以下、本発明の実施の形態を図面に基づき� ��明する。
 図1は、本発明に係るエンジン1(内燃機関)の 概略内部構造図である。

 図1に示すように、本実施形態のエンジン 1は、スプレーガイド燃焼方式を採用した多� �筒の筒内燃料噴射型エンジンであり、その� �リンダヘッド2には、燃焼室3に臨んで燃料噴 射弁4と点火プラグ5とが気筒毎に設けられて� ��る。エンジン1のピストン6の上面には、略� �央部に円筒状の窪みであるキャビティ7が形� ��されている。

 燃料噴射弁4は、燃料噴射方向が指向性を 有しており、キャビティ7の縁部7aに向かって カーテン状に燃料噴霧が噴射され、その一部 が点火プラグ5の先端部を含む領域を通過す� �ように設定されている。点火プラグ5は、シ� ��ンダヘッド2に設けられた雌ねじに螺合して 固定されており、放電アークが発生する先端 の電極部10が燃料噴射弁4の噴射口11に近接し� ��配置されている。また、点火プラグ5には、 電極部10の側方に電極部の一部をなす棒状の� ��極12が形成されている。

 点火プラグ5及び燃料噴射弁4はECU20と電気 的に接続されている。ECU20は、エンジン1の回 転速度を検出する回転速度センサ21、スロッ� ��ル開度を検出するスロットルセンサ22、ア� �セル操作量を検出するアクセルポジション� �ンサ23等のセンサ類とも電気的に接続されて おり、これらのセンサ類からの情報に基づき 、燃料噴射弁4による燃料噴射量や燃料噴射� �期及び点火プラグ5による点火時期等を制御� ��る。

 図2Aは、本発明の第1の実施形態に係る燃� ��室内上部の構造を示す正面図、図2Bは、同� �1の実施形態に係る燃焼室内上部の構造を示� ��下面図である。

 本実施形態では、図2A及び図2Bに示すよう に、点火プラグ5の側方に電極部10を挟んで、 柱状部材である噴霧制御柱30(導入部材)が2個� ��設している。噴霧制御柱30は、シリンダヘ� �ド2の下面から下方に向けて、先端が点火プ� ��グ5の先端の電極部10と燃料噴射弁の噴射口1 1とを結ぶ線CLと概ね同じ上下位置まで延びて おり、その横断面の形状は中心角が90度の扇� ��であって、平面状の第1の側面30a及び第2の� �面30bと曲面状の第3の側面30cとを有している� ��

 各噴霧制御柱30は、第1の側面30aが電極部1 0の側方位置で燃料噴射弁4の噴射口11と電極� �10とを結ぶ線CLに対して垂直に噴射口11と対� �するように、かつ第2の側面30bが電極部10の� �方位置から噴射口11と電極部10とを結ぶ線CL� �対して平行に噴射口11とは反対方向に延びる ように配置されている。

 また、図2Bに示すように、燃料噴射弁4か� ��噴射された燃料噴霧は、少なくとも一部が� ��霧制御柱30へ向かうように設定されている� �

 図3は、電極部10での混合気の形成状態を� ��す説明図である。

 以上の構成により、本実施形態では、図3 に示すように、燃料噴射弁4から噴射された� �料噴霧は、噴霧制御柱30の第1の側面30aに衝� �し混合気を生成する。この混合気は、第1の� ��面30aに沿ってその一部が電極部10に向かっ� �導入される。電極部10近傍で両側の噴霧制御 柱30から互いに反対方向に流入してきた混合� ��は衝突し、電極部10付近に雲状となって滞� �する。そして、電極部10で放電アークを発生 させることで、電極部10付近に滞留する混合� ��が点火される。

 上記のように、本実施形態では、燃料噴� ��弁4から噴射された燃料噴霧は、噴霧制御柱 30の第1の側面30aに衝突することで、噴霧制御 柱30の熱によって気化が促進される。したが� ��て、点火プラグ5の電極部10での燻りが抑制� ��れ点火性能が向上する。また、点火プラグ5 の側方で噴霧制御柱30は燃料噴射弁4から噴射 された燃料噴霧を遮り、第1の側面30aに沿っ� �電極部10に導入するので、燃料噴霧を電極部 10に集約させることができる。したがって、� ��料噴射弁4の製造バラつきや経年変化により 燃料噴射方向が変化しても、電極部10への燃� ��の供給量が確保され、少ない燃料噴射量で� ��実に点火することが可能となる。更に、電� ��部10で、互いに反対方向から混合気が流入� �て衝突することで、混合気の流速が打ち消� �れて低下するので、高速の気流による放電� �ークの吹き消えを防止することが出来、点� �性能を向上させることができる。したがっ� �、点火プラグ5の点火エネルギを抑制するこ� ��で点火プラグ5の寿命を増加させることがで きるとともに、スプレーガイド燃焼方式での 高速の燃料噴霧や気流に起因した脆弱な点火 安定性を改善することができる。

 また、本実施形態では、燃料噴霧は燃料� ��射弁4から直接電極部10に到達するのではな� ��、噴霧制御柱30の第1の側面30aに衝突して電� ��部10の両側方から電極部10に導入されるので 、例え側極12が電極部10と燃料噴射弁4の噴射� ��11とを結ぶ線CL上に位置していたとしても、 燃料の導入経路から外れていることから燃料 の導入を妨げることなく十分に電極部10に到� ��させることができる。また、一方の噴霧制� ��柱30の第1の側面30aから電極部10へ向かう経� �上に側極12が位置していたとしても、他方の 噴霧制御柱30から電極部10への燃料噴霧の導� �経路は確保される。したがって、点火プラ� �5の取り付け回転位置に伴って側極12がいず� �の回転位置に位置していたとしても、燃料� �射弁4から電極部10への燃料噴霧の供給性が� �保される。

 図4Aは、本発明の第1の実施形態における� ��極12の回転位置と安定燃焼領域となる噴射� �期及び点火時期との関係を示すグラフであ� �、図4Bは、噴霧制御柱30のない従来例におけ� ��側極12の回転位置と安定燃焼領域となる噴� �時期及び点火時期との関係を示すグラフで� �り、図4Aに対する比較例として示す。なお、 側極12の回転位置は、電極部10と燃料噴射弁4� ��噴射口11とを結ぶ線CL上に位置する場合を180 degに、噴射口11に対して反対方向に位置する� ��合(図2A及び図2Bに示す回転位置の場合)を0deg とする。

 図4Bに示すように、従来例のように噴霧� �御柱30のない場合では、側極12の回転位置が1 80degであるときに、側極12により燃料噴霧の� �過が遮られ、燃料噴霧が電極部10に到達し難 くなるので、安定燃焼領域が狭くなってしま う。したがって、従来例では、多気筒エンジ ンにおいて、側極12の回転位置がいかなる場� ��でも安定した燃焼を図るためには、図中ハ� ��チング部で示すように極めて狭い範囲に噴� ��時期及び点火時期を設定しなければならず� ��実用的ではない。一方、本実施形態では、� ��4Aに示すように、側極12の回転位置に関わら ず広い範囲で燃焼安定性が確保されるので、 噴射時期及び点火時期の設定が容易となる。

 図5Aは、本発明の第2の実施形態に係る燃� ��室内上部の構造を示す正面図、図5Bは、同� �2の実施形態に係る燃焼室内上部の構造を示� ��下面図である。

 図5A及び図5Bに示すように、第2の実施形� �では、第1の実施形態に対して、更に電極部1 0と燃料噴射弁4の噴射口11とを結ぶ線CL上に、 燃料噴霧や燃料噴霧に誘起された気流の通過 を妨げる防風壁40(壁部材)が設けられている� �これにより、燃料噴霧の電極部10への直接の 流入が防げられるので、燃料噴霧による放電 アークの吹き消えや点火プラグ5の燻りを確� �に防止することができる。

 図6、図7は、それぞれ本発明の他の実施� �態における燃焼室内上部の構造を示す下面� �である。

 本発明では、図6に示すように、噴霧制御 柱30を1個にすることも可能である。また、図 6に示すように噴射口11に対面する第1の側面30 aを弓状にしたり、図7に示すように噴霧制御� ��30の断面の中心角を90度以上とし第1の側面30 aを電極部10と燃料噴射弁4の噴射口11とを結ぶ 線CLに対して傾斜させたりすることで、噴霧� ��御柱30に衝突した燃料噴霧がより多く電極� �10に導入されるようにすることが可能である 。

 図8は、本発明の更に別の実施形態を示す 。この実施形態においては、一対の噴射制御 柱30が、電極部10と燃料噴射弁4の噴射口11と� �間における電極10に近い部分において、電極 部10と噴射口11とを結ぶ線CLを挟んで両側に設 けられている。また、一方の噴射制御柱30の� ��面30dと他方の噴射制御柱30の側面30dが、互� �に向き合うように形成されている。また燃� �噴射弁4の噴射口11からは、複数の放射方向� �向けて燃料が噴射され、その中の2つは、そ� ��ぞれ噴射制御柱30の側面30dに向けて噴射さ� �、これにより、その噴射された燃料が、図� �示した矢印のように、側面30dで反射されて� �極部10へ導入されるものである。

 なお、図6及び図7に示される実施形態、� �るいは図8に示される実施形態においても、� ��述の第2実施形態と同様に、電極部10と燃料� ��射弁4の噴射口11とを結ぶ線CL上に、燃料噴� �や燃料噴霧に誘起された気流の通過を妨げ� �防風壁40(壁部材)が設けることができる。こ� ��により、燃料噴霧の電極部10への直接の流� �が防げられるので、燃料噴霧による放電ア� �クの吹き消えや点火プラグ5の燻りを確実に� ��止することができる。

 以上で実施形態の説明を終えるが、本発明� ��形態はこの実施形態に限定されるものでは� ��い。例えば、上記実施形態では燃料をカー� ��ン状に噴射しているが、カーテン状でなく� ��も本発明を実施することが可能である。ま� ��、噴霧制御柱30の横断面形状は扇形であっ� �が、四角形とすることも可能である。