� �ア88が配置され、アーマチュア88は、板ばね� ��の弾性部材90を介してボス92に連結されてい る。ボス92は、駆動軸72の一端にスプライン� �合されており、それゆえアーマチュア88は駆 動軸72と一体に回転可能である。そして、ソ� ��ノイド86の磁場によって、アーマチュア88は 、弾性部材90の付勢力に抗しながらロータ83� �端面に吸着可能であり、これにより、ロー� �83とアーマチュア88との間で動力が伝達可能� ��なる。
 発電ユニット26の円筒状のケーシング(発電� ��ニット用ケーシング)93は、仕切り壁34とポ� �プユニット用ケーシング62との間に挟まれて おり、膨張ユニットケーシング32、仕切り壁3 4、発電ユニット用ケーシング93、ポンプユニ ット用ケーシング62及び蓋部材74は、相互に� �結されることにより、流体機械14のための一 つのハウジングを構成している。
 発電ユニット用ケーシング93内には、ポン� �ユニット用ケーシング62に固定された支持部 材97が配置され、駆動軸72の中央部は、ラジ� �ルベアリング99及び支持部材97を介して、ポ� ��プユニット用ケーシング62によって回転自� �に支持されている。

 駆動軸72の他端は、仕切り壁34の貫通孔まで 達しており、駆動軸72の他端は、ニードルベ� ��リング94を介して、仕切り壁34により回転自 在に支持されている。また、駆動軸72の他端� ��内側には、連結部材としてのワンウェイク� ��ッチ95が固定され、駆動軸72の他端と旋回機 構の軸部56とは、ワンウェイクラッチ95を介� �て連結されている。
 ワンウェイクラッチ95は、軸部56と駆動軸72� ��が同一方向で回転するときに、軸部56の回� �数が駆動軸72の回転数よりも低いときには、 軸部56と駆動軸72との間の動力伝達を遮断す� �。一方ワンウェイクラッチ95は、軸部56の回� ��数が駆動軸72の回転数よりも高くなろうと� �ると、軸部56と駆動軸72との間の動力伝達を� ��容し、軸部56と駆動軸72とが一体に回転する 。

 発電ユニット用ケーシング93内を延びる駆� �軸72の部分には、回転子(第3の回転体)96が固� ��され、回転子96は例えば永久磁石からなる� �従って、回転子96は、軸部56及び内歯66と同� �上に配置されている。
 発電ユニット用ケーシング93の内周面には� �回転子96を囲むようにステータが固定され、 ステータは、ヨーク98と、ヨーク98に巻回さ� �た例えば3組のコイル100とを有する。コイル1 00は、回転子96の回転に伴い、3相の交流電流� ��発生するように配線され、発生した交流電� ��は、図示しない引き出し線を通じて、外部� ��負荷28に供給される。
 なお、発電ユニット26は、電動機としての� �能を有さないため、ヨーク98の形状やコイル 100の巻数等は、発電効率が高くなるように構 成される。
 以下、上述した車両の廃熱利用システムAの 使用方法について、流体機械14及びランキン� ��路12の動作を中心に説明する。

<起動>
 ランキン回路12を起動させるべく、ECU31が動 力伝達ユニット30をオン作動させると、エン� ��ン10の動力が駆動軸72に入力される。駆動軸 72の回転に伴い、ポンプユニット16の内歯66が 回転し、ポンプユニット16は、上流側にて作� ��流体を吸入し、吸入した作動流体を昇圧し� ��下流側にて吐出する。
 これにより循環路13内を作動流体が循環し� �作動流体は加熱器18で加熱され、膨張ユニッ ト20で膨張する。
 ランキン回路12の起動直後は、循環路13内の 作動流体の圧力が低いため、可動スクロール 40の回転数、換言すれば、旋回機構の軸部56� �回転数は、駆動軸72の回転数よりも低い。こ のためワンウェイクラッチ95は、軸部56と駆� �軸72との間での動力伝達を遮断する。

<自律運転及び発電>
 ランキン回路12の起動後、循環路13内の作動 流体の圧力が十分に上昇すると、旋回機構の 軸部56の回転数は、駆動軸72の回転数よりも� �くなろうとする。自由状態の旋回機構の軸� �56の回転数が駆動軸72の回転数よりも高くな� ��と、ワンウェイクラッチ95はロック状態に� �り、軸部56と駆動軸72とが一体に回転する。
 そして、軸部56から駆動軸72に伝達されるト ルクがポンプユニット16の作動に十分な大き� ��になると、ECU31は動力伝達ユニット30をオフ 作動させ、エンジン10からの動力供給を遮断� ��る。これにより、流体機械14は、膨張ユニ� �ト20で発生したトルクを利用してポンプユニ ット16を作動させる自律運転に移行する。
 この一方、駆動軸72の回転に伴い、発電ユ� �ット26の回転子96が回転し、発電ユニット26� �交流電流を生成する。交流電流は負荷28に供 給され、負荷28によって適当に備蓄又は消費� ��れる。負荷28は、交流電流を直流電流に変� �する整流器を含んでいてもよい。

<回生ブレーキ>
 流体機械14が自律運転に移行した後は、エ� �ジン10の負荷が軽減されるが、車両の制動時 や減速時には、ECU31が動力伝達ユニット30を� �ン作動、即ち電磁クラッチを繋いでもよい� �これにより流体機械14は回生ブレーキとして の機能を発揮し、エンジン10に減速のための� ��助的な負荷が加わるのみならず、発電ユニ� ��ト26が発電し、車両の運動エネルギーが電� �に変換される。

<その他>
 また、流体機械14を自律運転に移行させず� �、流体機械14のトルクをエンジン10に供給し� ��もよい。すなわち、膨張ユニット20で発生� �たトルクのうち、ポンプユニット16及び発電 ユニット26で消費されるトルクを超える部分� ��、動力伝達ユニット30を介してエンジン10に 出力してもよい。
 上述したように、第1実施形態の車両の廃熱 利用システムAは、車両のエンジン10で発生し た廃熱を流体機械14により電力に変換するた� ��、車両の燃費が向上する。
 そして、この廃熱利用システムAは、1つの� �体機械14がポンプと、発電機と、膨張ユニッ トの機能をもっているため、簡単な構成を有 する。
 特に、流体機械14では、ポンプユニット16の 内歯66、膨張ユニット20の軸部56及び発電ユニ ット26の回転子96が同軸上に配置されている� �め、流体機械14の小型化が可能である。この ため、この流体機械14は軽重量で低コストで� ��り、車両への搭載性もよい。

 また、流体機械14では、駆動軸72とポンプユ ニット16の内歯66とが少なくとも一体に連結� �れ、且つ、外部からの動力を伝達する動力� �達ユニット30が駆動軸72に連結されており、� ��ンプユニット16を外部からの動力により起� �可能である。このため、発電ユニット26が電 動機としての機能を有さなくてもよい。それ 故、流体機械14では、発電効率が高くなるよ� ��に発電ユニット26が構成され、駆動軸72によ って伝達される動力が高効率にて電力に変換 される。
 更に、この流体機械14によれば、状況に応� �て、膨張ユニット20で発生したトルクを外部 に出力して利用可能であり、エンジン10の動� ��を補うことも可能である。
 また、上述した廃熱利用システムAでは、外 部からの動力による流体機械14のポンプユニ� ��ト16の起動後、膨張ユニット20の軸部56の回� ��数が駆動軸72の回転数よりも低い間、連結� �材としてのワンウェイクラッチ95が、軸部56� ��駆動軸72との間での動力伝達を遮断する。� �れによりポンプユニット16の起動から所定の 間、駆動軸72にかかる負荷が軽減され、流体� ��械14の消費動力が削減される。

 本発明は上記した第1実施形態に限定される ことはなく、種々の変形が可能である。
 例えば、廃熱利用システムAは、排気ガスの 熱を電力に変換するものであったが、エンジ ン10の冷却水の熱を電力に変換するものであ� ��てもよい。更に廃熱利用システムAは、車両 以外にも適用可能であるが、エンジン10と動� ��伝達装置30との連結は容易であることから� �車両に好適である。
 流体機械14の発電ユニット26は、交流電流を 発生するものであったが、直流電流を発生す るものであってもよい。ただし、交流電流を 発生する発電ユニット26は、直流発電機(直流 モータ)に比べて軽量であり、発電効率が高� �、ブラシが不要なのでメンテナンスも容易� �ある。
 流体機械14の駆動軸72は、1本の部材により� �成されていたが、複数の部材を継手等によ� �一体に連結して駆動軸を構成してもよい。
 流体機械14では、動力伝達ユニット30が動力 を断続可能な電磁クラッチであったけれども 、常時動力を伝達する単なるプーリであって もよい。ただし、電磁クラッチであれば、流 体機械14と外部との間でのトルクの入出力を� ��宜断続することができる。

 図3は、第2実施形態に係る車両の廃熱利用� �ステムBの概略構成を示している。なお、第1 実施形態の廃熱利用システムAと同一の構成� �ついては、同じ符号を付して説明を省略す� �。
 廃熱利用システムBは、チェックバルブ102と 循環路開閉弁104を更に備える。チェックバル ブ102は、流体機械14のポンプユニット16と加� �器18との間を延びる循環路13の部分に介挿さ� ��、ポンプユニット16から加熱器18に向かう方 向でのみ、作動流体の通過を許容する。循環 路開閉弁104は、加熱器18と流体機械14の膨張� �ニット20との間を延びる循環路13の部分に介� ��され、ECU31からの信号に基づいて、循環路13 を開閉可能である。
 また、廃熱利用システムBは、ポンプバイパ ス手段を有する。ポンプバイパス手段は、ポ ンプユニット16と並列にて循環路13に設けら� �た外部バイパス路106と、外部バイパス路106� �介挿されたバイパス路開閉弁108とにより構� �されている。バイパス路開閉弁108は電磁弁� �あり、ECU31からの信号に基づいて、外部バイ パス路106を開閉可能である。

 この廃熱利用システムBでは、循環路開閉弁 104によって循環路13を膨張ユニット20の手前� �閉じることにより、外部からの動力が、チ� �ックバルブ102から循環路開閉弁104に亘る循� �路13の部分に圧力エネルギーとして蓄えられ る。蓄えられた圧力エネルギーは、循環路開 閉弁104を開くことにより、膨張ユニット20で� ��ルクに変換され、そして、発電ユニット26� �電力に変換される(蓄圧回生)。すなわち、こ の廃熱利用システムBでは、状況に応じて、� �部からの動力を電力以外のかたちで蓄えら� �る。
 また、廃熱利用システムBでは、ポンプバイ パス手段によりポンプユニット16をバイパス� ��ることにより、ポンプユニット16の仕事が� �減される。これにより、外部から入力され� �動力を発電ユニット16での発電に優先的に利 用することができる。換言すれば、状況に応 じて、流体機械14を発電機としてのみ利用す� ��ことも可能であり、これにより外部の発電� ��(オルタネータ)を削減し、車両の軽量化を� �ることもできる。

 図4は、第3実施形態に係る車両の廃熱利用� �ステムCの概略構成を示している。なお、第1 実施形態の廃熱利用システムA及び第2実施形� ��の廃熱利用システムBと同一の構成について は、同じ符号を付して説明を省略する。
 廃熱利用システムCに適用された流体機械110 にあっては、動力伝達ユニット30及びポンプ� ��ニット16の内歯66が第1駆動軸112と一体に連� �されている。発電ユニット30の回転子96及び� ��張ユニット20の軸部56は、第2駆動軸114と一� �に連結され、第1駆動軸112と第2駆動軸114とは 、連結部材としてのワンウェイクラッチ116に より連結されている。
 ワンウェイクラッチ116は、第2駆動軸114の回 転数、即ち軸部56及び回転子96の回転数が第1� ��動軸112の回転数よりも低いときには、第1駆 動軸112と第2駆動軸114と第1駆動軸112との間の� ��力伝達を遮断する。一方、ワンウェイクラ� ��チ116は、第2駆動軸114の回転数が駆動軸72の� ��転数よりも高くなろうとすると、第1駆動軸 112と第2駆動軸114との間の動力伝達を許容し� �第1駆動軸112と第2駆動軸114とが一体に回転す る。

 この廃熱利用システムCにあっても、流体機 械110の起動から所定の間、ワンウェイクラッ チ116によって第1駆動軸112から第2駆動軸114へ� ��動力伝達が遮断され、流体機械110の消費動� ��が削減される。
 一方、膨張ユニット30で発生したトルクは� �発電ユニット26で電力に変換されるのみなら ず、第2軸部114の回転数が第1駆動軸112の回転� ��よりも高いときは、ワンウェイクラッチ116� ��介して第1駆動軸112へ伝達される。第1駆動� �112に伝達されたトルクは、ポンプユニット16 の動力として利用され、このトルクが十分に 大きければ、流体機械110は外部からの動力を 受けることなく作動可能である。更には、膨 張ユニット20で発生したトルクは、動力伝達� ��ニット30を介し外部に出力可能である。
 また、廃熱利用システムCにおいても、循環 路開閉弁104を閉じることにより圧力エネルギ ーを蓄え、蓄えた圧力エネルギーを電力に変 換可能である。なお、廃熱利用システムAの� �うに、廃熱利用システムCからチェックバル� ��102及び循環路開閉弁104を削除してもよい。

 図5は、第4実施形態に係る車両の廃熱利用� �ステムDの概略構成を示している。なお、廃� ��利用システムA~Cと同一の構成については、� ��じ符号を付して説明を省略する。
 廃熱利用システムDに適用された流体機械120 にあっては、動力伝達ユニット30、ポンプユ� ��ット16の内歯66、発電ユニット30の回転子96� �び膨張ユニット20の軸部56は、1本の駆動軸122 と一体に連結されている。
 また、廃熱利用システムDは、循環路13に膨� ��ユニット20と並列に設けられた外部返戻路12 4と、外部返戻路124に介挿された返戻路開閉� �としての電磁弁126とを更に備える。電磁弁12 6は、ECU31からの信号に基づいて、外部返戻路 124を開閉可能である。
 この廃熱利用システムDの流体機械120でも、 循環路開閉弁104が循環路13を閉じている間、� ��力が圧力エネルギーとして蓄えられるが、� ��の一方で、ポンプユニット20の可動スクロ� �ル40は旋回運動している。そこで、この廃熱 利用システムDでは、循環路開閉弁104が循環� �13を閉じているときに、電磁弁126を開作動さ せて外部返戻路124を開くことにより、循環路 開閉弁104と膨張ユニット20との間を延びる循� ��路13の部分の圧力が低下するのを抑制する� �これにより、膨張ユニット20が真空ポンプの ように作動することが防止され、膨張ユニッ ト20から駆動軸122にかかる負荷の増大が抑制� ��れる。

 また、流体機械120の起動後、循環路13内の� �動流体の圧力が十分に上昇するまでの間は� �循環路開閉弁104を開作動させて循環路13を開 いていても、電磁弁126を開作動させて外部返 戻路124を開けておくことで、膨張ユニット20� ��バイパスする。これにより、起動から所定� ��間、膨張ユニット20から駆動軸122にかかる� �荷が削減される。
 流体機械120の起動後、作動流体の圧力が十� ��に上昇した後は、電磁弁126を閉作動させて� ��部返戻路124を閉じることで、流体機械120は� ��律運転に移行する。
 なお、廃熱利用システムDから外部返戻路124 及び電磁弁126を削除してもよく、チェックバ ルブ102及び循環路開閉弁104を削除してもよい 。

 図6は、第5実施形態に係る車両の廃熱利用� �ステムEの概略構成を示している。なお、廃� ��利用システムA~Dと同一の構成については、� ��じ符号を付して説明を省略する。
 廃熱利用システムEは、返戻路開閉弁として 逆止弁128を備えている。逆止弁128は、膨張ユ ニット20の直下流の圧力が直上流の圧力より� ��低くなったとき、下流から上流に向けて作� ��流体が流動するのを許容する。この逆止弁1 28は、循環路開閉弁104と膨張ユニット20との� �を延びる循環路13の部分の圧力が低下するの を自律的に抑制する。これにより逆止弁128は 、電磁弁126と同様に、圧力エネルギーを蓄え ているときや、起動から所定の間、膨張ユニ ット20から駆動軸122にかかる負担を低減する� ��
 上述した廃熱利用システムD及びEでは、外� �返戻路124及び返戻路開閉弁が、循環路開閉� �104と膨張ユニット20との間を延びる循環路13� ��部分の圧力の低下を防止する手段として機� ��していたが、圧力低下防止手段はこれらに� ��定されない。

 例えば圧力低下防止手段は、膨張ユニット2 0の容量可変手段であってもよい。容量可変� �段は、例えば図7に示したように、固定スク� ��ール36の基板に形成されたバイパス孔130を� �する。バイパス孔130は、内部流路132によっ� �導入孔46又は高圧室38と連通し、内部流路132� ��は、容量制御弁134が介挿される。ECU31は、� �量制御弁134の開閉作動を制御可能であり、� �れにより膨張ユニット20の容量は可変である 。この場合、容量制御弁134を開作動させて内 部流路132を開くことにより、返戻開閉弁を開 作動させて返戻路124を開くのと同様の効果を 得られる。そして、容量可変手段を圧力低下 防止手段として用いる場合には、返戻路開閉 弁に相当する容量制御弁134を逆止弁としても よい。
 更に、上述した廃熱利用システムB、D及びE� ��は、外部バイパス路106及びバイパス路開閉� ��がポンプバイパス手段を構成していたが、� ��ンプバイパス手段はこれに限定されない。

 例えば、図8に示したように、上流側のポン プ室70と下流側のポンプ室70とを連通する内� �バイパス路140を設け、この内部バイパス路14 0にバイパス路開閉弁142を介挿してもよい。� �イパス路開閉弁142の開閉作動は、ECU31により 制御される。
 この場合、ECU31がバイパス路開閉弁142を開� �動させて内部バイパス路140を開くと、昇圧� �程の作動流体が逃がされる。これによりポ� �プユニット16での仕事を低減し、外部から入 力されたトルクを発電ユニット26での発電に� ��み利用することができる。
 第1乃至第5実施形態では、発電ユニット26の 回転子96として永久磁石を使用していたが、� ��磁石を使用してもよい。この場合、図9に示 したように、回転子に設けられたフィールド コイル(モータコイル)150に供給する電流量をE CU31により調整すれば、発電量を制御するこ� �ができ、発電ユニット26で消費されるトルク も調整可能になる。これを利用すれば、状況 に応じて、外部からの動力をポンプユニット 16、発電ユニット26及び膨張ユニット20に適当 に配分することができ、あるいは、膨張ユニ ット20で発生したトルクをポンプユニット16� �び発電ユニット26に適当に配分することがで きる。

 具体的には、流体機械14,120の起動時には、� ��電量を少なくして発電ユニット26の駆動ト� �クを抑制し、自律運転に移行してから、発� �量を増やすことができる。また、圧力エネ� �ギーを蓄えるときに、発電量を少なくして� �電ユニット26の駆動トルクを抑制することも できる。更に、車両の制動時や減速時には、 発電量を増やして発電ユニット26の駆動トル� ��を増大して、エンジン10への制動力を増や� �てもよい。
 第1乃至第5実施形態では、ポンプユニット16 はトロコイド型であったが、ポンプユニット の型式は特に限定されない。また、膨張ユニ ット20はスクロール式であったが、膨張ユニ� ��トの型式も特に限定されない。例えば、膨� ��ユニット20は往復動式であってもよく、こ� �場合には、ポンプユニット16、発電ユニット 26及び膨張ユニット20の配列も特に限定され� �い。