以下、本発明に係る舶用ディーゼル機関の� ��実施形態について、図1から図3を参照しな� �ら説明する。
 図1は本実施形態に係る舶用ディーゼル機関 の概略構成図、図2および図3は本発明に係る� ��用ディーゼル機関の作用効果を説明するた� ��のグラフである。

 図1に示すように、本実施形態に係る舶用デ ィーゼル機関1は、ディーゼルエンジン本体(� ��えば、低速2サイクルディーゼル機関)2と、� ��1の排気タービン過給機(主排気タービン過� �機)3と、第2の排気タービン過給機(副排気タ� ��ビン過給機)4とを備えている。
 ディーゼルエンジン本体(以下「エンジン本 体」という。)2を構成するクランク軸(図示せ ず)には、プロペラ軸(図示せず)を介してスク リュープロペラ(図示せず)が直接的または間� ��的に取り付けられている。また、エンジン� ��体2には、シリンダライナ(図示せず)、シリ� ��ダカバー(図示せず)等からなるシリンダ部5� ��設けられており、各シリンダ部5内には、ク ランク軸と連結されたピストン(図示せず)が� ��置されている。さらに、各シリンダ部5の排 気ポート(図示せず)は、排気マニホールド6と 接続されており、排気マニホールド6は、第1� ��排気管L1を介して第1の排気タービン過給機( 以下、「過給機A」という。)3のタービン部3a� ��入口側と接続され、第2の排気管L2を介して� ��2の排気タービン過給機(以下、「過給機B」� ��いう。)4のタービン部4aの入口側と接続され ている。一方、各シリンダ部5の給気ポート(� ��示せず)は、給気マニホールド7と接続され� �おり、給気マニホールド7は、第1の給気管L3� ��介して過給機A3のコンプレッサ部3bと接続さ れ、第2の給気管L4を介して過給機B4のコンプ� ��ッサ部4bと接続されている。

 過給機A3は、第1の排気管L1を介してエンジ� �本体2から導かれた排気ガス(燃焼ガス)によ� �て駆動されるタービン部3aと、このタービン 部3aにより駆動されてエンジン本体2に外気を 圧送するコンプレッサ部3bと、これらタービ� ��部3aとコンプレッサ部3bとの間に設けられて これらを支持するケーシング(図示せず)とを� ��たる要素として構成されたものである。
 
また、ケーシングには、一端部をタービン部 3a側に突出させ、他端部をコンプレッサ部3b� �突出させた回転軸3cが挿通されている。回転 軸3cの一端部は、タービン部3aを構成するタ� �ビン・ロータ(図示せず)のタービン・ディス ク(図示せず)に取り付けられており、回転軸3 cの他端部は、コンプレッサ部3bを構成するコ ンプレッサ羽根車(図示せず)のハブ(図示せず )に取り付けられている。

 過給機B4は、第2の排気管L2を介してエンジ� �本体2から導かれた排気ガス(燃焼ガス)によ� �て駆動されるタービン部4aと、このタービン 部4aにより駆動されてエンジン本体2に外気を 圧送するコンプレッサ部4bと、これらタービ� ��部4aとコンプレッサ部4bとの間に設けられて これらを支持するケーシング(図示せず)とを� ��たる要素として構成されたものである。
 また、ケーシングには、一端部をタービン� ��4a側に突出させ、他端部をコンプレッサ部4b に突出させた回転軸4cが挿通されている。回� ��軸4cの一端部は、タービン部4aを構成するタ ービン・ロータ(図示せず)のタービン・ディ� ��ク(図示せず)に取り付けられており、回転� �4cの他端部は、コンプレッサ部4bを構成する� ��ンプレッサ羽根車(図示せず)のハブ(図示せ� ��)に取り付けられている。
 そして、タービン部3a,4aを通過した排気ガ� �はそれぞれ、タービン部3a,4aの出口側に接続 された排気管L5,L6を介してファンネル(図示せ ず)に導かれた後、船外に排出されるように� �っている。

 コンプレッサ部3b,4bの入口側に接続され� �給気管L7,L8にはそれぞれ、消音器(図示せず)� ��配置されており、この消音器を通過した外� ��が、コンプレッサ部3b,4bにそれぞれ導かれ� �ようになっている。また、コンプレッサ部3b ,4bの出口側に接続された給気管L3,L4の途中に� ��、空気冷却器(インタークーラ)8,9や図示し� �いサージタンク等が接続されており、コン� �レッサ部3b,4bを通過した外気は、これら空気 冷却器8,9やサージタンク等を通過した後、エ ンジン本体2の給気マニホールド7に供給され� ��ようになっている。

 さて、本実施形態に係る舶用ディーゼル� ��関1の第2の排気管L2の途中には、タービン入 口弁10が接続され、第2の給気管L4(より詳しく は、コンプレッサ部4bと空気冷却器9とを結ぶ 第2の給気管L4)の途中には、逆止弁11が接続さ れており、逆止弁11の上流側に位置する第2の 給気管L4(より詳しくは、コンプレッサ部4bと� ��止弁11とを結ぶ第2の給気管L4)の途中には、� ��気放出管L9の一端が接続されている。空気� �出管L9の他端は、排気管L6またはファンネル� ��途中に接続されており、空気放出管L9を通� �した外気は、排気ガスとともに船外に排出� �れるようになっている。また、空気放出管L9 の途中には、空気放出弁12が接続されている� ��

 そして、タービン入口弁10および空気放出� �12はそれぞれ、過給機A3を単独運転させてい� ��状態から、過給機B4を起動して、過給機A3と 過給機B4とを並列運転させるとき、あるいは� ��給機A3と過給機B4とを並列運転させている状 態から、過給機B4を停止して、過給機A3を単� �運転させるときに手動で、または自動的に� �閉される。
 すなわち、図2に示すように、過給機A3を単� ��運転させている状態から、過給機B4を起動� �て、過給機A3と過給機B4とを並列運転させる� ��きには、タービン入口弁10を開放し(全開と� ��)、予め開放しておいた空気放出弁12を徐々� ��閉めていく。そして、空気放出弁12を徐々� �閉めていくことにより、過給機A3および過給 機B4のコンプレッサ出口圧力が徐々に上昇し� ��過給機A3および過給機B4のコンプレッサ出口 圧力が所定の圧力までそれぞれ高められるこ ととなる。
 なお、逆止弁11は、過給機B4のコンプレッサ 出口圧力が、給気マニホールド7の圧力以上� �なるか、あるいは給気マニホールド7の圧力� ��略等しくなると開放(全開)するようになっ� �いる。

 一方、図3に示すように、過給機A3と過給機B 4とを並列運転させている状態から、過給機B4 を停止して、過給機A3を単独運転させるとき� ��は、空気放出弁12を徐々に開放し(全開とし) 、給気マニホールド7の圧力が、過給機B4のコ ンプレッサ出口圧力(コンプレッサ部4bの出口 圧力)よりも高くなるようにした後、タービ� �入口弁10を閉めていく。そして、タービン入 口弁10を閉めていくことにより、過給機B4の� �ンプレッサ出口圧力が徐々に低下して0(零)� �なり、過給機B4が停止する。
 なお、逆止弁11は、過給機B4のコンプレッサ 出口圧力が、給気マニホールド7の圧力より� �低くなるか、あるいは給気マニホールド7の� ��力よりも所定の圧力低くなると閉塞(全閉)� �るようになっている。

 本実施形態に係る舶用ディーゼル機関1によ れば、第2の給気管L4に設けられた逆止弁11は� ��過給機B4を起動して、過給機B4のコンプレッ サ出口圧力(コンプレッサ部4bの出口圧力)が� �給気マニホールド7の圧力以上になるか、あ� ��いは給気マニホールド7の圧力と略等しくな ると開放(全開)するようになっている。すな� ��ち、過給機B4の起動時において、第2の給気� ��L4に設けられた逆止弁11は、過給機B4のコン� ��レッサ出口圧力と給気マニホールド7の圧力 との圧力差がなくなって、あるいは僅少とな ってから開くようになっている。
 これにより、過給機B4の起動時における給� �マニホールド7からコンプレッサ部4bへの逆� �現象を防止する、あるいは大幅に低減させ� �ことができ、過給機B4(の回転軸4c)をスムー� �に回転(起動)させることができて、過給機B4� ��サージングを防止することができる。

 また、本実施形態に係る舶用ディーゼル機� ��1によれば、第2の給気管L4に設けられた逆止 弁11は、空気放出弁12を開けていき、過給機B4 のコンプレッサ出口圧力(コンプレッサ部4bの 出口圧力)が、給気マニホールド7の圧力より� ��低くなるか、あるいは給気マニホールド7の 圧力よりも所定の圧力低くなると閉塞(全閉)� ��るようになっている。すなわち、過給機B4� �停止時において、第2の給気管L4に設けられ� �逆止弁11は、過給機B4のコンプレッサ出口圧� ��と給気マニホールド7の圧力との圧力差が所 定の圧力よりも大きくなると閉まるようにな っている。
 これにより、過給機B4の停止時における給� �マニホールド7からコンプレッサ部4bへの逆� �現象を防止する、あるいは大幅に低減させ� �ことができ、過給機B4(の回転軸4c)をスムー� �に回転(停止)させることができて、過給機B4� ��サージングを防止することができる。

 なお、上述した実施形態では、過給機A3� �よび過給機B4をそれぞれ一台ずつ具備した舶 用ディーゼル機関について説明したが、本発 明はこれに限定されるものではなく、過給機 A3を2台以上および/または過給機B4を2台以上� �備した舶用ディーゼル機関にも適用するこ� �ができる。