以下、添付の図面を参照しつつ本発明の� ��施形態について説明する。

 (第1実施形態)
 図1に示すように、本発明の第1実施形態に� �る通気部材1Aは、筐体6の開口61が設けられた 部分に装着されるものであり、通気膜2と、� �気膜2を支持する支持体3と、支持体3と筐体6� ��に挟まれるシール部材4と、通気膜2を支持� �3と反対側から覆うカバー体5とを備えている 。通気膜2は、気体の透過を許容しつつ、筐� �6内に水滴や塵埃などの異物が侵入すること� ��阻止する機能を有する。通気膜2の気体透過 作用により、筐体6内の圧力は外部の圧力に� �しく保たれる。なお、本実施形態では、説� �の便宜のために、支持体3と筐体6とがシール 部材4を挟み込む方向のうち支持体3側(図1の� �側)を上方、筐体6側(図1の下側)を下方という 。

 本実施形態では、筐体6の開口61は、当該� ��体6を上下方向に貫通する円形状の貫通孔に よって構成されている。開口61は、上側部分� ��上方に向かうにつれて拡径する形状に形成� ��れていることが好ましい。

 通気膜2は、気体の透過を許容し、液体の 透過を阻止する膜であれば、構造や材料は特 に限定されない。通気膜2としては、樹脂多� �質膜を含むものを好適に用いることができ� �。樹脂多孔質膜としては、公知の延伸法、� �出法によって製造することができるフッ素� �脂多孔体やポリオレフィン多孔体などを用� �ることができる。フッ素樹脂としては、PTEF( ポリテトラフルオロエチレン)、ポリクロロ� �リフルオロエチレン、テトラフルオロエチ� �ン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、テ� ��ラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピ レン共重合体、テトラフルオロエチレン-エ� �レン共重合体などが挙げられる。ポリオレ� �ィンを構成するモノマーとしては、エチレ� �、プロピレン、4-メチルペンテン-1,1ブテン� �どが挙げられ、これらのモノマーを単体で� �合した、または共重合して得たポリオレフ� �ンを使用することができる。また、ポリア� �リロニトリル、ナイロン、ポリ乳酸を用い� �ナノファイバーフィルム多孔体などを用い� �こともできる。中でも、小面積で通気性が� �保でき、筐体6内への異物の侵入を阻止する� ��能の高いPTFE多孔体が好ましい。

 また、樹脂多孔質膜には、筐体6の用途に 応じて撥液処理を施してもよい。撥液処理は 、表面張力の小さな物質を樹脂多孔質膜に塗 布し、乾燥後、キュアすることにより行うこ とができる。撥液処理に用いる撥液剤は、樹 脂多孔質膜よりも低い表面張力の被膜を形成 できればよく、例えば、パーフルオロアルキ ル基を有する高分子を含む撥液剤が好適であ る。撥液剤の塗布は、含浸、スプレーなどで 行うことができる。また、十分な防水性を確 保するという観点から、樹脂多孔質膜の平均 孔径は、0.01μm以上10μm以下であることが望ま しい。

 樹脂多孔質膜には、補強層が積層されて� ��てもよい。このような補強層を設けること� ��より、高強度の通気膜2とすることができる 。補強層は、樹脂多孔質膜よりも通気性に優 れたものであることが好ましい。具体的に、 補強層としては、樹脂または金属からなる、 織布、不織布、メッシュ、ネット、スポンジ 、フォーム、多孔体などを用いることができ る。樹脂多孔質膜と補強層とを接合する方法 としては、接着剤ラミネート、熱ラミネート 、加熱溶着、超音波溶着、接着剤による接着 などの方法がある。

 通気膜2の厚さは、強度および支持体3へ� �固定のしやすさを考慮して、例えば、1μm~5mm の範囲で調整するとよい。通気膜2の通気度� �、ガーレー値にて0.1~300sec/100mLであることが� ��ましい。本実施形態では、円形状の通気膜2 を用いているが、通気膜2の形状はこれに限� �ず、例えば多角形状であってもよい。

 支持体3は、筐体6に固定されることによ� �筐体6の開口61から通気膜2に至る通気路30を� �成するものである。具体的に、支持体3は、� ��1ならびに図2Aおよび図2Bに示すように、筐� �6の表面と対向する主部31と、主部31から下方 に突出し上下方向に沿って開口61に差し込ま� ��る複数(図例では3つ)の脚部32を有している� �

 主部31は、上下方向に扁平な略円形板状� �なしており、上方を向く表面31aと下方を向� �裏面31bとを有している。表面31aには、通気� �2が貼着されている。表面31aへの通気膜2の貼 着は、熱溶着、超音波溶着、または接着剤に よる接着などの方法で行うことができる。ま た、支持体2が筐体6に固定されたときには、� ��面31bによってシール部材4が筐体6に押し付� �られる。なお、主部31の形状は、通気膜2の� �状に合わせて適宜変更可能であり、例えば� �角形板状であってもよい。また、表面31aは� �め上方を向いていて、通気膜2の厚み方向が� ��め方向となっていてもよい。

 より詳しくは、主面31aには、通気膜2より も一回り小さな領域が下方に窪むことにより 、通気膜2との間に空間38aを形成する凹部38が 設けられている。すなわち、表面31aには通気 膜2の周縁部のみが貼着されている。そして� �この凹部38の底面に後述する貫通孔37の全て� ��開口している。凹部38の深さは、0.2mm以上が 好ましい。

 また、表面31aには、通気膜2を取り囲む位 置である周縁部に、通気膜2から遠ざかるに� �れて裏面31b側に後退する後退部39が形成され ている。すなわち、主部31は、上向きに凸と� ��る台地状をなしている。これにより、カバ� ��体5内に水滴などの異物が侵入してきたとし ても、その異物が通気膜2上から排除されや� �くなっている。本実施形態では、後退部39は 、径方向外側に向かって下向きに傾斜するテ ーパー面で構成されている。なお、後退部39� ��、径方向外側に向かうにつれて階段状に裏� ��31b側に後退する形状であってもよいし、滑� ��かな曲線を描くように裏面31b側に後退する� ��状であってもよい。

 主部31の裏面31bには、当該裏面31bの周縁� �から下方に延びて、シール部材4を外側から� ��う外側周壁部35と、外側周壁部35と対向する ように裏面31bから下方に延びて、外側周壁部 35および主部31と共にシール部材4を収容する� ��容溝34aを形成する内側周壁部(第2の周壁部)3 4が設けられている。

 内側周壁部34は、開口61の最大径(開口61が 筐体5の表面に開口する部分の直径)よりも僅� ��に小さな内径および開口61の最大径よりも� �かに大きな外径を有している。そして、内� �周壁部34の外周面によってシール部材4が保� �されている。なお、外側周壁部35の内周面に よってシール部材4を保持するようにしても� �い。

 シール部材4は、筐体6の開口61を取り囲む 位置で支持体3と筐体6との間のシールを行う� ��のである。シール部材4は、NBR(ニトリルゴ� �)、EPDM(エチレン-プロピレンゴム)、シリコー ンゴム、フッ素ゴム、アクリルゴム、水素化 ニトリルゴム等のエラストマー類、発泡体、 あるいは粘着層付き発泡体からなる弾性体で ある。本実施形態では、円形断面のシールリ ングが用いられている。なお、図1では、シ� �ルリングが押しつぶされた状態を描いてい� �。

 外側周壁部35は、外部からの圧力による� �ール部材4への衝撃を防止するためのもので� ��る。外側周壁部35の高さは、支持体3が筐体6 に固定されたときに、外側周壁部35の下端部� ��筐体6の表面との間の距離が0.5mm以下となる� ��うに設定されていることが好ましい。

 さらに、外側周壁部35の外周面の下端部� �は、径方向外側に突出するつば部36が設けら れている。このつば部36は、カバー体5を支え るためのものであり、その張出し代は、カバ ー体5の後述する側壁部52の厚さと略同じであ る。

 脚部32は、同一円周上に等角度間隔で設� �られており、主部31から遠ざかるにつれて、 すなわち下方に向かうにつれて径方向外側に 広がるように、主部31の裏面31bから斜め下方� ��延びている。各脚部32の断面形状は円弧状� �なっている。また、各脚部32の先端には、主 部31の裏面31b側を向く外側面32bに、径方向外� ��に突出する爪部33が形成されている。これ� �の爪部33は、脚部32が開口61に差し込まれた� �きに、筐体6の内側から開口61の周縁部に係� �される。すなわち、シール部材4の弾性力に� ��して脚部32が開口61に差し込まれると、シー ル部材4の復帰力によって主部31が上方に付勢 されるが、爪部33の係止によって脚部32が開� �61から抜け出すことが阻止される。これによ り、支持体3が筐体6に固定される。なお、爪� ��33の突出代は、当該爪部33が上下方向におい て内側周壁部34の内周面で囲まれる円形領域� ��に位置するように設定されている。

 さらに、主部31には、図3に示すように、� ��下方向(脚部32の差し込み方向)において爪部 33と対応する位置に、主部31を上下方向に貫� �する貫通孔37が設けられている。これらの貫 通孔37の大きさは、上下方向における爪部33� �投影形状よりも大きく設定されている。具� �的には、各貫通孔37は、略円弧状をなしてお り、その幅は、脚部32の外側面32bの基点(当該 外側面32bと主部31の裏面31bとの交点)から内側 周壁部34の内周面までとなっている。これに� ��り、貫通孔37の内周面の外側部分と内側周� �部34の内周面とは、連続した壁面を形成して いる。また、各貫通孔37の周方向の長さは、� ��部33の周方向の長さよりも僅かに長くなっ� �いる。このため、爪部33および脚部32の外側� ��32bは、貫通孔37によって主部31の表面31a側に 露出させられており、主部31と爪部33および� �部32の外側面32bとは上下方向において重なり 合わないようになっている。

 そして、貫通孔37、脚部32同士の間に形成 される隙間32a、および凹部38で形成される空� ��38aによって、筐体6の開口61から通気膜2に至 る通気路30が構成される。ここで、隙間32aと� ��、脚部32で囲まれる主部31の裏面31bに面する 空間と脚部32を外側から取り囲む主部31の裏� �31bに面する空間とを連続させる隙間のこと� �あり、より正確には、隣り合う脚部32の幅方 向(本実施形態では周方向)の端部同士の間に� ��成される隙間である。

 なお、本実施形態では、主部31の裏面31b� �、当該裏面31bの中心から貫通孔37同士の間を 通って内側周壁部34に至る3本のリブ31cが設け られている。

 このような形状の支持体3は、射出成形、 圧縮成形、粉末成形などの一般的な成形手法 または切削により作製することができる。量 産性の観点からは、射出成形が好適である。 支持体3の材料には、成形性の観点から熱可� �性樹脂を用いることが好ましい。具体的に� �、PBT(ポリブチレンテレフタレート)、PA(ナイ ロン)、PET(ポリエチレンテレフタレート)など の熱可塑性樹脂や、EPDM(エチレンプロピレン� ��エンゴム)、シリコーンゴムなどの熱可塑性 エラストマーを用いることができる。また、 支持体3の材料は、カーボンブラック、チタ� �ホワイトなどの顔料類、ガラス粒子、ガラ� �繊維などの補強用フィラー類、撥水材など� �含んでいてもよい。また、支持体3は、その� ��面に撥液処理が施されると、カバー体5内に 侵入してきた液体(水や油)を排除しやすくな� ��。易接着処理、絶縁処理、半導体処理、導� ��処理などの他の処理を支持体3に施してもよ い。

 カバー体5は、図1および図4に示すように� ��通気膜2に対向する天井部51と、この天井部5 1の周縁部から下方(支持体3側)に延びる側壁� �52と、この側壁部52から下方(支持体3側)に突� ��する複数(図例では3つ)の突出部53とを有し� �いる。このようなカバー体5は、支持体3と同 様の材料を用いるとともに、公知の射出成形 法などによって天井部51、側壁部52、および� �出部53を一体のものとして作製することがで きる。

 天井部51は、上下方向に扁平な略円形板� �をなしており、その周縁部は、側壁部52に滑 らかにつながるように下方に湾曲している。 側壁部52は、支持体3の外側周壁部35の外径と� ��同じ内径を有している。

 突出部53は、等角度間隔で設けられてお� �、側壁部52をそのままさらに下方に延長させ た形状に形成されている。突出部53の下端部� ��、支持体3の外側周壁部25の外周面およびつ� ��部36の上面で形成されるコーナー部分に固� �されている。そして、突出部53によって、側 壁部52と支持体3との間に、通気膜2が面する� �バー体5内の空間と外部とを連通する隙間54� �形成されている。支持体3への突出部53の固� �は、係合構造、接着剤による接着、または� �音波溶着などで行うことができる。

 突出部53の突出高さは、側壁部52が通気膜 2よりも支持体3側に延びるように設定されて� ��る。側壁部52の下端面から通気膜2の下面ま� ��の高さは、0.2mm以上であることが好ましい� �

 また、側壁部52の内周面の下端部には、� �持体3の後退部39と平行な傾斜面52aが形成さ� �ている。このようになっていれば、隙間54を 大きく確保して、カバー体5内に進入してき� �異物を外部にスムーズに排出することがで� �る。

 以上説明したように、本実施形態の通気� ��材1Aでは、上下方向では貫通孔37により主部 31と爪部33および係合部32の外側面32bとが重な り合わないようになっている。このため、支 持体3を作製する際には、上下方向に分割さ� �た金型、すなわち支持体3を主部31の表面31a� �から成形する金型と主部31の裏面31b側から成 形する金型とを用いることが可能になり、一 度に多数の支持体3を作製することができる� �うになる。このように、本実施形態によれ� �、量産性に優れた通気部材1Aを得ることがで きる。

 ところで、従来の通気部材では、スライ� ��金型を用いるためにスライド金型により成� ��される部分に軸金型の軸心方向の凹凸を形� ��することは困難であり、図9に示すようにフ ランジ部12aの裏面はフラットであった。しか しながら、本実施形態の通気部材1Aでは、上� ��分割型の金型を用いることができるため、� ��部31の裏面31bに凹凸を設けることができる� �すなわち、従来の通気部材では、シール部� �が外部に露出しているために、例えば通気� �材が装着された筐体が高圧洗浄された場合� �は、外部からの圧力がシール部材に直接的� �衝撃を与えることになる。これに対し、本� �施形態では、主部31の裏面31bに外側周壁部35� ��設けられているので、外部からの圧力がシ� ��ル部材4に直接的に衝撃を与えることを抑制 することができる。さらに、このように外側 周壁部35の内側にシール部材4を配置するスペ ースを確保できるようになったため、支持体 3における筐体6と通気膜2との間に介在する部 分の薄型化を図ることができる。

 しかも、本実施形態では、側壁部52が通� �膜2よりも支持体3側に延びているので、外部 からの圧力が通気膜2に直接的に衝撃を与え� �ことも抑えられている。

 このように、本実施形態によれば、外部� ��らの圧力および異物に対して通気膜2および シール部材4が直接的な衝撃を受け難く、か� �、薄型の通気部材1Aを提供することができる 。このような通気部材1Aは、高圧洗車への耐� ��性やさらなる薄型化などが求められる自動� ��用の通気部材として特に有用である。

 ここで、凹部38を省略して、貫通孔37を通 気膜2で直接塞ぐようにすることも可能であ� �。ただし、本実施形態のように、凹部38の底 面に全ての貫通孔37が開口していて、通気膜2 に面する空間38aと全ての貫通孔37とが連通し� ��いれば、貫通孔37を通じた気体の流出入が� �ムーズに行われるようになるだけでなく、� �気面積を大きく確保することができ、良好� �通気性が得られるようになる。

 (第2実施形態)
 次に、図5を参照して、本発明の第2実施形� �に係る通気部材1Bを説明する。なお、第2実� �形態ならびに後述する第3実施形態および第4 実施形態では、第1実施形態と同一構成部分� �は同一符号を付し、特に異なる部分以外の� �明は省略する。

 第2実施形態の通気部材1Bでは、シール部� ��4として、収容溝34aを満たすように支持体3� �一体に成形された弾性体が用いられている� �なお、第2実施形態のその他の構成は、第1実 施形態の構成と同じである。

 このような弾性体を成形するには、予め� ��形した弾性体を支持体3にインサート成形し たり、弾性体を構成する材料と支持体3を構� �する材料を用いて二色成形したりすればよ� �。このようにシール部材4が支持体3に一体化 されていれば、通気部材1Bを筐体6に装着する 際の作業性を向上させることができる。また 、シール部材4を所望の形状にすることがで� �るため、通気部材1Bのさらなる薄型化が可能 となる。

 (第3実施形態)
 図6および図7に示すように、第3実施形態の� ��気部材1Cでは、カバー体3の突出部53の突出� �さが小さく抑えられていて、側壁部52と支持 体3との重なり代が大きく確保されている。� �た、天井部51の下面には、当該下面の中心か ら側壁部52まで延びる複数の溝51aが放射状に� ��けられている。なお、第3実施形態のその他 の構成は、第1実施形態の構成と同じである� �

 この構成では、カバー体5の天井部51aと通 気膜2との間の距離が小さくなっていても、� �51aによって良好な通気性が確保される。す� �わち、第3実施形態によれば、良好な通気性� ��保ったままで、通気部材1Cのさらなる薄型� �を図ることができる。

 (第4実施形態)
 図8に示すように、第4実施形態では、筐体6� ��開口61が2箇所に設けられている。各開口61� �、筐体6を上下方向に貫通する、紙面と直交� ��る方向に延びる長方形状の貫通孔によって� ��成されている。

 第4実施形態の通気部材1Dでは、主部31の� �面31bから垂直に下方に延びる脚部32が一対設 けられており、これらの脚部32は互いに対向� ��ている。各脚部32の断面形状は長方形状と� �っている。また、各脚部32の先端には、内側 面32cに、互いに対向するように内向きに突出 する爪部33が形成されている。この場合、脚� ��32同士の間に形成される隙間(脚部32の幅方� �の端部同士の間に形成される隙間)32aは二次� ��的なものになる。

 また、主部31には、脚部32同士の間の上下 方向において爪部33と対応する位置に、脚部3 2の内側面32bと連続する内周面を有する一対� �貫通孔37が設けられている。そして、貫通孔 37によって爪部33が主部31の表面31a側に露出さ せられている。なお、第4実施形態では、第1~ 第3実施形態で示したような内側周壁部34が設 けられておらず、外側周壁部35のみが設けら� ��ている。

 このような構成の通気部材1Dであっても� �隙間32aを含む主部31の裏面31bに面する空間お よび通気孔37によって、開口61から通気膜2に� ��る通気路を構成することができる。また、� ��4実施形態でも、上下分割型の金型を用いて 支持体3を作製することができる。