以下、本発明の実施例を添付図面を参照� ��て説明する。

 図1~図3は本発明の一実施例であって、1は石 炭を貯留するコールバンカ、2はコールバン� �1に貯留された石炭を切り出す給炭機、3は給 炭機2から供給される石炭を微粉砕し且つ乾� �させるミル、4は石炭焚ボイラ、5は石炭焚ボ イラ4に取り付けられたウィンドボックス、6� ��ウィンドボックス5内に配設され且つミル3� �ら供給される微粉炭燃焼用のバーナ、7は石� ��焚ボイラ4から排出される排ガスが流れる排 ガスライン、8は排ガスライン7を流れる排ガ� ��と一次再循環排ガス並びに二次再循環排ガ� ��とを熱交換させる空気予熱器、9は空気予熱 器8を通過した排ガスを処理する脱硫装置や� �塵機等の排ガス処理装置、10は酸素を製造す る酸素製造装置、11は排ガス処理装置9で浄化 された排ガスを一次再循環排ガス並びに二次 再循環排ガスとして圧送する押込通風機(FDF)� ��12は押込通風機11によって圧送される排ガス の一部を一次再循環排ガスとして空気予熱器 8で予熱してミル3へ導く一次再循環排ガスラ� ��ン、13はミル3へ導入される一次再循環排ガ� ��の一部を空気予熱器8を迂回させることによ り一次再循環排ガスの温度を調節するための コールドバイパスライン、14は空気予熱器8を 通過する一次再循環排ガスの流量を調節する ために一次再循環排ガスライン12途中に設け� ��れた流量調節弁、15は空気予熱器8を迂回す� ��一次再循環排ガスの流量を調節するために� ��ールドバイパスライン13途中に設けられた� �量調節弁、16は押込通風機11によって圧送さ� ��る排ガスの一部を二次再循環排ガスとして� ��気予熱器8で予熱してウィンドボックス5へ� �く二次再循環排ガスライン、17は二次再循環 排ガスライン16へ酸素製造装置10からの酸素� �供給する二次再循環排ガス用酸素供給ライ� �、18はウィンドボックス5へ酸素製造装置10か らの酸素を直接供給するウィンドボックス用 酸素供給ライン、19は排ガス中からCO ₂ 等を回収する回収装置、20は排ガス処理装置9 の下流側に設けられ排ガスを誘引する誘引通 風機(IDF)、21は排ガス処理装置9で浄化され誘� ��通風機20で誘引される排ガスを大気放出す� �煙突であり、
  前記一次再循環排ガスライン12途中におけ るミル3の入側に、該ミル3へ導入される一次� ��循環排ガスのCO ₂ 濃度22aを検出するCO ₂ 濃度計22と、前記ミル3へ導入される一次再循 環排ガスのO ₂ 濃度23aを検出するO ₂ 濃度計23と、前記ミル3へ導入される一次再循 環排ガスの流量24aを検出する流量計24と、前� ��ミル3へ導入される一次再循環排ガスの流量 24aを調節する流量調節器としての流量調節弁 25とを設けると共に、前記給炭機2に、前記ミ ル3へ供給される給炭量26aを検出する給炭量� �26を設け、
  更に、前記CO ₂ 濃度計22で検出されたCO ₂ 濃度22aと前記O ₂ 濃度計23で検出されたO ₂ 濃度23aとに基づき一次再循環排ガスの比重を 算出し、該一次再循環排ガスの比重と前記流 量計24で検出された流量24aとに基づき重量ベ� ��スでの一次再循環排ガス流量を算出し、前� ��給炭量計26で検出された給炭量26aに基づき� �量ベースでのミル3からの微粉炭量を算出し� ��石炭焚ボイラ4に供給する前記一次再循環排 ガス流量[ton/h]とミル3からの微粉炭量[ton/h]と の重量比をG/Cと定義し、該G/Cが所定範囲内に 収まるよう前記流量調節弁25に流量制御信号� ��しての開度制御信号25aを出力する制御器27� �設けたものである。尚、前記流量調節弁25に 代えて、例えばダンパその他の流量調節器を 用い、該流量調節器に対し前記制御器27から� ��量制御信号を出力するようにしても良い。

 前記G/Cの範囲は、図3に示す如く、2.0~6.0� �することがバーナ6の安定燃焼を可能とする� ��で好ましい。これは、従来におけるA/Cの運� ��レンジが、図4に示される如く、1.5~4.0の範� �であることから、空気と一次再循環排ガス� �比重の差を考慮したものである。尚、実際� �行った燃焼試験においても、前記G/Cは、6.0� �り大きくすると火炎が吹き飛ぶ虞がある一� �、2.0より小さくするとミル3及びバーナ6系統 の構造上、安定燃焼が維持できなくなり、2.0 ~6.0の範囲でバーナ6の安定燃焼が可能となる� ��とが確認されている。

 次に、上記図示例の作用を説明する。

 前述の如き石炭焚ボイラ4の定常運転時に おいては、コールバンカ1に貯留された石炭� �給炭機2によりミル3へ投入され、該ミル3に� �いて石炭が微粉砕され微粉炭にされると共� �、一次再循環排ガスライン12から一次再循環 排ガスがミル3内へ導入され、該一次再循環� �ガスによりミル3へ投入される石炭の乾燥が� ��われつつ、微粉砕された微粉炭がバーナ6へ 搬送される一方、石炭焚ボイラ4のウィンド� �ックス5には、押込通風機11によって圧送さ� �る排ガスの一部が二次再循環排ガスとして� �次再循環排ガスライン16から空気予熱器8で� �熱されて導かれ、且つ酸素製造装置10で製造 された酸素がウィンドボックス用酸素供給ラ イン18から直接供給され、これにより、石炭� ��ボイラ4内で微粉炭の酸素燃焼が行われる。

 尚、前記石炭焚ボイラ4の起動時には、一 次再循環排ガスの代わりに空気(図示せず)が� ��ル3内へ導入され、該空気によりミル3へ投� �される石炭の乾燥が行われつつ、微粉砕さ� �た微粉炭がバーナ6へ搬送される一方、二次� ��循環排ガス及び酸素の代わりに空気(図示せ ず)が石炭焚ボイラ4のウィンドボックス5に供 給され、石炭焚ボイラ4内で微粉炭の空気燃� �が行われ、該石炭焚ボイラ4の収熱が所定値� ��到達すると、前記空気が一次再循環排ガス� ��二次再循環排ガス及び酸素にそれぞれ切り� ��えられ、酸素燃焼に移行するようになって� ��る。

 前記石炭焚ボイラ4から排出される排ガスは 、排ガスライン7を流れて空気予熱器8へ導入� ��れ、該空気予熱器8において前記一次再循環 排ガス並びに二次再循環排ガスが加熱され、 熱回収が行われ、空気予熱器8を通過した排� �スは、脱硫装置や集塵機等の排ガス処理装� �9で脱硫や集塵等の処理が行われ、該排ガス� ��理装置9で浄化された排ガスが誘引通風機20� ��誘引され煙突21から大気放出される一方、� �記排ガス処理装置9を通過した排ガスの一部� ��、押込通風機11により再循環されると共に� �回収装置19へ導入され、排ガス中からCO ₂ 等が回収されるようになっている。

 そして、本図示例においては、前記石炭焚� ��イラ4の定常運転時に、前記ミル3内へ導入� �れる一次再循環排ガスのCO ₂ 濃度22aがCO ₂ 濃度計22で検出され、そのO ₂ 濃度23aがO ₂ 濃度計23で検出され、その流量24aが流量計24� �検出される一方、前記ミル3へ供給される給� ��量26aが給炭量計26で検出されており、制御� �27において、前記CO ₂ 濃度計22で検出されたCO ₂ 濃度22aと前記O ₂ 濃度計23で検出されたO ₂ 濃度23aとに基づき一次再循環排ガスの比重が 算出され(図2のステップS1参照)、該一次再循� ��排ガスの比重と前記流量計24で検出された� �量24aとに基づき重量ベースでの一次再循環� �ガス流量が算出され(図2のステップS2参照)、 前記給炭量計26で検出された給炭量26aに基づ� ��重量ベースでのミル3からの微粉炭量が算出 され(図2のステップS3参照)、前記一次再循環� ��ガス流量[ton/h]とミル3からの微粉炭量[ton/h]� ��の重量比がG/Cと定義される(図2のステップS4 参照)。

 続いて、前記G/Cが2.0より小さいか否かの� ��断が行われ(図2のステップS5参照)、該G/Cが2. 0より小さい場合には、制御器27から出力され る流量制御信号としての開度制御信号25aによ り流量調節器としての流量調節弁25の開度が� ��げられて一次再循環排ガス流量が増加され� ��(図2のステップS6参照)。

 前記G/Cが2.0以上である場合には、該G/Cが6 .0より大きいか否かの判断が行われ(図2のス� �ップS7参照)、該G/Cが6.0より大きい場合には� �制御器27から出力される流量制御信号として の開度制御信号25aにより流量調節器としての 流量調節弁25の開度が絞られて一次再循環排� ��ス流量が減少され(図2のステップS8参照)、� �れにより、前記G/Cが所定範囲内(2.0~6.0)に収� �り、安定した酸素燃焼運転が行われる形と� �る。

 こうして、従来のA/Cとは異なる全く新し� ��G/Cという指標を用いて酸素燃焼におけるバ� ��ナ6の安定燃焼を図り得る。

 尚、本発明の酸素燃焼ボイラの一次再循� ��排ガス流量制御方法及び装置は、上述の図� ��例にのみ限定されるものではなく、本発明� ��要旨を逸脱しない範囲内において種々変更� ��加え得ることは勿論である。