実施の形態1.
 図2は、本発明の実施の形態1に係るスピー� �用磁気回路11の構成を示す概略図であり、(a) は平面図、(b)は(a)のA-A断面図である。本実施 の形態1に係るスピーカ用磁気回路11は、ヨー ク12と磁石群13とを有している。このスピー� �用磁気回路11の寸法は、例えば、縦が約15mm� �横が約10mm、厚みが約1.5mmである。

 ヨーク12は、例えば、純鉄、無酸素鋼、� �イ素鋼等からなる。ヨーク12は、平面の全体 形状が略矩形状を呈している。ヨーク12の略� ��央には、略矩形状を呈する貫通孔12aが穿設� ��れている。ヨーク12は、底面部12bと、外周� �部12cと、内周側部12dとが一体に形成されて� �成されている。底面部12bは、略ロ字状を呈� �ている。外周側部12cは、底面部12bの外周縁� �略垂直に立設されている。一方、内周側部12 dは、底面部12bの内周縁に略垂直に立設され� �いる。

 磁石群13は、外磁石21~24及び内磁石25~28に� ��り構成されている。外磁石21~24及び内磁石25 ~28は、例えば、ネオジウム系、サマリウム・ コバルト系、アルニコ系、フェライト系磁石 等の永久磁石等からなる。外磁石21~24並びに� ��磁石26及び28は、いずれも、略角柱状を呈し ている。一方、内磁石25及び27は、8個の角部� ��うち、ヨーク12を構成する底面部12bの上面12 baに固着された際に、ヨーク12を構成する外� �側部12cと対向する4個の角部がいずれも丸め� ��れている。外磁石21~24及び内磁石25~28のそれ ぞれの厚みは、図1の例では、ヨーク12の底面 部12bの上面12baから外側部12cの上端までの距� �に略等しい。

 外磁石21~24は、ヨーク12を構成する底面部 12bの上面12ba及び外周側部12cの内周面12caに当� ��するとともに、隣接する他の外磁石に当接� ��て接着剤等によりヨーク12に固着されてい� �。一方、内磁石25~28は、ヨーク12を構成する� ��面部12bの上面12ba及び内周側部12dの外周面12d aに当接するとともに、隣接する他の内磁石� �当接して接着剤等によりヨーク12に固着され ている。

 外磁石21~24と内磁石25~28との間には、磁気 間隙(磁気ギャップ)14が形成されている。外� �石21~24及び内磁石25~28は、その厚み方向に対� ��て斜め方向に着磁されている。具体的には� ��外磁石21~24は、例えば、図2(b)に示すように� ��このスピーカ用磁気回路11を備えたスピー� �装置(図3参照)の前面側(音響放射方向)がS極� �スピーカ装置の背面側(音響放射方向と反対� ��側)がN極であって、ヨーク12の中心から外側 に向かう水平方向に対して約10°~約70°の角度 で着磁されている。このように、外磁石21~24� ��上記した約10°~約70°の角度で着磁すれば、� ��述するボイスコイルが支持される位置の近� ��に磁束密度のピークを確保することができ� ��。さらに、外磁石21~24を、例えば、スピー� �装置の前面側(音響放射方向)がS極でスピー� �装置の背面側(音響放射方向と反対の側)がN� �であって、ヨーク12の中心から外側に向かう 水平方向に対して約30°~約45°の角度で着磁し た場合には、磁気間隙14内の磁束密度を大き� ��することができる。

 一方、内磁石25~28は、例えば、図2(b)に示� ��ように、スピーカ装置の背面側(音響放射方 向と反対の側)がS極でスピーカ装置の前面側( 音響放射方向)がN極であって、ヨーク12の中� �から外側に向かう水平方向に対して約10°~約 70°の角度で着磁されている。このように、� �磁石25~28を上記した約10°~約70°の角度で着磁 すれば、後述するボイスコイルが支持される 位置の近傍に磁束密度のピークを確保するこ とができる。さらに、内磁石25~28を、例えば� ��スピーカ装置の背面側(音響放射方向と反対 の側)がS極でスピーカ装置の前面側(音響放射 方向)がN極であって、ヨーク12の中心から外� �に向かう水平方向に対して約30°~約45°の角� �で着磁した場合には、磁気間隙14内の磁束密 度を大きくすることができる。

 図3は、図2に示すスピーカ用磁気回路11を 備えたスピーカ装置の構成を示す概略断面図 であり、(a)は振動板32の縦断面形状が略円錐� ��(コーン状)を呈している例、(b)は振動板32の 縦断面形状が略平板状を呈している例である 。このスピーカ装置は、上記したスピーカ用 磁気回路11と、振動体31とを備えている。振� �体31は、振動板32と、ボイスコイルボビン33� �、ボイスコイル34と、図示せぬフレームとを 有している。振動板32は、平面形状が略矩形� ��を呈しているとともに、縦断面形状が略円� ��形状(コーン状)(図3(a)参照)又は略平板状(図3 (b)参照)を呈している。

 振動板32の材料としては、例えば、紙、� �維を用いた織布、繊維を用いた編み物、不� �布、繊維を用いた織布にフェノール系樹脂� �シリコーン系樹脂等の樹脂、又はこれらの� �脂と有機溶媒からなる溶液を含浸させたも� �、金属材料、合成樹脂、アクリル発泡体な� �がある。金属材料には、例えば、アルミニ� �ムやチタニウム、ジュラルミン、ベリリウ� �、マグネシウム、あるいはこれらの合金等� �ある。合成樹脂には、例えば、ポリプロピ� �ン、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリエ� �レンテレフタレート、ポリエチレンナフタ� �ート、ポリメチルメタアクリレート、ポリ� �ーボネイト、ポリアリレート、エポキシ樹� �等などがある。また、アクリル発泡体は、� �えば、メタアクリル酸メチルと、メタアク� �ル酸と、スチレンと、無水マレイン酸と、� �タアクリルアミドとを原料とする。

 図3(a)に示す振動板32の内周縁32aには、平� ��形状が略矩形状を呈する貫通孔32aaが形成さ れている。貫通孔32aaには、略角筒形状を呈� �るボイスコイルボビン33の上端近傍外周面が 接着剤等により固着されている。ボイスコイ ルボビン33の下端近傍外周面には、ボイスコ� ��ル34が巻き回されている。一方、図3(b)に示� ��振動板32の内周縁32aには、平面形状が略矩� �状を呈するボイスコイル収容部35が振動板32� ��一体に形成されている。ボイスコイル収容� ��35には、略角筒形状を呈するボイスコイル36 が収容され、接着剤等により固着されている 。さらに、ボイスコイル収容部35の外周縁35a� ��は、平面形状が略角環形状を呈するエッジ3 7がボイスコイル収容部35及び振動板32と一体� ��形成されている。

 ボイスコイル34及び36の両端は、それぞれ ボイスコイルボビン33又は振動板32に沿って� �き出され、例えば振動板32の内周縁近傍にお いて図示せぬ一対のリード線とそれぞれ電気 的に接続されている。図示せぬ一対のリード 線は、例えば、複数の細い電線を撚り合せて 形成された屈曲に強い錦糸線からなる。

 上記構成を有するスピーカ装置は、音声� ��号(音声電流)が供給されると、音声電流が� �示せぬ一対のリード線を介してボイスコイ� �34又は36に供給される。一方、外磁石21~24及� �内磁石25~28は、その厚み方向に対して斜め方 向に着磁されている。したがって、内磁石25~ 28から発せられた磁束は、外磁石21~24に向か� �て流れる。この結果、ボイスコイル34又は36� ��十分な振幅が確保できるボイスコイル位置( 後述)に効率良く磁束が集中される。

 これにより、スピーカ用磁気回路11を構� �する磁石群13に基づく磁束とボイスコイル34� ��は36に流された音声電流との間の電磁気力(� ��ーレンツ力)に基づいてスピーカ装置の中心 軸方向の駆動力がボイスコイル34又は36に誘� �される。この駆動力は、ボイスコイルボビ� �33又は36を介して振動板32に伝達される。振� �板32は、この駆動力の作用を受けて振動し、 音声電流に応じた音波を前面(音響放射方向)� ��ある空間に向けて放射する。

 このように、本発明の実施の形態1によれ ば、外磁石21~24と内磁石25~28の着磁方向をそ� �厚み方向に対して斜め方向としているので� �内磁石25~28から発せられた磁束は、外磁石21~ 24に向かって流れるため、ヨーク12の底面部12 bに向かって流れる漏洩磁束の発生を低減す� �ことができる。この結果、内磁石25~28と外磁 石21~24との間に形成された磁気間隙14内の磁� �密度を大きくすることが可能となる。した� �って、図3に示すスピーカ装置を構成するボ� ��スコイル34及び36の十分な振幅が確保できる 位置に磁束密度のピークを確保することがで きる。

 また、外磁石21~24及び内磁石25~28の各底面 及び各側面をヨーク12の底面部12b上面12ba、外 周側部12cの内周面12ca又は内周側部12dの外周� �12daと接触させることにより、磁束の漏洩を� ��なくすることが可能となるとともに、外磁� ��21~24又は内磁石25~28とヨーク12との接触面積� ��大きくするか、外磁石21~24又は内磁石25~28の 各体積を大きくすることにより、磁気間隙14� ��の磁束密度を大きくすることができる。特� ��、磁気間隙14内の磁束密度は、外磁石21~24及 び内磁石25~28が希土類系磁石である場合には� ��外磁石21~24又は内磁石25~28とヨーク12との接� ��面積に大きく影響され、外磁石21~24及び内� �石25~28がフェライト系磁石である場合には、 外磁石21~24及び内磁石25~28の各体積に大きく� �響される。

 その結果、上記した薄型のスピーカ用磁� ��回路11を備えたスピーカ装置であっても、� �きな感度を得ることできる。さらに、本発� �の実施の形態1によれば、漏洩磁束の発生を� ��減できるため、ロングボイスコイルを用い� ��できるだけボイスコイルに磁束が作用する� ��域を確保する必要はなく、ショートボイス� ��イルを用いること等が可能となる。

 ここで、図4にヨーク12を構成する底面部1 2bの上面12baからの距離に対する磁束密度分布 の一例を示す。図4において、曲線a及びbは、 本発明の実施の形態1に係るスピーカ用磁気� �路11の特性の一例である。曲線aは、外磁石21 ~24及び内磁石25~28の着磁方向を、ヨーク12の� �心から外側に向かう水平方向に対して約60°� ��角度とした場合の特性の一例である。また� ��曲線bは、外磁石21~24及び内磁石25~28の着磁� �向を、ヨーク12の中心から外側に向かう水平 方向に対して約30°の角度とした場合の特性� �一例である。一方、曲線cは、従来のスピー� ��用磁気回路の特性の一例である。また、図4 において、BCPは、ボイスコイル位置を示して いる。このボイスコイル位置BCPとは、スピー カ装置の静止状態(スピーカ装置が駆動され� �い状態)におけるボイスコイル34の静止位置� �表している。図4から分かるように、曲線aの 方が、曲線cと比較して、ボイスコイル位置BC Pの中央付近に磁束密度のピークがある。さ� �に、曲線bの方が、曲線aと比較して、磁束密 度のピークが大きくなっている。よって、図 4に示される磁束密度分布からは、本発明の� �施の形態1に係るスピーカ用磁気回路11によ� �ば、磁気間隙14内において大きい磁束密度を 確保できることが分かる。

実施の形態2.
 上述の実施の形態1では、外磁石21~24及び内� ��石25~28の両方を設ける例を示したが、これ� �限定されない。例えば、図5に示すスピーカ� ��磁気回路41のように、内磁石25~28だけを設け ても良い。図5の例では、内磁石25~28の外側面 とヨーク12を構成する外周側部12cの内周面と� ��間に磁気間隙(磁気ギャップ)42が形成されて いる。また、図6に示すスピーカ用磁気回路43 のように、外磁石21~24だけを設けても良い。� ��6の例では、外磁石21~24の内側面とヨーク12� �構成する内周側部12dの外周面との間に磁気� �隙(磁気ギャップ)44が形成されている。図5及 び図6において、図2(b)の各部に対応する部分� ��は同一の符号を付け、その説明を省略する� ��

 このように構成すれば、これらのスピー� ��用磁気回路41又は43を備えたスピーカ装置に おいて、磁気間隙42又は44内の磁束密度が低� �することを抑止できるため、磁気間隙42又は 44内に大きい磁束密度を確保することができ� ��。また、部品点数を削減することができる� ��

実施の形態3.
 上述の実施の形態1では、外磁石21~24及び内� ��石25~28の両方の各底面及び各側面をヨーク12 の底面部12b上面12ba、外周側部12cの内周面12ca� ��は内周側部12dの外周面12daと接触させる例を 示した。また、上述の実施の形態1では、外� �石21~24及び内磁石25~28のそれぞれの厚みをヨ� ��ク12の底面部12bの上面12baから外側部12cの上� ��までの距離に略等しくする例を示した。し� ��し、これに限定されない。例えば、外磁石2 1~24及び内磁石25~28に換えて、図7に示すスピ� �カ用磁気回路45のように、ヨーク12の底面部1 2bの上面12baと外磁石21~24及び内磁石25~28との� �れぞれの間に間隙を設け、外磁石21~24の各側 面及び内磁石25~28の各側面をそれぞれ、ヨー� ��12の外周側部12c及び内周側部12dに取り付け� �も良い。図7において、図2の各部に対応する 部分には同一の符号を付け、その説明を省略 する。

 図7の例では、図2(a)及び(b)に示す外磁石22 及び24に対応する、これらの厚みよりも小さ� ��、例えば略半分の厚みを有する外磁石46及� �47と、図2(a)及び(b)に示す内磁石26及び28に対� ��する、これらの厚みよりも小さく、例えば� ��半分の厚みを有する内磁石48及び49とが示さ れている。なお、図7には、図2(a)に示す外磁� ��21及び23に対応する、これらの厚みよりも小 さく、例えば略半分の厚みを有する2個の外� �石と、図2(a)に示す内磁石25及び27に対応する 、これらの厚みよりも小さく、例えば略半分 の厚みを有する2個の内磁石とについては示� �れていない。

 上記した外磁石46及び47並びに図示せぬ2� �の外磁石は、ヨーク12を構成する外周側部12c の内周面12caに当接するとともに、隣接する� �の外磁石に当接して接着剤等によりヨーク12 に固着されている。一方、上記した内磁石48� ��び49並びに図示せぬ2個の内磁石は、ヨーク1 2を構成する内周側部12dの外周面12daに当接す� ��とともに、隣接する他の内磁石に当接して� ��着剤等によりヨーク12に固着されている。� �7の例では、内磁石48及び49並びに図示せぬ2� �の内磁石の外側面と、外磁石46及び47並びに� ��示せぬ2個の外磁石の内側面との間には、磁 気間隙(磁気ギャップ)50が形成されている。

 また、外磁石46及び47並びに図示せぬ2個� �外磁石は、例えば、このスピーカ用磁気回� �45を備えたスピーカ装置の前面側(音響放射� �向)がS極でスピーカ装置の背面側(音響放射� �向と反対の側)がN極であって、ヨーク12の中� ��から外側に向かう水平方向に対して約10°~� �70°の角度で着磁されている。このように、� ��磁石46及び47並びに図示せぬ2個の外磁石を� �記した約10°~約70°の角度で着磁すれば、ボ� �スコイルが支持される位置の近傍に磁束密� �のピークを確保することができる。さらに� �外磁石46及び47並びに図示せぬ2個の外磁石を 、例えば、スピーカ装置の前面側(音響放射� �向)がS極でスピーカ装置の背面側(音響放射� �向と反対の側)がN極であって、ヨーク12の中� ��から外側に向かう水平方向に対して約30°~� �45°の角度で着磁した場合には、磁気間隙50� �の磁束密度を大きくすることができる。

 一方、内磁石48及び49並びに図示せぬ2個� �内磁石は、例えば、スピーカ装置の背面側(� ��響放射方向と反対の側)がS極でスピーカ装� �の前面側(音響放射方向)がN極であって、ヨ� �ク12の中心から外側に向かう水平方向に対し て約10°~約70°の角度で着磁されている。この ように、内磁石48及び49並びに図示せぬ2個の� ��磁石を上記した約10°~約70°の角度で着磁す� ��ば、ボイスコイルが支持される位置の近傍� ��磁束密度のピークを確保することができる� ��さらに、内磁石48及び49並びに図示せぬ2個� �内磁石を、例えば、スピーカ装置の背面側(� ��響放射方向と反対の側)がS極でスピーカ装� �の前面側(音響放射方向)がN極であって、ヨ� �ク12の中心から外側に向かう水平方向に対し て約30°~約45°の角度で着磁した場合には、磁 気間隙14内の磁束密度を大きくすることがで� ��る。

 なお、ヨーク12の底面部12a上面と、外磁� �46、47及び図示せぬ2個の外磁石並びに内磁石 48、49及び図示せぬ2個の内磁石のそれぞれの� ��面との間に、スペーサを設けても良い。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路45を備えたスピーカ装置において、� �気間隙50内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙50内に大きい磁束密度� ��確保することができる。

実施の形態4.
 上述の実施の形態1~3では、ヨーク12は、底� �部12bと、外周側部12cと、内周側部12dとが一� �に形成されて構成されている例を示したが� �これに限定されない。例えば、ヨーク12に換 えて、図8に示すスピーカ用磁気回路51のよう に、平面形状が略平板矩形状を呈するヨーク 52を用いても良い。図8において、図2の各部� �対応する部分には同一の符号を付け、その� �明を省略する。図8には、外磁石22及び24と、 内磁石26及び28とが示されているが、図2(a)に� ��す外磁石21及び23と、図2(a)に示す内磁石25及 び27とについては示されていない。ヨーク52� �、例えば、純鉄、無酸素鋼、ケイ素鋼等か� �なる。

 上記した外磁石22及び24並びに図示せぬ2� �の外磁石21及び23は、ヨーク52の外周縁上面� �当接するとともに、接着剤等によりヨーク52 に固着されている。一方、ヨーク52の上面略� ��央において、内磁石26及び28が所定の間隔を 隔てて配置されるとともに、図示せぬ2個の� �磁石25及び27が同一側面の上端部及び下端部� ��内磁石26及び28の各端面に当接させて配置さ れ、これら当接部に接着剤等が塗布されるこ とによりヨーク52に固着されている。図8の例 では、内磁石26及び28並びに図示せぬ2個の内� ��石25及び27の外側面と、外磁石22及び24並び� �図示せぬ2個の外磁石21及び23の内周面との間 には、磁気間隙14が形成されている。このよ� ��に構成すれば、このスピーカ用磁気回路51� �備えたスピーカ装置において、磁気間隙14内 の磁束密度が低下することを抑止できるため 、磁気間隙14内に大きい磁束密度を確保する� ��とができる。

実施の形態5.
 図9は、本発明の実施の形態5に係るスピー� �用磁気回路53の構成を示す概略断面図である 。図9において、図8の各部に対応する部分に� ��同一の符号を付け、その説明を省略する。� ��9においては、図8に示す外磁石22及び24並び� ��図示せぬ2個の外磁石21及び23に換えて、外� �石54及び55並びに図示せぬ2個の外磁石が新た に設けられている。外磁石54及び55並びに図� �せぬ2個の外磁石は、外磁石21~24と同一の材� �から構成されているが、その厚みは内磁石26 及び28の厚みよりも小さく、例えば略半分で� ��る。図9には、外磁石54及び55と、内磁石26及 び28とが示されているが、図2(a)に示す外磁石 21及び23に対応する、これらの厚みよりも小� �く、例えば略半分の厚みを有する2個の外磁� ��と、図2(a)に示す内磁石25及び27とについて� �示されていない。

 上記した外磁石54及び55並びに図示せぬ2� �の外磁石は、ヨーク52の外周縁上面に当接す るとともに、隣接する他の外磁石に当接して 接着剤等によりヨーク52に固着されている。� ��方、ヨーク52の上面略中央において、内磁� �26及び28が所定の間隔を隔てて配置されると� ��もに、図示せぬ2個の内磁石が同一側面の上 端部及び下端部を内磁石26及び28の各端面に� �接させて配置され、これら当接部に接着剤� �が塗布されることによりヨーク52に固着され ている。図9の例では、内磁石26及び28並びに� ��示せぬ2個の内磁石の外側面と、外磁石54及� ��55並びに図示せぬ2個の外磁石の内周面との� ��には、磁気間隙(磁気ギャップ)56が形成され ている。

 また、外磁石54及び55並びに図示せぬ2個� �外磁石は、例えば、このスピーカ用磁気回� �53を備えたスピーカ装置の前面側(音響放射� �向)がS極でスピーカ装置の背面側(音響放射� �向と反対の側)がN極であって、ヨーク52の中� ��から外側に向かう水平方向に対して約10°~� �70°の角度で着磁されている。このように、� ��磁石54及び55並びに図示せぬ2個の外磁石を� �記した約10°~約70°の角度で着磁すれば、ボ� �スコイルが支持される位置の近傍に磁束密� �のピークを確保することができる。さらに� �外磁石54及び55並びに図示せぬ2個の外磁石を 、例えば、スピーカ装置の前面側(音響放射� �向)がS極でスピーカ装置の背面側(音響放射� �向と反対の側)がN極であって、ヨーク52の中� ��から外側に向かう水平方向に対して約30°~� �45°の角度で着磁した場合には、磁気間隙56� �の磁束密度を大きくすることができる。ま� �、外磁石54及び55並びに図示せぬ2個の外磁石 の着磁方向に対し、内磁石25~28の着磁方向を� ��ならしめることにより、ボイスコイルが支� ��される位置の近傍に、磁束密度のピークを� ��保することができる。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路52を備えたスピーカ装置において、� �気間隙56内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙56内に大きい磁束密度� ��確保することができる。

実施の形態6.
 図10は、本発明の実施の形態6に係るスピー� ��用磁気回路57の構成を示す概略断面図であ� �。図10において、図8の各部に対応する部分� �は同一の符号を付け、その説明を省略する� �図10においては、図8に示す内磁石26及び28並� ��に図示せぬ2個の内磁石25及び27に換えて、� �磁石58及び59並びに図示せぬ2個の内磁石が新 たに設けられている。内磁石58及び59並びに� �示せぬ2個の内磁石は、内磁石25~28と同一の� �質から構成されているが、その厚みは外磁� �22及び24の厚みよりも小さく、例えば略半分� ��ある。図10には、内磁石58及び59と、外磁石2 2及び24とが示されているが、図2(a)に示す内� �石25及び27に対応する、これらの厚みよりも� ��さく、例えば略半分の厚みを有する2個の内 磁石と、図2(a)に示す外磁石21及び23とについ� ��は示されていない。

 上記した内磁石58及び59並びに図示せぬ2� �の内磁石は、ヨーク52の上面略中央において 、内磁石58及び59が所定の間隔を隔てて配置� �れるとともに、図示せぬ2個の内磁石が同一� ��面の上端部及び下端部を内磁石58及び59の各 端面に当接させて配置され、これら当接部に 接着剤等が塗布されることによりヨーク52に� ��着されている。一方、外磁石22及び24並びに 図示せぬ2個の外磁石21及び23は、ヨーク52の� �周縁上面に当接するとともに、隣接する他� �内磁石に当接して接着剤等によりヨーク52に 固着されている。図10の例では、内磁石58及� �59並びに図示せぬ2個の内磁石の外側面と、� �磁石22及び24並びに図示せぬ2個の外磁石21及� ��23の内周面との間には、磁気間隙(磁気ギャ� ��プ)60が形成されている。

 また、内磁石58及び59並びに図示せぬ2個� �内磁石は、例えば、このスピーカ用磁気回� �57を備えたスピーカ装置の背面側(音響放射� �向と反対の側)がS極でスピーカ装置の前面側 (音響放射方向)がN極であって、ヨーク52の中� ��から外側に向かう水平方向に対して約10°~� �70°の角度で着磁されている。このように、� ��磁石58及び59並びに図示せぬ2個の内磁石を� �記した約10°~約70°の角度で着磁すれば、ボ� �スコイルが支持される位置の近傍に磁束密� �のピークを確保することができる。さらに� �内磁石58及び59並びに図示せぬ2個の内磁石を 、例えば、スピーカ装置の背面側(音響放射� �向と反対の側)がS極でスピーカ装置の前面側 (音響放射方向)がN極であって、ヨーク52の中� ��から外側に向かう水平方向に対して約30°~� �45°の角度で着磁した場合には、磁気間隙60� �の磁束密度を大きくすることができる。ま� �、内磁石58及び59並びに図示せぬ2個の内磁石 の着磁方向に対し、外磁石21~24の着磁方向を� ��ならしめることにより、ボイスコイルが支� ��される位置の近傍に、磁束密度のピークを� ��保することができる。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路57を備えたスピーカ装置において、� �気間隙60内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙60内に大きい磁束密度� ��確保することができる。

実施の形態7.
 図11は、本発明の実施の形態7に係るスピー� ��用磁気回路61の構成を示す概略図であり、(a )は平面図、(b)は(a)のA-A断面図である。本実� �の形態7に係るスピーカ用磁気回路61は、ヨ� �ク62と磁石群63とプレート64とを有している� �ヨーク62は、例えば、純鉄、無酸素鋼、ケイ 素鋼等からなる。ヨーク62は、平面の全体形� ��が略矩形状を呈している。ヨーク62は、底� �部62aと、外周側部62bとが別個又は一体に形� �されて構成されている。図11の例では、底面 部62aと、外周側部62bとが別個に形成されてい る。底面部62aは、平面形状が略平板矩形状を 呈している。外周側部62bは、平面形状が略ロ 字状を呈している。外周側部62bは、底面部62a の外周縁に当接して接着剤等により底面部62a に固着されている。

 磁石群63は、外磁石71~74及び内磁石75によ� ��構成されている。外磁石71~74及び内磁石75は 、例えば、ネオジウム系、サマリウム・コバ ルト系、アルニコ系、フェライト系磁石等の 永久磁石等からなる。外磁石71~74は、いずれ� ��、略角柱状を呈している。一方、内磁石75� �、平面形状が略平板矩形状を呈している。� �磁石71~74のそれぞれの厚みは、図11の例では� ��ヨーク62の底面部62aの上面62aaから外側部62b� ��上端までの距離に略等しい。一方、内磁石7 5の厚みは、図11の例では、外磁石71~74の厚み� ��りも小さく、ヨーク62の底面部62aの上面62aa� ��ら外側部62bの上端までの距離の略半分に等� ��い。

 外磁石71~74は、ヨーク62を構成する底面部 62aの上面62aa及び外周側部62bの内周面62baに当� ��するとともに、隣接する他の外磁石に当接� ��て接着剤等によりヨーク62に固着されてい� �。一方、内磁石75は、ヨーク62を構成する底� ��部62aの上面62aa略中央に接着剤等により固着 されている。内磁石75の上面には、プレート6 4が接着剤等により固着されている。プレー� �64は、平面形状が略平板矩形状を呈しており 、内磁石74とほぼ同一寸法である。プレート6 4は、例えば、鉄(例えば、ローカーボンスチ� ��ル)等の軟質磁性材料からなる。

 外磁石71~74と内磁石75との間には、磁気間 隙(磁気ギャップ)65が形成されている。外磁� �71~74は、その厚み方向に対して斜め方向に着 磁されている。具体的には、外磁石71~74は、� ��えば、図11(b)に示すように、このスピーカ� �磁気回路61を備えたスピーカ装置の前面側(� �響放射方向)がS極でスピーカ装置の背面側(� �響放射方向と反対の側)がN極であって、ヨー ク62の中心から外側に向かう水平方向に対し� ��約10°~約70°の角度で着磁されている。この� ��うに、外磁石71~74を上記した約10°~約70°の� �度で着磁すれば、ボイスコイルが支持され� �位置の近傍に磁束密度のピークを確保する� �とができる。さらに、外磁石71~74を、例えば 、スピーカ装置の前面側(音響放射方向)がS極 でスピーカ装置の背面側(音響放射方向と反� �の側)がN極であって、ヨーク62の中心から外� ��に向かう水平方向に対して約30°~約45°の角� ��で着磁した場合には、磁気間隙65内の磁束� �度を大きくすることができる。

 一方、内磁石75は、例えば、図2(b)に示す� ��うに、スピーカ装置の背面側(音響放射方向 と反対の側)がS極でスピーカ装置の前面側(音 響放射方向)がN極であって、垂直方向(内磁石 75の厚み方向)に略平行に着磁されている。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路61を備えたスピーカ装置において、� �気間隙65内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙65内に大きい磁束密度� ��確保することができる。また、内磁石75の� �磁方向に対し、外磁石71~74の着磁方向を異な らしめることにより、ボイスコイルが支持さ れる位置の近傍に、磁束密度のピークを確保 することができる。

実施の形態8.
 図12は、本発明の実施の形態8に係るスピー� ��用磁気回路81の構成を示す概略断面図であ� �。図12において、図11の各部に対応する部分� ��は同一の符号を付け、その説明を省略する� ��図12においては、図11に示す外周側部62b及び 外磁石71~74に換えて、外周側部62c、外磁石82� �び83並びに図示せぬ2個の外磁石が新たに設� �られている。外周側部62cは、外周側部62bと� �一の材質から構成されているが、その厚み� �、例えば、外磁石82及び83並びに図示せぬ2個 の外磁石の厚みと略等しい。また、外磁石82� ��び83並びに図示せぬ2個の外磁石は、外磁石7 1~74と同一の材質から構成されているが、そ� �厚みは、例えば、内磁石75の厚みと略等しい 。図12には、内磁石75と、外磁石82及び83とが� ��されているが、図11に示す外磁石71及び74に� ��応し、内磁石75の厚みと略等しい厚みを有� �る2個の外磁石については示されていない。

 上記した外周側部62cは、平面形状が略ロ� ��状を呈している。外周側部62cは、底面部62a� ��外周縁に当接して接着剤等により底面部62a� ��固着されている。上記した外磁石82及び83並 びに図示せぬ2個の外磁石は、底面部62aの上� �62aa及び外周側部62cの内周面62caに当接すると ともに、隣接する他の外磁石に当接して接着 剤等により底面部62a及び外周側部62cに固着さ れている。

 外磁石82及び83並びに図示せぬ2個の外磁� �と、内磁石75との間には、磁気間隙(磁気ギ� �ップ)84が形成されている。外磁石82及び83並� ��に図示せぬ2個の外磁石は、その厚み方向に 対して斜め方向に着磁されている。具体的に は、外磁石82及び83並びに図示せぬ2個の外磁� ��は、例えば、図12に示すように、このスピ� �カ用磁気回路81を備えたスピーカ装置の前面 側(音響放射方向)がS極でスピーカ装置の背面 側(音響放射方向と反対の側)がN極であって、 底面部62aの中心から外側に向かう水平方向に 対して約10°~約70°の角度で着磁されている。 このように、外磁石82及び83並びに図示せぬ2� ��の外磁石を上記した約10°~約70°の角度で着� ��すれば、ボイスコイルが支持される位置の� ��傍に磁束密度のピークを確保することがで� ��る。さらに、外磁石82及び83並びに図示せぬ 2個の外磁石を、例えば、スピーカ装置の前� �側(音響放射方向)がS極でスピーカ装置の背� �側(音響放射方向と反対の側)がN極であって� �底面部62aの中心から外側に向かう水平方向� �対して約30°~約45°の角度で着磁した場合に� �、磁気間隙84内の磁束密度を大きくすること ができる。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路81を備えたスピーカ装置において、� �気間隙84内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙84内に大きい磁束密度� ��確保することができる。また、内磁石75の� �磁方向に対し、外磁石82及び83並びに図示せ� ��2個の外磁石の着磁方向を異ならしめること により、ボイスコイルが支持される位置の近 傍に、磁束密度のピークを確保することがで きる。

実施の形態9.
 図13は、本発明の実施の形態9に係るスピー� ��用磁気回路85の構成を示す概略断面図であ� �。図13において、図11の各部に対応する部分� ��は同一の符号を付け、その説明を省略する� ��図13においては、図11に示すヨーク62に換え� ��、ヨーク86が新たに設けられている。ヨー� �86は、底面部62aと同一の材質から構成され、 底面部62aと同様に平面形状が略平板矩形状を 呈している。ヨーク86の面積は、底面部62aの� ��積と比較して、取り除かれた外周側部62bの� ��面積の分だけ小さい。図13には、内磁石75と 、外磁石82及び83と、プレート64とが示されて いるが、図11に示す外磁石71及び74に対応し、 内磁石75の厚みと略等しい厚みを有する2個の 外磁石については示されていない。

 上記した外磁石82及び83並びに図示せぬ2� �の外磁石は、底面部62aの上面62aaに当接する� ��ともに、隣接する他の外磁石に当接して接� ��剤等によりヨーク86に固着されている。一� �、内磁石75は、ヨーク86の上面略中央に接着� ��等によりに固着されている。外磁石82及び83 並びに図示せぬ2個の外磁石と、内磁石75との 間には、磁気間隙(磁気ギャップ)87が形成さ� �ている。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路85を備えたスピーカ装置において、� �気間隙87内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙87内に大きい磁束密度� ��確保することができる。また、内磁石75の� �磁方向に対し、外磁石72及び74並びに図示せ� ��2個の外磁石の着磁方向を異ならしめること により、ボイスコイルが支持される位置の近 傍に、磁束密度のピークを確保することがで きる。

実施の形態10.
 図14は、本発明の実施の形態10に係るスピー カ用磁気回路88の構成を示す概略断面図であ� ��。図14において、図11の各部に対応する部分 には同一の符号を付け、その説明を省略する 。図14においては、図11に示すヨーク62に換え て、図13に示すヨーク86が新たに設けられて� �る。すなわち、この実施の形態10に係るスピ ーカ用磁気回路88の構成は、上記した実施の� ��態7に係るスピーカ用磁気回路61から外周側� ��62bを取り除いた構成である。外磁石72及び74 並びに図示せぬ2個の外磁石71及び73と、内磁� ��75との間には、磁気間隙(磁気ギャップ)65が� ��成されている。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路88を備えたスピーカ装置において、� �気間隙65内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙65内に大きい磁束密度� ��確保することができる。また、内磁石75の� �磁方向に対し、外磁石72及び74並びに図示せ� ��2個の外磁石の着磁方向を異ならしめること により、ボイスコイルが支持される位置の近 傍に、磁束密度のピークを確保することがで きる。

実施の形態11.
 図15は、本発明の実施の形態11に係るスピー カ用磁気回路91の構成を示す概略断面図であ� ��。図15において、図9の各部に対応する部分� ��は同一の符号を付け、その説明を省略する� ��図15においては、図9に示す外磁石54及び55並 びに図示せぬ2個の外磁石に換えて、外磁石92 及び93並びに図示せぬ2個の外磁石が新たに設 けられている。また、外磁石92及び93並びに� �示せぬ2個の外磁石の各上面には、プレート9 4及び95並びに図示せぬ2個のプレートが新た� �接着剤等によりに固着されている。プレー� �94及び95並びに図示せぬ2個のプレートの各幅 は、図15の例では、対応する外磁石92及び93並 びに図示せぬ2個の外磁石の各幅より広くな� �ている。

 また、外磁石92及び93並びに図示せぬ2個� �外磁石は、例えば、図15に示すように、この スピーカ用磁気回路91を備えたスピーカ装置� ��前面側(音響放射方向)がS極でスピーカ装置� ��背面側(音響放射方向と反対の側)がN極であ� ��て、垂直方向に略平行に着磁されている。� ��磁石92及び93並びに図示せぬ2個の外磁石と� �対応する内磁石26及び28並びに図示せぬ2個の 内磁石との間には、磁気間隙(磁気ギャップ)9 6が形成されている。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路91を備えたスピーカ装置において、� �気間隙96内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙96内に大きい磁束密度� ��確保することができる。また、内磁石26及� �28並びに図示せぬ2個の内磁石の着磁方向に� �し、外磁石92及び93並びに図示せぬ2個の外磁 石の着磁方向を異ならしめることにより、ボ イスコイルが支持される位置の近傍に、磁束 密度のピークを確保することができる。さら に、このスピーカ用磁気回路91を備えたスピ� ��カ装置を薄型かつ小型に構成しても、大き� ��磁束密度を確保することができる。

実施の形態12.
 上述の各実施の形態では、スピーカ用磁気� ��路は、平面の全体形状が略矩形状を呈して� ��る例を示したが、これに限定されず、平面� ��全体形状が、略円形状又は略楕円状、ある� ��は、多角形状を呈していても良い。また、� ��述の各実施の形態では、ヨークの上面に配� ��される外磁石及び内磁石を、いずれも複数� ��磁石で構成する例を示したが、これに限定� ��れず、いずれか一方又は両方を環状を呈す� ��1個の磁石で構成しても良い。以下、スピー カ用磁気回路の平面の全体形状が略円形状を 呈しているとともに、ヨークの上面に配置さ れる外磁石及び内磁石をいずれも環状を呈す る1個の磁石で構成した例について説明する� �

 図16は、本発明の実施の形態12に係るスピ ーカ用磁気回路15の構成を示す概略図であり� ��(a)は平面図、(b)は(a)のA-A断面図である。本� ��施の形態12に係るスピーカ用磁気回路15は、 ヨーク16と、外磁石17と、内磁石18とを有して いる。このスピーカ用磁気回路15の寸法は、� ��えば、外径が約10mm、厚みが約1.5mmである。

 ヨーク16は、例えば、純鉄、無酸素鋼、� �イ素鋼等からなる。ヨーク16は、平面の全体 形状が略円形状を呈している。ヨーク16の略� ��央には、略円形状を呈する貫通孔16aが穿設� ��れている。ヨーク16は、底面部16bと、外周� �部16cと、内周側部16dとが一体に形成されて� �成されている。底面部16bは、略円環状を呈� �ている。外周側部16cは、底面部16bの外周縁� �略垂直に立設されている。一方、内周側部16 dは、底面部16bの内周縁に略垂直に立設され� �いる。

 外磁石17及び内磁石18は、例えば、ネオジ ウム系、サマリウム・コバルト系、アルニコ 系、フェライト系磁石等の永久磁石等からな る。外磁石17及び内磁石18は、いずれも、略� �環状を呈している。外磁石17及び内磁石18の� ��れぞれの厚みは、図16の例では、ヨーク16の 底面部16bの上面16baから外側部16cの上端まで� �距離に略等しい。

 外磁石17は、ヨーク16を構成する底面部16b の上面16ba及び外周側部16cの内周面16caに当接� ��て接着剤等によりヨーク16に固着されてい� �。一方、内磁石18は、ヨーク16を構成する底� ��部16bの上面16ba及び内周側部16dの外周面16da� �当接して接着剤等によりヨーク16に固着され ている。

 外磁石17と内磁石18との間には、磁気間隙 (磁気ギャップ)19が形成されている。外磁石17 及び内磁石18は、その厚み方向に対して斜め� ��向に着磁されている。具体的には、外磁石1 7は、例えば、図16(b)に示すように、このスピ ーカ用磁気回路15を備えたスピーカ装置(図示 略)の前面側(音響放射方向)がS極でスピーカ� �置の背面側(音響放射方向と反対の側)がN極� �あって、ヨーク16の中心から外側に向かう水 平方向に対して約10°~約70°の角度で着磁され ている。このように、外磁石17を上記した約1 0°~約70°の角度で着磁すれば、ボイスコイル� ��支持される位置の近傍に磁束密度のピーク� ��確保することができる。さらに、外磁石17� �、例えば、スピーカ装置の前面側(音響放射� ��向)がS極でスピーカ装置の背面側(音響放射� ��向と反対の側)がN極であって、ヨーク16の中 心から外側に向かう水平方向に対して約30°~� ��45°の角度で着磁した場合には、磁気間隙19� ��の磁束密度を大きくすることができる。

 一方、内磁石18は、例えば、図2(b)に示す� ��うに、スピーカ装置の背面側(音響放射方向 と反対の側)がS極でスピーカ装置の前面側(音 響放射方向)がN極であって、ヨーク16の中心� �ら外側に向かう水平方向に対して約10°~約70� �の角度で着磁されている。このように、内� �石18を上記した約10°~約70°の角度で着磁すれ ば、ボイスコイルが支持される位置の近傍に 磁束密度のピークを確保することができる。 さらに、内磁石18を、例えば、スピーカ装置� ��背面側(音響放射方向と反対の側)がS極でス� ��ーカ装置の前面側(音響放射方向)がN極であ� ��て、ヨーク16の中心から外側に向かう水平� �向に対して約30°~約45°の角度で着磁した場� �には、磁気間隙19内の磁束密度を大きくする ことができる。

 このように構成すれば、このスピーカ用� ��気回路15を備えたスピーカ装置において、� �気間隙19内の磁束密度が低下することを抑止 できるため、磁気間隙19内に大きい磁束密度� ��確保することができる。

実施の形態13.
 次に、図14に示す本発明の実施の形態10に係 るスピーカ用磁気回路88を製造する製造方法� ��ついて、図17及び図18を参照して説明する。
(i)第1工程(磁石形成工程)
 まず、例えば、図17に示す所定の容器101を� �性粉末(磁性流体)102で充分に満たす。この時 、図17に矢印で示すように、容器101の底部101a から垂直方向に対し斜め上方向(後述する磁� �103の厚み方向に対し斜めの方向)を向く磁場� ��作用させる。次に、図17に示すように、磁� �粉末(磁性流体)102に押圧力を作用させること により、磁石(固体)103を形成する。この時、� ��石103の磁気性能を最大限に引き出すには、� ��場の方向に対し略垂直な方向にて押圧力を� ��用させることが好ましいとされている。上� ��磁石形成工程を経ることにより、磁性粉末( 磁性体)102の配向が決定される。

(ii)第2工程
 上記第1工程により得られた磁石103を、ヨー ク86の上面外周縁に、接着剤等により固着す� ��ことによりヨークアセンブリを作製する。
(iii)第3工程(磁石着磁工程)
 次に、図17に示す着磁装置111を用いた磁石� �磁工程について説明する。この着磁装置111� �、着磁ヨーク112と、着磁コイル113とを有し� �いる。上記第2工程により得られたヨークア� ��ンブリを、図17に示す着磁装置111にセット� �、図17に矢印で示すように、磁石103の配向の 向きに略平行な磁場を作用させて磁石103を着 磁することにより、外磁石71~74を得る。この� ��、磁石103の配向の向きと異なる向きに磁場� ��作用させて磁石103を着磁させようとしても� ��磁石103をうまく着磁させることは難しい。

(iv)第4工程
 内磁石75となるべき磁石の上面にプレート64 を接着剤等により固着することによりプレー トアセンブリを作製する。
(v)第5工程
 次に、上記第4工程で得られたプレートアセ ンブリを、所定の着磁装置にセットし、図14� ��示すように、上記プレートアセンブリの厚� ��方向に略平行な磁場を作用させてプレート� ��センブリを構成する磁石を着磁することに� ��り、内磁石75を得る。
(vi)第6工程
 次に、上記第3工程で得られたアセンブリを 構成するヨーク86の略中央に、上記第5工程で 得られたアセンブリを接着剤及び治具等によ り固着することにより、図14に示すスピーカ� ��磁気回路88を得る。

 このように、本発明の実施の形態13によ� �ば、スピーカ用磁気回路88を簡単な装置およ び簡単な工程により製造することができる。

実施の形態14.
 図19は、本発明の実施の形態14に係るスピー カ装置の構成を示す概略断面図である。図19� ��おいて、図14の各部に対応する部分には同� �の符号を付け、その説明を省略する。この� �ピーカ装置は、図14に示す本発明の実施の形 態10に係るスピーカ用磁気回路88と、フレー� �121と、振動板122と、ボイスコイル123とを有� �ている。

 フレーム121は、例えば、鉄系金属、非鉄� ��属又はそれらの合金、合成樹脂などから構� ��されている。鉄系金属としては、例えば、� ��鉄、無酸素鋼又はケイ素鋼等がある。非鉄� ��属としては、例えば、アルミニウム、マグ� ��シウム又は亜鉛等がある。合成樹脂として� ��、例えば、ポリプロピレンなどのオレフィ� ��系、ABS(アクリロニトリル・ブダジエン・ス チレン)、ポリエチレンテレフタレート系な� �の熱可塑性樹脂に、補強用フィラーとして� �ラス繊維又はフィブリル化したサーモトロ� �ック液晶ポリエステル樹脂を添加してなる� �のなどがある。フレーム121は、例えば、鉄� �金属を絞り成形したり、非鉄金属又はそれ� �の合金をダイキャスト成形したり、合成樹� �を射出成形したりして形成されている。

 フレーム121は、平面の全体形状が略矩形� ��を呈している。フレーム121は、ヨーク86の� �部と係合する内周側上端に形成された係合� �部121aと、振動板122の端部と嵌合する外周側� ��端に形成された係合段部121bとを有している 。

 振動板122は、ドーム状振動部131と、ボイ� ��コイルボビン132と、コーン状振動部133と、� ��ッジ134とを有している。ドーム状振動部131� ��、ボイスコイルボビン132と、コーン状振動� ��133と、エッジ134とは、一体成形されている� ��振動板122の材料としては、例えば、紙、繊� ��を用いた織布、繊維を用いた編み物、不織� ��、繊維を用いた織布にフェノール系樹脂や� ��リコーン系樹脂等の樹脂、又はこれらの樹� ��と有機溶媒からなる溶液を含浸させたもの� ��金属材料、合成樹脂、アクリル発泡体など� ��ある。金属材料には、例えば、アルミニウ� ��やチタニウム、ジュラルミン、ベリリウム� ��マグネシウム、あるいはこれらの合金等が� ��る。合成樹脂には、例えば、ポリプロピレ� ��、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリエチ� ��ンテレフタレート、ポリエチレンナフタレ� ��ト、ポリメチルメタアクリレート、ポリカ� ��ボネイト、ポリアリレート、エポキシ樹脂� ��などがある。また、アクリル発泡体は、例� ��ば、メタアクリル酸メチルと、メタアクリ� ��酸と、スチレンと、無水マレイン酸と、メ� ��アクリルアミドとを原料とする。

 ドーム状振動部131は、振動板122の中央部� ��スピーカ装置の前面側(音響放射方向)に凸� �状に形成されている。ドーム状振動部131の� �断面形状としては、例えば、放射曲線形状� �ドーム半球形状、円錐形状、多段曲線形状� �、各種形状を採用することができる。図18の 例では、ドーム状振動部131は、放射曲線形状 に形成されている。また、図18の例では、ド� ��ム状振動部131は、中央部の頂部がエッジ134� ��りも高く形成されている。この形状により� ��い角度の指向特性を得ることができる。ま� ��、ドーム状振動部131は、ボイスコイルボビ� ��132、コーン状振動部133、エッジ134によりプ� ��ート64上の規定位置に、駆動方向に沿って� �動自在に支持されている。

 ボイスコイルボビン132は、ドーム状振動� ��131とエッジ134の間に形成され、図18の例で� �、断面形状が略L字形状に形成されている。� ��イスコイルボビン132には、例えば、予め略� ��筒形状に形成されたボイスコイル123が、ボ� ��スコイルボビン132とコーン状振動部133とに� ��り形成される凹部内に落とし込まれ、エポ� ��シ樹脂等の接着剤等によりボイスコイル123� ��固定が行われている。

 コーン状振動部133は、例えば、図18に示� �ように、ボイスコイルボビン132の下側端部� �ら、振動板122のエッジ134にかけて形成され� �いる。このコーン状振動部133は、断面の母� �形状が略円錐形状(コーン状)に形成されてい る。また、コーン状振動部133の形状としては 、例えば、断面の母線形状が円弧状に形成さ れたカーブドコーン状、直線形状に形成され たフラットコーン状、放物線状に形成された パラボリックコーン状等、各種形状を採用す ることができる。

 上記構成の振動板122は、ボイスコイル123� ��プレート64の端部近傍に振動自在に支持し� �いる。また、振動板122は、上記したように� �ボイスコイルボビン132とコーン状振動部133� �より形成される凹部において、その凹部の� �部から上側の開口側にかけて幅広に形成さ� �ているので、簡単に形成することができる� �

 エッジ134は、図18に示すように、フレー� �121の係合段部121bと嵌合する嵌合部134aを有し ている。エッジ134の嵌合部134aと、フレーム12 1の係合段部121bとが嵌合することにより、ス� ��ーカ用磁気回路88やフレーム121に対する振� �板122の位置決めが行われる。上記構成のス� �ーカ装置では、ボイスコイル123が、外磁石71 ~74、内磁石75、プレート64及びヨーク86により 形成される磁束分布中の規定位置に、振動板 122により支持されている。

 上記構成を有するスピーカ装置は、音声� ��号(音声電流)が供給されると、音声電流が� �示せぬ一対のリード線を介してボイスコイ� �123に供給される。一方、外磁石71~74は、その 厚み方向に対して斜め方向に着磁されている 。これに対し、内磁石75は、その厚み方向に� ��して略平行方向に着磁されている。したが� ��て、内磁石75から発せられた磁束は、外磁� �71~74に向かって流れる。この結果、ボイスコ イル123の十分な振幅が確保できるボイスコイ ル位置又はその近傍に効率良く磁束が集中さ れる。

 これにより、スピーカ用磁気回路88を構� �する外磁石71~74及び内磁石75に基づく磁束と� ��イスコイル123に流された音声電流との間の� ��磁気力(ローレンツ力)に基づいてスピーカ� �置の中心軸方向の駆動力がボイスコイル123� �誘起される。ボイスコイル123が備えられた� �イスコイルボビン132は、その駆動力により� �図中上下方向に沿って振動し、ドーム状振� �部131及びコーン状振動部133を振動させる。� �のスピーカ装置は、ドーム状振動部131及び� �ーン状振動部133が振動することにより、音� �電流に応じた音波を前面(音響放射方向)にあ る空間に向けて放射するので、一般的なドー ム型スピーカとコーン状スピーカの2つの特� �を兼ね備えている。

 以上説明したように、本発明の実施形態1 3に係るスピーカ装置は、スピーカ用磁気回� �88と、フレーム121と、振動板122と、ボイスコ イル123とを備えている。スピーカ用磁気回路 88は、外磁石71~74と、内磁石75と、内磁石75の� ��極側に配備されたプレート64と、内磁石75の 他極側に配備されたヨーク86とを備えている� ��外磁石71~74は、その厚み方向に対して斜め� �向に着磁されている。外磁石71~74は、内磁石 75を取り囲むように配置されている。内磁石7 5は、その厚み方向に対し略平行に着磁され� �いる。そして、内磁石75、プレート64の順に� ��ーク86の上面に積層されている。

 また、振動板122は、ドーム状振動部131と� ��ボイスコイルボビン132と、コーン状振動部1 33と、エッジ134とを備えている。振動板122及� ��ボイスコイル123は、振動体を構成している� ��そして、振動板122は、エッジ134を介して、� ��レーム121に支持されている。ボイスコイル1 23は、スピーカ用磁気回路88を構成するプレ� �ト64の端部近傍に配設されている。振動板122 は、ボイスコイル123をプレート64の端部近傍� ��振動自在に支持している。

 したがって、上記構成を有するスピーカ� ��置において、磁気間隙65内の磁束密度が低� �することを抑止できるため、磁気間隙65内に 大きい磁束密度を確保することができる。ま た、内磁石75の着磁方向に対し、外磁石72及� �74並びに図示せぬ2個の外磁石の着磁方向を� �ならしめることにより、ボイスコイル123が� �持される位置の近傍に、磁束密度のピーク� �確保することができる。また、このスピー� �装置を薄型かつ小型に構成しても、大きな� �束密度を確保することができる。

 また、振動板122は、振動板122の中央部に� ��成されたドーム状振動部(第1の振動部)131と� ��外周が直接又は間接的にフレーム121に支持� ��れるコーン状振動部(第2の振動部)133と、ド� ��ム状振動部131とコーン状振動部133との間に� ��成され、ボイスコイル123が配置されるボイ� ��コイルボビン132とを有し、ドーム状振動部1 31、コーン状振動部133及びボイスコイルボビ� ��132が、例えばプレス成形や射出成形等によ� ��一体成形されているので、簡単に振動板122� ��得ることができる。

 また、振動板122は、当該振動板122の端部� ��形成され、フレーム121に形成された係合段� ��(被嵌合部)121bに嵌合する嵌合部134aを有し、 振動板122の嵌合部134aと、フレーム121の係合� �部121bとが嵌合して、振動板122とフレーム121� ��の位置合わせを行うので、簡単に振動板122� ��フレーム121との位置合わせを行うことがで� ��る。

 この際、ドーム状振動部131、ボイスコイ� ��ボビン132、コーン状振動部133及びコーン状� ��動部133が一体成形されているので、それぞ� ��の構成要素を規定位置に高精度に位置合わ� ��することができる。特に、上記構成により� ��簡単な取り付け工程により、ボイスコイル� ��ビン132を、プレート64の端部近傍の予め規� �された位置に高精度に配置することができ� �。

 さらに、振動板122の端部の内側側面をフ� ��ーム121に形成された係合段部121bの外側側面 に固着することで、有効振動面積を大きくす ることができ、音圧を大きくすることができ る。また、ボイスコイル123を、ボイスコイル ボビン132の断面L字形状部の側面部に接着剤� �用いて固定する工程により、簡単にボイス� �イル123をボイスコイルボビン132に取り付け� �ことができる。

 以上、本発明の実施の形態について図面� ��参照して詳述してきたが、具体的な構成は� ��れらの実施の形態に限られるものではなく� ��本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変� ��等があっても本発明に含まれる。

 例えば、上述の実施の形態1では、振動板 32は、縦断面形状がコーン状を呈する例を示� ��たが、これに限定されず、縦断面形状が前� ��側(音波の放射側)に突き出た略ドーム形状� �呈していても良い。

 また、上述の実施の形態14では、ボイスコ� �ル123は、ボイスコイルボビン132の内側側面� �取り付けられている例を示したが、これに� �定されず、ボイスコイルボビン132の外側側� �に取り付けられていても良い。
 また、上述の実施の形態14において、プレ� �ト64と、ボイスコイルボビン132又はボイスコ イル123との間に磁性流体を設けても良い。こ のように磁性流体を設ければ、ボイスコイル 123に作用する電磁気力を大きくすること、ボ イスコイル123で生じる熱(ジュール熱)をプレ� ��ト64に伝達させて放熱すること、等が可能� �なる。

 また、上述の各実施の形態では、磁石の極� ��は、図2(b)、図5~図10、図11(b)、図12~図15、図1 6(b)にそれぞれ矢印で示す向きである例を示� �たが、これに限定されず、これらの図にそ� �ぞれ矢印で示す向きの逆でも良い。
 また、上述の各実施の形態は、その目的及� ��構成等に特に矛盾や問題がない限り、互い� ��技術を流用することができる。