本発明の実施の形態を図面に基づき更に詳� ��に説明する。
 図1は本発明に係る熱交換器の一実施の形態 を示す斜視図、
 図2は図1に示す熱交換器の両端部側の構造� �示す拡大断面図、
 図3は図1に示す熱交換器の側面視拡大説明� �、
 図4はキャップと流路部材の連結部の構造を 示す分解斜視説明図、
 図5は流路部材と中芯部材を示す斜視説明図 である。

 熱交換器Hは、所要長さを有する円管状の 流路部材1の内部に設けた複数の流路15(後述)� ��熱媒体を流通させ、この熱媒体が有してい� ��熱エネルギーを流路部材1の周壁部を介して 外部と熱交換することにより、外部を加熱ま たは冷却することができるものである。

(流路部材1)
 流路部材1は、所要径を有する円管形状であ り、熱伝導性にすぐれたアルミニウムで形成 されている。流路部材1の内部には、断熱性� �有する発泡ポリエチレンで形成された正六� �棒(正六角柱)状の中芯部材2が収容されてい� �。また、流路部材1の両端には、内部を密閉� ��る合成樹脂製のキャップ3が着脱可能に固着 されている。中芯部材2及びキャップ3につい� ��は、後で詳述する。

 流路部材1の外周面には、全面にアルミニ ウムの陽極酸化処理(アルマイト処理)による� ��覆層10が設けてある。被覆層10は、アルマイ ト処理時に表面に染料を吸着させて着色され ている。被覆層10を設けることにより、流路� ��材1の熱伝導性、放熱性または吸熱性をさら に高めることができる。

 また、流路部材1の外周面には、帯板状の 補強体11、12が立てた状態で固定されている� �補強体11、12は、流路部材1の補強のために長 さ方向の略全長にわたり設けられており、所 要間隔をおいて平行に並設されている。なお 、補強体11、12は、流路部材1と同じアルミニ� ��ムで形成されている。

 流路部材1の両端側には、キャップ3を固� �する固定ネジ4を通すための貫通孔13が形成� �れている。貫通孔13は、後述するキャップ3� �ネジ穴34と対応するように周方向に等間隔で 四箇所に形成されている。

 流路部材1の内周面14には、流路部材1に収 容される中芯部材2を軸周方向に回らないよ� �に摩擦力を高めるための位置決め溝が、長� �方向の全長にわたり、かつ軸周方向へ多数� �けられている。位置決め溝は深さはごく僅� �であり、本数も多いので、図示及び符号を� �略している。なお、位置決め溝は設けなく� �もよいが、設けることにより位置決めが容� �にできる利点がある。

(中芯部材2)
 中芯部材2は、発泡ポリエチレンで正六角柱 形状に形成されている。中芯部材2は、流路� �材1の全長よりやや短い(図2参照:図5では流路 部材1の端部を切り欠いて表している)中実体� ��あり、流路部材1の内部に収容することによ り、各角部20が全長にわたり流路部材1の内周 面14と当たるように形成されている。

 中芯部材2の両端面には、後述するキャッ プ3の嵌合凸部38と嵌め合う嵌合凹部21が形成� ��れている。嵌合凹部21は、側面視において� �芯部材2の外形状と略同じ正六角形状に形成� ��れているが、この形状は中芯部材2が軸周方 向へ回らないようにすることができれば、上 記嵌合凸部38の形状とともに限定するもので� ��ない。

 中芯部材2の各角部20には、角部20を所要� �幅で軸周方向へ切欠するようにして流通溝22 が形成されている。流通溝22は、中芯部材2の 長手方向において同じ位置に六箇所設けられ 、さらに長手方向に複数箇所設けられている 。各流通溝22は、各流路15を連通させること� �、乱流を促進しながら各流路15における圧力 を平均化して円滑な流通を可能にするもので ある。なお、流通溝22が中芯部材2の軸周方向 において設けられる数、長手方向に設けられ る数、位置及び総数共に特に限定されるもの ではない。

 なお、使用される発泡ポリエチレンは、� ��立気泡体であり耐薬品性にもすぐれている� ��したがって、中芯部材2には熱媒体が浸潤せ ず、浸潤によって断熱性能が低下することを 防止することができる。また、化学的に侵さ れて変質や変形あるいは溶解を起こすことも 防止または軽減することができる。

 中芯部材2は、各角部20を内周面14に当て� �状態で流路部材1の内部に収容されている。� ��のようにして、中芯部材2を流路部材1の内� �に収容することにより、流路部材1の内周面1 4と中芯部材2の外面によって、熱媒体が流通� ��る流路15が形成されている。中芯部材2は正� ��角柱形状を有しているので、流路15は互い� �区画された状態で周方向の六箇所に形成さ� �ている。各流路15は熱媒体を流路部材1の内� �14の本質的に全面に接するように流通させる ことができる。

(キャップ3)
 キャップ3は、同じ構造のものが流路部材1� �両端部(流入側と流出側)に固着されている。 いずれのキャップ3も、後述する取付方法、� �造によって同様に固着される。
 キャップ3は、熱媒体が流通する流通経路(� �交換器Hの外部)から流入する熱媒体を分配し て各流路15に送る手段及び各流路15を通った� �媒体を合流させて流通経路へ送る手段を構� �する。

 キャップ3は、流路部材1の外径と同じ外� �を有する止端部30と、流路部材1の内径より� �ずかに径小で内嵌めされる嵌合部31を一体に 有している。止端部30は、嵌合部31を内嵌め� �てキャップ3を流路部材1端部に装着したとき のストッパーとなるものである。

 嵌合部31の外周面には、凹溝33が嵌合部31� ��長手方向の二箇所に所要間隔で全周にわた� ��形成されている。凹溝33には、それぞれシ� �ル部材32が嵌め込まれ、流路部材1の内周面14 と嵌合部31の外周面との間を密閉状態にする� ��とができる。シール部材32としては、例え� �ゴム製のOリングが好適に使用されるが、こ� ��に限定するものではない。

 嵌合部31の外周面のうち止端部30寄りには 、キャップ3を流路部材1に固定する固定ネジ4 をねじ込むためのネジ穴34が形成されている� ��ネジ穴34は、流路部材1に設けられている貫� ��孔13と対応するように周方向に等間隔で四� �所に形成されている。

 キャップ3には、止端部30の外端面の中心部� ��ら内部へ向けて流通路35が中心軸線方向に� �けられている。流通路35の先端部(奥端部)は� ��キャップ3の長手方向の約2/3の深さに位置し ている。流通路35にはネジ部350が設けられて� ��り、ネジ部350には接続部材5が螺着されてい る。接続部材5の他端側は、熱媒体の流通経� �となるホースや流路管など公知のものに接� �される。
 なお、符号39は、熱交換器Hを設置箇所に支� ��固定するためにネジ(図示省略)が螺着され� �ネジ孔である。ネジ孔39は、軸周方向の四箇 所に等間隔で設けられている。

 また、嵌合部31の外周面のうちシール部材32 より内方側には、周方向に等間隔で六箇所に 連通溝36が設けられている。各連通溝36は、� �合部31の内端面まで設けられ、流路部材1に� �芯部材2が収容されることにより形成される� ��流路15に対応して連通するように、キャッ� �3の長手方向に互いに平行になるように形成� ��れている。
 各連通溝36は、上記流通路35と分配路37によ� ��て連通している。分配路37は、流通路35の先 端部から各連通溝36へ向けて放射方向に六箇� ��に設けられている。

 なお、上記連通溝36及び分配路37は、それぞ れ流路15の数に合わせて設けられるもので、� ��路15が三箇所であれば三本、四箇所であれ� �四本、五箇所であれば五本、八箇所であれ� �八本設けられる。このように、連通溝36及び 分配路37などの分配流路は、複数の流路15の� �に対応して流路15に通じるように設けられる 。また、分配部の構造は、連通溝36を設けず� ��分配路37を直接各流路15まで延長する構造で もよい。
 キャップ3の嵌合部31側の内端面には、中芯� ��材2の嵌合凹部21にほぼ隙間のない状態で嵌� ��する嵌合凸部38が形成されている。嵌合凸� �38は、正面から見て正六角形状に形成されて いる。

 キャップ3は、嵌合凸部38が中芯部材2の端 面の嵌合凹部21と嵌合するように嵌合部31を� �路部材1に内嵌めし、流路部材1の貫通孔13を� ��してネジ穴34に固定ネジ4をねじ込むことに� ��り取り付けられる。キャップ3の嵌合凸部38� ��中芯部材2の嵌合凹部21に嵌合させることに� ��り、中芯部材2は流路部材1の内部で軸周方� �に回ることはなく、各流路15はキャップ3の� �通溝36とずれない。これにより、例えば中芯 部材2の各角部が各連通溝36と同じ位置になっ て熱媒体の流通に支障が出ることを防止でき る。

 本実施の形態においては、流路部材1の外 周面部にアルミニウムの陽極酸化処理によっ て形成した被覆層を設けたが、流路部材が十 分な熱伝導性、放熱性または吸熱性を有して いれば、必ずしも設けなくてよい。また、設 ける場合でも、上記したものに限定するもの ではなく、付加したい機能性に応じて被覆層 の種類を変えることができる。

 例えば、熱交換器Hの熱交換効率を向上さ せるためには、熱伝導性、放熱性や吸熱性に すぐれた被覆層を設ければよい。また、熱交 換器Hの流路部材外部の湿度を好適に調節す� �ためには、親水性、吸湿性、放湿性にすぐ� �た被覆層を設ければよい。また、熱交換器H� ��流路部材外部のVOCや臭気を改善し、空気を� ��浄化するためには、吸着分解性及び抗菌性� ��すぐれた被覆層を設ければよく、さらに、� ��ましくは環境的な癒しの空間を得ることが� ��きるマイナスイオンを発生する能力にすぐ� ��た被覆層を設けることもできる。

(作 用)
 図1ないし図5を参照して、本実施の形態に� �る熱交換器Hの作用を説明する。
 熱交換器Hは、流路15に温かい熱媒体を流通� ��せることにより、設置された施設などを加� ��する機能を発揮し、冷たい熱媒体を流通さ� ��ることにより、設置された施設などを冷却� ��る機能を発揮することができる。流通させ� ��熱媒体の温度は、設置される場所や用途に� ��って適宜設定されるものであり、特に限定� ��れるものではない。

 熱交換器Hは、例えば住宅やその他の施設な どで空気中に設置されることにより、例えば 流路部材1の表面が所要の長さで空間に露出� �ている。
 熱媒体は、流通経路に設けられている温度� ��節機によって所要の温度に加温または冷却� ��れ、ポンプで熱交換器Hへ送り出される。熱 媒体は、接続部材5を通り、キャップ3の流通� ��35(図2に示すように流通路35のうち接続部材5 が占めていない部分)に導入され、さらに分� �路37から連通溝36を通り、各流路15へ送られ� �。

 なお、各分配路37に、熱媒体の流通がで� �たりできなかったりする切り換え手段を付� �することもできる。これによれば、各流路15 のうちいくつかを選択して熱媒体を流通させ ることもでき、例えば流路部材1のうち、設� �の都合上、熱交換が行われない側の流路15に は熱媒体を流さないようにするなど、さらに 無駄のない効率的な熱交換が可能になる。

 各流路15を通る熱媒体は、直接的には流路� �材1と熱交換を行い、流路部材1の外面と接し ている外気または周囲の物質とは流路部材1� �介して間接的に熱交換を行う。この熱交換� �、伝導、輻射または対流による熱移動によ� �て行われる。
 つまり、熱媒体と熱交換された流路部材1の 温度が外気や物質より高ければ、流路部材1� �外気や物質との熱交換によって外気や物質� �温度が上がり、熱媒体の温度は下がる。
 また、逆に、熱媒体と熱交換された流路部� ��1の温度が外気や物質より低ければ、流路部 材1と外気や物質との熱交換によって外気や� �質の温度が下がり、熱媒体の温度は上がる� �

 上記熱交換が行われる際、熱媒体は上記� ��ように分配されることによって各流路15に� �いて流量や流速がほぼ均等になるように流� �ている。しかも、流路部材1の内部を流れる� ��媒体は、中芯部材2が収容されている流路部 材1の中心部分を流れることなく、流路部材1� ��内周面14の各角部20の接触部分を除くほぼ全 面に接している各流路15を流れる。つまり、� ��媒体を、直接には熱交換を行うことができ� ��い流路部材1の中心部分には流さず、熱交換 を直接的に行うことができる内周面14に接す� ��ように流すことにより、効率的な熱交換が� ��能である。しかも、中芯部材2は断熱性にす ぐれており、熱媒体と中芯部材2との間では� �交換がほとんど行われないので、より効率� �よい。

 すなわち、中芯部材2を設けない一般的な管 状の熱交換器と本発明の熱交換器Hを比較し� �とき、熱媒体の流量を同じにした場合、つ� �り供給する熱量が同じである場合では、本� �明の熱交換器Hの方がより短い時間で流路部� ��1の温度を所定の温度まで上昇または下降さ せることができる。いいかえれば、流路部材 1の表面の温度の立ち上がりが速い。また、� �路部材1の表面の温度の立ち上がり時間を基� ��にすれば、より少ない流量(より少ない熱量 の供給)で同等の加熱ができるともいえる。
 なお、流路部材1の外周面には熱伝導性、放 熱性または吸熱性を高める被覆層10が設けら� ��ているので、上記流路部材1と外気との熱交 換は効率よく良好に行われる。これらの機能 性については、後述する試験によって検証す る。

 また、中芯部材2には蓄熱性を持たせるこ ともできる。ここでは、中芯部材2を連続気� �を有し吸液性を有するウレタンフォームで� �成した場合で説明する。なお、この場合の� �芯部材2の形状(構造)は、前記熱交換器Hと同� ��であるので、図示は省略する。

 中芯部材2はウレタンフォーム製で吸液性 を有しているので、各流路15を流通している� ��媒体は中芯部材2に浸潤する。中芯部材2に� �潤した熱媒体には、流路15を流通している熱 媒体から常に熱が供給されて加熱され、中芯 部材2内部の熱媒体の温度は、外側を流通し� �いる熱媒体とほぼ同じ温度で維持される。� �れにより、中芯部材2には内部の熱媒体によ� ��て所要の熱量が蓄熱される。

 中芯部材2に蓄熱されていることによって 、中芯部材2に接して流路15を流通している熱 媒体が冷えにくくなり、流路部材1から安定� �た効率のよい放熱が行われる。また、例え� �流路部材1への熱媒体の供給と供給停止を交� ��に繰り返して室温を制御する間欠運転を行� ��際には、熱媒体の供給が停止したときにも� ��芯部材2に蓄熱されていた熱が供給され放熱 に利用されるので、熱交換器Hからの放熱量� �安定し、温度変動の少ない室温の制御を行� �ことができる。

 流路部材1の外周面に設けられている補強体 11、12は、熱交換部の面積を拡げる機能も持� �ており、流路部材1と外気との熱交換を助け� ��いる。補強体11、12は、さらに数を増やすこ ともでき、例えばフィンのように流路部材1� �全体に形成して熱交換効率をさらに高める� �ともできる。なお、補強体11、12や上記フィ� ��状に配した補強体には、流路部材1と同様に 熱伝導性、放熱性または吸熱性を高める被覆 層を設けるのがより好ましい。
 また、補強体11、12は、熱交換器Hを冷房装� �として使用した場合において、流路部材1の� ��周面に結露する水滴をドレンパンなどに案� ��する案内部材として利用することもできる� ��更に、熱交換器Hを架台に取り付けるときの ブラケットとして利用したり、配管や設置の 際に軸周方向の姿勢を決めるときの目印とし て利用することもできる。

 ところで、温水や冷水の送り始めでは、� ��る液体と共に空気が流路部材1内に入ってし まうことがある。この空気が流路15に滞って� ��まうと、熱媒体が流路部材1の内周面14と接� ��ることができない部分を形成し、熱媒体と� ��路部材1との間で熱交換が行われにくくなる ので好ましくない。熱交換器Hにおいては、� �記したように中芯部材2の各角部20に流通溝22 が設けられ、各流路15の間で流通が可能にな� ��ている。これにより、流路15の内部に空気� �入っても、熱媒体の流通と共に流通溝22を通 して他の流路15に分散させることにより、熱� ��換器Hの外部へ排出しやすくなっている。

 本発明の熱交換器Hの機能を検証するために 次のような試験を行った。
(試験方法)
 この試験では、冷水を流通させる冷却試験( 試験1)と、温水を流通させる加温試験(試験2)� ��行い、流路部材1の外周面の温度変化の推移 と、外周面が最低温度(試験1)または最高温度 (試験2)に到達するまでにかかる時間を測定し た。なお、室温は一定とした。

 使用したモデルは次の四種類である。
 モデル0は、熱交換器Hと比較する対象とす� �もので、熱交換器Hの流路部材1から中芯部材 2を取り外したものである。使用した熱交換� �Hの流路部材1の外径は60mm、長さは1mである。
 モデル1は、熱交換器Hであり、流路部材1の� ��覆層を黒色に着色したアルマイト処理層と� ��たものである。
 モデル2は、熱交換器Hにおいて流路部材1の� ��覆層をクールテック(商品名:オキツモ株式� �社)に変えたものである。
 モデル3は、熱交換器Hにおいて流路部材1の� ��覆層を活性炭を主剤とするハイブリッドサ� ��モコーティング(商品名:有限会社アクア:表1 、表2ではHBサーモと略して表示した)に変え� �ものである。このハイブリッドサーモコー� �ィングは、表面積がきわめて大きく、放熱� �、吸湿性、放湿性、吸着分解性及び抗菌性� �びマイナスイオンの発生にすぐれたもので� �る。

 上記各モデルを熱媒体流通路に並列に配� ��、温度測定器(商品名:データロガ、株式会� �テイアンドデイ社製(TR-71U))の温度センサを� �デル1~3の流路部材1の長手方向の中間点表面� ��、流出側端部の流路部材1の内部にそれぞれ 設けた。モデル0については、設備の都合上� �温度センサは流路部材1の長手方向の中間点� ��面のみに設けた。

 各モデルの熱媒体の流入側の圧力は同じで� ��るが、流量はモデル0とモデル1~3では異なる ので、流量を実質的に同じにするために、モ デル0については流量の調節を流路部材1外部� ��行った。
 そして、熱媒体として、毎分1Lの温水また� �冷水を各モデルに供給し、温度センサで各� �の温度を一定時間ごとに測定した。なお、� �デル0については、流路部材1の表面温度のみ を一定時間ごとに測定した。さらに各モデル 0~3の温度の推移と共に最低または最高温度と 、そこに到達するまでの時間も測定した。

(試験1)
 試験1では、熱源機にヒートポンプチラー(� �品名:エコヌクールピコ、三菱電機株式会社( VEH-406HCU-K2,VEH-406HPU))を使用し、熱媒体である� ��水を最低温度7℃までに冷却する条件で運転 し供給した。したがって、常時7℃の冷水を� �給したのではなく、冷水の温度には多少の� �動がある。

(試験2)
 試験2では、熱源機に試験1と同様にヒート� �ンプチラーを使用し、熱媒体である温水を� �高温度52℃までに加温する条件で運転し供給 した。したがって、常時52℃の温水を供給し� ��のではなく、温水の温度には多少の変動が� ��る。

(考 察)
 表1、2から分かるとおり、中芯部材2が設け� ��れていないモデル0と、中芯部材2を設けて� �るモデル1~3の間には、流路部材1の表面温度� ��立ち上がり速度において明らかな違いがあ� ��た。
 まず、表1において、モデル0では、最低温� �の10.2℃になるまでにかかった時間は12分11秒 であったが、熱交換器Hのモデル1では、最低� ��度の7.9℃になるまでにかかった時間は10分24 秒であった。また、被覆層が異なるモデル2� �3も、それぞれ8.7℃まで10分31秒、8.1℃まで10� ��19秒であった。
 すなわち、モデル1~3は、いずれもモデル0に 比べて最低温度までの立ち上がり時間が短い ことと、最低温度もより低くなることが確認 できた。

 また、表2において、モデル0では、最高温� �の49.5℃になるまでにかかった時間は11分32秒 であったが、熱交換器Hのモデル1では、最高� ��度の51.2℃になるまでにかかった時間は9分47 秒であった。また、被覆層が異なるモデル2� �3も、それぞれ50.5℃まで9分42秒、50.7℃まで9� ��46秒であった。
 すなわち、モデル1~3は、いずれもモデル0に 比べて最高温度までの立ち上がり時間が短い ことと、最高温度もより高くなることが確認 できた。

 上記試験結果から、中芯部材2を流路部材 1に設けたモデル1~3の方が、中芯部材2を流路� ��材1に設けていないモデル0より熱交換効率� �良好であり、省エネルギー効果が高いとい� �ことがわかった。また、短時間で設定温度� �で到達することができるので、熱媒体に熱� �ネルギーを与える装置から供給される熱エ� �ルギーの熱損失量も少なくできるので、熱� �送効率にもすぐれている。

 さらに、表1、表2では、被覆層の違いに� �る熱交換効率の違いも検証することができ� �。すなわち、流路部材1の外周面にブラック� ��ルマイトの被覆層を設けたモデル1、同じく 放熱性にすぐれた塗料として市販されている クール・テックの被覆層を設けたモデル2、� �じくハイブリッドサーモコーティングの被� �層を設けたモデル3の間にも熱交換効率の差� ��認められる。

 表1、表2では、モデル1~3について、流路部� �1表面と流出側の熱媒体の温度を検出してい� ��。これらの温度差から熱交換効率を検証す� ��。
 まず、冷却試験を行った表1においては、一 分ごとに検出された上記温度差の平均値は、 モデル1では-0.15、モデル2では0.03、モデル3で は0.44である。冷却試験では、この差の数値� �大きいほど熱交換効率にすぐれているので� �モデル3、モデル2、モデル1の順で熱交換効� �にすぐれていることになる。

 また、加温試験を行った表2においては、一 分ごとに検出された上記温度差の平均値は、 モデル1では0.84、モデル2では0.63、モデル3で� ��0.14である。加温試験では、この差の数値が 小さいほど熱交換効率にすぐれているので、 上記表1の場合と同様にモデル3、モデル2、モ デル1の順で熱交換効率にすぐれていること� �なる。
 このように、流路部材1の表面に被覆層とし て、放熱性によりすぐれた被覆層を設けるこ とにより、熱交換効率が向上することが確認 できた。

 また、モデル1~3については、上記試験1、2� �は別に、流路部材1に熱媒体として温水を流� ��させるときの表面から発生するマイナスイ� ��ンを計測した。マイナスイオンの発生を検� ��するために、マイナスイオンカウンター(商 品名:アンデス電気株式会社(ITC-201A))を使用し 、モデル1~3の縦方向に配置した各流路部材1� �長さ方向中央の位置で表面から20mm離れた位� ��で計測した。この計測は、温度30℃、湿度53 ~54%の条件下で行った。
 マイナスイオンの発生量は、モデル1(被覆� �:ブラックアルマイト)で280個/cc、モデル2(被� ��層:クールテック)で290個/cc、モデル3(被覆層 :ハイブリッドサーモコーティング)で410個/cc� ��あった。なお、この値は、マイナスイオン� ��計測を0.25秒ごとに10分間行ったときの平均� ��である。

 なお、熱交換器Hにおいては、中芯部材2と� �て正六角柱形状を有するものを採用したが� �例えば、図6に示す中芯部材2aのように五角� �形状のものや、図7に示す中芯部材2bのよう� �四角柱形状のものを採用してもよい。
 また、図8に示すように、中芯部材2cが四角� ��形状で、なおかつ側壁に乱流を発生させる� ��段である凸部23を設けたものでもよい。中� �部材2cに凸部23を設けることにより、流路15� �内部を流通する熱媒体の流れが層流状態で� �く乱流状態になり、熱媒体と流路部材との� �で熱エネルギーがより移動し易くなる。
 上記実施の形態では示していないが、補強� ��11、12とは別に流路部材1の外周面や内周面� �、周りの空気や熱媒体が流れやすいように� �る手段や表面積をより大きくする手段を設� �て、外周面や内周面における熱交換が効率� �く行われるようにすることもできる。

 図9は本発明に係る空気調和装置の第1実� �形態を設置した状態を示し、(a)は正面図、(b )はA-A拡大断面図である。

 空気調和装置6は、所要間隔で設けられた 支柱部材60、60aを有している。支柱部材60、60 aの上下端部には、床部69と天井部68に固定す� ��ための固定具61が設けられている。支柱部� �60、60aの内部には、床部69から導入される配� ��62が収容されている。配管62は、各熱交換器 Hに温水または冷水を供給し循環させること� �できる。

 支柱部材60と支柱部材60aの間には、熱交� �器Hと蓄熱体64が縦方向へ所要の間隔をおい� �交互に架設されている。熱交換器Hと蓄熱体6 4は水平方向に向けられ、かつ互いに平行に� �るように配されている。各熱交換器Hは、前� ��配管62と接続されており、配管62を通って温 水または冷水が供給されることによって、放 熱または吸熱を行うことができる。

 なお、使用される各熱交換器Hは、断熱性 を有する中芯部材2を使用したものでもよい� �、蓄熱性を有する中芯部材2を使用したもの� ��もよい。これについては、後述する空気調� ��装置7、8についても同様である。

 蓄熱体64は配管62と接続されておらず、蓄 熱体64は隣接する熱交換器Hと輻射または対流 によって熱交換ができる間隔をもって配され ている。符号63は、熱交換器Hと蓄熱体64の表� ��に生じる結露水(凝縮水)を受ける樋であり� �その一端側には樋63に溜まった水を排出する 排水管630が設けられている。なお、蓄熱体64� ��使用せず熱交換器Hだけを使用して空気調和 機6を構成してもよい。

 図10は本発明に係る空気調和装置の第2実� ��形態を設置した状態を示し、(a)は正面図、( b)はB-B拡大断面図である。

 空気調和装置7は、所要間隔で設けられた 支柱部材70、70aを有している。支柱部材70、70 aの上下端部には、床部79と天井部78に固定す� ��ための固定具71が設けられている。支柱部� �70、70aの間には、下部連結部材72と上部連結� ��材73が設けられている。下部連結部材72の内 部には、側壁部77から導入される配管74が収� �されている。配管74は上部連結部材73の上部� ��も配され、各熱交換器Hに温水または冷水を 供給し循環させることができる。

 下部連結部材72と上部連結部材73の間には 、所要数の熱交換器Hが横方向へ所要の間隔� �おいて配されている。各熱交換器Hは鉛直方� ��に向けられ、かつ互いに平行になるように� ��されている。各熱交換器Hは、前記配管74と� ��続されており、配管74を通って温水または� �水が供給されることによって、放熱または� �熱を行うことができる。

 図11は本発明に係る空気調和装置の第3実� ��形態を設置した状態を示し、(a)は正面図、( b)はC-C拡大断面図である。

 空気調和装置8は、床部89に載置される基� ��80を有している。基台80の上部には円形の下 部連結盤81が設けられ、その上方には支柱部� ��85でつながれた円形の上部連結盤82が設けら れている。下部連結盤81と上部連結盤82の間� �は、所要数の熱交換器Hが各盤の形状に沿っ� ��円形を描くように所要の間隔をおいて配さ� ��ている。各熱交換器Hは鉛直方向に向けられ 、かつ互いに平行になるように配されている 。

 基台80の内部には、床部89から導入される 配管83が収容されている。配管83は上部連結� �82の上部にも配され、各熱交換器Hに温水ま� �は冷水を供給し循環させることができる。� �熱交換器Hは、前記配管83と接続されており� �配管83を通って温水または冷水が供給される ことによって、放熱または吸熱を行うことが できる。

 前記空気調和装置6、空気調和装置7及び� �気調和装置8は、いずれも熱交換器Hに温水ま たは冷水を供給し循環させることによって、 設置した室内の冷暖房を含む空気調和を行う ことができる。

 本明細書で使用している用語と表現は、� ��くまでも説明上のものであって、なんら限� ��的なものではなく、本明細書に記述された� ��徴およびその一部と等価の用語や表現を除� ��する意図はない。また、本発明の技術思想� ��範囲内で、種々の変形態様が可能であると� ��うことは言うまでもない。