以下、本発明について、実施形態を詳細に� ��明する。
 本発明は、天然油脂、天然油脂の水素化処� ��物、天然油脂のエステル交換物、および天� ��油脂のエステル交換物の水素化処理物の中� ��ら選ばれた少なくとも1種を含む燃料を用い る内燃機関で使用される潤滑油組成物である 。

 ここで、天然油脂としては、天然界に広く� ��在する各種の動植物油脂を用いることがで� ��るが、脂肪酸とグリセリンとのエステルを� ��成分とする植物油、例えばサフラワー油、� ��豆油、菜種油、パーム油、パーム核油、綿� ��油、ヤシ油、米糠油、ゴマ油、ヒマシ油、� ��麻仁油、オリーブ油、桐油、椿油、落花生� ��、カポック油、カカオ油、木蝋、ヒマワリ� ��、コーン油などが好適に使用される。
 天然油脂の水素化処理物とは、前記した油� ��を適当な水素化触媒の存在下でいわゆる水� ��したものである。
 ここで、水素化触媒としては、ニッケル系� ��媒、白金族(Pt,Pd,Rh,Ru)系触媒、コバルト系触 媒、酸化クロム系触媒、銅系触媒、オスミウ ム系触媒、イリジウム系触媒、モリブデン系 触媒などが挙げられる。また、水素化触媒と しては上記触媒を2つ以上組み合わせて使用� �ることも好ましい。

 天然油脂のエステル交換物とは、適当なエ� ��テル合成触媒の存在下で、天然油脂を構成� ��るトリグリセリドに対してエステル交換反� ��を行って得られたエステルである。例えば� ��低級アルコールと油脂とを、上記エステル� ��成触媒の存在下でエステル交換反応させる� ��とにより、バイオ燃料となる脂肪酸エステ� ��が製造される。低級アルコールは、エステ� ��化剤として使用されるものであり、メタノ� ��ル、エタノール、プロパノール、ブタノー� ��、ペンタノール等の炭素数5以下のアルコー ルを挙げることができるが、反応性の点でも コストの点でもメタノールが好ましい。この ような低級アルコールは、一般に油脂に対し て当量以上の量で用いられる。
 また、天然油脂のエステル交換物の水素化� ��理物とは、前記したエステル交換物を適当� ��水素化触媒の存在下で水添したものである� ��
 天然油脂、天然油脂の水素化処理物、天然� ��脂のエステル交換物、および天然油脂のエ� ��テル交換物の水素化処理物は、軽油などの� ��化水素で構成される燃料に添加することで� ��混合燃料としても好適に使用することがで� ��る。

 本発明の潤滑油組成物に用いられる潤滑油� ��油としては、少なくともポリオールエステ� ��および/または多塩基酸エステルが用いられ る。
 ポリオールエステルとしては、脂肪族多価� ��ルコールと直鎖状または分岐状の脂肪酸と� ��エステルが挙げられる。このポリオールエ� ��テルを形成する脂肪族多価アルコールとし� ��は、ネオペンチルグルコール、トリメチロ� ��ルプロパン、ジトリメチロールプロパン、� ��リメチロールエタン、ジトリメチロールエ� ��ン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリ� ��リトール、およびトリペンタエリスリトー� ��等がある。また、脂肪酸としては、炭素数8 ~12のものを使用することができ、特に好まし い脂肪酸としてはペラルゴン酸、カプリン酸 、ウンデシル酸、ラウリン酸、およびトリデ シル酸が挙げられる。また、上記した脂肪族 多価アルコールと直鎖状または分岐状の脂肪 酸との部分エステルも使用できる。これらの 部分エステルは、脂肪族多価アルコールと脂 肪酸との反応モル数を適宜調節して反応させ ることにより得られる。

 本発明におけるポリオールエステルは、100� ��動粘度が3~8mm ² /sであり、好ましくは、4~7mm ² /s、より好ましくは5~6mm ² /sである。100℃における動粘度が3mm ² /s以上であると蒸発損失が少なく、また、動� ��度が8mm ² /s以下であると、粘性抵抗による動力損失が� ��制され、燃費改善効果が得られる。

 本発明における多塩基酸エステルとしては� ��カルボン酸成分として炭素数6~10の直鎖状ま たは分岐状の脂肪族二塩基酸が好ましく、具 体的には、アジピン酸、ピメリン酸、スベリ ン酸、アゼライン酸、セバシン酸、およびこ れらと同等の性状を有するものが挙げられる 。また、アルコール成分としては、炭素数6~1 5の脂肪族アルコールが好ましく、具体的に� �ヘキシルアルコール、ヘプチルアルコール� �オクチルアルコール、ノニルアルコール、� �シルアルコール、ウンデシルアルコール、� �デシルアルコール、トリデシルアルコール� �テトラデシルアルコールおよびペンタデシ� �アルコール、並びにこれらの異性体が挙げ� �れる。
 本発明における多塩基酸エステルは、100℃� ��粘度が3~8mm ² /sであり、好ましくは、4~7mm ² /s、より好ましくは5~6mm ² /sである。100℃における動粘度が3mm ² /s以上であると蒸発損失が少なく、また、動� ��度が8mm ² /s以下であると、粘性抵抗による動力損失が� ��制され、燃費改善効果が得られる。

 上述したポリオールエステルや多塩基酸� ��ステルは、各々単独の基油として用いても� ��く、あるいは混合して用いてもよい。例え� ��、コンプレックスエステルとして用いても� ��い。コンプレックスエステルとは、多塩基� ��と多価のアルコールを原料として合成され� ��エステルであり、通常、原料には一塩基酸� ��含まれる。本発明では、脂肪族多価アルコ� ��ルと、炭素数8~12の直鎖状または分岐状の脂 肪族モノカルボン酸、直鎖状または分岐状の 脂肪族二塩基酸、あるいは芳香族二塩基酸、 三塩基酸、四塩基酸とからなるコンプレック スエステルを好適に使用することができる。

 コンプレックスエステルの形成に用いられ� ��脂肪族多価アルコールとしては、トリメチ� ��ールプロパン、トリメチロールエタン、ペ� ��タエリスリトール、およびジペンタエリス� ��トール等を使用することができる。また、� ��肪族モノカルボン酸としては、炭素数8~12の 脂肪族モノカルボン酸、例えば、ヘプタデシ ル酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキ ン酸、ベヘン酸、およびリグノセリン酸が挙 げられる。脂肪族二塩基酸としては、コハク 酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、 アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸 、ドデカン二酸、トリデカン二酸、カルボキ シオクタデカン酸、カルボキシメチルオクタ デカン酸、およびドコサン二酸等が挙げられ る。また、芳香族二塩基酸としてはフタル酸 、イソフタル酸等、芳香族三塩基酸としては トリメリット酸等、芳香族四塩基酸としては ピロメリット酸等が挙げられる。
 本発明の潤滑油組成物に用いられる潤滑油� ��油としてコンプレックスエステルを用いる� ��合でも、好ましい粘度範囲は上述したポリ� ��ールエステルや多塩基酸エステルと同様で� ��る。

 上述した各種エステルを製造するための� ��ステル化反応としては、例えば、アルコー� ��(多価アルコール等)とカルボン酸(脂肪族多� ��基酸または芳香族多塩基酸等)を所定の割合 で反応させればよい。あるいは、部分エステ ル化し、次にその部分エステル化物とカルボ ン酸とを反応させてもよいし、また酸の反応 順序を逆にしてもよく、あるいは酸を混合し てエステル化反応に供してもよい。

 上述したポリオールエステルおよび/また は多塩基酸エステルの含有量は、潤滑油組成 物全量基準で5~30質量%であり、好ましくは10~2 5質量%、より好ましくは10~20質量%である。ポ� ��オールエステルおよび/または多塩基酸エス テルの含有量が5質量%未満では、高温となっ� ��エンジン内における清浄性が十分ではなく� ��一方、30質量%を超えるとゴムに対する影響� ��大きくなり好ましくない。

 また、基油としては、内燃機関用潤滑油の� ��油として使用されている鉱油や合成油の中� ��ら任意のものを、上述のポリオールエステ� ��や多塩基酸エステルに混合して使用するこ� ��ができる。
 鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留し� ��得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた� ��滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素� ��分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精� ��等の1つ以上の処理を行って精製した鉱油、 あるいはワックス、GTL(Gas-To-Liquid) WAXを異性� ��することによって製造される鉱油等が挙げ� ��れる。
 一方、合成油としては、例えば、ポリブテ� ��、ポリオレフィン[α-オレフィン単独重合体 や共重合体など]、各種のエーテル(例えば、� ��リフェニルエーテルなど)、ポリグリコール 、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンな どが挙げられる。これらの合成油のうち、特 にポリオレフィンが粘度特性および蒸発性の 点で好ましい。

 本発明において、ポリオールエステルや多� ��基酸エステルと混合して用いられる基油と� ��ては、上記鉱油を1種用いてもよく、2種以� �を組み合わせて用いてもよい。また、上記� �成油を1種用いてもよく、2種以上を組み合わ せて用いてもよい。さらには、鉱油1種以上� �合成油1種以上とを組み合わせて用いてもよ� ��。これらの基油を混合して用いる場合でも� ��基油全体として100℃動粘度が3~8mm ² /sの範囲にあることが好ましい。100℃におけ� ��動粘度が3mm ² /s以上であると蒸発損失が少なく、また8mm ² /s以下であると、粘性抵抗による動力損失が� ��制され、燃費改善効果が得られる。

 ポリオールエステルや多塩基酸エステルと� ��合して用いられる鉱油としては、環分析に� ��る%CAが3以下で硫黄分の含有量が50質量ppm以� ��のものが好ましく用いられる。ここで、環� ��析による%CAとは、環分析n-d-M法により算出� �た芳香族分の割合(百分率)を示す。また、硫 黄分はJIS(Japanese Industrial Standard、以下同) K� �2541に準拠して測定した値である。
 %CAが3以下で、硫黄分が50質量ppm以下の基油� ��、良好な酸化安定性を示し、酸価の上昇や� ��ラッジの生成を抑制しうると共に、金属に� ��する腐食性の少ない潤滑油組成物を提供す� ��ことができる。より好ましい硫黄分は30質� �ppm以下である。また、より好ましい%CAは1以� ��であり、さらに好ましくは0.5以下である。

 また、ポリオールエステルや多塩基酸エ� ��テルおよびこれらと混合して用いられる基� ��の粘度指数は、70以上が好ましく、より好� �しくは100以上、さらに好ましくは120以上で� �る。この粘度指数が70以上の基油は、温度の 変化による粘度変化が小さい。

 本発明の潤滑油組成物には、数平均分子量5 00~3500のポリブテニル基を有し、ホウ素(B)と� �素(N)の質量比(B/N)が0.5以上であるポリブテニ ルコハク酸イミド化合物のホウ素誘導体と、 アルカリ土類金属系清浄剤とを含むことが好 ましい。
 このようなポリブテニルコハク酸イミド化� ��物のホウ素誘導体は、例えば、(a)数平均分� ��量500~3500のポリブテニル基で置換されたコ� �ク酸若しくはその無水物、(b)ポリアルキレ� �ポリアミン、および(c)ホウ素化合物とを反� �させて得られる。

 原料(a)としては、ポリブテニル基で置換さ� ��たコハク酸若しくはその無水物を用いる。� ��のポリブテニル基の数平均分子量(以下、分 子量またはMnと略することがある。)は、500~35 00であるが、好ましくは1000~3000である。この� ��リブテニル基の分子量が500未満であると、� ��終的に得られるコハク酸イミド化合物のホ� ��素誘導体が潤滑油基油などに充分溶解しな� ��ことがあり、また、分子量が3500を越えると 、コハク酸イミド化合物が高粘度になり、そ の取扱いが困難になることがある。
 原料(a)としてのポリブテニル基で置換され� ��コハク酸若しくはその無水物は、そのポリ� ��テニル基の分子量に該当するポリブテンと� ��水マレイン酸とを公知の方法で反応させれ� ��よい。

 原料(b)としては、ポリアルキレンポリア� ��ンを用いるが、全体の5モル%以上が末端に� �構造を有するポリアルキレンポリアミンを� �いることが好ましい。原料(b)全体が末端に� �構造を有するポリアルキレンポリアミンで� �ってもよいし、または、末端に環構造を有� �るポリアルキレンポリアミンと末端に環構� �をもたないポリアルキレンポリアミンとの� �合物であってもよい。末端に環構造を有す� �ポリアルキレンポリアミンの割合が5モル%以 上であると、本発明の目的であるエンジン部 品の清浄性がより優れる。ポリアルキレンポ リアミンの割合は、10モル%以上、さらには20� ��ル%以上であれば、さらに清浄性が向上し、 特に高温下における清浄性に優れる。

 原料(c)としては、ホウ素化合物を用いる。� ��のホウ素化合物としては、例えば、ホウ酸, ホウ酸無水物,ホウ酸エステル、酸化ホウ素,� ��ロゲン化ホウ素などが挙げられる。中でも� ��ホウ酸が特に好ましい。
 本発明におけるポリブテニルコハク酸イミ� ��化合物のホウ素誘導体は、上記原料(a)と原� ��(b)および原料(c)を反応させて得ることがで� ��る。この反応方法は、特に制限は無く公知� ��方法で行えばよい。例えば、以下の方法で� ��応させて、目的物を得ることができる。ま� ��、原料(a)と原料(b)を反応させ、次いでその� ��応生成物と原料(c)とを反応させる。原料(a)� ��原料(b)の反応における原料(a)と(b)の配合割� ��については、(a):(b)が0.1~10:1(モル比)が好ま� �く、0.5~2:1(モル比)がより好ましい。また、� �料(a)と原料(b)の反応温度については、約80~25 0℃が好ましく,約100~200℃がより好ましい。反 応を行うに際しては、原料の取扱上、または 反応を調整するために必要に応じて溶剤、例 えば炭化水素油等の有機溶剤を使用すること もできる。

 次に、上記のようにして得られた原料(a)と( b)の反応生成物を原料(c)と反応させる。この� ��応原料(c)であるホウ素化合物の配合割合は� ��ポリアルキレンポリアミンに対して、通常� ��ル比で1:0.05~10が好ましく、1:0.5~5がより好ま しい。また、反応温度については、通常好ま しくは約50~250℃,より好ましくは100~200℃であ� ��。また、反応を行うに際して、原料(a)と(b)� ��反応と同様に、取扱上および反応を調整す� ��ために、必要に応じて溶剤、例えば炭化水� ��油等の有機溶剤を使用することもできる。
 上述した反応により生成物として数平均分� ��量200~3500のポリブテニル基で置換されたコ� �ク酸イミド化合物のホウ素誘導体が得られ� �。本発明においては、このようなホウ素誘� �体1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み 合わせて用いてもよい。

 本発明の潤滑油組成物におけるポリブテニ� ��コハク酸イミド化合物のホウ素誘導体の配� ��量は、組成物全量基準において、ホウ素(原 子)換算で0.01質量%以上であることが好ましい 。より好ましくは0.01~0.2質量%であり、さらに 好ましくは、0.01~0.15質量%であり、もっとも� �ましくは0.01~0.1質量%である。
 また、該ホウ素誘導体に含まれるホウ素が� ��定量以上存在することで、潤滑油組成物中� ��バイオ燃料が混入しても、高温の内燃機関� ��おいて高いピストン清浄性が得られる。該� ��ウ素誘導体の配合量が、0.01質量%未満では� �十分な高温清浄性は得られない。また、ホ� �素含有量が0.2質量%を超えても高温清浄性に� ��いてさらなる向上が顕れず、実用性に乏し� ��。
 そして、該ホウ素誘導体におけるホウ素(B)� ��窒素(N)の質量比(B/N)は、0.5以上であること� �好ましく、より好ましくは0.6以上、さらに� �ましくは0.8以上である。B/Nが0.5以上である� �、高温下におけるエンジン部品の清浄性が� �きく向上する。
 なお、ホウ素化コハク酸イミド系化合物は� ��上記のように原料(a)と(b)を反応し、次いで� ��の反応生成物を原料(c)と反応させて得るこ� ��ができるが、反応順序を変えて、まず原料( a)と(c)を反応させ、その後、その反応生成物� ��(b)を反応させても同様に目的のホウ素化コ� ��ク酸イミド化合物を得られる。

 本発明の潤滑油組成物には、前記したポリ� ��テニルコハク酸イミド化合物のホウ素誘導� ��とともにアルカリ土類金属系清浄剤が配合� ��れることが好ましい。
 アルカリ土類金属系清浄剤としては例えば� ��アルカリ土類金属スルフォネート、アルカ� ��土類金属フェネート、アルカリ土類金属サ� ��シレートおよびこれらの中から選ばれる2種 類以上の混合物が好適に挙げられる。
 アルカリ土類金属スルフォネートとしては� ��分子量300~1,500、好ましくは400~700のアルキル 芳香族化合物をスルフォン化することによっ て得られるアルキル芳香族スルフォン酸のア ルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩およ び/またはカルシウム塩等が挙げられ、中で� �カルシウム塩が好ましく用いられる。
 アルカリ土類金属フェネートとしては、ア� ��キルフェノール、アルキルフェノールサル� ��ァイド、アルキルフェノールのマンニッヒ� ��応物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシ� ��ム塩および/またはカルシウム塩等が挙げら れ、中でもカルシウム塩が特に好ましく用い られる。
 アルカリ土類金属サリシレートとしては、� ��ルキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩、� ��にマグネシウム塩および/またはカルシウム 塩等が挙げられ、中でもカルシウム塩が好ま しく用いられる。前記アルカリ土類金属系清 浄剤を構成するアルキル基としては、炭素数 4~30のものが好ましく、より好ましくは6~18の� ��鎖または分枝アルキル基であり、これらは� ��鎖でも分枝でもよい。これらはまた1級アル キル基、2級アルキル基または3級アルキル基� ��もよい。

 また、アルカリ土類金属スルフォネート� ��アルカリ土類金属フェネートおよびアルカ� ��土類金属サリシレートとしては、前記のア� ��キル芳香族スルフォン酸、アルキルフェノ� ��ル、アルキルフェノールサルファイド、ア� ��キルフェノールのマンニッヒ反応物、アル� ��ルサリチル酸等を直接、マグネシウムおよ� ��/またはカルシウムのアルカリ土類金属の酸 化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と 反応させたり、または一度ナトリウム塩やカ リウム塩等のアルカリ金属塩としてからアル カリ土類金属塩と置換させること等により得 られる中性アルカリ土類金属スルフォネート 、中性アルカリ土類金属フェネートおよび中 性アルカリ土類金属サリシレートだけでなく 、中性アルカリ土類金属スルフォネート、中 性アルカリ土類金属フェネートおよび中性ア ルカリ土類金属サリシレートと過剰のアルカ リ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基を水の 存在下で加熱することにより得られる塩基性 アルカリ土類金属スルフォネート、塩基性ア ルカリ土類金属フェネートおよび塩基性アル カリ土類金属サリシレートや、炭酸ガスの存 在下で中性アルカリ土類金属スルフォネート 、中性アルカリ土類金属フェネートおよび中 性アルカリ土類金属サリシレートをアルカリ 土類金属の炭酸塩またはホウ酸塩を反応させ ることにより得られる過塩基性アルカリ土類 金属スルフォネート、過塩基性アルカリ土類 金属フェネートおよび過塩基性アルカリ土類 金属サリシレートも含まれる。

 本発明において、アルカリ土類金属系清� ��剤の好ましい配合量は、アルカリ土類金属� ��算量で0.35質量%以下であり、より好ましく� �0.01~0.35質量%であり、さらに好ましくは0.1~0.3 5質量%である。アルカリ土類金属系清浄剤の� ��合量が0.01質量%以上であると、酸化安定性� �塩基価維持性および高温清浄性により優れ� �潤滑油組成物となる。一方、アルカリ土類� �属系清浄剤の配合量が0.35質量%を越えると、 排出ガスを浄化する触媒の性能低下を引き起 こすおそれがある。また、DPF付きのディーゼ ルエンジンに適用した場合に、DPFへの灰分付 着量が多くなり、DPFの寿命を短くするおそれ がある。

 本発明の潤滑油組成物には、酸化防止剤と� ��て、フェノール系酸化防止剤および/または アミン系酸化防止剤を配合することが好まし い。
 フェノール系酸化防止剤としては、例えば� ��オクタデシルー3-(3,5-ジ-tert―ブチルー4-ヒ� �ロキシフェニル)プロピオネート、4,4’-メチ レンビス(2,6-ジ-t-ブチルフェノール);4,4’-ビ� ��(2,6-ジ-t-ブチルフェノール);4,4’-ビス(2-メ� �ル-6-t-ブチルフェノール);2,2’-メチレンビス (4-エチル-6-t-ブチルフェノール);2,2’-メチレ� ��ビス(4-メチル-6-t-ブチルフェノール);4,4’-� �チリデンビス(3-メチル-6-t-ブチルフェノール );4,4’-イソプロピリデンビス(2,6-ジ-t-ブチル� ��ェノール);2,2’-メチレンビス(4-メチル-6-ノ� ��ルフェノール);2,2’-イソブチリデンビス(4,6 -ジメチルフェノール);2,2’-メチレンビス(4-� �チル-6-シクロヘキシルフェノール);2,6-ジ-t-� �チル-4-メチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-エ チルフェノール;2,4-ジメチル-6-t-ブチルフェ� �ール;2,6-ジ-t-アミル-p-クレゾール;2,6-ジ-t-ブ� ��ル-4-(N,N’-ジメチルアミノメチルフェノー� �);4,4’-チオビス(2-メチル-6-t-ブチルフェノー ル);4,4’-チオビス(3-メチル-6-t-ブチルフェノ� ��ル);2,2’-チオビス(4-メチル-6-t-ブチルフェ� �ール);ビス(3-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチル� ��ンジル)スルフィド;ビス(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒ ドロキシベンジル)スルフィド;n-オクチル-3-(4 -ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニル)プロピ� �ネート、n-オクタデシル-3-(4-ヒドロキシ-3,5-� ��-t-ブチルフェニル)プロピオネート;2,2’-チ� ��[ジエチル-ビス-3-(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキ シフェニル)プロピオネート]などが挙げられ� ��。これらの中で、特にビスフェノール系お� ��びエステル基含有フェノール系のものが好� ��である。

 また、アミン系酸化防止剤としては、例� ��ばモノオクチルジフェニルアミン;モノノニ ルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフ ェニルアミン系、4,4’-ジブチルジフェニル� �ミン;4,4’-ジペンチルジフェニルアミン;4,4� �-ジヘキシルジフェニルアミン;4,4’-ジヘプ� �ルジフェニルアミン;4,4’-ジオクチルジフェ ニルアミン;4,4’-ジノニルジフェニルアミン� ��どのジアルキルジフェニルアミン系、テト� ��ブチルジフェニルアミン;テトラヘキシルジ フェニルアミン;テトラオクチルジフェニル� �ミン;テトラノニルジフェニルアミンなどの� ��リアルキルジフェニルアミン系、およびナ� ��チルアミン系のもの、具体的にはα-ナフチ� ��アミン;フェニル-α-ナフチルアミン;さらに� ��ブチルフェニル-α-ナフチルアミン;ペンチ� �フェニル-α-ナフチルアミン;ヘキシルフェニ ル-α-ナフチルアミン;ヘプチルフェニル-α-ナ フチルアミン;オクチルフェニル-α-ナフチル� ��ミン;ノニルフェニル-α-ナフチルアミンな� �のアルキル置換フェニル-α-ナフチルアミン� ��どが挙げられる。これらの中でジアルキル� ��フェニルアミン系およびナフチルアミン系� ��ものが好適である。

 なお、他の酸化防止剤として、モリブデン� ��ミン錯体系酸化防止剤を用いてもよい。モ� ��ブデンアミン錯体系酸化防止剤としては、6 価のモリブデン化合物、具体的には三酸化モ リブデンおよび/またはモリブデン酸とアミ� �化合物とを反応させてなるもの、例えば特� �2003-252887号公報に記載の製造方法で得られる 化合物を用いることができる。6価のモリブ� �ン化合物と反応させるアミン化合物として� �特に制限されないが、具体的には、モノア� �ン、ジアミン、ポリアミンおよびアルカノ� �ルアミンが挙げられる。より具体的には、� �チルアミン、エチルアミン、ジメチルアミ� �、ジエチルアミン、メチルエチルアミン、� �チルプロピルアミン等の炭素数1~30のアルキ� ��基(これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状 でもよい)を有するアルキルアミン;エテニル� ��ミン、プロペニルアミン、ブテニルアミン� ��オクテニルアミン、およびオレイルアミン� ��の炭素数2~30のアルケニル基(これらのアル� �ニル基は直鎖状でも分枝状でもよい)を有す� ��アルケニルアミン;メタノールアミン、エタ ノールアミン、メタノールエタノールアミン 、メタノールプロパノールアミン等の炭素数 1~30のアルカノール基(これらのアルカノール� ��は直鎖状でも分枝状でもよい)を有するアル カノールアミン;メチレンジアミン、エチレ� �ジアミン、プロピレンジアミン、およびブ� �レンジアミン等の炭素数1~30のアルキレン基� ��有するアルキレンジアミン;ジエチレントリ アミン、トリエチレンテトラミン、テトラエ チレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミ ン等のポリアミン;ウンデシルジエチルアミ� �、ウンデシルジエタノールアミン、ドデシ� �ジプロパノールアミン、オレイルジエタノ� �ルアミン、オレイルプロピレンジアミン、� �テアリルテトラエチレンペンタミン等の上� �モノアミン、ジアミン、ポリアミンに炭素� �8~20のアルキル基またはアルケニル基を有す� ��化合物やイミダゾリン等の複素環化合物;こ れらの化合物のアルキレンオキシド付加物;� �よびこれらの混合物等が例示できる。また� �特公平3-22438号公報および特開2004-2866号公報� ��記載されているコハク酸イミドの硫黄含有� ��リブデン錯体等が例示できる。
 上述した酸化防止剤の配合量は、組成物全� ��基準で、0.3質量%以上が好ましく0.5質量%以� �であることがより好ましい。一方、2質量%を 越えると、潤滑油基油に不溶となるおそれが ある。従って、酸化防止剤の配合量は、組成 物全量基準で0.3~2質量%の範囲が好ましい。

 本発明の潤滑油組成物には、本発明の効� ��を損なわない範囲で、必要に応じて他の添� ��剤、例えば粘度指数向上剤、流動点降下剤� ��耐摩耗剤、無灰系摩擦低減剤、防錆剤、金� ��不活性化剤、界面活性剤、および消泡剤等� ��配合してもよい。

 粘度指数向上剤としては、例えば、ポリ� ��タクリレート、分散型ポリメタクリレート� ��オレフィン系共重合体(例えば、エチレン-� �ロピレン共重合体など)、分散型オレフィン� ��共重合体、スチレン系共重合体(例えば、ス チレン-ジエン共重合体、スチレン-イソプレ� ��共重合体など)などが挙げられる。これら粘 度指数向上剤の配合量は、配合効果の点から 、組成物全量基準で、0.5~15質量%程度であり� �好ましくは1~10質量%である。

 流動点降下剤としては、例えば質量平均分� ��量が5000~50,000程度のポリメタクリレートな� �が挙げられる。
 耐摩耗剤としては、ジチオリン酸亜鉛、ジ� ��オカルバミン酸亜鉛、リン酸亜鉛、ジスル� ��ィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、� ��化エステル類、チオカーボネート類、チオ� ��ーバメート類(例えば、Mo-DTC)等の硫黄含有� �合物;亜リン酸エステル類、リン酸エステル� ��、ホスホン酸エステル類、およびこれらの� ��ミン塩または金属塩等のリン含有化合物;チ オ亜リン酸エステル類、チオリン酸エステル 類(例えば、Mo-DTP)、チオホスホン酸エステル� ��、およびこれらのアミン塩または金属塩等� ��硫黄およびリン含有摩耗防止剤が挙げられ� ��。

 無灰系摩擦低減剤としては、潤滑油用の� ��灰系摩擦低減剤として通常用いられている� ��意の化合物が使用可能であり、例えば炭素� ��6~30のアルキル基またはアルケニル基を分子 中に少なくとも1個有する、脂肪酸、脂肪族� �ルコール、脂肪族エーテル、脂肪族エステ� �、脂肪族アミンおよび脂肪族アミド等が挙� �られる。

 防錆剤としては、石油スルホネート、ア� ��キルベンゼンスルホネート、ジノニルナフ� ��レンスルホネート、アルケニルコハク酸エ� ��テル、多価アルコールエステル等が挙げら� ��る。これら防錆剤の配合量は、配合効果の� ��から、組成物全量基準で、通常0.01~1質量%程 度であり、好ましくは0.05~0.5質量%である。

 金属不活性化剤(銅腐食防止剤)としては� �例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルト� �アゾール系、チアジアゾール系、イミダゾ� �ル系およびピリミジン系化合物等が挙げら� �る。この中でベンゾトリアゾール系化合物� �好ましい。金属不活性化剤を配合すること� �エンジン部品の金属腐食および酸化劣化を� �制することができる。これら金属不活性化� �の配合量は、配合効果の点から、組成物全� �基準で、好ましくは0.01~0.1質量%、より好ま� �くは0.03~0.05質量%である。

 界面活性剤としては、ポリオキシエチレ� ��アルキルエーテル、ポリオキシエチレンア� ��キルフェニルエーテルおよびポリオキシエ� ��レンアルキルナフチルエーテル等のポリア� ��キレングリコール系非イオン性界面活性剤� ��が挙げられる。

 消泡剤としては、シリコーン油、フルオ� ��シリコーン油およびフルオロアルキルエー� ��ル等が挙げられ、消泡効果および経済性の� ��ランスなどの点から、組成物全量に基づき� ��0.005~0.1質量%程度配合することが好ましい。

 本発明の潤滑油組成物においては、硫黄含� ��量が組成物全量基準で0.5質量%以下であるこ とが好ましく、0.3質量%以下であることがよ� �好ましく、さらに好ましくは0.2質量%以下で� ��る。硫黄含有量が0.5質量%以下であると、排 出ガスを浄化する触媒の性能低下を効果的に 抑えることができる。
 本発明の潤滑油組成物においては、リン含� ��量は組成物全量基準で0.12質量%以下である� �とが好ましく、より好ましくは0.1質量%以下� ��ある。リン含有量が0.12質量%以下であると� �排出ガスを浄化する触媒の性能低下を効果� �に抑えることができる。

 また、本発明の潤滑油組成物においては、� ��酸灰分は1.1質量%以下であることが好ましく 、1質量%以下であるとより好ましい。硫酸灰� ��が1.1質量%以下であると、排出ガスを浄化す る触媒の性能低下を効果的に抑えることがで きる。また、ディーゼルエンジンにおいては 、DPFのフィルタに堆積する灰分量が少なく、 該フィルタの灰分詰まりが抑制され、DPFの寿 命が長くなる。なお、この硫酸灰分とは、試 料を燃やして生じた炭化残留物に硫酸を加え て加熱し、恒量にした灰分をいい、通常潤滑 油組成物中の金属系添加剤の大略の量を知る ために用いられる。具体的には、JIS K 2272の 「5.硫酸灰分試験方法」に規定される方法に� ��り測定される。
 なお、内燃機関において潤滑油の蒸発性の� ��大は、潤滑油自体の消費量の増加を招き、� ��れによる潤滑油寿命の低下、さらには排気� ��ス触媒への飛散量増大による触媒能力・寿� ��の低下を引き起こす。このような観点より� ��本発明の潤滑油組成物においては、JPI(Japan� �Petroleum Institute、以下同)-5S-41-93に準拠して� �定されるNOACK蒸発量が15質量%以下であること が好ましく、より好ましくは13質量%以下であ り、さらに好ましくは10質量%以下である。