本発明の内燃機関用潤滑油組成物(以下、単 に「本組成物」ともいう。)は、潤滑油基油(� ��下、単に「基油」ともいう。)と、(A)ジスル フィド化合物と、(B)ホウ素未含有無灰系分散 剤と、(C)ホウ素含有無灰系分散剤とを含有す ることを特徴とする。
 本組成物における基油については特に制限� ��なく、従来、内燃機関用潤滑油の基油とし� ��使用されている鉱油や合成油の中から任意� ��ものを適宜選択して用いることができる。� ��油としては、例えば、原油を常圧蒸留して� ��られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤� ��油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化� ��解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製� ��の1つ以上の処理を行って精製した鉱油、あ るいはワックスやGTL WAXを異性化することに� ��って製造される鉱油等が挙げられる。

 また、合成油としては、例えば、ポリブテ� ��、ポリオレフィン(α-オレフィン単独重合体 やエチレン-α-オレフィン共重合体のような� �重合体など)、各種のエステル(例えば、ポリ オールエステル、二塩基酸エステル、リン酸 エステルなど)、各種のエーテル(例えば、ポ� ��フェニルエーテルなど)、ポリグリコール、 アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなど が挙げられる。これらの合成油のうち、酸化 安定性の向上の観点から特にポリオレフィン やポリオールエステルが好ましい。
 本発明においては、基油として、前述した� ��油を1種だけ用いてもよく、2種以上を組み� �わせて用いてもよい。また、前述した合成� �を1種だけ用いてもよく、2種以上を組み合わ せて用いてもよい。さらには、鉱油と合成油 とを組み合わせて用いてもよい。基油の粘度 については特に制限はなく、潤滑油組成物の 用途に応じて異なるが、100℃の動粘度が2~30mm ² /s、好ましくは3~15mm ² /s、より好ましくは4~10mm ² /sである。100℃における動粘度が2mm ² /s以上であると蒸発損失が少なく、一方、30mm ² /s以下であると、粘性抵抗による動力損失が� ��まり大きくないので、燃費改善効果が得ら� ��る。

 また、基油としては、環分析による%CAが3以 下で硫黄分の含有量が50質量ppm以下のものが� ��ましく用いられる。ここで、環分析による% CAとは、環分析(n-d-M)法にて算出した芳香族分 の割合(百分率)を示す。また、硫黄分は、JIS( Japanese Industrial Standard、以下同) K2541に準拠� ��て測定した値である。
 %CAが、3以下で、硫黄分が50質量ppm以下の基� ��を用いると、良好な酸化安定性を有し、酸� ��の上昇やスラッジの生成を抑制し得ると共� ��、金属に対する腐食性の少ない潤滑油組成� ��を提供することができる。
 より好ましい%CAは1以下、さらには、0.5以下 であり、またより好ましい硫黄分は30質量ppm� ��下である。
 さらに、基油の粘度指数は、70以上が好ま� �く、より好ましくは100以上、さらに好まし� �は120以上である。この粘度指数が70以上の基 油は、温度の変化による粘度変化が小さい。

 本組成物においては、良好なロングドレイ� ��性および耐摩耗性を得るために、添加剤と� ��て(A)特定構造のジスルフィド化合物と、(B)� ��ウ素未含有無灰系分散剤と、(C)ホウ素含有� ��灰系分散剤とが併用される。以下、これら� ��添加剤について説明する。
(A)成分:
(A)成分は、下記式(1)および/または下記式(2)� �示されるジスルフィド化合物である。
   R ¹ OOC-A ¹ -S-S-A ² -COOR ² (1)
   R ⁷ OOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOR ⁸ )-S-S-CR ¹⁶ (COOR ¹³ )-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOR ¹² (2)

 前記式(1)において、R ¹ およびR ² はそれぞれ独立に炭素数1~30のヒドロカルビ� �基であり、好ましくは炭素数1~20、さらには� ��素数2~18、特には炭素数3~18のヒドロカルビ� �基が好ましい。この範囲の炭素数であると� �蒸発性と極圧性および耐摩耗性のバランス� �優れる。該ヒドロカルビル基は直鎖状、分� �状、環状のいずれであってもよく、また、� �素原子、硫黄原子、または窒素原子を含ん� �いてもよい。このR ¹ およびR ² は、たがいに同一であってもよく、異なって いてもよいが、製造上の理由から、同一であ ることが好ましい。
 次に、A ¹ およびA ² は、それぞれ独立にCR ³ R ⁴ またはCR ³ R ⁴ -CR ⁵ R ⁶ で示される基であって、R ³ ~R ⁶ はそれぞれ独立に水素原子または炭素数1~20� �ヒドロカルビル基を示す。ヒドロカルビル� �としては炭素数が1~12のもの、さらには炭素� ��1~8のものが好ましい。この範囲の炭素数で� ��ると、蒸発性と極圧性および耐摩耗性のバ� ��ンスに優れる。また、A ¹ およびA ² はたがいに同一であってもよく、異なってい てもよいが、後述するような酸化的カップリ ング反応により製造する場合、単一の生成物 を得るためには同一であることが好ましい。

 前記式(1)で示されるジスルフィド化合物は� ��例えば、以下に示す方法で製造することが� ��きる。具体的には、原料として、下記式(3)� ��よび/または下記式(4)で示されるメルカプト アルカンカルボン酸エステルを用い、酸化的 カップリングを行う。
   R ¹ OOC-A ¹ -SH   (3)
   R ² OOC-A ² -SH   (4)
(式中、R ¹ およびR ² 、A ¹ およびA ² は前述したものと同じである。)
 このような製造方法によれば、トリスルフ� ��ド以上のポリスルフィド化合物の副生は、� ��こりにくい。なお、硫黄原子(S)が3つ以上連 なるポリスルフィド化合物は、非鉄金属に対 する腐食性を示すので、前記ジスルフィド化 合物との合計量に基づき、30質量%以下となる ように製造方法・製造条件を選択することが 好ましい。この含有量が30質量%以下であると 、混合物として潤滑油組成物に用いても非鉄 金属に対する腐食性を十分に抑制することが できる。硫黄原子(S)が3以上のポリスルフィ� �化合物の含有量は、さらに好ましくは10質量 %以下、特に好ましくは5質量%以下である。

 前記カップリング反応による具体的な生成� ��としては、以下のような化合物が挙げられ� ��。
   R ¹ OOC-A ¹ -S-S-A ² -COOR ²
   R ¹ OOC-A ¹ -S-S-A ¹ -COOR ¹
   R ² OOC-A ² -S-S-A ² -COOR ²
 α-メルカプトカルボン酸エステルを酸化し� ��対応するジスルフィドを製造する際に使用� ��る酸化剤としては、メルカプタンからジス� ��フィドを製造するのに使用される酸化剤が� ��用できる。酸化剤としては酸素、過酸化水� ��、ハロゲン(ヨウ素、臭素)、次亜ハロゲン� �(塩)、スルホキシド(ジメチルスルホキシド� �ジイソプロピルスルホキシド)、酸化マンガ� ��(IV)等が挙げられる。これらの酸化剤の中で 酸素、過酸化水素、ジメチルスルホキシドが 安価であり、ジスルフィドの製造が容易であ ることから好ましい。

 一方、前記式(2)において、R ⁷ 、R ⁸ 、R ¹² およびR ¹³ は、それぞれ独立に炭素数1~30のヒドロカル� �ル基であり、好ましくは炭素数1~20、さらに� ��炭素数2~18、特には炭素数3~18のヒドロカル� �ル基が好ましい。この範囲の炭素数である� �、蒸発性と極圧性および耐摩耗性のバラン� �に優れる。該ヒドロカルビル基は直鎖状、� �岐状、環状のいずれであってもよく、また� �酸素原子、硫黄原子、または窒素原子を含� �でいてもよい。このR ⁷ 、R ⁸ 、R ¹² およびR ¹³ は、たがいに同一であってもよく、異なって いてもよいが、単一の生成物を得るためには 同一であることが好ましい。
 次に、R ⁹ ~R ¹¹ およびR ¹⁴ ~R ¹⁶ はそれぞれ独立に水素原子または炭素数1~5の ヒドロカルビル基である。原料の入手が容易 なことから、水素原子が好ましい。

 前記式(2)で示されるジスルフィド化合物は� ��例えば以下に示す2つの方法に従って製造す ることができる。すなわち、第一の製造方法 としては、原料として、下記式(5)および/ま� �は下記式(6)で示されるメルカプトアルカン� �カルボン酸ジエステルを用い、酸化的カッ� �リングを行う方法である。
   R ⁷ OOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOR ⁸ )-SH     (5)
   R ¹² OOC-CR ¹⁴ R ¹⁵ -CR ¹⁶ (COOR ¹³ )-SH   (6)
(式中、R ⁷ ~R ¹⁶ は前述したものと同じである。)
 前記カップリング反応による具体的な生成� ��としては、以下のような3種のジスルフィド 化合物が挙げられる。
   R ⁷ OOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOR ⁸ )-S-S-
         -CR ¹⁶ (COOR ¹³ )-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOR ¹²
   R ⁷ OOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOR ⁸ )-S-S-
         -CR ¹¹ (COOR ⁸ )-CR ⁹ R ¹⁰ -COOR ⁷
   R ¹² OOC-CR ¹⁴ R ¹⁵ -CR ¹⁶ (COOR ¹³ )-S-S-
         -CR ¹⁶ (COOR ¹³ )-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOR ¹²
 カップリング反応における酸化剤としては� ��前記式(1)のジスルフィド化合物の製造の場� ��と同様のものが用いられる。

 また、前記ジスルフィド化合物の第二の製� ��方法は、原料として、下記式(7)および/また は下記式(8)で示されるメルカプトアルカンジ カルボン酸を酸化カップリングし、ついで酸 素原子、硫黄原子、または窒素原子を含んで いてもよい炭素数1~30のヒドロカルビル基か� �成る1価のアルコールでエステル化する方法� ��ある。
   HOOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOH)-SH   (7)
   HOOC-CR ¹⁴ R ¹⁵ -CR ¹⁶ (COOH)-SH   (8)
(式中、R ⁹ ~R ¹¹ およびR ¹⁴ ~R ¹⁶ は前述したものと同じである。)
 前記カップリング反応による具体的な生成� ��としては、以下のような3種のジスルフィド 化合物が挙げられる。
   HOOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (-COOH)-S-S-CR ¹⁶ (COOH)-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOH
   HOOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (-COOH)-S-S-CR ¹¹ (COOH)-CR ⁹ R ¹⁰ -COOH
   HOOC-CR ¹⁴ R ¹⁵ -CR ¹⁶ (-COOH)-S-S-CR ¹⁶ (COOH)-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOH
 カップリング反応における酸化剤としては� ��前記の場合と同様のものが使用できる。

 酸化的カップリング反応に続いて、下記式( 9)で示すアルコールによりエステル化を行う� ��
   R ¹⁷ -OH   (9)
(式中、R ¹⁷ は前記R ⁷ 、R ⁸ 、R ¹² 、R ¹³ で説明した基と同じである。)
 エステル化は酸触媒を使用して脱水縮合す� ��通常の方法が使用できる。この方法により� ��以下のような3種のジスルフィド化合物が生 成する。
   R ¹⁷ OOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOR ¹⁷ )-S-S-CR ¹⁶ (C
OOR ¹⁷ )-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOR ¹⁷
   R ¹⁷ OOC-CR ⁹ R ¹⁰ -CR ¹¹ (COOR ¹⁷ )-S-S-CR ¹¹ (C
OOR ¹⁷ )-CR ⁹ R ¹⁰ -COOR ¹⁷
   R ¹⁷ OOC-CR ¹⁴ R ¹⁵ -CR ¹⁶ (COOR ¹⁷ )-S-S-CR ¹⁶ (
COOR ¹⁷ )-CR ¹⁴ R ¹⁵ -COOR ¹⁷

 前記式(1)で示されるジスルフィド化合物� ��具体例としては、ビス(メトキシカルボニル メチル)ジスルフィド、ビス(エトキシカルボ� ��ルメチル)ジスルフィド、ビス(n-プロポキシ カルボニルメチル)ジスルフィド、ビス(イソ� ��ロポキシカルボニルメチル)ジスルフィド、 ビス(n-ブトキシカルボニルメチル)ジスルフ� �ド、ビス(n-オクトキシカルボニルメチル)ジ� ��ルフィド、ビス(n-ドデシルオキシカルボニ� ��メチル)ジスルフィド、ビス(シクロプロポ� �シカルボニルメチル)ジスルフィド、1,1-ビス (1-メトキシカルボニルエチル)ジスルフィド� �1,1-ビス(1-メトキシカルボニル-n-プロピル)ジ スルフィド、1,1-ビス(1-メトキシカルボニル-n -ブチル)ジスルフィド、1,1-ビス(1-メトキシカ ルボニル-n-ヘキシル)ジスルフィド、1,1-ビス( 1-メトキシカルボニル-n-オクチル)ジスルフィ ド、1,1-ビス(1-メトキシカルボニル-n-ドデシ� �)ジスルフィド、2,2-ビス(2-メトキシカルボニ ル-n-プロピル)ジスルフィド、α,α-ビス(α-メ� ��キシカルボニルベンジル)ジスルフィド、1,1 -ビス(2-メトキシカルボニルエチル)ジスルフ� ��ド、1,1-ビス(2-エトキシカルボニルエチル)� �スルフィド、1,1-ビス(2-n-プロポキシカルボ� �ルエチル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-イソプロ ポキシカルボニルエチル)ジスルフィド、1,1-� ��ス(2-シクロプロポキシカルボニルエチル)ジ スルフィド、1,1-ビス(2-メトキシカルボニル-n -プロピル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-メトキシ カルボニル-n-ブチル)ジスルフィド、1,1-ビス( 2-メトキシカルボニル-n-ヘキシル)ジスルフィ ド、1,1-ビス(2-メトキシカルボニル-n-プロピ� �)ジスルフィド、2,2-ビス(3-メトキシカルボニ ル-n-ペンチル)ジスルフィド、1,1-ビス(2-メト� ��シカルボニル-1-フェニルエチル)ジスルフィ ドなどを挙げることができる。

 前記式(2)で表されるジスルフィド化合物� ��具体例としては、ジチオリンゴ酸テトラメ� ��ル、ジチオリンゴ酸テトラエチル、ジチオ� ��ンゴ酸テトラ-1-プロピル、ジチオリンゴ酸� ��トラ-2-プロピル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-� ��チル、ジチオリンゴ酸テトラ-2-ブチル、ジ� ��オリンゴ酸テトライソブチル、ジチオリン� ��酸テトラ-1-ヘキシル、ジチオリンゴ酸テト� ��-1-オクチル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-(2-エ� ��ル)ヘキシル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-(3,5,5 -トリメチル)ヘキシル、ジチオリンゴ酸テト� ��-1-デシル、ジチオリンゴ酸テトラ-1-ドデシ� ��、ジチオリンゴ酸テトラ-1-ヘキサデシル、� ��チオリンゴ酸テトラ-1-オクタデシル、ジチ� ��リンゴ酸テトラベンジル、ジチオリンゴ酸� ��トラ-α-(メチル)ベンジル、ジチオリンゴ酸� ��トラα,α-ジメチルベンジル、ジチオリンゴ� ��テトラ-1-(2-メトキシ)エチル、ジチオリンゴ 酸テトラ-1-(2-エトキシ)エチル、ジチオリン� �酸テトラ-1-(2-ブトキシ)エチル、ジチオリン� ��酸テトラ-1-(2-エトキシ)エチル、ジチオリン ゴ酸テトラ-1-(2-ブトキシ-ブトキシ)エチル、� ��チオリンゴ酸テトラ-1-(2-フェノキシ)エチル などを挙げることができる。

 本組成物においては、この(A)成分のジスル� ��ィド化合物は、1種を単独で用いてもよく、 2種以上を組み合わせて用いてもよい。
 この(A)成分の含有量は、耐摩耗性付与効果� ��排出ガスの浄化触媒に与える影響および経� ��性のバランスなどの観点から、組成物全量� ��準において、硫黄量換算で0.01~0.5質量%であ� ��ことが好ましく、0.01~0.3質量%であることが� ��り好ましい。

(B)成分および(C)成分:
 本組成物においては、前記(A)成分のジスル� ��ィド化合物と共に、無灰系分散剤として(B)� ��平均分子量500~3000のアルキル基またはアル� �ニル基を側鎖に有するホウ素未含有無灰系� �散剤と、(C)数平均分子量500~4000のアルキル基 またはアルケニル基を側鎖に有するホウ素含 有無灰系分散剤とを併用する。
 (B)成分である数平均分子量500~3000のアルキ� �基またはアルケニル基を側鎖に有するホウ� �未含有無灰系分散剤としては、様々なもの� �あり、例えば、[1]アルキルまたはアルケニ� �コハク酸イミド、[2]アルキルまたはアルケ� �ル脂肪酸アミド、[3]アルキルまたはアルケ� �ルベンジルアミンなどを用いることができ� �。
 前記[1]におけるアルケニルまたはアルキル� ��ハク酸イミドの代表例としてはポリブテニ� ��基またはポリイソブテニル基を有するコハ� ��酸イミドが挙げられる。ここでいうポリブ� ��ニル基とは、1-ブテンとイソブテンの混合� �あるいは高純度のイソブテンを重合させた� �のまたは、ポリイソブテニル基を水添した� �として得られる。なお、コハク酸イミドと� �ては、いわゆるモノタイプのアルケニル若� �くはアルキルコハク酸イミド、あるいは、� �わゆるビスタイプのアルケニル若しくはア� �キルコハク酸イミドのいずれでもよい。

 ポリブテニルコハク酸イミドの製造法は任� ��の従来の方法を採用することができる。例� ��ば、数平均分子量500~3000程度のポリブテン� �たは塩素化ポリブテンと無水マレイン酸と� �100~200℃程度で反応させて得られるポリブテ� ��ルコハク酸にポリアミンを反応させること� ��得ることができる。
 ポリアミンとしては、例えば、ジエチレン� ��リアミン、トリエチレンテトラミン、テト� ��エチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキ� ��ミン等が挙げられる。
 また、このアルケニルまたはアルキルコハ� ��酸イミドには、これとアルキルフェノール� ��硫化アルキルフェノール等の芳香族化合物� ��マンニッヒ縮合させたアルキルフェノール� ��たは硫化アルキルフェノール誘導体も好ま� ��く用いられる。このアルキルフェノールの� ��ルキル基は通常炭素数3~30のものが使用され る。

 前記[2]における脂肪酸アミドは、脂肪酸と� ��リアミンとから得られ、脂肪酸としては、� ��ましくは炭素数8~24の飽和または不飽和の直 鎖若しくは分岐のカルボン酸が用いられる。 また、ポリアミンについては前記[1]の場合と 同じ物が用いられる。
 さらに、前記[3]におけるアルケニルまたは� ��ルキルベンジルアミンのアルケニルまたは� ��ルキル基についても、前記[1]の場合と同じ� ��ある。
 このような、(B)成分としてのホウ素未含有� ��灰系分散剤は、数平均分子量500~3000のアル� �ル基またはアルケニル基を側鎖に有してい� �が、この側鎖の数平均分子量が500未満であ� �と、基油への分散性が悪化してしまい好ま� �くない。一方、この側鎖の数平均分子量が30 00を超えると、潤滑油組成物を調製するさい� ��ハンドリング性が悪化するとともに、組成� ��の粘度が上がり過ぎて、省燃費性を損なう� ��それがある。
 また、(B)成分由来の窒素分は、50~4000質量ppm であることが好ましく、さらに好ましくは50~ 3000質量ppmである。(B)成分由来の窒素分が50質 量ppm以上であると、潤滑油組成物としたとき の分散性が十分なものとなる。また、(B)成分 由来の窒素分が4000質量ppm以下であると、組� �物の酸化安定性が維持されるとともに、粘� �特性も維持されて、省燃費性を実現し、さ� �に製造コストを抑えることもできるので好� �しい。

 次に、(C)ホウ素含有無灰系分散剤としては� ��前記[1]アルキルまたはアルケニルコハク酸� ��ミドをホウ素化合物で処理したもの、前記[ 2]脂肪酸アミドをホウ素化合物で処理したも� ��、前記[3]アルキルまたはアルケニルベンジ� ��アミンをホウ素化合物で処理したものなど� ��用いることができる。
 例えば、ホウ素含有コハク酸イミドの製造� ��法については、従来の方法を採用すること� ��できる。具体的には、アルコール類、ヘキ� ��ン、キシレンなどの有機溶媒に前記ポリア� ��ンとポリブテニルコハク酸(無水物)とホウ� �などのホウ素化合物を加え、適当な条件で� �熱することで得ることができる。
なお、前記[1]~[3]に用いられるホウ素化合物� �しては、ホウ酸、ホウ酸無水物、ハロゲン� �ホウ素、ホウ酸エステル、ホウ酸アミド、� �化ホウ素などが挙げられる。中でも、ホウ� �が特に好ましい。また、前記ホウ素含有無� �系分散剤の中では、特に、アルケニルまた� �アルキルコハク酸イミドをホウ素化合物で� �理したホウ素含有コハク酸イミドが好まし� �。

 このような、(C)成分としてのホウ素含有無� ��系分散剤は、数平均分子量500~4000のアルキ� �基またはアルケニル基を側鎖に有している� �、この側鎖の数平均分子量が500未満である� �、基油への分散性が悪化してしまい好まし� �ない。一方、この側鎖の数平均分子量が4000� ��超えると、分散剤の粘度が高くなり過ぎ、� ��滑油組成物として省燃費性が悪化する。さ� ��に、潤滑油組成物を調製するさいのハンド� ��ング性も悪化する。
 また、(C)成分由来のホウ素分は、50~3000質量 ppmであることが好ましく、さらに好ましくは 50~2500質量ppmである。(C)成分由来のホウ素が50 質量ppm以上であると、潤滑油組成物としたと きの耐熱性が十分なものとなる。また、(C)成 分由来のホウ素分が3000質量ppm以下であると� �ホウ素部分の加水分解を抑えることができ� �さらに製造コストを抑えることもできるの� �好ましい。

 本組成物においては、潤滑油基油に、(A)� ��定のジスルフィド化合物と、(B)特定のホウ� ��未含有無灰系分散剤と、(C)特定のホウ素含� ��無灰系分散剤とを必須成分として配合する� ��とにより、耐摩耗性およびロングドレイン� ��に優れるという顕著な効果を奏する。この� ��うな本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、� ��に、ディーゼルエンジン用の潤滑油として� ��適に使用することができる。

 本組成物においては、さらに、酸化防止剤� ��配合することが好ましい。酸化防止剤とし� ��は、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸� ��防止剤を好適に使用することができる。
 フェノール系酸化防止剤としては、従来潤� ��油の酸化防止剤として使用されている公知� ��フェノール系酸化防止剤の中から、任意の� ��のを適宜選択して用いることができる。こ� ��フェノール系酸化防止剤としては、例えば� ��2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール;2,6-ジ- tert-ブチル-4-エチルフェノール;2,4,6-トリ-tert- ブチルフェノール;2,6-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロ� ��シメチルフェノール;2,6-ジ-tert-ブチルフェ� �ール;2,4-ジメチル-6-tert-ブチルフェノール;2,6 -ジ-tert-ブチル-4-(N,N-ジメチルアミノメチル)� �ェノール;2,6-ジ-tert-アミル-4-メチルフェノー ル;4,4’-メチレンビス(2,6-ジ-tert-ブチルフェ� �ール)、4,4’-ビス(2,6-ジ-tert-ブチルフェノー� ��)、4,4’-ビス(2-メチル-6-tert-ブチルフェノー ル)、2,2’-メチレンビス(4-エチル-6-tert-ブチ� �フェノール)、2,2’-メチレンビス(4-メチル-6- tert-ブチルフェノール)、4,4’-ブチリデンビ� �(3-メチル-6-tert-ブチルフェノール)、4,4’-イ� ��プロピリデンビス(2,6-ジ-tert-ブチルフェノ� �ル)、2,2’-メチレンビス(4-メチル-6-ノニルフ ェノール)、2,2’-イソブチリデンビス(4,6-ジ� �チルフェノール)、2,2’-メチレンビス(4-メチ ル-6-シクロヘキシルフェノール)、2,4-ジメチ� ��-6-tert-ブチルフェノール、4,4’-チオビス(2-� ��チル-6-tert-ブチルフェノール)、4,4’-チオビ ス(3-メチル-6-tert-ブチルフェノール)、2,2’-� �オビス(4-メチル-6-tert-ブチルフェノール)、� �ス(3-メチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルベンジ ル)スルフィド、ビス(3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒド ロキシベンジル)スルフィド、2,2’-チオ-ジエ チレンビス[3-(3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシ� ��ェニル)プロピオネート]、トリデシル-3-(3,5- ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル)プロピ� �ネート、ペンタエリスリチル-テトラキス[3-( 3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル)プロ� ��オネート]、オクチル-3-(3,5-ジ-tert-ブチル-4-� ��ドロキシフェニル)プロピオネート、オクタ デシル-3-(3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェ� ��ル)プロピオネート、オクチル-3-(3-メチル-5- tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル)プロピオネ ート等を好ましい例として挙げることができ る。

 一方、アミン系酸化防止剤としては、従� ��潤滑油の酸化防止剤として使用されている� ��知のアミン系酸化防止剤の中から、任意の� ��のを適宜選択して用いることができる。こ� ��アミン系酸化防止剤としては、例えばジフ� ��ニルアミン系のもの、具体的にはジフェニ� ��アミンやモノオクチルジフェニルアミン;モ ノノニルジフェニルアミン;4,4’-ジブチルジ� ��ェニルアミン;4,4’-ジヘキシルジフェニル� �ミン;4,4’-ジオクチルジフェニルアミン;4,4� �-ジノニルジフェニルアミン;テトラブチルジ フェニルアミン;テトラヘキシルジフェニル� �ミン;テトラオクチルジフェニルアミン:テト ラノニルジフェニルアミンなどの炭素数3~20� �アルキル基を有するアルキル化ジフェニル� �ミンなど、及びナフチルアミン系のもの、� �体的にはα-ナフチルアミン;フェニル-α-ナフ チルアミン、さらにはブチルフェニル-α-ナ� �チルアミン;ヘキシルフェニル-α-ナフチルア ミン;オクチルフェニル-α-ナフチルアミン;ノ ニルフェニル-α-ナフチルアミンなどの炭素� �3~20のアルキル置換フェニル-α-ナフチルアミ ンなどが挙げられる。これらの中で、ナフチ ルアミン系よりジフェニルアミン系の方が、 効果の点から好ましく、特に炭素数3~20のア� �キル基を有するアルキル化ジフェニルアミ� �、とりわけ4,4’-ジ(C3~C20アルキル)ジフェニ� �アミンが好適である。

 本組成物においては、前記フェノール系酸� ��防止剤を1種用いてもよく、2種以上を組み� �わせて用いてもよい。また、前記アミン系� �化防止剤を1種用いてもよく、2種以上を組み 合わせて用いてもよい。さらには、フェノー ル系酸化防止剤1種以上とアミン系酸化防止� �1種以上とを組み合わせて用いることがより� ��ましい。
 酸化防止剤の含有量は、効果及び経済性の� ��ランスなどの点から、組成物全量に基づき� ��好ましくは0.05~7質量%、より好ましくは0.05~5 質量%の範囲で選定される。

 本組成物においては、他に各種の添加剤、� ��えば、粘度指数向上剤、流動点降下剤、防� ��剤、金属腐食防止剤、消泡剤、界面活性剤� ��どを適宜含有させることができる。
 粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメ� ��クリレート、分散型ポリメタクリレート、� ��レフィン系共重合体(例えば、エチレン-プ� �ピレン共重合体など)、分散型オレフィン系� ��重合体、スチレン系共重合体(例えば、スチ レン-ジエン共重合体、スチレン-イソプレン� ��重合体など)などが挙げられる。これら粘度 指数向上剤の配合量は、配合効果の点から、 組成物全量基準で、0.5~15質量%程度であり、� �ましくは1~10質量%である。

 流動点降下剤としては、エチレン-酢酸ビニ ル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレン との縮合物、塩素化パラフィンとフェノール との縮合物、ポリメタクリレート、ポリアル キルスチレン等が挙げられ、例えば、質量平 均分子量が5,000~50,000程度のポリメタクリレー トが好ましく用いられる。これらは、組成物 全量基準で、0.1~5質量%の割合で使用される。
 防錆剤としては、例えば、石油スルホネー� ��、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニ� ��ナフタレンスルホネート、アルケニルコハ� ��酸エステル、及び多価アルコールエステル� ��が挙げられる。これら防錆剤の配合量は、� ��合効果の点から、組成物全量基準で、0.01~1� ��量%程度であり、好ましくは0.05~0.5質量%であ る。
 金属不活性化剤としては、例えば、ベンゾ� ��リアゾール系、トリルトリアゾール系、チ� ��ジアゾール系、及びイミダゾール系化合物� ��が挙げられる。これら金属不活性化剤の好� ��しい配合量は、配合効果の点から、組成物� ��量基準で、0.01~1質量%程度であり、好ましく は0.01~0.5質量%である。

 消泡剤としては、例えば、シリコーン、フ� ��オロシリコーン、及びフルオロアルキルエ� ��テル等が挙げられる。消泡剤は、消泡効果� ��び経済性のバランスなどの点から、組成物� ��量に基づき、0.005~0.1質量%程度含有させるこ とが好ましい。
 界面活性剤としては、例えば、ポリオキシ� ��チレンアルキルエーテル、ポリオキシエチ� ��ンアルキルフェニルエーテル、及びポリオ� ��シエチレンアルキルナフチルエーテル等の� ��リアルキレングリコール系非イオン系界面� ��性剤等が挙げられる。

 本組成物においては、リン含有量は0.1質量% 以下であることが好ましい。リン含有量が0.1 質量%以下であると、排出ガスを浄化する触� �の性能低下を抑えることができる。好まし� �リン含有量は0.08質量%以下で、より好ましく は0.05質量%以下である。リン含有量は、例え� ��、JPI(Japan Petroleum Institute、以下同)-5S-38-92� �準拠して測定すればよい。
 また、硫酸灰分は1質量%以下であることが� �ましい。硫酸灰分が1質量%以下であると、前 記と同様に、排出ガスを浄化する触媒の性能 低下を抑えることができる。また、ディーゼ ルエンジンにおいては、灰分の蓄積によるDPF の目詰まりが抑制され、DPFの寿命が長くなる 。より好ましい硫酸灰分は0.8質量%以下で、� �らに好ましくは0.5質量%以下である。なお、� ��の硫酸灰分とは、試料を燃やして生じた炭� ��残留物に硫酸を加えて加熱し、恒量にした� ��分をいい、潤滑油組成物中の金属系添加剤� ��大略の量を知るために用いられる。硫酸灰� ��量は、例えば、JIS K2272に準拠して測定すれ ばよい。