以下、添付の図面に基いて本発明を車両� ��コンビネーションメータに応用した一実施� ��態を説明する。

 図1において、1はハウジングである。ハ� �ジング1は、見返し部材及びケース体を有し� ��3個の指示計器、即ち、速度計2,燃料計3及び 水温計4を収納するものである。速度計2は、� ��料計3及び水温計4よりも大きく、燃料計3と� ��温計4の間に配置されている。速度計2は、� �示板21及び指針22を有している。また、燃料� ��3及び水温計4は、文字板31,41及び指針32,42を� ��々有している。文字板31,41は、透光性樹脂(� ��えばポリカーボネート)からなる基板に指標 部3a,4aを除いて遮光部を印刷形成したもので� ��る。指針32,42はステッピングモータ(図示し� ��い)により回動され、文字板31,41の指標部3a,4 aを指示する。

 図2は要部拡大断面図である。速度計2は� �表示板21,指針22,軸受け部23及びステッピング モータ(回転駆動部材)24を有している。また� �25は回路基板であり、この回路基板25にステ� ��ピングモータ24が搭載されている。

 表示板21は、透光性基板21aと、液晶表示� �子(可変表示素子)21bとからなるものである。

 透光性基板21aは、透光性樹脂(例えばアク リル、ポリカーボネート)からなり、指針22を 回動可能に保持するための後述する支持部材 が配設されるものである。

 液晶表示素子21bは、透明電極膜が形成さ� ��た一対の透光性基板に液晶を封入した液晶� ��ルの両面に偏光板を貼り合わせたものであ� ��て、例えばドットマトリクス型の液晶表示� ��子である。液晶表示素子21bは、その表示内� ��を変更可能であって、少なくとも指標部2a� �び文字部2bを表示可能なものである。

 指針22は、指針本体22aと、指針キャップ22 bと、第一の磁石22cと、第一のヨーク22dと、� �有し、液晶表示素子22aにて表示される指標� �2aを指示するものである。

 指針本体22aは、ポリカーボネート等の透� ��性樹脂からなるものであり、回転中心部に� ��指針キャップ22bが嵌め込まれている。また� ��指針本体22aの回転中心部には、第一の磁石2 2c及び第一のヨーク22dを嵌入させる凹部が設� ��られている。また、指針本体22aは、透光性� ��板21a上に配置されるLED(照明手段)26からの照 明光を受光して指針本体22aを光輝させるため の受光部22eを有する。受光部22eはリング状の 第一の磁石22c及び第一のヨーク22dの空洞部に 位置するように形成される。

 指針キャップ22bは、例えばABS樹脂等の非� ��光性樹脂を略筒状に形成してなるものであ� ��。指針キャップ22bは、その内部に第一の磁� ��22c及び第一のヨーク22dを圧入保持するもの� ��ある。なお、第一の磁石22c及び第一のヨー� ��22dの保持方法は異なるものであってもよく� ��指針キャップ22bの周縁部に突起を設け、第� ��の磁石22c及び第一のヨーク22dで前記突起を� ��形させて保持する方法や、指針キャップ22b� ��周縁部に第一の磁石22c及び第一のヨーク22d� ��係止するフック(係止手段)を形成する方法� �あってもよい。また、指針キャップ22bの中� �部には、指針22を回動可能に支持する略円柱 形の主軸27を挿入する挿入部22fが設けられて� ��る。28は主軸受け部であり、この主軸受け� �28は透光性基板20に形成される凹部に配設さ� ��、主軸27を固定するものである。本実施形� �においては、この主軸27と主軸受け部28とで� ��針22を回動可能に支持する支持部材が構成� �れている。

 第一の磁石22cは、リング状に形成され、� ��3に示すようにS極及びN極が交互に複数着磁� ��れてなるものである。なお、本実施形態に� ��いては4極が着磁されている。第一の磁石22c は、後述する第二の磁石23aと互いに吸引し合 うものである。

 第一のヨーク22dは、第一の磁石22cの第二� ��磁石23aと対向しない面(非対向面)側に設け� �れるものである。第一のヨーク22dは、第一� �磁石22cの前記非対向面側からの漏れ磁束を� �制し、磁気効率を向上させる磁気回路を構� �する。

 軸受け部23は、第二の磁石23aと第二のヨ� �ク23bとを有し、ステッピングモータ24の回動 軸24aと嵌合されるものである。本実施形態に おける指針駆動手段は、軸受け部23とステッ� ��ングモータ24とからなるものである。

 第二の磁石23aは、第一の磁石22cと対にな� ��ように第一の磁石22cに表示板21を介して対� �する位置に配置され、ステッピングモータ24 の回転駆動によって回転するものである。な お、図示しないが、第二の磁石23aも第一の磁 石と同様にS極及びN極が交互に複数着磁され� ��なるものである。第二の磁石23aを設ける方� ��としては、軸受け部23をプラスティックマ� �ネットで形成し、第一の磁石22cとの対向個� �を着磁して形成する方法であってもよいし� �また、軸受け部23とは別部材で第二の磁石23a を設けインサート成形あるいはアウトサート 成形によって一体的に形成する方法であって もよい。

 第二のヨーク23bは、第二の磁石23aの第一� ��磁石22cと対向しない面(非対向面)側に設け� �れるものである。第二のヨーク23bは、第二� �磁石23aの前記非対向面からの漏れ磁束を抑� �し、磁気効率を向上させる磁気回路を構成� �る。

 また、回路基板25には、第二の磁石23aと� �テッピングモータ24との間に位置するように 磁気シールド部材29が配置されている。本実� ��形態においては、ステッピングモータ24が� �路基板25の裏面に配置され、磁気シールド部 材29が回路基板25の表面に配置されている。� �お、回路基板25及び磁気シールド部材29には� ��部が設けられ、回動軸24aがこれらの孔部を� ��して回路基板25の表面側から突出している� �磁気シールド部材29は、軟磁性材料(例えば� �,ケイ素鋼板あるいはパーマロイ等)からなる 。また、磁気シールド部材29は、第二の磁石2 3aの投影面積よりも大きくなるように形成さ� ��ている。

 本実施形態は、指針22に第一の磁石22cを� �け、表示板21を介して第一の磁石22cに対向す るように第二の磁石23aをステッピングモータ 24の回動軸24aに固定される軸受け部23に設け� �ことにより、ステッピングモータ24の回転駆 動によって第二の磁石23aを回転させると第一 の磁石22cと第二の磁石23aとを磁力によって引 きつけ合うことでステッピングモータ24の回� ��駆動に連動して指針22を回動させることが� �きる。従って、従来の指針をステッピング� �ータに直接固定する方法のように表示板21の 液晶表示素子21bに貫通孔を形成する必要がな く、表示板21を比較的安価に製造することが� ��きる。

 さらに、第二の磁石23aと回転駆動部材で� ��るステッピングモータ24との間に磁気シー� �ド部材29を配置することによって、第一,第� �の磁石22c,23aの磁界を遮断し、磁気影響がス� ��ッピングモータ24に及ぶことを低減できる� �め第一,第二の磁石22c,23aをステッピングモー タ24に近接して配置する場合であっても指針� ��指示精度を向上させることが可能となる。� ��た、磁気シールド部材29を第二の磁石23aの� �影面積よりも大きくなるように形成すると� �磁気シールド部材29の外周からの漏れ磁束を 低減して磁気遮断効果を大きくすることがで き、さらに好適である。

 また、表示板21に透光性基板21aを備え、� �光性基板21aに指針22を回動可能に支持する支 持部材を配設することによって、液晶表示素 子21bに対して指針22を支持するための加工を� ��う必要がなくなり、容易に指針22を配設可� �であるとともに液晶表示素子21bをさらに安� �に製造することが可能となる。

 なお、第一,第二の磁石22c,23aは永久磁石� �あったが、例えば第二の磁石23aは電磁石で� �っても良い。また、可変表示素子としては� �液晶表示素子21bのほかに有機EL素子であって もよく、またドットマトリクス型のほかにセ グメント型であっても良い。また、表示板と しては、例えば透光性樹脂に遮光部を印刷形 成して指針22にて指示する固定表示部を形成� ��た固定表示素子を有するものであってもよ� ��。また、指針22を照明する照明手段として� �、LED26に限定されるものではなく例えば表示 板21に有機EL素子を適用し、この有機EL素子か らの光を受光部22eに向けて発する構成であっ てもよい。また、指針駆動手段としてステッ ピングモータ24を備えるものであったが、ス� ��ッピングモータ24に代えて、例えば、交差� �イル型ムーブメントを用いることができる� �とは言うまでもない。

 また、図4は、本発明の他の実施形態を示 すものである。前述の実施形態との相違点は 、磁気シールド部材30を回路基板25ではなく� �軸受け部23に配設する点である。本実施形態 においては、磁気シール部材30は磁気効率を� ��上させる第二のヨークを兼ねており、第二� ��磁石23aとともに回転する。かかる構成によ� ��ても本発明の効果を十分に得ることができ� ��。