本発明の実施形態について図面を参照しつ� ��説明する。
 図1は本実施形態の液晶表示装置(表示装置)1 0の全体構成を示す分解斜視図であり、図2は� ��実施形態の液晶表示装置(表示装置)10の全体 構成を示す断面図、図3は液晶表示装置10のバ ックライト装置(表示装置用照明装置)12に具� �されたランプクリップ(光源保持部材)20の構� ��を示す平面図、図4は同ランプクリップ(光� �保持部材)20の構成を示す側面図、図5は同ラ� ��プクリップ(光源保持部材)20の構成を示す底 面図、図6は同ランプクリップ(光源保持部材) 20の要部の構成を示す説明図である。

 まず液晶表示装置10の全体の概要を説明す� �。
 液晶表示装置10は、図1及び図2に示すように 、矩形をなす液晶パネル11と、外部光源であ� ��バックライト装置12とを備え、これらがベ� �ル13などにより一体的に保持されるようにな っている。このうち、液晶パネル11は、一対� ��ガラス基板が所定のギャップを空けた状態� ��貼り合わせられるとともに、両ガラス基板� ��に液晶が封入された構成とされている。一� ��のガラス基板には、互いに直交するソース� ��線とゲート配線とに接続されたスイッチン� ��素子(例えばTFT)と、そのスイッチング素子� �接続された画素電極等が設けられ、他方の� �ラス基板には、対向電極と、R,G,B等の各色か らなるカラーフィルタ等が設けられている。

 次に、バックライト装置12について説明す� �。
 なお、バックライト装置12は、所謂直下型� �バックライト装置であって、液晶パネル11の パネル面(表示面)の背面直下に、当該パネル� ��に沿って光源(ここでは冷陰極管17)が並列配 置された構成を具備している。

 液晶表示装置10に具備されたバックライ� �装置12は、上面側が開口した矩形の略箱型を なす金属製や樹脂製のシャーシ14と、シャー� ��14の開口部を覆うようにして取り付けられ� �複数の光学部材15(図示下側から順に拡散板� �拡散シート、レンズシート、光学シート)と� ��これら光学部材15をシャーシ14に保持するた めのフレーム16と、シャーシ14内に収容され� �冷陰極管(ランプ)17と、各冷陰極管17を一括� �て覆うランプホルダ19と、冷陰極管17におけ� ��両端部を除いた途中の部分を保持するため� ��ランプクリップ(光源保持部材)20とを備える 。なお、シャーシ14の内面側(光源が配置され た面側)には光反射シートにより反射面14aが� �成されている。このような反射面14aを含む� �ャーシ14により、冷陰極管17から出射された� ��を拡散板等の光学部材15側に反射させるこ� �が可能となっている。

 冷陰極管17は、一方向に延びる線状光源� �あって、細長い管状をなしており、その長� �方向(軸線方向)をシャーシ14の長辺方向に一� ��させた状態で、且つ多数本(図1では18本)互� �に平行に並んだ状態でシャーシ14内に収容さ れるようになっている。また、各冷陰極管17� ��、図2に示すように複数の冷陰極管17の配列� ��隔が相対的に狭い狭間隔部分17aと、相対的� ��広い広間隔部分17bとを有して配列されてお� ��、特に、狭間隔部分17aが冷陰極管17の配列� �央部側、つまりバックライト装置12(液晶表� �装置10)の中央側に形成され、広間隔部分17b� �冷陰極管17の配列端部側、つまりバックライ ト装置12(液晶表示装置10)の端部側に形成され ている。

 冷陰極管17を保持するランプクリップ20は 、合成樹脂製(例えばポリカーボネート製)と� ��れており、図3ないし図5に示すように、シ� �ーシ14の底部の壁面に宛われる取付板21を複� ��備え、各取付板21にそれぞれ係止部40、係止 部50、及びランプ保持部(光源保持部)22を設け た構成とされている。また、各取付板21(各ラ ンプ保持部22)の間には、各ランプ保持部22間� ��距離を調節するための保持部間距離調節部� ��して樹脂製の板バネ(弾性部材)30が形成され ている。なお、ランプクリップ20全体は、冷� ��極管17から発せられる光を遮ったり反射し� �りする事態が生じ難くなるよう、例えば白� �に着色されている。

 このランプクリップ20は、各冷陰極管17を 長さ方向に異なる2箇所または3箇所で保持で� ��るよう、シャーシ14に対して複数取り付け� �れるようになっている。また、ランプクリ� �プ20に具備された複数のランプ保持部22は、� ��れぞれ異なる冷陰極管17を保持する構成と� �れている。つまり、ランプ保持部22は一つの 冷陰極管17の長手方向に複数具備されるもの� ��なく、並列配置される冷陰極管17を各々保� �すべく当該冷陰極管17の並列方向に沿って複 数具備されたものとされている。

 取付板21は矩形状に形成され、その下面(� ��ャーシ14との対向面、シャーシ14に対する被 着面)には、特に図4に示すように、ランプク� ��ップ20をシャーシ14に対して固定するための 係止部40,50が下方へ突出して設けられている� ��係止部40,50は、本実施形態では各取付板21に 設けられているが、例えば取付板21の一部に� ��いてのみ(例えばランプクリップ20の両端に� ��置する取付板21のみ)に設けるものとしても� ��い。

 係止部40は、各取付板21からシャーシ14側� ��突出し、シャーシ14に設けられた取付孔14b� �に挿入された状態で係止可能とされている(� ��状係止部)。ここでは、図4に示すように、� �付板21の下面から垂設された基部42と、基部4 2の先端部から斜め上方(基部42から離間しつ� �取付板21側)へ向けて延出する一対の弾性係� �片41,41とから構成されている。

 両弾性係止片41,41は、基部42の先端部両側 面に連結された片持ち状に形成され、その連 結部分を支点として基部42に対して接離する� ��向に沿って弾性変形可能とされる。この係� ��部40は、シャーシ14における対応位置に貫通 して設けられた各取付孔14bに対して挿入可能 とされるとともに、弾性係止片41における先� ��部に形成された段部44が取付孔14bにおける� �側の周縁に対して係止可能とされ、ここが� �ャーシ14に対する係止面となっている。

 また、係止部40には、図6に示すように取� ��板21の回転を抑止するリブ43が形成されてい る。このリブ43はシャーシ14の取付孔14bと係� �し、ランプクリップ20の取付板21が回転する� ��とを抑止するためのものである。

 一方、係止部50は、同じく各取付板21から シャーシ14側とL字状に突出してなり、シャー シ14に設けられた取付孔14c内に挿入された状� ��で係止可能とされている(L字状係止部)。こ� ��では、図4に示すように、取付板21の下面か� ��垂設された基部51と、基部51の先端部から横 方向(取付板21の面内方向)へ向けて延出する� �止片52とから構成されている。

 なお、ランプクリップ20をシャーシ14に取 り付ける際、係止部50は第1次的に係止を行う ための係止部として機能する一方、係止部40� ��第2次的に係止を行うための係止部として機 能する。つまり、係止部50を取付孔14cに挿入� ��た後、ランプクリップ20に回転等の自由度� �与えた状態で、係止部40を取付孔14bに挿入す ることで、簡便且つ確実にランプクリップ20� ��シャーシ14に取り付けることが可能とされ� �いる。

 取付板21の上面(冷陰極管17との対向面、� �ャーシ14の開口部側の面)には、冷陰極管17の うち長さ方向両端部を除いた途中部分を保持 するためのランプ保持部22が上方へ突出して� ��けられている。ランプ保持部22は、各取付� �21に一対一で設けられ、ここでは4つの取付� �21にそれぞれ1つずつ、計4つが設けられてい� ��。ランプ保持部22は、全体として冷陰極管17 の周面を取り囲むことが可能で、且つ冷陰極 管17の着脱を許容すべく上方へ開口した有端� ��状に形成されている。

 さらに、ランプクリップ20において、各� �ンプ保持部22の間に配設された光源間距離調 節部としての板バネ30は、S字状の板バネ部材 であって、当該板バネ30を挟む各ランプ保持� ��22の距離を自身の弾性変形に伴って調節す� �機能を有している。つまり、板バネ30を弾性 変形により収縮させることで、各ランプ保持 部22間の距離を小さくすることができ(図3の� �態では相対的に収縮されている)、逆に図15� �示すように板バネ30を弾性変形により相対的 に伸張させることで、各ランプ保持部22間の� ��離を大きくすることができるのである。こ� ��により、冷陰極管17の配列間隔に広狭が付� �されている本実施形態の構成においても、� �該弾性変形によって、ランプ保持部22の間隔 を適宜設計できるため、一種のランプクリッ プ20によって各冷陰極管17を保持することが� �きるものとされている。具体的には、図2に� ��した4本のランプクリップ20は、それぞれラ� ��プ保持部22の間隔が異なって構成されてい� �ものの、元々は同一構成(ランプ保持部22の� �隔が同一)のランプクリップ20からなるもの� �されている。

 このように、本実施形態の液晶表示装置10� �よると、板バネ30によって各ランプ保持部22� ��距離を調節可能となるため、一つのランプ� ��リップ20においてランプ保持部22の間隔を幾 通りも設定することが可能となる。
 その結果、一つのランプクリップ20によっ� �保持する各冷陰極管17間の距離を幾通りも設 計可能となり、例えば間隔が異なって配置さ れるような本実施形態においても、各冷陰極 管17に対して各々同一のランプクリップ20を� �用することが可能となる。つまり、間隔の� �なる各冷陰極管17をそれぞれ保持する場合に 、異なる間隔毎にランプクリップ20を別々に� ��計・製造する必要がなく、バックライト装� ��12に係るコストを低減することが可能とな� �のである。

 また、本実施形態のような構成以外にも� ��例えば液晶パネル11のサイズが異なる種々� �大きさの液晶表示装置10について、それぞれ のサイズにおいて冷陰極管17の配列パターン( 配列間隔)が異なる場合に、各サイズに対し� �同一のランプ保持部22を用いることができる ようになる。さらに、液晶パネル11のサイズ� ��同じものであっても、コストや性能等を考� ��して、冷陰極管17の本数が異なったり、冷� �極管17の配列パターン(配列間隔)が異なった� ��する場合にも、ランプ保持部22の間隔を適� �調節すれば、そのような間隔相違にも対応� �能となる。このように本実施形態に係るラ� �プクリップ20を備えたバックライト装置12に� ��れば、種々の液晶表示装置に対してランプ� ��持部22を使い回すことが可能なため、当該� �ックライト装置12を種類の異なる液晶表示装 置に適用可能となり、ひいては液晶表示装置 のコスト削減に寄与することが可能となる。

 続いて、本実施形態の液晶表示装置10の各� �変形例について説明する。
 図7はランプホルダの一変形例について示す 平面図である。図7に示したランプクリップ20 aは、ランプクリップ20と異なり、保持部間距 離調節部としてV字状の板バネ31を備えている 。

 このようにV字状の板バネ31を保持部間距離� ��節部として用いると、ランプ保持部22間の� �離を好適に調節することが可能となるとと� �に、当該板バネ31の成形性が非常に良いため 、コスト削減に寄与することが可能となる。
 つまり、V字状の板バネ31は、V字に突出して なる凸状金型と、V字に凹んでなる凹状金型� �により簡便に成形することが可能なため、� �造効率が高いものとなるのである。

 図8はランプホルダの一変形例について示 す側面図である。図8に示したランプクリッ� �20bは、ランプクリップ20のL字状係合部50(図4� ��照)に変えて、T字状係合部55を取付板21の下� ��側に配設している。このようなT字状係合部 55により、板バネ部30が伸び側、縮み側のど� �らに作用しても、ランプクリップ20bのシャ� �シ14へ確実にフックされ、当該ランプクリッ プ20の取付孔14b(図4参照)からの抜けが抑制さ� ��ることとなる。つまり、T字状の係合部55に� ��り引っ掛け方向が180°異なる前後(左右)のい ずれにも設定可能で、当該180°異なる引っ掛� ��方向により、板バネの伸び或いは縮みのい� ��れの作用(当該作用は180°異なる方向に作用� ��る)に対しても、シャーシ14に対して確実に� ��ックすることができるようになるのである� ��

 図9は液晶表示装置の一変形例について示す 断面図である。図9に示した液晶表示装置100� �、各ランプ保持部22の配列間隔が均一とされ 、つまり冷陰極管17の配列間隔が均一なもの� ��して構成されている。
 このような構成の場合においても、本実施� ��態のランプクリップ20によれば、保持部間� �離調節部としての板バネ30が伸縮の変形をし ない又は、適宜変形して所定の距離を保つこ とで、当該ランプ保持部22の配列間隔を均一� ��保った状態で、冷陰極管17を保持すること� �可能とされる。

 図10はランプ保持部を2つ備えたランプクリ� ��プ20dを用いた場合の液晶表示装置の断面図� ��図11は当該ランプクリップ20dの平面図、図12 は当該ランプクリップ20dの側面図である。
 このようにランプ保持部22を2つ備えるラン� ��クリップ20dにおいても、保持部間距離調節� ��としての板バネ30が各ランプ保持部22間に介 在することで、種々の配列間隔で配置された 冷陰極管17を保持することが可能となる。例� ��ば、図10に示したように配列間隔が配列位� �毎に異なる場合にも、或いは図9に示したよ� ��に配列間隔が均一な場合にも、同一のラン� ��クリップ20dを用いることが可能となる。ま� ��、特にこのようなランプクリップ20dにおい� ��も、凸状の係止部40と、L字状の係止部50と� �それぞれ取付板21に配設することができる。

 図13は異なる構成の保持部間距離調節部30e� �備えたランプクリップ20eの平面図であり、� �14はその保持部間距離調節部30eの作用を示す 説明図である。
 この光源間距離調節部30eは、ランプ保持部2 2a,22b間に配設されたスライド機構からなる。 図13に示すように一方のランプ保持部22bから� ��対の突起片32,32がハサミ状に突出してなり� �当該突起片32,32が、他方のランプ保持部22aか ら突出する一本の突起片34を挟持することに� ��り、両ランプ保持部22a,22bが一体化されてラ ンプクリップ20eを構成している。

 そして、突起片32,32と突起片34とが、互い に有する凹凸部32a,34aの嵌合位置を変化する� �とにより、上記スライド機構が実現される� �のとなっている。つまり、凹凸部32a,34aの嵌� ��位置の変化に基づいて、ランプ保持部22a,22b 間の距離が調節されるものとされているので ある。

 具体的には、第1ランプ保持部22aの突起片 34に設けられた凸部34aと、第2ランプ保持部22b の突起片32,32に設けられた凹部32a,32aとの嵌合 状態によりスライド機構が実現されている。 つまり、凸部34aと凹部32aとが互いの嵌合位置 を変化することで、第1ランプ保持部22aと第2� ��ンプ保持部22bとの間の距離が段階式に変化� ��るものとされている。

 このような嵌合位置の変化は、例えば図1 4に示すように突起片32,32が弾性変形すること で実現されている。具体的には、突起片32,32� ��基部に設けられた凹部33,33により、当該突� �片32,32の基部は薄肉状に構成され、樹脂材料 からなる突起片32,32は、当該薄肉状の基部に� ��いて弾性変形可能に構成されている。そし� ��、突起片32,32の凹部32a,32aが、突起片34の凸� �34aとの嵌合位置を変化する場合、両突起片32 ,32は基部において弾性変形することで、互い に離間する方向に開放し、嵌合していた凸部 34aから開放されることで、隣接する凸部34aと 嵌合可能となり、当該嵌合位置が変化するこ ととなる。つまり、このような嵌合位置の変 化によりスライド機構が実現され、両ランプ 保持部22a,22b間の距離が調節されることとな� �のである。又、凸部34aは両側各1箇所又は片� ��1箇所でも機能し、凹部32aのピッチにより、 定量的な伸縮の調整が可能となる。

 なお、図13及び図14では、単体の突起片34� ��凸部34aを設け、一対の突起片32,32に凹部32a,3 2aを設ける構成としたが、単体の突起片34に� �部を設け、一対の突起片32,32に凸部を設ける 構成であっても良い。つまり、第1ランプ保� �部22aの突起片34に設けられた凹凸部と、第2� �ンプ保持部22bの突起片32,32に設けられた凹凸 部との間でスライド機構を実現することがで きるのである。

 以上、本発明に係る実施の形態及びその� ��形例を図示しつつ説明したが、本発明は上� ��記述及び図面によって説明した実施の形態� ��びその変形例に限定されるものではなく、� ��えば次のような実施形態も本発明の技術的� ��囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を� ��脱しない範囲内で種々変更して実施するこ� ��ができる。

 上記した実施形態では、ランプとして冷� ��極管17を使用した場合を示したが、例えば� �陰極管など他の種類のランプを用いたもの� �本発明に含まれる。

 上記した実施形態では、略箱型のシャー� ��14にランプクリップ20を取り付けたバックラ イト装置12を示したが、例えば周壁を除去し� ��板状のシャーシに対してランプクリップ20� �取り付けるものも本発明に含まれる。

 上記した実施形態では、ランプクリップ20� �合成樹脂材料としてポリカーボネートを用� �た場合を示したが、それ以外の合成樹脂材� �を用いてもよい。
 またランプクリップ20の素材は、合成樹脂� �料に限らずその他の種類の材料、例えば金� �材料を用いることも可能である。特に保持� �間距離調節部を金属材料の板バネにより構� �することもでき、或いはコイルバネにより� �成することもできる。

 上記した実施形態では、ランプクリップ2 0にランプ保持部22が4つ若しくは2つ設けられ� ��構成を示したが、本発明は複数のランプ保� ��部が設けられたランプクリップであれば、� ��該ランプ保持部の本数には限定はない。

 上記した実施形態では、スイッチング素� ��としてTFTを用いたが、例えばTFD(薄膜ダイオ ード)を用いた液晶表示装置にも本発明は適� �可能である。また、カラー表示する液晶表� �装置以外にも、白黒表示する液晶表示装置� �も本発明は適用可能である。

 上記した実施形態では、液晶表示装置を示� ��たが、液晶以外でバックライト装置を用い� ��他の表示装置にも本発明は適用可能である� ��
 また、特にランプ保持部間に板バネ等の保� ��部間距離調節部を備えるランプクリップ(光 源保持部材)は、液晶表示装置のバックライ� �装置に限らず、室内照明器具等のように複� �の冷陰極管(線状光源)を保持する場合に適用 可能である。

 上記した実施形態では、冷陰極管17は、� �の長さ方向(軸線方向)をシャーシ14の長辺方� ��に一致させた状態で配置させたが、例えば� ��インチ(長尺のガラス管が作成し難い、強度 的に不安)や縦向き仕様(インフォメーション� ��ディスプレイのように、長辺を縦に設置の� ��合、冷陰極管の水銀片寄り防止の観点から) の場合、短辺方向に一致するものとしても良 い。