本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂を少なくとも片面に塗布されている織物� ��おいて、該共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂の付与によって、織物の滑脱抵抗値及び� ��裂強力値がともに1.8倍以上となることが本� ��明において好ましい。より好ましくは、1.9� ��以上であり、さらに好ましくは2.0倍以上で� ��る。上限としては特に定めないが、通常の� ��布においては縫製等の後工程を考慮すると5 .0倍以下であることが好ましく、より好まし� ��は3.0倍以下である。公知の方法では、繊維� ��の摩擦抵抗を下げる樹脂の場合には、引裂� ��力は向上するが滑脱抵抗値は低下し、繊維� ��の摩擦抵抗を上げる樹脂の場合には、滑脱� ��抗値は向上するが引裂強力は低下してしま� ��。このためにエアバッグとした場合、摩擦� ��抗を下げる樹脂の場合滑脱抵抗値の低下の� ��めに縫製部分の目ずれが大きくなり、その� ��分でインフレータから発生する高温ガスと� ��部との熱交換が起き、バーストの原因とな� ��ていた。一方で摩擦抵抗を上げる樹脂の場� ��微小な目ずれ部でも、引裂強力が低いため� ��破断が伝播しバーストの原因となっていた� ��本発明は、本発明の共重合ポリエーテルポ� ��アミド樹脂を少なくとも片面に塗布されて� ��る織物において、該共重合ポリエーテルポ� ��アミド樹脂の付与によって、織物の滑脱抵� ��値及び引裂強力値がともに塗布前の織物に� ��して1.8倍以上となる織物を作製することで� ��高出力のインフレータにおいてもバースト� ��生じない、適したエアバッグとなることを� ��出したものである。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド樹� ��を少なくとも片面に塗布されている織物の1 00kPa差圧下での通気度は、1.0L/cm ² /min以下であることが好ましい。通常のエア� �ッグの展開時には30~50kPaの力がかかっている が、更にインフレータの火薬による熱の影響 もあるため、織物を標準状態で測定するとき には100kPa差圧下での通気度を議論することが 適当である。好ましくは、0.5L/cm ² /min以下であり、より好ましくは0.1L/cm ² /min以下である。100kPa差圧下での通気度が1.0L/ cm ² /minより高いとエアバッグとしたときの乗員� �束性能を満足できないため好ましくない。� �たJIS-L1096における通気度では、0.1cc/cm ² /sec未満であることが好ましい。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂を少なくとも片面に塗布してエアバッグ� ��織物としたとき、該織物の滑脱抵抗値と引� ��強力値を共に向上させるための該共重合ポ� ��エーテルポリアミド樹脂の設計について説� ��する。本発明の共重合ポリエーテルポリア� ��ド樹脂の樹脂伸度は、1000%以上が必要であ� �、特に1500%以上が好ましい。また、該共重合 ポリエーテルポリアミド樹脂の弾性率は、15M Pa以下であることが必要である。他方、弾性� ��が0.01MPa未満であると膜強度が低下し、エア バッグ展開時に通気度上昇や目ズレの慮があ るため、弾性率は0.01MPa以上であることが好� �しい。該共重合ポリエーテルポリアミド樹� �の樹脂伸度と弾性率が上記範囲であること� �より、該共重合ポリエーテルポリアミド樹� �を少なくとも片面に塗布したエアバッグ用� �物の滑脱抵抗値及び引裂強力値がともに塗� �前の織物に対して1.8倍以上となり、所望の� �能を得られる。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド樹� ��の樹脂伸度を1000%以上とすることで、該共� �合ポリエーテルポリアミド樹脂を少なくと� �片面に塗布した織物の100kPa差圧下での通気� �が1.0L/cm ² /min以下となり、該共重合ポリエーテルポリ� �ミド樹脂を塗布してエアバッグとしたとき� �乗員拘束性能を満足できる。該共重合ポリ� �ーテルポリアミド樹脂の伸度は大きいこと� �好ましく、特に上限は設けないが10000%以下� �構わない。

 上記(化式1)のポリエーテルジアミン化合物� ��数平均分子量は、700~1200の範囲にあること� �好ましい。より好ましくは800~1100の範囲であ り、さらに好ましくは900~1000の範囲である。� ��フトセグメントの共重合ポリエーテルポリ� ��ミド樹脂総量に対する割合は70~85質量%の範� ��にあることが好ましい。より好ましくは73~8 3質量%の範囲であり、さらに好ましくは77~81� �量%の範囲である。また、該共重合ポリエー� ��ルポリアミド樹脂の還元粘度は1.3以上が好� ��しい。より好ましくは1.4以上であり、さら� ��好ましくは1.6以上である。該共重合ポリエ� ��テルポリアミド樹脂の還元粘度の上限は、� ��に設けないが、2.5以下が適当である。
 上記(化式1)のポリエーテルジアミン化合物� ��数平均分子量、ソフトセグメントの共重合� ��リエーテルポリアミド樹脂総量に対する割� ��及び該共重合ポリエーテルポリアミド樹脂� ��還元粘度が上記範囲であることより、該共� ��合ポリエーテルポリアミド樹脂を少なくと� ��片面に塗布したエアバッグ用織物の滑脱抵� ��値及び引裂強力値が共に塗布前の織物に対� ��て1.8倍以上となり、所望の性能を得られる� ��

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂の融点は、120~180℃の範囲にあることが好 ましい。より好ましくは125~160℃の範囲であ� �、さらに好ましくは130~145℃の範囲である。� ��共重合ポリエーテルポリアミド樹脂を少な� ��とも片面に塗布されているエアバッグ用織� ��の耐熱老化性を向上させるためには、該共� ��合ポリエーテルポリアミド樹脂の融点を120� ��以上とすることが好ましい。また、該共重� ��ポリエーテルポリアミド樹脂の水溶性を向� ��させるためには融点を150℃以下とすること� ��好ましい。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド樹� ��を少なくとも片面に塗布されているエアバ� ��グ用織物について、共重合ポリエーテルポ� ��アミド樹脂の乾燥後の質量は0.1~15g/m ² が好ましく、より好ましくは、1.0~10g/m ² であり、さらに好ましくは1.0~5.0g/m ² である。乾燥後の質量とは、塗布し乾燥した 後のエアバッグ用織物の質量をJIS L1096 8.4.2� ��より測定した値から、塗布前の織物の質量� ��同じくJIS L1096 8.4.2により測定した値を減� �により求めたものである。0.1g/m ² より少ないと、通気度を達成しづらくなりあ まり好ましくなく、15g/m ² より多いと柔軟性が損なわれやすく、コスト が上昇する為あまり好ましくない。尚、本発 明において塗布前の織物とは、まさに樹脂を 塗工する前の段階の樹脂の塗工以外の工程を 終えた織物を言い、通常は、熱処理による収 縮加工や熱セットなどが施されているもので ある場合が多い。

 本発明における共重合ポリエーテルポリ� ��ミド樹脂は、上記(化式1)のポリエーテルジ� ��ミン化合物、上記(化式2)のジカルボン酸化� ��物、及びポリアミド形成性モノマー[即ち、 上記(化式3)のアミノカルボン酸化合物及び/� �は上記(化式4)のラクタム化合物]を重合して� ��られる共重合ポリエーテルポリアミド樹脂� ��あることが好ましい。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂において、ポリエーテルジアミン化合物� ��ジカルボン酸化合物、及びポリアミド形成� ��モノマーに含まれる末端のアミノ基と、末� ��のカルボン酸又はカルボキシル基とがほぼ� ��モルになるような割合が好ましい。

 特に、ポリアミド形成性モノマーの一方� ��末端がアミノ基で、他方の末端がカルボン� ��又はカルボキシル基の場合、ポリエーテル� ��アミン化合物及びジカルボン酸化合物は、� ��リエーテルジアミン化合物のアミノ基とジ� ��ルボン酸化合物のカルボキシル基がほぼ等� ��ルになるような割合とするのが好ましい。

 上記(化式1)のポリエーテルジアミン化合� ��としては、ポリオキシエチレン、1,2-ポリオ キシプロピレン、1,3-ポリオキシプロピレン� �びそれらの共重合物のアミノ変性体等が挙� �られる。上記(化式1)において、Rは複数種の� ��ルキレン基を表わすこともある。nは、13~26� ��数値である。

 上記(化式1)のポリエーテルジアミン化合� ��としては、上記(化式5)のポリエーテルジア� ��ン化合物であることが好ましい。上記(化式 5)のポリエーテルジアミン化合物の具体例と� ��ては、米国HUNTSMAN社製のジェファーミンED900 (一般式(化式5)において、x+zがおよそ6.0、yが� ��よそ12.5)等を用いることができる。

 上記(化式5)のポリエーテルジアミン化合� ��において、yは好ましくは9.2~19.4、より好ま� ��くは11.0~16.7、さらに好ましくは12.5~14.4であ� ��、x+zは好ましくは3.8~6.0、より好ましくは5.0 ~6.0、さらに好ましくは5.5~6.0である。

 上記(化式2)のジカルボン酸化合物として� ��、脂肪族、脂環族及び芳香族ジカルボン酸� ��ら選ばれる少なくとも一種のジカルボン酸� ��はこれらの誘導体を用いることが出来る。

 上記(化式2)のジカルボン酸化合物において� ��R ¹ は炭素数1~20の炭化水素の分子鎖又は炭素原� �1~20を有するアルキレン基であることが好ま� ��く、さらに好ましくは炭素数1~15の炭化水素 の分子鎖又は炭素原子を1~15を有するアルキ� �ン基であり、より好ましくは炭素数2~12の炭� ��水素の分子鎖又は炭素原子2~12を有するアル キレン基であり、特に好ましくは炭素数4~10� �炭化水素の分子鎖又は炭素原子4~10を有する� ��ルキレン基を示すものである。

 該ジカルボン酸化合物の具体例としては� ��シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、アジピ� ��酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン� ��、セバシン酸、ドデカン二酸などの炭素数2 ~25の直鎖脂肪族ジカルボン酸、又は、トリグ リセリドの分留により得られる不飽和脂肪酸 を二量化した炭素数14~48の二量化脂肪族ジカ� ��ボン酸(ダイマー酸)及びこれらの水素添加� �(水添ダイマー酸)などの脂肪族ジカルボン酸 、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸などの脂� �族ジカルボン酸、および、テレフタル酸、� �ソフタル酸などの芳香族ジカルボン酸を挙� �ることが出来る。ダイマー酸及び水添ダイ� �ー酸としては、ユニケマ社製商品名「プリ� �ール1004」、「プリポール1006」、「プリポー ル1009」、「プリポール1013」などを用いるこ� ��が出来る。

 次に、上記(化式3)のアミノカルボン酸化� ��物及び、上記(化式4)のラクタム化合物につ� ��て説明する。

 上記(化式3)のアミノカルボン酸化合物にお� ��て、R ² は炭素数2~20の炭化水素の分子鎖又は炭素原� �2~20を有するアルキレン基であることが好ま� ��く、さらに好ましくは炭素数3~18の炭化水素 の分子鎖または炭素原子3~18を有するアルキ� �ン基であり、より好ましくは炭素数4~15の炭� ��水素の分子鎖または炭素原子4~15を有するア ルキレン基であり、特に好ましくは炭素数4~1 0の炭化水素の分子鎖又は炭素原子4~10を有す� ��アルキレン基を示す。

 上記(化式4)のラクタム化合物において、R ³ は炭素数3~20の炭化水素の分子鎖又は炭素原� �3~20を有するアルキレン基であることが好ま� ��く、さらに好ましくは炭素数3~18の炭化水素 の分子鎖又は炭素原子3~18を有するアルキレ� �基であり、さらに好ましくは炭素数4~15の炭� ��水素の分子鎖又は炭素原子4~15を有するアル キレン基であり、特に好ましくは炭素数4~10� �炭化水素の分子鎖又は炭素原子4~10を有する� ��ルキレン基を示す。

 該アミノカルボン酸化合物及び、該ラク� ��ム化合物としては、ω-アミノカルボン酸、� ��クタム、或いはジアミンとジカルボン酸か� ��合成されるもの及びそれらの塩から選ばれ� ��少なくとも一種の脂肪族、脂環族及び/又は 芳香族を含むポリアミド形成性モノマーが使 用される。

 ジアミンとジカルボン酸から合成される� ��の及びそれらの塩において、ジアミンとし� ��は、脂肪族ジアミン、脂環式ジアミン及び� ��香族ジアミン、またはこれらの誘導体から� ��ばれる少なくとも一種のジアミン化合物な� ��を挙げることが出き、ジカルボン酸として� ��、脂肪族ジカルボン酸、脂環式ジカルボン� ��及び芳香族ジカルボン酸、又はこれらの誘� ��体から選ばれる少なくとも一種のジカルボ� ��酸化合物などを挙げることが出来る。

 ジアミンとジカルボン酸とのモル比(ジア ミン/ジカルボン酸)は、0.9~1.1の範囲が好まし く、さらに0.93~1.07の範囲が好ましく、0.95~1.05 の範囲がより好ましく、そして0.97~1.03の範囲 が特に好ましい。この範囲から外れると高分 子量化しにくくなる場合がある。

 ω-アミノカルボン酸の具体例としては、6 -アミノカプロン酸、7-アミノヘプタン酸、8-� ��ミノオクタン酸、10-アミノカプリン酸、11-� ��ミノウンデカン酸、12-アミノドデカン酸な� ��の炭素数5~20の脂肪族ω-アミノカルボン酸な どを挙げることが出来る。

 ラクタムの具体例としては、ε-カプロラ� ��タム、ω-エナントラクタム、ω-ウンデカラ� ��タム、ω-ドデカラクタム、2-ピロリドンな� �の炭素数5~20の脂肪族ラクタムなどを挙げる� ��とが出来る。

 ジアミンとジカルボン酸とから合成され� ��もの及びそれらの塩において、ジアミンの� ��体例としては、エチレンジアミン、トリメ� ��レンジアミン、テトラメチレンジアミン、� ��キサメチレンジアミン、ヘプタメチレンジ� ��ミン、オクタメチレンジアミン、ノナメチ� ��ンジアミン、デカメチレンジアミン、ウン� ��カメチレンジアミン、ドデカメチレンジア� ��ン、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジアミ� ��、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジアミン� ��3-メチルペンタメチレンジアミンなどの炭� �数2~20の脂肪族ジアミンなどのジアミン化合� ��を挙げることができる。

 ジカルボン酸の具体例としては、シュウ� ��、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピ� ��リン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバ� ��ン酸、ドデカン二酸のような炭素数2~20の脂 肪族ジカルボン酸などのジカルボン酸化合物 を挙げることが出来る。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂の製造は、公知の縮合反応により行うこ� ��ができる。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂の製造において、必要に応じて触媒とし� ��、リン酸、ピロリン酸、ポリリン酸などの� ��ン酸化合物、ジメチルホスフィン酸、フェ� ��ルメチルホスフィン酸、次亜リン酸、次亜� ��ン酸ナトリウム、次亜リン酸エチルなどの� ��スフィン酸化合物、フェニル亜ホスホン酸� ��フェニル亜ホスホン酸ナトリウム、フェニ� ��亜ホスホン酸エチルなどの亜ホスホン酸化� ��物、フェニルホスホン酸、エチルホスホン� ��、フェニルホスホン酸ナトリウム、フェニ� ��ホスホン酸ジエチル、エチルホスホン酸ナ� ��リウムなどのホスホン酸化合物、亜リン酸� ��亜リン酸水素ナトリウム、亜リン酸ナトリ� ��ム、亜リン酸トリエチル、亜リン酸トリフ� ��ニル、ピロ亜リン酸などの亜リン酸化合物� ��どを添加することができる。

 本発明の共重合ポリエーテルポリアミド� ��脂は、その特性が阻害されない範囲で、目� ��に応じて種々の添加剤を配合して組成物を� ��ることができる。添加剤としては、公知の� ��ンダードフェノール系、硫黄系、燐系、ア� ��ン系の酸化防止剤、ヒンダードアミン系、� ��リアゾール系、ベンゾフェノン系、ベンゾ� ��ート系、ニッケル系、サリチル系などの光� ��定剤、帯電防止剤、滑剤、過酸化物などの� ��子調整剤、エポキシ系化合物、イソシアネ� ��ト系化合物、カルボジイミド系化合物など� ��反応基を有する化合物、金属不活性剤、有� ��及び無機系の結晶核剤、中和剤、制酸剤、� ��菌剤、蛍光増白剤、充填剤、難燃剤、難燃� ��剤、耐熱剤、紫外線吸収剤、スリップ剤、� ��着性付与剤、シール性改良剤、防曇剤、離� ��剤、可塑剤、染料、香料、補強材、有機及� ��無機系の顔料などを添加することができる� ��

 本発明において配合することができるヒ� ��ダードフェノール系酸化防止剤としては、3 ,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-トルエン、n-オク タデシル-β-(4'-ヒドロキシ-3',5'-ジ-t-ブチルフ ェニル)プロピオネート、テトラキス〔メチ� �ン-3-(3',5'-ジ-t-ブチル-4'-ヒドロキシフェニル )プロピオネート〕メタン、1,3,5-トリメチル-2 ,4,6-トリス(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベン� �ル)ベンゼン、カルシウム(3,5-ジ-t-ブチル-4-� �ドロキシ-ベンジル-モノエチル-ホスフェー� �)、トリエチレングリコール-ビス〔3-(3-t-ブ� �ル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニル)プロピオ� ��ート〕、ペンタエリスリチル-テトラキス〔 3-(3,5-ジ-t-ブチルアニリノ)-1,3,5-トリアジン、 3,9-ビス〔1,1-ジメチル-2-{β-(3-t-ブチル-4-ヒド� ��キシ-5-メチルフェニル)プロピオニルオキシ }エチル〕2,4,8,10-テトラオキサスピロ〔5,5〕� �ンデカン、ビス〔3,3-ビス(4'-ヒドロキシ-3'-t- ブチルフェニル)酪酸〕グリコールエステル� �トリフェノール、2,2'-エチリデンビス(4,6-ジ- t-ブチルフェノール)、N,N'-ビス〔3-(3,5-ジ-t-ブ チル-4-ヒドロキシフェニル)プロピオニル〕� �ドラジン、2,2'-オキサミドビス〔エチル-3-(3, 5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニル)プロピオ ネート〕、1,1,3-トリス(3',5'-ジ-t-ブチル-4'-ヒ� ��ロキシベンジル)-S-トリアジン-2,4,6(1H,3H,5H)-� ��リオン、1,3,5-トリス(4-t-ブチル-3-ヒドロキ� �-2,6-ジメチルベンジル)イソシアヌレート、3, 5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナミッ� ��アヒドトリエステルウイズ-1,3,5-トリス(2-ヒ ドロキシエチル)-S-トリアジン-2,4,6(1H,3H,5H)、N ,N'-ヘキサメチレンビス(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒド ロキシ-ヒドロシンナマミド)、3,9-ビス〔2-{3-( 3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニル)プ� ��ピオニルオキシ}-1,1-ジメチルエチル〕-2,4,8, 10-テトラオキサスピロ〔5,5〕ウンデカンなど を挙げることができる。

 本発明において配合することができる硫� ��系酸化防止剤としては、ジラウリル-3,3'-チ� ��ジプロピオン酸エステル、ジミリスチル-3,3 '-チオジプロピオン酸エステル、ジステアリ� ��-3,3'-チオジプロピオン酸エステル、ラウリ� ��ステアリル-3,3'-チオジプロピオン酸エステ� ��、ジラウリルチオジプロピオネート、ジオ� ��タデシルサルファイド、ペンタエリストリ� ��ル-テトラ(β-ラウリル-チオプロピオネート) エステルなどを挙げることができる。

 本発明において配合することができる燐� ��酸化防止剤としては、トリス(ミックスド、 モノ及びジノリルフェニル)フォスファイト� �トリス(2,3-ジ-t-ブチルフェニル)フォスファ� �ト、4,4'-ブチリデン-ビス(3-メチル-6-t-ブチル フェニル-ジ-トリデシル)フォスファイト、1,1 ,3-トリス(2-メチル-4-ジ-トリデシルホスファ� �ト-5-t-ブチルフェニル)ブタン、トリス(2,4-ジ -t-ブチルフェニル)フォスファイト、ビス(2,4- ジ-t-ブチルフェニル)ペンタエリスリトール-� ��-フォスファイト、テトラキス(2,4-ジ-t-ブチ� ��フェニル)-4,4'-ビフェニレンフォスファナイ ト、ビス(2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェニル)ペ ンタエリストール-ジ-フォスファイト、テト� ��キス(2,4-ジ-t-ブチルフェニル)4,4'-ビフェニ� �ンジホスフォナイト、トリフェニルホスフ� �イト、ジフェニルデシルホスファイト、ト� �デシルホスファイト、トリオクチルホスフ� �イト、トリドデシルホスファイト、トリオ� �タデシルホスファイト、トリノニルフェニ� �ホスファイト、トリドデシルトリチオホス� �ァイトなどを挙げることができる。

 本発明において配合することができるア� ��ン系酸化防止剤としては、N,N-ジフェニルエ チレンジアミン、N,N-ジフェニルアセトアミ� �ン、N,N-ジフェニルフルムアミジン、N-フェ� �ルピペリジン、ジベンジルエチレンジアミ� �、トリエタノールアミン、フェノチアジン� �N,N'-ジ-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、4,4' -テトラメチル-ジアミノジフェニルメタン、P ,P'-ジオクチル-ジフェニルアミン、N,N'-ビス(1 ,4-ジメチル-ペンチル)-p-フェニレンジアミン� ��フェニル-α-ナフチルアミン、フェニル-β-� �フチルアミン、4,4'-ビス(4-α,α-ジメチル-ベ� �ジル)ジフェニルアミンなどのアミン類及び� ��の誘導体やアミンとアルデヒドの反応生成� ��、アミンとケトンの反応生成物から挙げる� ��とができる。

 本発明において配合することができるヒ� ��ダードアミン系光安定剤としては、琥珀酸� ��メチルと1-(2-ヒドロキシエチル)-4-ヒドロキ� ��-2,2,6,6-テトラメチルピペリジンとの重縮合� ��、ポリ〔〔6-(1,1,3,3-テトラブチル)イミノ-1,3 ,5-トリアジン-2,4-ジイル〕ヘキサメチレン〔( 2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル)イミル〕〕 、2-n-ブチルマロン酸のビス(1,2,2,6,6-ペンタメ チル-4-ピペリジル)エステル、テトラキス(2,2, 6,6-テトラメチル-4-ピペリジル)-1,2,3,4-ブタン� ��トラカルボキシレート、ビス(2,2,6,6-テトラ� ��チル-4-ピペリジル)セバケート、N,N'-ビス(2,2 ,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル)ヘキサメチレ ンジアミンと1,2-ジブロモエタンとの重縮合� �、ポリ〔(N,N'-ビス(2,2,6,6-テトラメチル-4-ピ� �リジル)ヘキサメチレンジアミン)-(4-モノホ� �ノ-1,3,5-トリアジン-2,6-ジイル)-ビス(3,3,5,5-テ トラミチルピペラジノン)〕、トリス(2,2,6,6-� �トラメチル-4-ピペリジル)-ドデシル-1,2,3,4-ブ タンテトラカルボキシレート、トリス(1,2,2,6, 6-ペンタメチル-4-ピペリジル)-ドデシル-1,2,3,4 -ブタンテトラカルボキシレート、ビス(1,2,2,6 ,6-ペンタメチル-4-ピペリジル)セバケート、1, 6,11-トリス〔{4,6-ビス(N-ブチル-N-(1,2,2,6,6-ペン タメチルピペリジン-4-イル)アミノ-1,3,5-トリ� ��ジン-2-イル)アミノ}ウンデカン、1-〔2-(3,5-� �-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニル)プロピオニ� ��オキシ〕-2,2,6,6-テトロメチルピペリジン、8 -ベンジル-7,7,9,9-テトラメチル-3-オクチル-1,3, 8-トリアザスピロ〔4,5〕ウンデカン-2,4-ジオ� �、4-ベンゾイルオキシ-2,2,6,6-テトラメチルピ ペリジン、N,N'-ビス(3-アミノプロピル)エチレ ンジアミン-2,4-ビス〔N-ブチル-N-(1,2,2,6,6-ペン タメチル-4-ピペリジル)アミノ〕-6-クロロ-1,3, 5-トリアジン縮合物などを挙げることができ� ��。

 本発明において配合することができるベ� ��ゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ト� ��アゾール系、ニッケル系、サリチル系光安� ��剤としては、2,2'-ジヒドロキシ-4-メトキシ� �ンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシ� ��ンゾフェノン、p-t-ブチルフェニルサリシレ ート、2,4-ジ-t-ブチルフェニル-3,5-ジ-t-ブチル -4-ヒドロキシベンゾエート、2-(2'-ヒドロキシ -5'-メチルフェニル)ベンゾトリアゾール、2-(2 '-ヒドロキシ-3',5'-ジ-t-アミル-フェニル)ベン� ��トリアゾール、2-〔2'-ヒドロキシ-3'、5'-ビ� �(α,α-ジメチルベンジルフェニル)ベンゾトリ アゾール、2-(2'-ヒドロキシ-3'-t-ブチル-5'-メ� �ルフェニル)-5-クロロベンアゾトリアゾール� ��2-(2'-ヒドロキシ-3',5'-ジ-t-ブチルフェニル)-5 -クロロベンゾトリアゾール、2,5-ビス-〔5'-t-� ��チルベンゾキサゾリル-(2)〕-チオフェン、� �ス(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル燐酸 モノエチルエステル)ニッケル塩、2-エトキシ -5-t-ブチル-2'-エチルオキサリックアシッド-� �ス-アニリド85~90%と2-エトキシ-5-t-ブチル-2'-� �チル-4'-t-ブチルオキサリックアシッド-ビス- アニリド10~15%の混合物、2-〔2-ヒドロキシ-3,5- ビス(α,α-ジメチルベンジル)フェニル〕-2H-ベ ンゾトリアゾール、2-エトキシ-2'-エチルオキ サザリックアシッドビスアニリド、2-〔2'-ヒ� ��ロキシ-5'-メチル-3'-(3'',4'',5'',6''-テトラヒド ロフタルイミド-メチル)フェニル〕ベンゾト� ��アゾール、ビス(5-ベンゾイル-4-ヒドロキシ- 2-メトキシフェニル)メタン、2-(2'-ヒドロキシ -5'-t-オクチルフェニル)ベンゾトリアゾール� �2-ヒドロキシ-4-i-オクトキシベンゾフェノン� ��2-ヒドロキシ-4-ドデシルオキシベンゾフェ� �ン、2-ヒドロキシ-4-オクタデシルオキシベン ゾフェノン、サリチル酸フェニルなどの光安 定剤を挙げることができる。

 本発明において配合することができる滑� ��として炭化水素系、脂肪酸系、脂肪酸アミ� ��系、エステル系、アルコール系、金属石鹸� ��、天然ワックス系、シリコーン系、フッ素� ��化合物などが挙げられる。具体的には、流� ��パラフィン、合成パラフィン、合成硬質パ� ��フィン、合成イソパラフィン石油炭化水素� ��塩素化パラフィン、パラフィンワックス、� ��イクロワックス、低重合ポリエチレン、フ� ��オロカルボン油、炭素数12以上のラウリン� �、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリ� �酸、アラキジン酸、ベヘニン酸などの脂肪� �化合物、ヘキシルアミド、オクチルアミド� �ステアリルアミド、パルミチルアミド、オ� �イルアミド、エルシルアミド、エチレンビ� �ステアリルアミド、ラウリルアミド、ベヘ� �ルアミド、メチレンビスステアリルアミド� �リシノールアミドなどの炭素数3~30の飽和或� ��は不飽和脂肪族アミド及びその誘導体、脂� ��酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多� ��アルコールエステル、脂肪酸のポリグリコ� ��ルエステル、脂肪酸の脂肪アルコールエス� ��ルであるブチルステアレート、硬化ヒマシ� ��、エチレングリコールモノステアレートな� ��、セチルアルコール、ステアリルアルコー� ��、エチレングリコール、分子量200ないし1000 0以上のポリエチレングリコール、ポリグリ� �ロール、カルナウバロウ、カンデリラロウ� �モンタンロウ、ジメチルシリコーン、シリ� �ンガム、四フッ化エチレンなどの滑剤が挙� �られる。また、直鎖飽和脂肪酸、側鎖酸、� �ノール酸を有する化合物からなる金属塩で� �属が(Li,Mg,Ca,Sr,Ba,Zn,Cd,Al,Sn,Pb)から選ばれた金� ��石鹸も挙げることができる。

 本発明において配合することができる充� ��剤としては、酸化マグネシウム、酸化アル� ��ニウム、酸化珪素、酸化カルシウム、酸化� ��タン(ルチル型、アナターゼ型)、酸化クロ� �(三価)、酸化鉄、酸化亜鉛、シリカ、珪藻土 、アルミナ繊維、酸化アンチモン、バリウム フェライト、ストロンチウムフェライト、酸 化ベリリウム、軽石、軽石バルーンなどの酸 化物や水酸化マウネシウム、水酸化アルミニ ウム、塩基性炭酸マグネシウムなどの塩基性 物又は水酸化物又は、炭酸マグネシウム、炭 酸カルシウウム、炭酸バリウム、炭酸アンモ ニウム、亜硫酸カルシウム、ドロマイト、ド ーソナイトなどの炭酸塩又は、硫酸カルシウ ム、硫酸バリウム、硫酸アンモニウム、亜硫 酸カルシウム、塩基性硫酸マグネシウムなど の(亜)硫酸塩又は、珪酸ナトリウム、珪酸マ� ��ネシウム、珪酸アルミニウム、珪酸カリウ� ��、珪酸カルシウム、タルク、クレー、マイ� ��、アスベスト、ガラス繊維、モンモリナイ� ��、ガラスバルーン、ガラスビーズ、ペント� ��イトなどの珪酸塩又は、カオリン(陶土)、� �ーライト、鉄粉、銅粉、鉛粉、アルミニウ� �粉、タングステン粉、硫化モリブデン、カ� �ボンブラック、ボロン繊維、炭化珪素繊維� �黄銅繊維、チタン酸カリウム、チタン酸ジ� �コン酸鉛、硼酸亜鉛、硼酸アルミニウム、� �タ硼酸バリウム、硼酸カルシウム、硼酸ナ� �リウムなどを挙げることができる。

 本発明で配合することができる難燃助剤� ��しては、三酸化アンチモン、四酸化アンチ� ��ン、五酸化アンチモン、ピロアンチモン酸� ��ーダ、二酸化錫、メタ硼酸亜鉛、水酸化ア� ��ミニウム、水酸化マグネシウム、酸化ジル� ��ニウム、酸化モリブデン、赤燐系化合物、� ��リリン酸アンモニウム塩、メラミンシアヌ� ��ート、四フッ化エチレンなどが挙げられる� ��

 本発明で配合することができるトリアジ� ��基を有する化合物及び/又はその誘導体とし ては、メラミン、メラミンシアヌレート、燐 酸メラメン、スルファミン酸グアニジンなど が挙げられる。

 本発明で配合することができる燐化合物� ��無機系燐化合物としては、赤燐系化合物、� ��リリン酸アンモニウム塩などが挙げられる� ��赤燐系化合物としては、赤燐に樹脂をコー� ��したもの、アルミニウムとの複合化合物な� ��が挙げられる。有機系燐化合物としては、� ��酸エステル、燐酸メラミンなどが挙げられ� ��。燐酸エステルとしては、ホスフェート類� ��ホスホネート類、ホスフィネート類のトリ� ��チルホスフェート、トリエチルフォスフェ� ��ト、トリブチルフォスフェート、トリオク� ��ルホスフェート、トリオクチルフォスフィ� ��ト、トリブトキシエチルフォスフェート、� ��クチルジフェニルフォスフェート、トリク� ��ジルホスフェート、クレジルジフェニルフ� ��スフェート、トリフェニルフォスフェート� ��トリキシレニルフォスフェート、トリス・� ��ソプロピルフェニルフォスフェート、ジエ� ��ル-N,N-ビス(2-ヒドロキシエチル)アミノメチ� ��ホスホネート、ビス(1,3-フェニレンジフェ� �ル)ホスフェート、芳香族縮合燐酸エステル� ��1,3-〔ビス(2,6-ジメチルフェノキシ)ホスフェ ニルオキシ〕ベンゼン、1,4-〔ビス(2,6-ジメチ ルフェノキシ)ホスフェニルオキシ〕ベンゼ� �などが耐加水分解や熱安定性、難燃性から� �ましい。

 本発明において、共重合ポリエーテルポ� ��アミド樹脂を塗布する織物を形成する合成� ��維としては特に素材を限定するものではな� ��が、特にナイロン66、ナイロン6、ナイロン4 6、ナイロン12等の脂肪族ポリアミド繊維、ア ラミド繊維のような芳香族ポリアミド繊維、 ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチ レンテレフタレートやポリブチレンテレフタ レートなどのポリエステル繊維が使用される 。他には全芳香族ポリエステル繊維、超高分 子量ポリエチレン繊維、ポリパラフェニン・ ベンゾビス・オキサゾール繊維(PBO繊維)、ポ� ��フェニレンサルファイド繊維、ポリエーテ� ��ケトン繊維等が挙げられる。ただし、経済� ��を勘案するとポリエステル繊維、ポリアミ� ��繊維が特に好ましい。またこれらの繊維は� ��の一部または全部が再利用された原材料よ� ��得られるものでもよい。また、これらの合� ��繊維には原糸製造工程や後加工工程での工� ��通過性を向上させるために、各種添加剤を� ��有していても何ら問題はない。例えば、酸� ��防止剤、熱安定剤、平滑剤、帯電防止剤、� ��粘剤、難燃剤等である。また、この合成繊� ��は原着糸や製糸後染色したものであっても� ��ら問題はない。また、単糸の断面は通常の� ��断面の他、異形断面のどのようなものであ� ��ても何ら差し支えない。合成繊維は、マル� ��フィラメント糸として使用され製織される� ��とが破断強度、破断伸度等の観点から好ま� ��い。

 本発明において、共重合ポリエーテルポリ� ��ミド樹脂を塗布する織物の製織方法は特に� ��定するものではないが、織物物性の均一性� ��勘案すると平織りが良い。使用する糸は、� ��糸・緯糸は単一でなくてもよく、例えば太� ��や糸本数、繊維の種類が異なっても何ら差� ��支えはないが、リサイクル性を勘案すると� ��リマーの種類は一種であることが好ましい� ��織機は、エアージェットルーム、レピアル� ��ム、ウオータージェットルーム等特に限定� ��るものではない。織物としては、式1で示さ れるカバーファクターが1500-2500であることが 好ましい。1500未満であると通気度が上昇し� �またエアバッグ縫製部の目ずれが大きくな� �ため好ましくない。2500より大きいと剛性が� ��がり、収納性が悪化するため好ましくない� ��より好ましくは、1800-2300である。
カバーファクター
=(経糸繊度(dtex)×0.9) ^1/2 ×経糸密度(本/2.54cm)
+(緯糸繊度(dtex)×0.9) ^1/2 ×緯糸密度(本/2.54cm)・・・(式1)

 本発明における共重合ポリエーテルポリ� ��ミド樹脂塗布の方法については特に限定さ� ��るものではなく、公知の方法を用いること� ��できるが、コスト面や塗工後の織物柔軟性� ��勘案するとナイフコーティングを用いるこ� ��が好ましい。

 本発明における共重合ポリエーテルポリ� ��ミド樹脂は、エアバッグ用基布への接着力� ��高くかつ高伸度を有しているために、エア� ��ッグ用基布を重ね合わせて縫製し袋状に形� ��したエアバッグの概基布同士を重ね合わせ� ��縫製する箇所の目止め剤(シール剤)や接着� �として使用することもできる。