以下、本発明の実施例を図に従って説明� ��る。

 図1は、本発明に係るワイヤレス携帯端末 を用いた個人認証システムの基本構成を説明 するブロック図である。

 この個人認証システムSは、ユーザを個人認 証し、認証したユーザに対して、サービス装 置1の使用を許可する。
ここに、サービス装置1は、その複数台が店� �に設置され、ユーザが自由に選択して使用� �る設備機器、例えばパチンコ台等の遊戯装� �、手荷物預かり装置等であり、認証端末3は� ��設備機器の各々に設けられた料金徴収装置� ��して構成される。
個人認証システムSは、ワイヤレス携帯端末2� ��有したユーザが、少なくともユーザの識別� ��報と、認証コードとを操作入力する認証端� ��3と、ユーザを個人認証する認証サーバ4と� �ワイヤレス携帯端末2と無線通信する無線通� ��基地局5とを備えている。
認証サーバ4と無線通信基地局5とは、インタ� ��ネットN、あるいは通話回線網であるネット ワークMによって接続されている。ネットワ� �クMには、複数の無線通信基地局5が含まれて いる。

 サービス装置1は、店舗屋内でローカルエ リアネットワークLで相互に接続されており� �このローカルエリアネットワークLには、ユ� ��ザによるサービス装置1の利用履歴を管理す る管理装置6や、インターネットNに接続した� ��ートウェイ7が接続されている。

 図2(a)~図2(d)は、個人認証システムSに含ま れる各装置の概略構成を説明する機能ブロッ ク図である。以下、これらの図に従って、各 装置の概略構成を順に説明する。

 認証端末3は、ユーザが識別情報や認証コー ドを操作入力する操作手段3aと、ネットワー� ��通信するためのネットワーク通信手段3bと� �サービス装置1の使用を許可する許可手段3c� �、認証の結果として、許可/不許可を表示す� ��表示手段3eとを備えている。ここに、操作� �段3aは、タッチパネル等で構成してもよいが 、テンキーとLEDとで構成した単純なものでも よい。なお、操作手段3aには、ICカードや磁� �ストライプカードや1次元コード付カード、2 次元コード付カード、指紋認証器などの生体 認証器、あるいは無線タグ等の識別カード8� �記憶された識別情報を読み取る読取手段3dを 付加し、この識別カード8を通じて識別情報� �入力するようにしてもよい。
ネットワーク通信手段3bは、例えばTCP/IP、あ� ��いはLAN、無線LANの方式などに従い、通信相� ��を指定して通信を行う機能を備えている。� ��のため、自らのIPアドレスや、ゲートウェ� �7のIPアドレス、認証サーバ4のIPアドレス等� �設定情報を記憶する記憶手段を備えている� �
許可手段13cは、電気的あるいは機械的にサー ビス装置1に接続されており、認証サーバか� �認証コードを受信したときに、電気信号ま� �は機械的な方法、手段によって、サービス� �置1の利用を許可する。この認証端末3には、 固体識別番号を内蔵させて、通信のたびにそ れをチェックさせてもよい。また、認証端末 3は、別体として設けた料金徴収装置に接続� �れていてもよい。

 ワイヤレス携帯端末2は、無線通信基地局5� �無線通信する無線通信手段2aと、認証サーバ 4から受信した認証信号を表示する表示手段2b とを備えている。
ワイヤレス携帯端末2は、携帯電話機、ワイ� �レス通信機能付ノートパソコン、PDA、携帯� �話機能を備えた多機能通信端末器などによ� �て構成してもよく、専用機として構成して� �よい。

 認証サーバ4は、認証端末3とネットワー� �通信するネットワーク通信手段4aと、ユーザ の識別情報と、それに対応させてユーザのワ イヤレス携帯端末の通信アドレスとを少なく とも保存したユーザ登録手段4bと、ユーザの� ��別情報とユーザに発行した認証コードとを� ��合する認証制御手段4cと、固有の識別番号� �割り当てられ、無線通信基地局5を通じてワ� ��ヤレス携帯端末2を呼び出す複数の発信器4d� ��備えた呼出手段4eとを備えている。

 ユーザ登録手段4bは、ユーザの識別情報� �に、ワイヤレス携帯端末2のアドレス情報を� ��応させて記憶しており、認証コードの発行� ��歴を管理する。

 図3(A)は、ユーザ登録手段4bが管理する認証� ��ードの発行履歴データベースの登録内容を� ��している。
ユーザ登録手段4bは、認証コードが発行され� ��都度、発行履歴データベースに、ユーザの� ��別情報、ワイヤレス携帯端末2のアドレス情 報、発行した認証コード、有効期限、認証結 果等の情報で構成されたレコードを追加する 。
そして、認証コードの一致と、有効期限を確 認したとき、あるいは定期的なチェックで有 効期限が過ぎていることを検知したとき等に 、そのレコードの認証結果や有効期限切れ等 の情報を更新する。

 また、認証制御手段4cは、ユーザから、認� �端末3を通じて識別情報と共にサービス要求� ��受け付けたときには、ユーザ登録手段4bを� �照して、そのユーザのワイヤレス携帯端末2� ��通信アドレスを読み出してから、無線通信� ��地局5を通じて、読み出した通信アドレスの ワイヤレス携帯端末2を呼び出して、予め特� �されたルールに従って、後述するような発� �用アドレスを用いた認証コードを送信させ� �とともに、送信した認証コードに有効期限� �情報を付加してユーザ登録手段4bに記録する 。
そして、ユーザから、認証端末3を通じて認� �コードを受け付けたときには、該認証コー� �の一致とその有効期限とを判別し、認証コ� �ドが一致し、かつ有効期限内であると確認� �れたときのみ、認証端末3に許可信号を送出� ��て、ユーザによるサービス装置の使用を許� ��する基本機能を有する。認証制御手段4cに� �加された計時手段4fは所望の時間を計時し、 有効期限の判断のために使用される。

 呼出手段4eは、インターネットNを介して無� ��通信基地局5と接続しても、公衆回線等によ るネットワークMを介して無線通信基地局5と� ��続してもよい。
ワイヤレス携帯端末2として携帯電話機を採� �する場合、認証サーバ4側の発信器4dとして� �それぞれに固有の識別番号が登録されたIP電 話又は公衆回線用のモデムを用いれば、発信 器に固定電話機を用いる場合に比べて、コス ト的にも有利である。
また、ワイヤレス携帯端末2を呼び出すモデ� �をランダムに選択すれば、選択されたモデ� �の発信番号を擬似的な乱数と見なすことが� �来るので、それらの発信番号(電話番号の全� ��または一部)を認証コードとしても利用でき る。
呼出手段4eは、ワイヤレス携帯端末2が応答し なければ、所定の試行回数を限度として、呼 び出しを繰り返すが、認証コードは、呼び出 し毎に異ならせても、同一のものとしてもよ い。なお、ワイヤレス携帯端末2として専用� �も用いる場合も、その専用機を呼び出す発� �器4dに固有の識別番号を割り当てておけば、 その識別番号を認証コードとして用いること ができる。また別構成として、乱数として認 証コードを生成するようにしてもよい。

 一般に、携帯電話機は着信すると、その着� ��の発信者電話番号を記憶し着信履歴として� ��示窓に表示する機能を有しており、発信番� ��を認証コードとして表示させることが可能� ��ので、ユーザ側の携帯端末や無線通信基地� ��5には既存の携帯電話機システムを用いるこ とができ、個人認証システムSの新規構築の� �めのコストが抑制される。
また、一般的に通話時間が短いほど通話料金 が安いので、通話時間を短くすればコストを 低減できる。相手が応答する前に回線を切断 すれば、着信履歴は残っても、通話料金は掛 からない。

 図3(B)は、加入電話機の固有識別番号を用 いて認証コードを通知する場合にユーザの携 帯端末機に表示される着信画面の表示例を示 しており、この図では、固有識別番号である 「09014863538」のすべて、あるいは予めルール� ��よって特定されている、その一部分が認証� ��ードとして使用される。

 また、認証サーバ4は、予め準備した複数 の発信用メールアドレスのいずれかを選択し て、無線通信基地局5を通じてワイヤレス携� �端末2を呼び出す呼出手段4eを備えた構成と� �てもよい。このとき、認証コードは、ワイ� �レス携帯端末2を呼び出す際に選択した発信� ��メールアドレスの一部分を用いればよい。

 一例としては、発信用メールアドレスの@ よりも前の部分を任意の数字列として、これ を識別番号として用いる。@より後の部分は� �メインとしていくつかの共通したものにな� �が、フリーメールアドレスや自社ドメイン� �持てば、任意の数字列としてかなりの数が� �料または安価に利用できる。しかし、電子� �ールを用いる場合にはメーラ等の利用など� �より、電話番号等に比べて成りすまし等が� �易になるので、その対策が必要になる。

これは、個人認証システムSをホテルの鍵� �応用した場合等、認証許容時間が比較的長� �応用例で特に問題になる。このような問題� �防止する対策としては、例えばメール受信� �用サーバでセキュリティのチェックを実行� �る方法があるが、このような普通のメール� �ドレスを利用したアプリケーションは比較� �セキュリティが低くてもかまわない応用例� �その用途を絞っても良い。金融システムな� �に応用する場合、携帯電話機による電子決� �システムやカメラ付き携帯電話での本人の� �の画像をサーバに転送し、確認する認証シ� �テムなどとの組合せにより、このセキュリ� �ィはさらに高度なものになる。

 電子メールを使用する場合の成りすまし防� ��対策としては、認証サーバ4側に監視サーバ (不図示)を設け、認証サーバ4側からワイヤレ ス携帯端末2には、認証コードの前通知とし� �の電子メールを送信し、それが返信され、� �るいは他のワイヤレス携帯端末に送信され� �際には、電子メールをBCCで監視サーバにも� �信するようにして、監視サーバでBCCの電子� �ールをカウントしておき、そのカウント数� �認証サーバ4側でチェックする。
すなわち、認証サーバ4側では、ワイヤレス� �帯端末2に認証コードの前通知となる電子メ� ��ルを送信してから、所定時間内に、電子メ� ��ルの返信を確認できた場合に、監視サーバ� ��受信しているBCCの電子メールの回数を確認� ��る。
そして、監視サーバで受信しているBBCの電子 メールの数が所定数より多い場合には、その 電子メールは、ユーザ本人以外のワイヤレス 携帯端末2からも返信を受けているか、ユー� �本人のワイヤレス携帯端末2から他のワイヤ� ��ス携帯端末に送信した電子メールが転送さ� ��、不正の受信がなされたものとみなして、� ��イヤレス携帯端末2に対しては、不正受信の 疑いのあることを通知するなどして、以後の 処理を中止するが、BCCとして監視サーバで受 信している電子メールの数が所定数である場 合には、不正受信の疑いがないとみなして、 認証サーバ側で選択した電子メールアドレス を認証コードとして発行して、その電子メー ルアドレスを含ませた電子メールを再度、ワ イヤレス携帯端末に送信する。

 電子メールで認証コードを通知する場合� ��請求項5で提案している個人認証システムの ような構成にすれば、より成りすまし対策が 確実になる。

 図5は、このシステムに使用されるユーザ登 録手段の登録内容を示している。
ユーザ登録手段は、図3(A)の場合とは異なり� �ユーザの携帯端末を第1の電子メールA、第2� �電子メールBで特定している。

 ここに、ユーザの携帯端末が携帯電話機� ��ある場合を例にすると、第1の電子メールA� �ユーザの携帯端末の固有識別番号を含んで� �ない、ユーザ側で自由に設定することので� �る電子メールアドレスが適用され、たとえ� �、@の前部分に、ユーザのお気に入りネーミ� ��グ、ABCを加え、@の後部分に、キャリアの識 別表示である、***.comを加えているが、第2の� ��子メールBは、ユーザの携帯端末の固有識別 番号を含んだ電子メールアドレスが適用され 、たとえば、@の前部分には、携帯電話機に� �有の識別番号である「09098446899」を加え、@� �後部分には、キャリアの識別表示である***.c omを加えており、携帯電話機の購入時にデフ� ��ルトとして設定されているものが、そのま� ��使用されている。

 このようなシステムでは、ユーザから、認� ��端末3を通じて、ユーザの識別情報とともに 、サービス要求を受けると、認証サーバ4側� �は、第1の電子メールAを送信して認証コード の前通知を行い、第1の電子メールAの返信を� ��認したときに不正受信でないかどうかを、� ��記した方法などで確認してから、不正受信� ��ないと判断すれば、ユーザの携帯端末の固� ��識別番号を含んだ第2の電子メールアドレス Bを送信する。この第2の電子メールに付加さ� ��る発信元アドレスが認証コードを特定する� ��、認証コードは、発信元アドレスの@の前部 分の全部、あるいは予め規定した一部として 含まれている。
ユーザは第1の電子メールAで認証コードの前� ��知を受け、その後の所定時間内に、認証サ� ��バ4側から認証コードの送信を中止する通知 を受けなかった場合、あるいは不正受信でな いことの通知を受けたときには、自らが所持 する携帯端末の電子メールアドレスを第2の� �子メールアドレスBに変更して、電子メール� ��受信を待ち、送信されて来たときには、そ� ��から、予め特定されたルールに従って認証� ��ードを読み出して認証端末3に入力して、サ ービスの提供を受ける。

 このような方法によれば、認証サーバ4側 では、ユーザ登録手段に保存する情報として 、ユーザの携帯端末に対する2つの電子メー� �アドレスA,Bを準備する必要があるが、電子� �ールを利用する際にありがちな、成りすま� �に対する対策もできるために、手軽で安価� �使用できる電子メールを用いての認証コー� �システムが実現する。

 なお、ユーザの携帯端末の通信アドレス� ��して、セキュリティー性の高い第2の電子メ ールBのみをユーザ登録手段に保存し、利用� �る構成にしてもよく、請求項1は、このよう� ��構成も含んでいる。

 しかしながら、第2の電子メールBは、携� �電話機を例にとると、購入当初からデフォ� �ト設定されているものであり、ユーザ側で� �、スパムメールのターゲットにならないよ� �にするために受信拒否の設定に使用される� �とが多い(@の前部分に数字が並んでいるため 、電子メールの発信元では容易にターゲット にできる)ので、請求項5で提案するシステム� ��は、そのような場合も想定して、ユーザ側� ��自由に設定できる第1の電子メールAで前通� �してから、第2の電子メールBによって、認証 コードを通知している。

 なお、第1の電子メールAに通知する際、� �信用メールアドレスは、アドレスの頭に例� �ばT(テンタティブ:仮の)などの文字をつけ、� ��2の電子メールと異なり、正式な認証コード ではないことが簡単にわかるようにしてもい い。

 図6(A)は、ユーザの携帯端末が第1の電子� �ールAを受信した場合に、ユーザの携帯端末� ��表示される表示例(図では、返信要求は示さ れていないが、返信要求をメッセージで示し てもよい)、(B)はユーザの携帯端末が第2の電� ��メールBを受信した場合に、ユーザの携帯端 末に表示される表示例を、電子メールのメッ セージとともに示しており、(B)の12345が認証� ��ードとして使用される。

 管理装置6は、認証端末3と通信するため� �ネットワーク通信手段6aと、ユーザによるサ ービス装置1の利用履歴を蓄積するデータベ� �ス6bとを備えている。本発明では、ワイヤレ ス携帯端末2は、ユーザに貸与されるものと� �てもよく、その場合には、ワイヤレス端末2� ��特定位置に識別情報として用いられる端末� ��ードを表示しておけばよい。ここで管理装� ��6に、ユーザを生体認証する生体認証手段6c� ��設けておけば、ユーザに貸与されたワイヤ� ��ス携帯端末2の端末コードを、そのユーザの 生体認証データに対応させてデータベース6b� ��記憶しておくことも可能になる。生体認証� ��段は、識別カード8または読取手段3dに設け� ��おき、生体認証データを、認証端末3を通じ て取得するようにしてもよい。また、管理装 置6は、データベース6bに蓄積したユーザの利 用履歴に基づいて、サービス装置1の利用に� �する課金情報を算出する出力手段を更に備� �てもよい。

 次いで、個人認証システムSの基本動作を 説明する。

 図4は、サービス装置1、ワイヤレス携帯� �末2、認証端末3、認証装置4の相互に関連し� �基本動作を時系列的に説明するフロー図で� �る。

 この基本動作では、まず、認証端末3にお いて、ユーザが自分に割り当てられた認証情 報を操作入力する。操作入力された認証情報 は、ネットワークNを通じて認証装置4に送信� ��れる(ステップ101、102)。このときに、表示� �付きのテンキーなどで簡単なID、パスワード を入力させてもよい。

 認証装置4は、認証情報を受け付けると、 ユーザ登録手段4bを参照して、その認証情報� ��対応して予め登録されたワイヤレス携帯端� ��2の通信アドレスを特定する。そして、特定 した通信アドレスを指定して発信することに より、無線通信基地局5を経由して、ワイヤ� �ス携帯端末2を呼び出し、予め特定されたル� ��ルに従って選択または生成した認証コード� ��発行してワイヤレス携帯端末2に通知すると ともに、通知した認証コードに有効期限の情 報を付加してユーザ登録手段4bに記録する。� ��効期限の長さは限定されないが、送信した� ��証コードをいわゆるワンタイムコードとす� ��ため、発信時から数分程度とすることが望� ��しい(ステップ201~205)。ただし、ホテルのル� ��ムキーなどに応用する場合は、チェックア� ��トする時間や一日単位などに設定したほう� ��便利な場合もある。

 ワイヤレス携帯端末2は、無線通信基地局 5から通信アドレスを指定した呼出を受け認� �コードを受け付けると、受け付けた認証コ� �ドを表示手段2bに表示する。従ってユーザは その認証コードを見て認証端末3に操作入力� �ることができる(ステップ301、302)。認証端末 3は、操作入力された認証コードを認証サー� �4にネットワークNを通じて送信する(ステッ� �103、104)。

 認証サーバ4は、その認証コードを受信す ると、ユーザ登録手段4bを参照して、受信し� ��認証コードと、ユーザ登録手段4bに登録さ� �ている発信済みの認証コードとの一致を判� �する。一致した認証コードがあれば、更に� �の有効期限を判別し、有効期限内であると� �認した場合にのみ、認証コードを送信して� �た認証端末3に許可信号を返信する。なお、� ��証コードが一致しており、有効期限が過ぎ� ��いる場合には、認証コードを送信してきた� ��証端末3に不許可信号を返信することが望ま しい(ステップ206~208)。

 認証端末3は、送信されてきた許可信号を 受信すると、認証結果を表示し、ユーザによ るサービス装置1の許可する(ステップ105、106� ��401)。また、このとき、ユーザの識別情報と 、利用を許可したという事象を、管理装置6� �通知して利用履歴として蓄積させる。