以下、本発明に係る質量分析計の実施例� ��ついて、図面を参照しつつ説明する。図1は 、本発明に係る質量分析計における試料導入 部の構造を表す図である。図1(b)は試料導入� �の断面図であり、図2(b)は左側面図である。

 本実施例に係る質量分析計は、先に従来� ��術として図4及び図5を用いて説明を行った� �量分析計と基本的には同一の構成を有して� �る。従って、図1において図4と同様の構成要 素には同じ符号を付し、詳細な説明は割愛す る。

 本実施例に係る質量分析計ではその特徴� ��な構成として、図1(a)に示すように、パイプ 5、第一電極6、第二電極7から成るパイプ部に おいて、第一電極6の第一電極接続部6aのネジ 止め用ねじ穴が、パイプ5の軸を中心とする� �転方向を向いた切り欠き(第一切り欠き6b)と� ��っている。また、第二電極7に関しても、第 二電極接続部7aのネジ止め用ねじ穴が、パイ� ��5の軸を中心とする回転方向を向いた切り欠 き(第二切り欠き7b)となっている。

 従って、パイプ部の着脱に際し、第一固定� ��ジ17及び第二固定ネジ18を、第一電極接続部 6a及び第二電極接続部7aから完全に取り外す� �要がない。
 パイプ部を質量分析計に接続する際には、� ��イプ部をイオン化室A側から真空部B側に挿� �した後、パイプ5を軸として時計回りに回転� ��せることによって、第一固定ネジ17の軸及� �第二固定ネジ18の軸を、それぞれ第一切り欠 き6b及び第二切り欠き7bに嵌合させる。その� �、第一固定ネジ17及び第二固定ネジ18を締め� ��ことにより第一電極接続部6a及び第二電極� �続部7aが第一支柱15及び第二支柱16に接続さ� �る。すなわち、パイプ部が質量分析計に固� �される。

 パイプ部を質量分析計から取り外す際に� ��、上記の接続動作とは逆の動作を行えば良� ��。すなわち、第一固定ネジ17及び第二固定� �ジ18を適度に緩めた後、パイプ部を反時計回 りに回転させた後、イオン化室A側に引くこ� �によってパイプ部を取り外すことができる� �

 なお、第一切り欠き及び第二切り欠きの� ��イズは、第一固定ネジ17及び第二固定ネジ18 の軸よりも若干大きめに形成しておいても良 い。

 次に、本発明に係る質量分析計の他の実� ��例について、図2及び図3を参照しつつ説明� �る。

 図2(a)は本実施例に係る質量分析計におけ る試料導入部の左側面図であり、図2(b)はこ� �試料導入部の一部の下側面図である。本実� �例に係る質量分析計では、第一電極接続部6a の一部に、パイプ5の軸方向を向いた突起6cが 設けられている。よって、パイプ部を質量分 析計に接続する際に、パイプ部をイオン化室 A側から真空部B側に挿入した後、パイプ5を軸 として時計回りに回転させてゆくと、この突 起6cが第一支柱15に当接し、それ以上パイプ� �が回転することができなくなる。これによ� �、パイプ部の質量分析計に対する固定位置� �確実に決めることができるうえ、第一電極� �あまり高い強度を有さないような場合にお� �てパイプ部が撓んでしまうことを防止でき� �。これは換言すれば、パイプ部の剛性をそ� �ほど高くする必要が無いということである� �よって、本実施例のような構成を採用する� �とにより、質量分析計のコストを下げるこ� �が可能となる。

 パイプ部の回転限界位置を決定するため� ��突起は、上記の例のように第一電極接続部6 aのみに設けても良いし、第二電極接続部7aに 設けても構わない。両者に設けることもでき る。また、図3に示すように、第一支柱の一� �に突起を設けることもできる。もちろん、� �起を第二支柱に設けても構わないし、第一� �柱及び第二支柱に設けることもできる。

 以上、本発明に係る質量分析計について� ��明を行ったが、これらは例に過ぎず、発明� ��精神内で適宜に変更や修正、追加を行って� ��構わないことは明らかである。例えば上記� ��実施例では、第一支柱15及び第二支柱16がい ずれも第二隔壁14に配設されていたが、第一� ��柱15及び第二支柱16のいずれか、又は両方が 第一隔壁13に配設されていてももちろん構わ� ��い。

 また、本発明に係る質量分析計は、液体� ��ロマトグラフ質量分析計に必ずしも限定さ� ��る必要はなく、パイプ部の着脱作業が必要� ��なる質量分析計であればどのようなもので� ��構わない。