以下、本発明のジョイント部材を用いた� ��立構造体10について、説明する。

 図1は、本発明の組立構造体を示す斜視図 であり、図2は、本発明のジョイント部材の� �1実施形態を示す分解斜視図であり、図3は、 第1実施形態のジョイント部材における変形� �としての本体部を示す分解斜視図であり、� �4は、第1実施形態のジョイント部材を構成す る本体部の一部と継手部の断面図であり、図 5は、図3に示す変形例としての本体部の一部� ��継手部の断面図である。

 本実施形態の組立構造体10は、種々の物� �を載せるためのラック台として使用するこ� �ができる。

 そして、組立構造体10は、図1に示すよう� ��、縦方向(図示Z1-Z2方向)に延びる8本の縦支� �11と、縦支柱11と直交する水平方向のうち第1 水平方向(図示X1-X2方向)に延びる6本の第1横支 柱12Aと、水平方向のうち第2水平方向(図示Y1-Y 2方向)に延びる6本の第2横支柱12Bとを有して� �る。

 なお、以下においては、第1横支柱12A,第2� ��支柱12Bを総称して、単に「横支柱12」と称� �る場合がある。

 縦支柱11の上端(図示Z1方向の端)および下� ��(図示Z2方向の端)には、ジョイント部材20が� ��けられている。1本の縦支柱11と第1横支柱12A 及び第2横支柱12Bは、図1の実施の形態では、� ��ョイント部材20を介して互いに直交する位� �関係で組み合わされている。

 組立構造体10では、第1横支柱12A,第2横支� �12Bの両端に、ジョイント部材20が組み付けら れている。2本の第1横支柱12Aと、2本の第2横� �柱12Bと、4個のジョイント部材20が、1個の枠� ��13を形成している。

 図1に示す組立構造体10は、3個の枠体13(枠 体13a,13b,13c)を備えて構成されている。

 1個の枠体13は、長手方向の長さ寸法が長� ��2本の第2横支柱12Bと、それよりも長手方向� �長さ寸法が短い2本の第1横支柱12Aとで構成さ れ、その平面形状が長方形形状に構成されて いる。ただし、横支柱12の長さ寸法を全て同� ��とし、3個の枠体13a,13b,13cの平面形状が共に� ��方形となるように構成してもよい。

 なお、図1では図示していないが、枠体13a ,13b,13cの上には、略長方形形状からなる平板� ��の棚板を載置することができる。

 図7に、棚板51の平面図を示す。

 この棚板51は、紙材や樹脂材料(ポリカー� ��ネードなど)などで構成されるとともに、そ の四隅に四角形形状に切り欠いて形成された 切欠部53が形成されており、縦支柱11が切欠� �53に配置される状態で、枠体13の上に配置す� ��ことができる。

 また、棚板51は、積載する物品の重量に� �じた強度を有して構成されており、例えば� �複数の紙材が幾重にも積層された状態で接� �剤などの接合手段で接合して形成される板� �部材や、複数の樹脂材料を積層して形成し� �板型部材などで構成することができる。

 このようにして配置された棚板51の上に� �、種々の物品を載せることができるため、� �立構造体10は、種々の物品を載せるためのラ ック台として使用できる。

 次に、図1に示す第1実施形態のジョイン� �部材20について、図2に示す第1ジョイント部� ��20Aを参照しつつ説明する。また、第1実施形 態のジョイント部材20の変形例として、図3に 示す第2ジョイント部材20Bを参照しつつ説明� �る。

 まず、図2に示すように、本発明の第1ジ� �イント部材20Aは、多面体としての正六面体(� ��立方体)からなる第1本体部21Aと、第1本体部2 1Aに対して着脱自在に形成された継手部251と� ��を備えて構成されている。

 図2に示す第1ジョイント部材20Aの第1本体� ��21Aは、六面体を形成する6個の外面部材22を� ��えて構成されている。外面部材22は、螺合� �(ネジ溝)が形成された本体螺合部22aが形成さ れている。本体螺合部22aは、周囲に螺合溝が 形成された開口部として備えられている。

 なお、外面部材22は、例えば、プラスチ� �ク材など比較的硬質の樹脂材料で形成され� �おり、第1本体部21Aの内部は中空であること� ��ら、第1本体部21Aは、軽量且つ材料費の軽減 が図られている。

 また、図3において、第2ジョイント部材20 Bの第2本体部21Bは、正立方体で形成されたダ� ��ス部23と、ダイス部23の外側に貼り付けられ る6個の外面部材22と、を備えて構成されてい る。なお、第2本体部21Bの外面部材22は、第1� �体部21Aと同様に、本体螺合部22aが形成され� �いる。

 ダイス部23は、各面に、本体螺合部22aの� �口面積よりも大きな面積からなる凹部23aが� �成されている。すなわち、ダイス部23は、凹 部23aが形成された6つの内面部材23Aを張り合� �せることによって形成されている。

 そして、第2本体部21Bは、6つの外面部材22 をダイス部23の各面に貼り付けることで形成� ��れている。このとき、外面部材22は、内面� �材23Aの表面のうち凹部23aを除く部分に当接� �る状態で貼り付けられる。

 なお、ダイス部23は、内部が空洞となる� �成に限られることはなく、例えば、内部が� �まった正立方体の各面に凹部23aを形成した� �のであってもよい。

 変形例として示す第2本体部21Bは、外面部 材22の内面(本体螺合部22aの縁部)と凹部23aと� �間に、凹部23aの深さ寸法H2に相当する隙間空 間Sが形成されている(図5参照)。

 次に、第1ジョイント部材20Aおよび第2ジ� �イント部材20Bに共通して備えられる継手部25 1について説明する。

 図2,図3,図4及び図5に示すように、継手部2 51は、略円筒形状に形成されており、一端に� ��、螺合溝(ネジ溝)が設けられた螺合連結部25 3を備え、他端には、嵌合により縦支柱11また は横支柱12に連結される支柱用連結部255を備� ��ている。

 螺合連結部253に設けられた螺合溝(ネジ溝 )は、本体螺合部22aの螺合溝に螺合可能に形� �されている。

 このため、本体螺合部22aが形成された第1 本体部21Aを有する第1ジョイント部材20Aでは� �継手部251の螺合連結部253と第1本体部21Aの本� ��螺合部22aとを螺合により結合することで、� ��1本体部21Aと継手部251を連結することができ る。

 なお、図2では、支柱用連結部255が円筒状 として形成されているが、縦支柱11や横支柱1 2の形状に応じて、例えば、角筒状の支柱用� �結部として構成することも可能である。さ� �に、支柱用連結部255は、筒状である必要は� �く、円柱や角柱で形成されていてもよい。

 また、変形例である第2ジョイント部材20B の第2本体部21B(図3)においては、図5に示すよ� ��に、螺合連結部253の長さ寸法H4は、本体螺� �部22aの深さ寸法H1(換言すれば、外面部材22の 板厚寸法)と凹部23aの深さ寸法H2との合計寸法 H3(=H1+H2)よりもわずかに短い寸法で形成され� �いる。

 これにより、螺合連結部253が凹部23aに接� ��するのを防止しつつ、螺合連結部253と本体� ��合部22aとを螺合により結合することができ� ��第2本体部21Bと継手部251とを確実に連結する ことができる。

 さらに、図1に示す組立構造体10のコーナ� ��部分では、ジョイント部材20の本体部にお� �て使用しない本体螺合部22aが発生するが、� �形例である第2本体部21Bにおいては、凹部23a� ��、使用しない本体螺合部22aから第2本体部21B の内部が見えるのを防ぐ目隠しとして機能す る。

 このため、第2本体部21Bを用いる場合には 、組立構造体10の外観上の美観が損なわれる� ��とを防止することができる。また、組立構� ��体10を外部で使用する場合には、目隠しと� �ての凹部23aを備える第2本体部21Bを用いるこ� ��で、本体部の内部に水が溜まることを防止� ��きる。

 他方、図2に示す第1本体部21Aにおいては� �使用しない本体螺合部22aに、図2に示すよう� ��蓋部材40を嵌合させる、という構成を採る� �とができる。

 蓋部材40は、板状の基台40aと、この基台40 aから立設された複数の位置決め係止部40bと� �を備えて構成されている。複数の位置決め� �止部40bは、本体螺合部22aに挿入可能となる� �うに円周形状に配列されている。

 位置決め係止部40bは、基台40aに固定され� ��基端部40dと、基端部40dの先端側において円� ��方向外向きに突出する係止部40cを備えてい� ��。

 なお、係止部40cは、位置決め係止部40bの� ��出方向の先端側から基端側(基台40aに近い側 )に向かうに従い外向きの突出寸法が大きく� �るように、外周形状が傾斜面となるように� �成されている。

 円周形状に配列された複数の位置決め係� ��部40bにおける半径寸法のうち、基端部40dの� ��外部に相当する部分の半径寸法は、本体螺� ��部22aの内径寸法よりもわずかに小さく形成� ��れており、係止部40cの最外部に相当する部� ��の半径寸法は、本体螺合部22aの内径寸法よ� ��もわずかに大きく形成されている。

 このような構成の蓋部材40は、複数の位� �決め係止部40bを本体螺合部22aに挿入するこ� �で、使用しない本体螺合部22aに嵌合可能に� �成されている。

 つまり、蓋部材40の位置決め係止部40bを� �使用しない本体螺合部22aの枠内に挿入する� �、まず、係止部40cの傾斜面によって案内さ� �るとともに、複数の位置決め係止部40bが本� �螺合部22aの内枠によって押圧されて弾性変� �する。

 さらに蓋部材40を押し込むことで、係止� �40cが本体螺合部22aを通り抜けると、係止部40 cが本体螺合部22aの周囲(外面部材22の内側面)� ��係合する状態となる。

 これにより、蓋部材40は、本体螺合部22a(� ��面部材22)に嵌合することができる。

 このように、使用しない本体螺合部22aに� ��して蓋部材40を嵌合することで、組立構造� �10の外観上の美観が損なわれることをより確 実に防止することができる。

 また、使用しない本体螺合部22aに対して� ��部材40を嵌合することで、組立構造体10を外 部で使用する場合に、第1本体部21Aの内部に� �が溜まることをより確実に防止できる。

 なお、複数の位置決め係止部40bは、本体� ��合部22aに挿入可能となるように円周形状に� ��列されていることから、位置決め係止部40b� ��本体螺合部22aの枠内に挿入することにより� ��位置ずれを防止しつつ、蓋部材40を第1本体� ��21Aの外面部材22の適正な位置に取り付ける� �とができる。

 また、図2に点線で示すように、蓋部材40� ��雌ネジからなるネジ螺着孔41を設けると、� �のネジ螺着孔41に、支持部に雄ネジを有する キャスター(車輪)の雄ネジを螺着させること� ��より、組立構造体10を移動させるための移� �手段(キャスター(車輪))を容易に組み付ける� ��とができる。

 上述したように、本発明の実施形態では� ��螺合連結部253と第1本体部21A(または第2本体� ��21B)の本体螺合部22aとを螺合により結合する という簡単な作業だけで、第1本体部21A(また� ��第2本体部21B)と継手部251を容易に連結する� �とができる。

 また、螺合による連結構造であるため、� ��手部251と第1本体部21A(または第2本体部21B)と の連結作業(組み立て作業)と同様に、継手部2 51と第1本体部21A(または第2本体部21B)との解体 作業も容易である。

 次に、支柱(縦支柱11及び横支柱12)につい� ��説明する。

 図1に示す縦支柱11および横支柱12などの� �柱は、例えば複数の紙材が幾重にも重ね合� �せられた状態で接着剤などの接合手段で接� �し、例えばローラー等の成形手段を用いて� �り曲げ、断面が円形状からなる長尺体とし� �形成されている。

 ただし、支柱(縦支柱11および横支柱12)は� ��紙材を複数枚接合して構成されるものには� ��定されず、1枚の紙材で形成されるものであ ってもよい。

 上記のように、支柱を紙材で構成すると� ��軽量化を図ることができ、また、紙資源の� ��利用といった資源の有効活用を図ることが� ��き、環境問題への対応も可能となる。

 なお、支柱は、樹脂材料や金属材料など� ��の材料で形成してもよい。

 ここで、図8(a)に、開口部を有する断面円 弧状の支柱の端部を示す斜視図を示し、図8(b )に、開口部を有する角筒状の支柱の端部を� �す斜視図を示す。

 支柱の形状は、図2に示すような断面が円 形状に限られるものではなく、例えば、図8(a )に示すような断面円弧状(断面半円形状又は� ��面C型形状ともいう)であってもよく、また� �後述する図6に示すような断面コの字形状で� ��ってもよく、あるいは、図8(b)に示すような 角筒状の長尺体であってもよい。

 なお、図8(b)に示す角筒状の長尺体として の支柱11は、両端においてその一部を部分的� ��切除するなどして形成した開放部11aを有す� ��支柱であるが、角筒状の長尺体としての支� ��は、開放部を有する形状に限られることは� ��く、開放部を有さない形状とすることも可� ��である。

 また、円筒状の長尺体としての支柱につ� ��ても、図2に示すように、その両端に開放部 を有しない形状の支柱として構成しても良く 、あるいは、図8(a)に示す支柱の端部形状の� �うに、その両端に同様の開放部11aを形成し� �支柱として構成してもよい。なお、開放部11 aを備える円筒状の支柱は、開放部11aの開口� �法が支柱用連結部255の外形寸法よりも僅か� �小さく形成されていることが望ましい。

 このように形成された支柱は、その端部� ��弾性変形しない場合には、開放部11aから支� ��用連結部255が抜け落ちることなく、支柱用� ��結部255との連結状態を維持することができ� ��他方、その端部が弾性変形して開放部11aの� ��口寸法が広がる場合には、開放部11aを介し� ��容易に支柱用連結部255を取り外すことがで� ��る。

 次に、支柱と第1ジョイント部材20Aとの組 立て作業および解体作業について説明する。

 まず、支柱と第1ジョイント部材20Aとの組 立て作業は、例えば、図2に示す円筒形状の� �支柱12Aを用いる場合にあっては、横支柱12A� �一端を継手部251の支柱用連結部255に向けた� �態とする。

 なお、横支柱12Aは、円筒形状に形成され� ��おり、その両端部には、嵌合により支柱用� ��結部255と連結するための支柱連結用嵌合部1 12が備えられている。

 そして、横支柱12Aまたは継手部251を互い� ��近づく図示X方向(X1方向またはX2方向)に相対 的に移動させて、横支柱12A(詳細には、支柱� �結用嵌合部112)の内部に継手部251を挿入する� ��とにより、容易に両者(継手部および支柱)� �嵌合により連結することができる。

 このとき、継手部251の周囲が、横支柱12A( 詳細には、支柱連結用嵌合部112)の内面で保� �されることで、継手部251と横支柱12Aとが嵌� �される。

 また、支柱と第1ジョイント部材20Aとの解 体作業も簡単である。すなわち、嵌合による 連結状態にある横支柱12Aおよび継手部251を互 いに離れる方向(図2では、X1方向またはX2方向 )に移動させることで継手部251と横支柱12Aと� �分離できるため、支柱とジョイント部材と� �容易に分離させることが可能である。

 このため、第1本体部21A(または第2本体部2 1B)の外面部材22に、複数の継手部251を装着す� ��ば、第1ジョイント部材20A(または第2ジョイ� ��ト部材20B)に複数の縦支柱11や横支柱12A,12Bな どを装着することができる。

 すなわち、第1ジョイント部材20A(または� �2ジョイント部材20B)を用いることにより、従 来行われていた作業(ジョイント部材と支柱� �を組み付けた後に他部材(雌ねじ及び雄ねじ) を孔などに挿入するなどの作業)を行うこと� �く、縦支柱11や横支柱12A,12Bを自由に継合す� �ことができる。

 また、第1ジョイント部材20A(または第2ジ� ��イント部材20B)と縦支柱11や横支柱12A,12Bとが 継合状態にある状態から、縦支柱11や横支柱1 2A,12Bを第1ジョイント部材20A(または第2ジョイ ント部材20B)から容易に取り外すことができ� �。

 すなわち、第1ジョイント部材20A(または� �2ジョイント部材20B)を用いることにより、従 来行われていた作業(ジョイント部材と支柱� �を締結するための他部材(雌ねじ及び雄ねじ) を孔などから取り外す作業など)をすること� �く、縦支柱11や横支柱12A,12Bを自由に取り外� �ことができる。

 このように構成した第1ジョイント部材20A (または第2ジョイント部材20B)を用いることで 、支柱12Aと第1ジョイント部材20A(詳細には、� ��手部251)とを連結するにあたり、継手部251の 支柱用連結部255を支柱12Aの支柱連結用嵌合部 112に挿入して嵌合するという簡単な作業で、 容易に連結することができる。

 また、このように構成した第1ジョイント 部材20A(または第2ジョイント部材20B)を用いる ことで、支柱12Aと第1ジョイント部材20A(詳細� ��は、継手部251)とを分離(解体)するにあたり� ��継手部251の支柱用連結部255を支柱12Aの支柱� ��結用嵌合部112から引き抜くという簡単な作� ��で、容易に解体することができる。

 よって、本実施形態のジョイント部材に� ��れば支柱との連結作業および支柱からの解� ��作業が容易になる、という利点がある。

 なお、組立て作業や解体作業の容易さと� ��う点では、図8(a)に示すような開放部11aを有 する支柱を用いることが望ましい。

 つまり、開放部11aを有する支柱を用いる� ��とで、支柱と第1ジョイント部材20Aとの連結 作業または支柱と第1ジョイント部材20Aとの� �体作業において、開放部11aを通じて第1ジョ� ��ント部材20A(詳細には、継手部251の支柱用連 結部255)と支柱との相対位置を変更すること� �できる。

 これにより、連結作業時または解体作業� ��において、第1ジョイント部材20Aと支柱との 相対位置を変更する際に、各部材の移動方向 に関する自由度を増大できるため、支柱と第 1ジョイント部材20Aとの連結作業または支柱� �第1ジョイント部材20Aとの解体作業が容易と� ��る。

 とりわけ、両端部が第1ジョイント部材20A に連結された状態の支柱のうち、一方の端部 は第1ジョイント部材20Aとの連結状態を維持� �つつ、他方の端部について第1ジョイント部� ��20Aから取り外す場合には、開放部11aを通じ� ��第1ジョイント部材20Aと支柱の相対位置を容 易に変更できるという利点がある。

 なお、略円筒形状の継手部251に代えて、� ��柱用連結部255が角筒形状または角柱形状に� ��成された継手部を用いる場合においても、� ��放部11aを有する支柱を用いることで、上記� ��同様に、連結作業または解体作業を容易に� ��行することが可能となる。

 また、継手部251は、図2に示すように、支 柱用連結部255の外周面(換言すれば、支柱と� �当接面)において径方向外向き(換言すれば、 連結状態において支柱に向かう方向)に突出� �る突出部257を備えている。

 このように、支柱用連結部255における支� ��12Aとの当接面に突出部257を備えることで、� ��柱用連結部255と支柱12Aとの隙間を突出部257� ��埋めることができ、支柱用連結部255(突出部 257)と支柱12Aとの間に生じる摩擦力が大きく� �るため、支柱用連結部255と支柱12Aとの結合� �度を増大できる。

 これにより、継手部251の支柱用連結部255� ��、支柱12Aを確実に保持することができると� ��もに、第1ジョイント部材20Aからの支柱12Aの 脱落を有効に防止することが可能となる。

 よって、この第1ジョイント部材20Aによれ ば、突出部257がストッパとしての機能を発揮 するため、支柱11,12A,12Bと支柱用連結部255と� �相対位置が変化するのを抑制でき、その結� �、支柱11,12A,12Bが支柱用連結部255から脱落す� ��のを抑制できる。

 また、支柱用連結部255は、断面が一定の� ��径からなる円筒状であり、かつ、支柱12Aと� ��嵌合にあたり支柱連結用嵌合部112の内側に� ��置される構成である。

 なお、図2に示す支柱12Aにおける支柱連結 用嵌合部112は、円筒形状に形成された支柱12A の端部のうち支柱用連結部255が挿入配置され る領域である。

 さらに、突出部257は、先端部分において� ��支柱用連結部255の先端側から基端側に向か� ��に従い突出寸法が大きくなる傾斜部258を有� ��ている。

 つまり、突出部257に傾斜部258を備える第1 ジョイント部材20A(または第2ジョイント部材2 0B)は、突出部257のうち傾斜部258よりも基端側 の部分においては、突出寸法が大きくなるた め、支柱用連結部255と支柱12Aとの隙間をより 確実に突出部257によって埋めることができる 。

 これにより、この第1ジョイント部材20A(� �たは第2ジョイント部材20B)は、支柱用連結部 255(突出部257)と支柱12Aとの間に生じる摩擦力� ��大きくできるとともに、支柱用連結部255と� ��柱12Aとの結合強度を増大できる。

 また、突出部257に傾斜部258を備えること� ��、継手部251と支柱12Aとの嵌合にあたり、支� ��12Aの支柱連結用嵌合部112が傾斜部258に沿っ� ��移動することから、支柱用連結部255と支柱� ��結用嵌合部112との嵌合作業が容易になる。

 よって、本実施形態の第1ジョイント部材 20A(または第2ジョイント部材20B)は、支柱11,12A ,12Bとの連結作業が容易になる。

 以上説明したように、上記実施形態のジ� ��イント部材20(第1ジョイント部材20A、第2ジ� �イント部材20B)は、第1本体部21A(第2本体部21B) と継手部251との連結構造として、螺合溝(ネ� �溝)を用いた連結構造を採用している。

 このことから、第1本体部21A(第2本体部21B) および継手部251とは別に、上記の従来技術に 記載された他部材(雌ねじ及び雄ねじ)を用い� ��ことなく、第1本体部21A(第2本体部21B)および 継手部251を連結できる構成である。

 つまり、上記のジョイント部材20(第1ジョ イント部材20A、第2ジョイント部材20B)におい� ��は、第1本体部21A(第2本体部21B)および継手部 251を組み付けた後に他部材(雌ねじ及び雄ね� �)を孔などに挿入する必要がなくなる。

 これにより、上記のジョイント部材20(第1 ジョイント部材20A、第2ジョイント部材20B)は� ��第1本体部21A(第2本体部21B)の本体螺合部22aと 継手部251の螺合連結部253とを螺合により連結 するという簡単な作業で、継手部251を第1本� �部21A(第2本体部21B)に容易に連結できる。

 また、螺合による連結構造であるため、� ��1本体部21A(第2本体部21B)および継手部251との 連結作業(組み立て作業)と同様に、第1本体部 21A(第2本体部21B)および継手部251との解体作業 も容易である。

 また、螺合溝(ネジ溝)による連結構造で� �れば、嵌合のような連結構造に比べて、本� �部から継手部が脱落することをより確実に� �止できる。

 つまり、嵌合の場合には、強大な引き抜� ��方向の外力が加えられた場合には、本体部� ��ら継手部が脱落することがあり得る。

 しかし、螺合溝(ネジ溝)を用いて連結構� �であれば、本体部からの継手部の取り外し� �は回転方向の移動が必要となるため、単に� �き抜き方向ヘの外力が加えられただけでは� �脱落することがない。

 よって、ネジ溝による連結構造であれば� ��本体部から継手部が脱落することをより確� ��に防止できる。

 以上、本発明の実施形態について説明し� ��が、本発明の実施の形態は、上記実施形態� ��何ら限定されることはない。

 例えば、上記実施形態では、本体部とは� ��に備えられる継手部が支柱に連結される構� ��のジョイント部材について説明したが、本� ��部が直接支柱に連結される構成を採ること� ��できる。

 そこで、本体部が直接支柱に連結される� ��成のジョイント部材(第3ジョイント部材20C)� ��ついて説明する。

 図6は、第3ジョイント部材20Cの第3本体部2 1Cを示す分解斜視図である。また、図6には、 ジョイント部材との連結部分における断面形 状がコの字状で形成された角筒形状の角形縦 支柱211と、前述の実施形態と同様に構成され た継手部251と、を併せて表している。

 第3本体部21Cは、図3におけるダイス部23を 形成する6つの内面部材23Aのうち、図示Z1側の 上面及び図示Z2側の下面に相当する内面部材2 3Aの代わりに嵌合部30がそれぞれ設けられる� �成である。

 そして、嵌合部30は、いわゆる二重枡型� �あり、有底の外枠部31の内部中央に角筒状の 内枠部32が突出するように設けられている。� ��お、内枠部32は、筒体に限られるものでは� �く、内部が詰まった角柱であってもよい。

 また、外枠部31および内枠部32は、角状で ある必要はなく、縦支柱11や横支柱12の形状� �応じて円筒状又は内部が詰まった円柱状で� �ってもよい。

 嵌合部30は、図示Z1方向およびZ2方向から4 つの内面部材23Aにより形成された枠体の上面 および底面に装着される。

 図6に示すように、内面部材23Aの内部側に は、凹部23aを形成する底部23bが突出しており 、嵌合部30のうち外枠部31の外周に形成され� �係止部34が内面部材23Aの底部23bの縁部に支持 される状態で接着剤などを用いて強固に固定 されている。

 嵌合部30は、外枠部31と内枠部32との間に� ��間空間33が形成されるように構成されてい� �。

 隙間空間33の寸法は、角形縦支柱211の板� �寸法とほぼ同寸法に設定されており、隙間� �間33の内部に角形縦支柱211の端部が挿入され ることにより、角形縦支柱211が第3ジョイン� �部材20Cの第3本体部21Cに直接連結される。

 すなわち、図6に示す第3本体部21Cを有す� �第3ジョイント部材20Cでは、Z1側に位置する� �形縦支柱211とZ2側に位置する角形縦支柱211と がその中間に設けられた第3本体部21Cを介し� �継合させることが可能とされている。

 このように構成された第3ジョイント部材 20Cは、角形縦支柱211を第3本体部21Cに直接的� �取り付けることができる。

 また、第3ジョイント部材20Cは、角形縦支 柱211を第3本体部21Cの外枠部31と内枠部32との� ��に挟持する構成であるため、角形縦支柱211� ��の連結状態が強固となる。

 なお、外枠部31および内枠部32を円筒状に 形成した嵌合部30を用いる場合には、縦支柱� ��しては、角形縦支柱211ではなく、円筒形状� ��縦支柱11を用いることができる。この場合� �内枠部32は、円筒状に限られることはなく、 円柱形状に形成することも可能である。

 なお、嵌合部30は、図2に示す4つの外面部 材22を用いて四方を囲むように形成された枠� ��の上面と下面に相当する開口部分に設けら� ��る構成であってもよい。

 また、図6に示すように、角形縦支柱211の 抜けを防止するために、外枠部31と内枠部32� �が対向する両面(換言すれば支柱との当接面) のうち少なくとも一方に、角形縦支柱211に向 けて突出して形成される本体突出部35を形成� ��ることが好ましい。

 このように本体突出部35を備えることで� �嵌合部30(外枠部31または内枠部32)と角形縦支 柱211との隙間を本体突出部35で埋めることが� ��き、嵌合部30(外枠部31または内枠部32)の本� �突出部35と角形縦支柱211との間に生じる摩擦 力が大きくなるため、嵌合部30(外枠部31また� ��内枠部32)と角形縦支柱211との結合強度を増� ��できる。

 これにより、第3本体部21Cの嵌合部30は、� ��形縦支柱211を確実に保持できるとともに、� ��3ジョイント部材20Cからの支柱の脱落を有効 に防止することが可能となる。つまり、本体 突出部35は、角形縦支柱211が抜け落ちるのを� ��止するためのストッパとしての機能を発揮� ��ることができる。

 よって、第3ジョイント部材20Cによれば、 本体突出部35がストッパとしての機能を発揮� ��るため、角形縦支柱211と嵌合部30(外枠部31� �たは内枠部32)との相対位置が変化するのを� �制でき、その結果、角形縦支柱211が第3本体� ��21C(嵌合部30)から脱落するのを抑制できる。

 次に、継手部の支柱用連結部に形成され� ��突出部は、継手部251の支柱用連結部255に形� ��される突出部257のような形状に限られるこ� ��はなく、支柱用連結部のうち支柱との当接� ��において螺旋状に形成してもよい。

 そこで、支柱用連結部のうち支柱との当� ��面において螺旋状に形成された突出部を備� ��る螺旋継手部261について説明する。

 図9に、螺旋継手部261の側面図を示す。

 図9に示すように、螺旋継手部261は、略円 筒形状に形成されており、一端に螺合溝(ネ� �溝)が設けられた螺合連結部263を備え、他端� ��縦支柱11または横支柱12に連結される支柱用 連結部265を備えるとともに、支柱用連結部265 の外周面(換言すれば、支柱との当接面)にお� ��て螺旋状に形成される螺旋突出部267を備え� ��いる。

 なお、螺旋突出部267は、支柱用連結部255� ��外周面において径方向外向きに突出して形� ��されており、その先端部分において、支柱� ��連結部265の先端側から基端側に向かうに従� ��突出寸法が大きくなる螺旋傾斜部268を有し� ��いる。

 このような構成の螺旋継手部261は、上述� ��た本体部(第1本体部21A、第2本体部21B、第3本 体部21C)に連結されることで、ジョイント部� �を構成することができる。

 この螺旋継手部261を備えて構成されるジ� ��イント部材は、支柱用連結部265に対して円� ��状の支柱11を回転させながら挿入すること� �、支柱11と螺旋継手部261とを容易に且つ確実 に連結することができる。

 また、このような構成のジョイント部材� ��、円筒状の支柱11を回転させながら螺旋継� �部261から引き抜くことで、支柱11を螺旋継手 部261から容易に取り外すことができるという 利点がある。

 また、上記の各実施形態においては、ジ� ��イント部材の本体部が正六面体からなる場� ��について説明したが、本発明の本体部は正� ��面体に限られるものではなく、例えば、正� ��面体、正八面体、正十二面体、正二十面体� ��どからなる多面体構造であってもよい。

 このような構造の本体部を備えるジョイ� ��ト部材を用いる場合には、縦支柱11や横支� �12A、12Bを多様な方向に向けて組むことがで� �るため、用途に応じた複雑な形状からなる� �立構造体を提供することができる。

 また、蓋部材40に備えられる複数の位置� �め係止部40bは、図2に示すように8個の位置決 め係止部40bを備える形態に限定されることは なく、本体螺合部22aに嵌合可能に構成されて いればよい。

 例えば、図2に示す位置決め係止部40bを周 方向に等間隔で配置されるように4個の位置� �め係止部40bを形成しても良い。

 また、位置決め係止部の個数は、8個また は4個に限られることはなく、本体螺合部22a� �嵌合可能に構成されていれば、任意の個数� �採ることができる。

 さらに、本体螺合部22aは、本体部の全て� ��外面に形成されている必要はなく、連結す� ��支柱の個数に応じて形成すればよく、例え� ��、2以上の支柱を継合するジョイント部材と して機能するためには、本体螺合部22aは少な くとも2以上の外面に形成されていればよい� �

 また、組立構造体は、物を保管するため� ��ラック台としてだけでなく、テーブル,いす ,ハンガー掛けなど様々な組立て家具として� �用いることが可能である。

 さらに、本発明のジョイント部材は、建� ��用の足場を組むときに支柱(ポールまたはパ イプともいう)どうしを連結するための部材� �して利用することも可能である。

 また、縦支柱および横支柱を鉄などの金� ��材料で形成すると、組立構造体を、重量物� ��運搬するためのパレットなどにも用いるこ� ��ができる。パレットなどのような平面状の� ��のとして用いる場合には、組立構造体には� ��支柱を使用せず、横支柱のみを組み合わせ� ��形成することで実現できる。

 さらに、縦支柱や横支柱は、中空部分に� ��強部材を組み込むようにして構成してもよ� ��。補強部材を組み込むことで、縦支柱や横� ��柱の強度を増大させることができる。

 例えば、補強部材が組み込まれた縦支柱� ��たは横支柱は、強度が高いため、外力が印� ��された場合であっても、曲げられたり、変� ��されたりすることを防止できる。

 よって、補強部材が組み込まれた縦支柱� ��たは横支柱を用いることで、組立構造体と� ��ての強度を増大させることができる。

 また、本発明のジョイント部材を構成す� ��本体部や継手部は単純な構造であるため、� ��ョイント部材の製造コストを低減でき、さ� ��には組立構造体の製造コストも低減するこ� ��ができる。

[付記]
 本発明は、次の付記を有する。

[付記1]
 付記1に係る発明は、多面体からなる本体部 と、本体部に対して着脱自在に形成された継 手部と、を備えて、支柱どうしを連結するジ ョイント部材であって、継手部は、螺合溝が 設けられた螺合連結部と、支柱に連結される 支柱用連結部と、を備えており、本体部は、 外表面のうち少なくとも一面に、螺合連結部 との螺合により継手部が連結される本体螺合 部を備えること、を特徴とするジョイント部 材である。

 このジョイント部材は、本体部と継手部� ��の連結構造として、螺合溝(ネジ溝)を用い� �連結構造を採用していることから、継手部� �よび本体部とは別に、上記の従来技術に記� �された他部材(雌ねじ及び雄ねじ)を用いるこ となく、継手部および本体部を連結できる構 成である。

 このため、このジョイント部材において� ��、継手部および本体部を組み付けた後に他� ��材(雌ねじ及び雄ねじ)を孔などに挿入する� �要がないため、本体部の本体螺合部と継手� �の螺合連結部とを螺合により連結するとい� �簡単な作業で、継手部を本体部に容易に連� �できる。また、螺合による連結構造である� �め、継手部と本体部との連結作業(組み立て� ��業)と同様に、継手部と本体部との解体作業 も容易である。

 さらに、本体部は、多面体であり、継手� ��の連結方向を任意に設定できることから、� ��ョイント部材(詳細には、継手部)に組みつ� �られる支柱を多様な方向に向けることが可� �となる。

 よって、このジョイント部材によれば、� ��立て作業および解体作業が容易であるとと� ��に、支柱を多様な方向に向けて組み合わせ� ��ことができるジョイント部材を実現できる� ��

[付記2]
 次に、上述のジョイント部材においては、� ��柱用連結部は、支柱に形成された支柱連結� ��嵌合部に嵌合されることで支柱に連結され� ��、という構成を採ることができる。

 このように構成したジョイント部材を用� ��ることで、支柱とジョイント部材(詳細には 、継手部)とを連結するにあたり、継手部の� �柱用連結部を支柱の支柱連結用嵌合部に挿� �して嵌合するという簡単な作業で、容易に� �結することができる。

 また、このように構成したジョイント部� ��を用いることで、支柱とジョイント部材(詳 細には、継手部)とを分離(解体)するにあたり 、継手部の支柱用連結部を支柱の支柱連結用 嵌合部から引き抜くという簡単な作業で、容 易に解体することができる。

 よって、このジョイント部材によれば、� ��柱との連結作業および支柱からの解体作業� ��容易になる、という利点がある。

[付記3]
 次に、上述のジョイント部材においては、� ��柱用連結部は、円柱状、角柱状、円筒状又� ��角筒状のいずれかである、という構成を採� ��ことができる。

 このように構成された支柱用連結部を備� ��ることで、市販されている円筒状又は角筒� ��の支柱との連結作業が容易なジョイント部� ��を実現できる。

[付記4]
 次に、上述のジョイント部材においては、� ��柱用連結部は、支柱との当接面において、� ��柱に向けて突出して形成される突出部を備� ��る、という構成を採ることができる。

 支柱用連結部における支柱との当接面に� ��出部を備えることで、支柱用連結部と支柱� ��の隙間を突出部で埋めることができ、支柱� ��連結部(詳細には、突出部)と支柱との間に� �じる摩擦力が大きくなるため、支柱用連結� �と支柱との結合強度を増大できる。これに� �り、継手部の支柱用連結部は、支柱を確実� �保持することができるとともに、ジョイン� �部材からの支柱の脱落を有効に防止するこ� �が可能となる。

 よって、このジョイント部材によれば、� ��出部がストッパとしての機能を発揮するた� ��、支柱と支柱用連結部との相対位置が変化� ��るのを抑制でき、その結果、支柱が支柱用� ��結部から脱落するのを抑制できる。

[付記5]
 そして、突出部を備えるジョイント部材に� ��いては、例えば、突出部は、支柱用連結部� ��先端側から基端側に向かうに従い突出寸法� ��大きくなる傾斜部を有する、という構成を� ��ることができる。

 つまり、突出部が上記のような傾斜部を� ��えるジョイント部材は、突出部のうち傾斜� ��よりも基端側の部分においては、突出寸法� ��大きくなるため、支柱用連結部と支柱との� ��間をより確実に埋めることができる。これ� ��より、このジョイント部材は、支柱用連結� ��(詳細には、突出部)と支柱との間に生じる� �擦力を大きくできるとともに、支柱用連結� �と支柱との結合強度を増大できる。

 また、突出部に傾斜部を備えることで、� ��手部と支柱との嵌合にあたり、支柱の支柱� ��結用嵌合部が傾斜部に沿って移動すること� ��ら、支柱用連結部と支柱連結用嵌合部との� ��合作業が容易になる。

 よって、このジョイント部材によれば、� ��柱との連結作業が容易になる。

 なお、支柱用連結部の先端側とは、支柱� ��連結部の端部のうち、支柱との連結作業開� ��時において最先に支柱の端部と接触する端� ��を意味しており、支柱用連結部の基端側と� ��、支柱用連結部の端部のうち、支柱との連� ��作業完了時において支柱の端部と接触する� ��部を意味している。

[付記6]
 また、突出部を備えるジョイント部材にお� ��ては、例えば、支柱用連結部は、円柱状又� ��円筒状であり、突出部は、支柱用連結部の� ��ち支柱との当接面において螺旋状に形成さ� ��ている、という構成を採ることができる。

 このような構成のジョイント部材は、支� ��用連結部に対して円柱状または円筒状の支� ��(支柱連結用嵌合部)を回転させながら挿入� �ることで、支柱と継手部とを容易に且つ確� �に連結することができる。また、このよう� �構成のジョイント部材は、円柱状または円� �状の支柱を回転させながら継手部から引き� �くことで、支柱を継手部から容易に取り外� �ことができる。

[付記7]
 次に、上述のジョイント部材においては、� ��体部は、本体螺合部が設けられていない面� ��うち少なくとも一面に支柱を直接支持する� ��合部を備えており、嵌合部は、有底の外枠� ��と、外枠部の中央に設けられた内枠部と、� ��備える、という構成を採ることができる。

 このように構成されたジョイント部材は� ��支柱を本体部に直接的に取り付けることが� ��きる。また、このジョイント部材は、支柱� ��本体部の外枠部と内枠部との間に挟持する� ��成であるため、支柱との連結状態が強固と� ��る。

[付記8]
 そして、本体部に嵌合部を備えるジョイン� ��部材においては、例えば、本体部は、外枠� ��または内枠部における支柱との当接面にお� ��て、支柱に向けて突出して形成される本体� ��出部を備える、という構成を採ることがで� ��る。

 このように本体突出部を備えることで、� ��合部(外枠部または内枠部)と支柱との隙間� �本体突出部で埋めることができ、嵌合部(外� ��部または内枠部)の本体突出部と支柱との間 に生じる摩擦力が大きくなるため、嵌合部(� �枠部または内枠部)と支柱との結合強度を増� ��できる。これにより、本体部の嵌合部は、� ��柱を確実に保持できるとともに、ジョイン� ��部材からの支柱の脱落を有効に防止するこ� ��が可能となる。

 よって、このジョイント部材によれば、� ��体突出部がストッパとしての機能を発揮す� ��ため、支柱と嵌合部(外枠部または内枠部)� �の相対位置が変化するのを抑制でき、その� �果、支柱が本体部(嵌合部)から脱落するのを 抑制できる。

[付記9]
 付記9に係る発明は、複数のジョイント部材 と、ジョイント部材に連結される複数の支柱 と、を備えて、立体的に構成される組立構造 体であって、ジョイント部材が、付記1ない� �8のいずれか一つに係るジョイント部材であ� ��こと、を特徴とする組立構造体である。

 この組立構造体は、ジョイント部材とし� ��、上記付記1ないし8のいずれか一つに係る� �ョイント部材を使用しているため、組立て� �業および解体作業を簡単に行うことができ� �という利点がある。

[付記10]
 そして、この組立構造体においては、例え� ��、支柱が円筒状または角筒状の長尺体で形� ��されている、という構成を採ることができ� ��。

 このように構成された組立構造体におい� ��は、種々の断面形状の支柱を組み合わせる� ��とが可能であるため、組立て作業および解� ��作業を簡単に実施できる組立構造体とする� ��とができる。

[付記11]
 次に、上記の組立構造体においては、例え� ��、支柱は、ジョイント部材との連結部分に� ��いて、継手部の支柱用連結部を挿通できる� ��成の開放部が設けられている、という構成� ��採ることができる。

 つまり、このような開放部を備える支柱� ��用いることで、支柱とジョイント部材との� ��結作業または支柱とジョイント部材との解� ��作業において、開放部を通じてジョイント� ��材(継手部)と支柱との相対位置を変更する� �とができる。

 これにより、連結作業時または解体作業� ��において、ジョイント部材(継手部)と支柱� �の相対位置を変更する際に、各部材の移動� �向に関する自由度を増大できるため、支柱� �ジョイント部材との連結作業または支柱と� �ョイント部材との解体作業が容易となる。

 とりわけ、両端部がジョイント部材に連� ��された状態の支柱のうち、一方の端部はジ� ��イント部材との連結状態を維持しつつ、他� ��の端部についてジョイント部材から取り外� ��場合には、開放部を通じてジョイント部材( 継手部)と支柱との相対位置を容易に変更で� �るという利点がある。

 なお、開放部が、継手部の支柱用連結部� ��挿通できる構成であるためには、例えば、� ��放部の開口寸法が支柱用連結部よりも大き� ��形成されることで支柱用連結部を挿通でき� ��構成や、開放部の周囲が弾性変形して開口� ��法が拡大することで支柱用連結部を挿通で� ��る構成などを挙げることができる。

[付記12]
 次に、上記の組立構造体においては、例え� ��、支柱は、ジョイント部材との連結部分に� ��ける断面形状がコの字状又は円弧状で形成� ��れている、という構成を採ることができる� ��

 このように構成された組立構造体におい� ��は、種々の断面形状の支柱を組み合わせる� ��とが可能であるため、組立て作業および解� ��作業を簡単に実施できる組立構造体とする� ��とができる。

[付記13]
 次に、上記の組立構造体においては、例え� ��、支柱は紙材で形成されている、という構� ��を採ることができる。

 このように支柱を紙材で構成することで� ��金属材料などの質量が大きい材料を用いる� ��合に比べて、支柱の軽量化を図ることがで� ��るとともに、組立構造体の全体としての軽� ��化を図ることができる。また、支柱を紙材� ��構成することで、紙資源の再利用といった� ��源の有効活用を図ることができ、環境問題� ��の対応も可能となる。

[付記14]
 次に、上記の組立構造体においては、例え� ��、ジョイント部材における本体部の本体螺� ��部のうち継手部が連結されていない本体螺� ��部を覆う蓋部材を備える、という構成を採� ��ことができる。

 このように蓋部材を設けることで、継手� ��が連結されていない本体螺合部が外部に露� ��するのを防止でき、組立構造体の外観上の� ��観が損なわれることを防止できる。また、� ��のように蓋部材を設けることで、組立構造� ��を外部で使用する場合に、本体部の内部に� ��やホコリなどの異物が溜まることを防止で� ��る。