以下、添付の図面に基いて本発明を車両� ��コンビネーションメータに応用した第一の� ��施形態を説明する。

 図1において、1はハウジングである。ハ� �ジング1は、見返し部材及びケース体を有し� ��4個の指示計器、即ち、速度計2,回転計3,燃� �計4及び水温計5を収納するものである。速度 計2は、回転計3,燃料計4及び水温計5よりも大� ��く、回転計3と燃料計4及び水温計5の間に配� ��されている。速度計2は、表示板21及び指針2 3を有している。また、回転計3,燃料計4及び� �温計5は、文字板31,41,51及び指針32,42,52を夫々 有している。文字板31,41,51は、透光性樹脂(例 えばポリカーボネート)からなる基板に立体� �に指標部3a,4a,5a形成し、また、文字部3b,4b,5b� ��除いて遮光部を印刷形成したものである。� ��針32,42,52はステッピングモータ(図示しない) により回動され、文字板31,41,51の指標部3a,4a,5 aを指示する。

 図2は要部拡大断面図である。速度計2は� �表示板21,ガイドレール部22,指針23,保持部24,� �ーム部材25及びステッピングモータ26を有し� ��いる。また、27は回路基板であり、この回� �基板27にステッピングモータ26が搭載されて� ��る。

 表示板21は、透光性基板21aと、液晶表示� �(可変表示部)21bと、からなるものである。

 透光性基板21aは、透光性樹脂(例えばアク リル、ポリカーボネート)からなる。また、� �光性基板21a上には指針23の移動範囲に応じて 液晶表示部21bの周辺に位置するように指標部 2aが立体的に設けられ、また、切削等によっ� ��文字部2bが形成されている。

 液晶表示部21bは、透明電極膜が形成され� ��一対の透光性基板に液晶を封入した液晶セ� ��の両面に偏光板を貼り合わせたものであっ� ��、例えばドットマトリクス型の液晶表示器� ��ある。液晶表示部21bは、その表示内容を変� ��可能であって、例えば総走行距離、燃費あ� ��いは警告情報等の種々の情報を選択して表� ��するものである。

 ガイドレール部22は、表示板21上に液晶表 示部21bの周囲を囲むあるいは液晶表示部21上� ��位置するように設けられるものであって、� ��えば図3に示すように透光性樹脂をリング状 に形成してなるものである。またガイドレー ル部22は、図4に示すように指針23を収納可能� ��凹部22aを有し、後述する保持部24の規制部� �配置される凹状のガイド部22bをその底部に� �する。なお、ガイドレール部22は、表示板21� ��前面側に設けられる装飾リング2cによって� �われて利用者からは視認されないようにな� �ている。

 指針23は、図2及び図4に示すように、ポリ カーボネート等の透光性樹脂からなるもので あり、一方の端部がガイドレール部22に配設� ��れる指針基部23aと指針基部23aの他方の端部� ��ら延設され指標部2aを指示する指示部23bと� �らなる。指針23は、ガイドレール部22に沿っ� ��表示板21の前面側の液晶表示部21bの周辺を� �動して指標部2aを指示し、所定情報(本第一� �実施形態においては車速)を表示するもので� ��る。

 保持部24は、例えばABS樹脂の遮光性の樹� �材料からなり、ガイドレール部22内で指針23� ��ガイドレール部22に沿って移動可能に保持� �る載置部24aと載置部24aの底部に形成される� �制部24bとを有する。規制部24bは、載置部24a� �ら下方に突出する突出部であり、ガイドレ� �ル部22に規制部24bの形状に応じて凹状に設け られるガイド部22bに配置されて指針23のガイ� ��レール部22に対する配設位置を定める。な� �、規制部24b及びガイド部22bの形状を調整す� �ことによってガイドレール部22と指針23のな� ��角度を所定角度に定めることも可能である� ��

 また、図5に示すように、保持部24の載置� ��24aには、指針23の周辺に位置するように、� �一,第二の指針側磁石24c,24dと、第一,第二の� �針側ヨーク24e,24fとが配設されている。なお� ��図5においては図を簡素化するために表示板 21等を省略している。

 第一,第二の指針側磁石24c,24dは、それぞ� �保持部24の両端に位置するように配設される ものである。また、第一,第二の指針側磁石24 c,24dは、後述する第一,第二の駆動側磁石25a,25 bと互いに吸引し合うものである。

 第一,第二の指針側ヨーク24e,24fは、それ� �れ第一,第二の指針側磁石24c,24dの第一,第二� �駆動側磁石25a,25bと対向しない面(非対向面)� �に設けられるものである。第一,第二の指針� ��ヨーク24e,24fは、第一,第二の指針側磁石24c,2 4dの前記非対向面側からの漏れ磁束を抑制し� ��磁気効率を向上させる磁気回路を構成する� ��

 アーム部材25は、図6に示すように一端側� ��第一,第二の駆動側磁石25a,25bと第一,第二の� ��動側ヨーク25c,25dとを有し、他端側がステッ ピングモータ26の回動軸26aと嵌合される略Y字 形状からなるものである。なお、本第一の実 施形態における指針駆動手段は、アーム部材 25とステッピングモータ26とからなるもので� �る。

 第一,第二の駆動側磁石25a,25bは、それぞ� �第一,第二の指針側磁石24c,24dと対になるよう に第一,第二の指針側磁石24c,24dに表示板21を� �して対向する位置に配置される。第一,第二� ��駆動側磁石25a,25bを設ける方法としては、ア ーム部材25を樹脂材料(例えばエンジニアリン グプラスチック)で形成し、アーム部材25とは 別部材で第一,第二の駆動側磁石25a,25bを設け� ��ンサート成形あるいはアウトサート成形に� ��って一体的に形成する方法であってもよく� ��また、アーム部材25をプラスティックマグ� �ットで形成し、第一,第二の指針側磁石24c,24d との対向個所を着磁して形成する方法であっ てもよい。

 第一,第二の駆動側ヨーク25c,25dは、第一,� ��二の駆動側磁石25a,25bの第一,第二の指針側� �石24c,24dと対向しない面(非対向面)側に設け� �れるものである。第一,第二の駆動側ヨーク2 5c,25dは、第一,第二の駆動側磁石25a,25bの前記� ��対向面からの漏れ磁束を抑制し、磁気効率� ��向上させる磁気回路を構成する。

 本第一の実施形態は、ガイドレール部22� �配置される保持部24の両端に第一,第二の指� �側磁石24c,24dを設け、表示板21を介して第一,� ��二の指針側磁石24c,24dに対向するように第一 ,第二の駆動側磁石25a,25bをステッピングモー� ��26の回動軸26aに固定されるアーム部材25に設 けたことにより、第一,第二の指針側磁石24c,2 4dと第一,第二の駆動側磁石25a,25bとを磁力に� �って引きつけ合うことでステッピングモー� �26の回転駆動に連動して指針23をガイドレー� ��部22に沿って移動させることができる。し� �がって、可変表示部を表示板の中央に設け� �場合であっても従来の指針をステッピング� �ータに直接固定する方法のように可変表示� �を迂回するために指針が大型化、複雑化す� �ことがなく、応答性良く指針23を移動させる ことができる。また、保持部24の両端にそれ� ��れ第一,第二の指針側磁石24c,24dを設け、そ� �ぞれ第一,第二の駆動側磁石25a,25bと引きつけ 合う2点での吸引を行う構成としたことで、� �針23の移動方向に対する保持力を高めること ができ、指針23を応答性良く移動させる場合� ��指針23に位置ズレが生じることを抑制する� �とができる。

 また、指針23を保持する保持部24にガイド レール部22に対する配設位置を定める規制部2 4bを設け、ガイドレール部22に規制部24bに応� �たガイド部22bを設けることによって、指針23 と指標部2aとの位置ズレを小さくして精度良� ��指標部2aを指示することができる。また、� �一,第二の指針側磁石24c,24d及び第一,第二の� �動側磁石25a,25bの吸引力によって保持部24に� �ガイドレール部22に対して常に一定のテンシ ョンが付与されており、ガイドレール部22内� ��指針23が微動することを抑制し耐震性を向� �させることが可能となる。

 なお、指針23は液晶表示部21bの周辺を移� �するものであったが、指針23と液晶表示部21b とが一部重なり合い、指針23が液晶表示部21b� ��前方を移動する構成であっても良い。その� ��合、ガイドレール部22は、液晶表示部21bの� �方に位置するように設けられる。また、第� �,第二の磁石24c,25aは永久磁石であったが、例 えば第一,第二の駆動側磁石25a,25bは電磁石で� ��っても良い。また、可変表示部としては、� ��晶表示部21bのほかに有機EL素子を用いた表� �器であっても良い。また、指針駆動手段と� �てステッピングモータ26を備えるものであっ たが、ステッピングモータ26に代えて、例え� ��、交差コイル型ムーブメントを用いること� ��できることは言うまでもない。

 次に、本発明の第二の実施形態について� ��明する。なお、前述の第一の実施形態と同� ��あるいは相当個所には同一符号を付してそ� ��詳細な説明は省略する。

 本第二の実施形態においては、図7に示す ように、指針側磁石である第一,第二の指針� �磁石24c,24dは、その中心C1,C2がそれぞれ対向� �る駆動側磁石である第一,第二の駆動側磁石2 5a,25bの中心C3,C4に対してオフセットされる(ず れる)ように配置されている。すなわち、第� �の指針側磁石24cは、その中心C1が第一の駆動 側磁石25aの中心C3に対して指針23の正転方向(� ��一の移動方向)D1へ所定量(例えば2~3mm)オフセ ットされた位置に配置される。また、第二の 指針側磁石24dは、その中心C2が第二の駆動側� ��石25bの中心C4に対して正転方向とは相反す� �指針23の逆転方向(第一の移動方向と異なる� �二の移動方向)D2へ所定量(例えば2~3mm)オフセ� ��トされた位置に配置される。

 上述のように第一,第二の指針側磁石24c,24 dを配置することにより、図8(a)に示すように� ��第一,第二の指針側磁石24c,24dと第一,第二の� ��動側磁石25a,25bとの間には、互いを対向方向 に引き合う磁力m1,m2と、指針23の移動方向に� �き合う磁力m3,m4が発生する。これに対し、図 8(b)に示すように、第一,第二の指針側磁石24c, 24dの中心C1,C2と第一,第二の駆動側磁石25a,25b� �中心C3,C4とが合致するように各磁石を配置す る場合には、互いに引き合う磁力m5,m6が発生� ��るのみである。したがって、本第二の実施� ��態は、第一,第二の指針側磁石24c,24dの中心C1 ,C2を第一,第二の駆動側磁石25a,25bの中心C3,C4� �対して指針23の正転方向D1あるいは逆転方向D 2に所定の長さ分オフセットすることによっ� �、指針23の移動方向に対してトルクを発生さ せることができ、指針23の応答性を向上させ� ��ことができる。なお、指針側磁石及び駆動� ��磁石をそれぞれ単一とする場合には、指針� ��磁石の中心を駆動側磁石の中心に対して指� ��23の移動方向のいずれかに対してオフセッ� �するものであっても良い。また、指針側磁� �を2個所(2個)設け、駆動側磁石を1個所(1個)設 ける構成であっても良い。