以下に本発明の好ましい実施の形態を挙げ� ��本発明をさらに詳細に説明する。
 本発明で用いる重合方法は、新規なリビン� ��ラジカル重合方法であり、該リビングラジ� ��ル重合方法は、従来のラジカル重合方法を� ��いて、開始基を有する色素と触媒とを使用� ��るのみで容易に実施可能であり、従来のリ� ��ングラジカル重合方法とは異なり、金属化� ��物やリガント、ニトロキサイド、ジチオカ� ��ボン酸エステルやザンテートなどの特殊な� ��合物を使用する必要がない。

 本発明で使用するリビングラジカル重合方� ��は、下記一般反応式Iで表される反応機構で 進み、ドーマント種Polymer-X(P-X)の成長ラジカ� ��への可逆的活性反応である。

 上記重合機構は、使用する触媒の種類によ� ��て変わる可能性があるが、次のように進む� ��考えられる。
 上記一般反応式Iでは、ラジカル重合開始剤 から発生したフリーラジカルが触媒であるXA� ��反応して、in siteで触媒A・が生成する。A・ は、P-Xの活性化剤として作用して、この触媒 作用によってP-Xは高い頻度で活性化する。

 さらに詳しくは、前記一般式1のヨウ素(X) が結合した開始基含有色素の存在下で、ラジ カル重合開始剤からフリーラジカルが発生し 、この発生したフリーラジカルが、触媒から 活性水素や活性ハロゲン原子を引き抜き、触 媒ラジカルA・となる。次いで該A・が、開始� ��含有色素の開始基のXを引き抜きXAとなり、X が引き抜かれた開始基がラジカルとなって、 該ラジカルにモノマーが付加重合し、直ちに XAからXを引き抜き、重合停止反応を防止する 。さらに熱などによって、A・が末端XからXを 引き抜き、XAと末端ラジカルとなって、該末� ��ラジカルがモノマーと反応して、直ちに末� ��ラジカルにXを与え、末端ラジカルが安定化 される。

 上記の反応の繰り返しにより重合が進行� ��て、ポリマーが生成し、得られるポリマー� ��分子量や構造の制御ができる。また、この� ��合方法では、副反応として、ポリマー末端� ��ラジカル同士がカップリングする二分子停� ��反応が生じる場合もある。

 次に、本発明で使用する開始基含有色素に� ��いて説明する。なお、本発明において「色� ��」とは「有機色素」を意味している。
 本発明で用いる開始基含有色素は下記一般� ��1の基を有している。
(式中のX、YおよびAは前記と同意義である。)

 上記開始基含有色素に、触媒とラジカル� ��合開始剤との存在下に、付加重合性モノマ� ��を付加重合させる新規なリビングラジカル� ��合によって本発明の色素ポリマーが得られ� ��。上記開始基含有色素の代わりに、前記一� ��式1の開始基を有する色素原料化合物を使用 すれば、色素原料ポリマーが得られ、該色素 原料ポリマーを種々の化合物を反応させて発 色させることで本発明の色素ポリマーを得る ことができる。なお、以下本発明では、「色 素原料化合物」も「色素」に含める場合があ る。

 前記一般式1中のXおよびYについて具体的� ��例示するが、本発明はこれらに限定されな� ��。炭化水素基としては、アルキル基、アル� ��ニル基、アルキニル基、アリール基、アリ� ��ルアルキル基である。具体的には、メチル� ��エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル� ��イソブチル、2-メチルプロピル、t-ブチル、 ペンチル、ドデシルなどのアルキル基;ビニ� �、アリル、2-メチルビニル、ブテニル、ブタ ジエニルなどの二重結合を含むアルケニル基 ;アセチレン、メチルアセチレンなどの三重� �合を含むアルキニル基;フェニル、ナフチル� ��メチルフェニル、エチルフェニル、プロピ� ��フェニル、ドデシルフェニル、ビフェニル� ��どのアリール基、その中にはピリジニル、� ��ミダゾリニルなどの複素環も含む;フェニル メチル、1-フェニルエチル、2-フェニルエチ� �、2-フェニルプロピルなどのアリールアルキ ル基などが挙げられる。

 ハロゲン基としては、フッ素原子、塩素� ��子、臭素原子、さらにはヨウ素原子;アルコ キシカルボニル基またはアリロキシカルボニ ル基としては、メトキシカルボニル、エトキ シカルボニル、プロピルカルボニル、シクロ へキシルカルボニル、ベンジロキシカルボニ ルやフェノキシカルボニル、ナフトキシカル ボニルなど;アシルオキシ基やアリロキシ基� �しては、アセトキシ、エチルカルボニルオ� �シ、シクロへキシルカルボニルオキシやベ� �ゾイルオキシ、ナフチルカルボキシオキシ� �ど;アルコキシ基としては、メトキシ、エト� ��シ、メトキシエトキシ、フェノキシエトキ� ��など;アルキルカルボニル基やアリルカルボ ニル基としては、メチルカルボニル、エチル カルボニル、フェニルカルボニルなどが挙げ られる。

 前記一般式1の開始基の具体例を列記する と、アイオドメチル基、アイオドメチルメチ ル基、アイオドエチルメチル基、アイオドプ ロピルメチル基、アイオドイソプロピルメチ ル基、アイオドブチルメチル基、アイオドイ ソブチルメチル基、アイオドペンチルメチル 基、アイオドジメチルメチル基、アイオドメ チルエチルメチル基、アイオドプロピルメチ ルメチル基、アイオドフェニルメチル基、ア イオドフェニルメチルメチル基、アイオドフ ェニルエチルメチル基、アイオドジフェニル メチル基、アイオドジクロロメチル基、アイ オドジブロモメチル基、トリアイオドメチル 基、アイオドシアノメチル基、アイオドシア ノメチルメチル基、アイオド(メトキシカル� �ニル)メチル基、アイオド(メトキシカルボニ ル)メチルメチル基、アイオドアセトキシメ� �ル基、アイオドメチルアセトキシメチル基� �アイオドメトキシメチルメチル基、アイオ� �メチルカルボニルメチルメチル基などが挙� �られ、これらに限定されない。

 特に色素に導入が容易である好ましい開� ��基としては、アイオドメチル基、アイオド� ��チルメチル基、アイオドジメチルメチル基� ��アイオドエチルメチル基、アイオドプロピ� ��メチル基、アイオドイソプロピルメチル基� ��アイオドブチルメチル基、アイオドイソブ� ��ルメチル基、アイオドペンチルメチル基、� ��イオドプロピルメチルメチル基、アイオド� ��ェニルメチル基、アイオドフェニルメチル� ��チル基、アイオドジハロゲノメチル基が挙� ��られる。

 次に、一般式1中のAは、任意の連結基で� �り、Aがなくてもよく、この場合には連結基� ��しで開始基が色素に導入される。連結基を� ��体的に例示すると、アルキレン基、アルキ� ��レン基、ビニレン基、フェニレン基、ナフ� ��レン基、フェニレンアルキレン基などの炭� ��水素基;エステル基、アミド基、ケトン基、 エーテル基、ウレタン基;さらには前記した� �化水素基をエステル基、アミド基、ケトン� �、エーテル基、ウレタン基で結合した基な� �が挙げられる。特にAがエステル基またはア� ��ド基、または炭化水素基を介するエステル� ��、アミド基であるものが容易に合成できる� ��で好ましい。

 前記一般式1の開始基を有する色素を用いて 本発明の色素ポリマーが得られるが、下記一 般式2の開始基を有する色素を用いても本発� �の色素ポリマーが得られる。
(上記式中において、Zはフッ素原子、塩素原� ��、または臭素原子であり、X、Y、Aは前記一� ��式1の場合と同じである。)

 上記一般式2の化合物を用いる場合は、上 記一般式2の化合物、好ましくは塩化物また� �臭化物を、ヨウ素、ヨウ化第4級アンモニウ� ��塩化合物、ヨウ化アルカリ金属塩、ヨウ化� ��ルカリ土類金属塩などのヨウ素化合物と反� ��させてハロゲン交換し、一般式1の開始基含 有色素として使用することが好ましい。

 本発明で用いる一般式1の基を有するヨウ 化物は光や熱に不安定であることが知られて おり、一方、前記一般式2の基を有する化合� �は合成時、保存時、乾燥時などでも安定性� �高く、また、一般式2の基を有する化合物は� ��塩化物、臭化物として市場から入手可能で� ��ることから、前記一般式1の基を有するヨウ 化物ではなく、安定な一般式2の基を有する� �合物を合成して本発明で使用することが好� �しい。従って一般式2の基を有する化合物の� ��ロゲン原子を重合開始直前にヨウ素原子で� ��換して使用することが好ましい。

 一般式2の基を有する化合物としては、前 記一般式1の基のヨウ素原子が、塩素原子ま� �は臭素原子などのハロゲン原子で置換され� �化合物が挙げられ、特に一般式2の置換基は� ��色素に導入し易い点でZが臭素原子であるも のが好ましい。

 上記の塩素原子または臭素原子のヨウ素� ��子によるハロゲン交換反応は、従来公知で� ��り、特に限定されないが、溶媒中で、好ま� ��くは30~120℃、さらに好ましくは50~100℃で行� ��ことができる。ヨウ素置換に使用するヨウ� ��化合物としては、ヨウ素;テトラメチルアン モニウムアイオダイド、テトラエチルアンモ ニウムアイオダイド、ベンジルトリメチルア ンモニウムアイオダイドなどの第4級アンモ� �ウム塩;ヨウ化リチウム、ヨウ化ナトリウム� ��ヨウ化カリウムなどのヨウ化アルカリ金属� ��;ヨウ化マグネシウム、ヨウ化ストロンチウ ム、ヨウ化カルシウム、ヨウ化バリウムなど のヨウ化アルキル土類金属塩が挙げられる。

 ヨウ素置換に使用する好ましいヨウ素化� ��物としては、ヨウ化アルカリ金属塩、アイ� ��ド第4級アンモニウム塩である。アルカリ金 属塩の場合は有機溶剤、特にジメチルアセト アミド、ジメチルスルホキシド、N-メチルピ� ��リドンなどの極性溶剤に溶解しやすいので� ��ハロゲン置換で生じた臭化アルカリ金属塩� ��塩化アルカリ金属塩が、上記溶媒に溶解せ� ��に析出し、ヨウ素置換反応は、ヨウ素が置� ��する方向で進行するので好ましい。第4級ア ンモニウム塩を使用する場合も、該塩が有機 溶剤に溶解し得るので上記と同様の理由で好 ましい。また、これらのヨウ素置換反応で得 られた一般式1の開始基を有する色素を単離� �る必要はなく、単離することなくそのまま� �ビングラジカル重合に使用することができ� �。

 色素が、前記一般式1または前記一般式2� �基を有する場合は、該色素の上記基を利用� �て本発明の色素ポリマーを得ることができ� �が、色素が、前記一般式1または一般式2の基 を有さない場合は、色素が有している水酸基 、カルボキシル基、アミノ基、イソシアネー ト基、グリシジル基などの反応性基に、一般 式1または一般式2の基と上記反応性基と反応� ��得る基を有する化合物aを反応させて使用す ることができる。

 例えば、色素が、カルボキシル基を有す� ��場合は、水酸基、アミノ基、グリシジル基� ��どの官能基を有する化合物aを色素と反応さ せる方法、色素の官能基がアミノ基の場合は 、カルボキシル基、酸無水物、酸ハロゲン化 物、グリシジル基などの官能基をもつ化合物 aを反応させる方法、色素の官能基が水酸基� �場合は、カルボキシル基、酸無水物、酸ハ� �ゲン化物、イソシアネート基、グリシジル� �などの官能基をもつ化合物aを反応させる方� ��、色素の官能基がグリシジル基の場合は、� ��ルボキシル基、アミノ基などの官能基をも� ��化合物aを反応させる方法で前記一般式1ま� �は一般式2の基を有する化合物が得られる。

 本発明では、水酸基、カルボキシル基ま� ��はその酸誘導体基、またはアミノ基を有す� ��色素を使用して、上記官能基と反応し得る� ��(カルボキシル基、その酸誘導体基、または 水酸基)を有し、かつ前記一般式1または前記� ��般式2の基を有する化合物aを反応させて前� �一般式1または一般式2の基を有する色素を得 ることが特に好ましい。上記の場合は、色素 と開始基とはエステル基またはアミド基で連 結されることとなる。ここで、カルボキシル 基の誘導体基とは、カルボキシル基の酸無水 物、酸クロライドや酸ブロマイドなどの酸ハ ロゲン化物、炭素数1~20、好ましくは1~8の低� �アルコール類の低級アルコールエステルを� �う。

 水酸基、カルボキシル基またはその酸誘導� ��基、アミノ基を有する色素に、下記一般式3 の酸またはその酸誘導体、または下記一般式 4のアルコール類を反応させて、前記一般式2� ��基を有する色素とすることができる。
(式中のZ、X、Yは前記と同じであり、Bは任意� ��連結基である。)

 色素の反応性基が水酸基の場合は、前記� ��般式3の化合物または酸誘導体を反応させる 方法、色素の反応性基がカルボキシル基の場 合は、一般式4の化合物を反応させる方法、� �素の反応性基がアミノ基の場合は、一般式3� ��化合物または酸誘導体を反応させる方法で� ��記一般式2の基を有する化合物が得られる。 これらの反応で一般式3の化合物がフリーの� �ルボキシル基を有する場合は脱水反応であ� �、カルボキシル基が低級エステルの場合は� �脱アルコール反応であり、カルボキシル基� �酸ハロゲン化物の場合は、脱ハロゲン化水� �反応であり、カルボキシル基が酸無水物基� �場合は、付加反応でエステル化やアミド化� �する。

 化合物aとして前記一般式3の化合物およ� �酸誘導体としては、クロロ酢酸、α-クロロ� �ロピオン酸、α-クロロ酪酸、α-クロロイソ� �酸、α-クロロ吉草酸、α-クロロイソ吉草酸� �α-クロロカプロン酸、α-クロロフェニル酢� �、α-クロロジフェニル酢酸、α-クロロ-α-フ� ��ニルプロピオン酸、α-クロロ-β-フェニルプ ロピオン酸、ブロモ酢酸、α-ブロモプロピオ ン酸、α-ブロモ酪酸、α-ブロモイソ酪酸、α- ブロモ吉草酸、α-ブロモイソ吉草酸、α-ブロ モカプロン酸、α-ブロモフェニル酢酸、α-ブ ロモジフェニル酢酸、α-ブロモ-α-フェニル� �ロピオン酸、α-ブロモ-β-フェニルプロピオ� ��酸、アイオド酢酸、α-アイオドプロピオン� ��、α-アイオド酪酸、α-アイオドイソ酪酸、� �-アイオド吉草酸、α-アイオドイソ吉草酸、� �-アイオドカプロン酸、α-アイオドフェニル� ��酸、α-アイオドジフェニル酢酸、α-アイオ� ��-α-フェニルプロピオン酸、α-アイオド-β-� �ェニルプロピオン酸、β-クロロ酪酸、β-ブ� �モイソ酪酸、アイオドジメチルメチル安息� �酸、1-クロロエチル安息香酸などが挙げられ 、その酸誘導体としては、それらの酸の酸ク ロライドや酸ブロマイド、それらの酸の酸無 水物、またはそれらの炭素数1~20、好ましく� �1~8のアルコール類の低級エステル化物が挙� �られる。

 また、化合物aとして一般式4のアルコー� �類としては、例えば、1-クロロエタノール、 1-ブロモエタノール、1-アイオドエタノール� �1-クロロプロパノール、2-ブロモプロパノー� ��、2-クロロ-2-プロパノール、2-ブロモ-2-メチ ルプロパノール、2-フェニル-1-ブロモエタノ� ��ル、2-フェニル-2-アイオド-エタノールなど� ��挙げられ、さらには一般式3の化合物または その酸誘導体において、そのカルボキシル基 をエチレングリコール、プロピレングリコー ル、ブタンジオールなどのジオールまたはそ のポリグリコールの片末端の水酸基に反応さ せた、前記一般式2の基と末端水酸基を有す� �化合物でもよい。

 水酸基、カルボキシル基またはその酸誘� ��体基、アミノ基を有する色素と前記一般式3 または4の化合物との反応は、従来公知の方� �でよく、特に限定されない。例えば、上記� �応が、脱水縮合や脱アルコール縮合の場合� �、必要に応じて共沸溶剤やパラトルエンス� �ホン酸やテトラブチルチタネートなどの触� �を入れて、さらには減圧して、50~250℃、さ� �に好ましくは80~200℃で反応を行う。カルボ� �シル基の酸無水物や酸ハロゲン化物の場合� �、-20℃~100℃、さらに好ましくは-5℃~50℃で� �必要に応じてトリエチルアミンやピリジン� �どの塩基を入れて脱ハロゲン化水素反応を� �う。さらにはフリーのカルボキシル基の場� �は、脱水縮合剤としてジシクロヘキシルカ� �ボジイミドなどを使用してエステル化やア� �ド化反応を行う。

 次に本発明で使用する色素(および色素原 料化合物)について説明する。本発明で使用� �る色素は有機色素であり、例えば、顔料や� �料に使用されるアゾ系、シアニン系、フタ� �シアニン系、ペリレン系、ペリノン系、ジ� �トピロロピロール系、キナクリドン系、イ� �インドリノン系、イソインドリン系、アゾ� �チン系、ジオキサジン系、キノフタロン系� �アントラキノン系、インディゴ系、アゾ金� �錯体系、キノリン系、ジフェニルメタン系� �トリフェニルメタン系、キサンテン系、ル� �ゲン系、クマリン系、フルオロセイン系の� �格の色素、蛍光色素である。これらの構造� �あれば特に限定されない。

 具体的に構造別に表すと、アゾ系色素と� ��ては、溶性モノアゾ顔料、不溶性モノアゾ� ��料、ジスアゾ顔料や縮合系アゾであるポリ� ��ゾ顔料などがあり、溶性モノアゾ顔料とし� ��は、PR(C.I.ピグメントレッド)-48、PR-49、PR-50� ��PR-51、PR-52、PR-53、PR-57、PR-58、PR-60、PR-63、PR -64、PO(C.I.ピグメントオレンジ)-17、PO-18、PY(C. I.ピグメントイエロー)-61、PY-62などが挙げら� ��、それらのナトリウム塩、バリウム塩、ス� ��ロンチウム塩、カルシウム塩のレーキ化物� ��どが挙げられる。特にこれらの溶性モノア� ��顔料は、金属でレーキ化されていない構造� ��もの(染料)でも使用できる。

 不溶性モノ・ジ・縮合アゾ系色素として� ��、PR-1、PR-2、PR-3、PR-5、PR-21、PR-38、PR-41、PR- 112、PR-114、PR-144、PR-146、PR-150、PR-166、PR-170、 PR-185、PR-187、PR-214、PR-242、PO-5、PO-13、PO-16、P O-34、PO-36、PBr(C.I.ピグメントブラウン)-25、PY- 1、PY-3、PY-10、PY-12、PY-13、PY-14、PY-17、PY-55、P Y-74、PY-81、PY-83、PY-93、PY-94、PY-95、PY-97、PY-15 4、PY-166、PY-167、PY-180などが挙げられる。

 シアニン系色素、すなわちポリメチン系� ��素としては、シアニン色素、メロシアニン� ��素、スクアリウム色素などの種類があるが� ��具体的に例示すると、名称としてDEOPC、DEOTC 、IR-125、IR-144、スチリル-6、スチリル-9など� �挙げられ、フタロシアニン系色素としては� �PB(C.I.ピグメントブルー)-15、PB-15:1、PB-15:2、P B-15:3、PB-15:4、PB-15:5、PB-15:6、PB-17:1、PG(C.I.ピ� ��メントグリーン)-7、PG-36、PB-37などの銅フタ ロシアニン、PB-16の無金属フタロシアニン、� ��らにその中心金属が異なる、亜鉛フタロシ� ��ニン、塩素化亜鉛フタロシアニン、アルミ� ��ウムフタロシアニン、マンガンフタロシア� ��ン、錫フタロシアニン、バナジウムフタロ� ��アニン、チタンフタロシアニン、ホウ素錯� ��のサブフタロシアニン、ウラニウム錯体の� ��ーパーフタロシアニンなどが挙げられる。

 ペリレン系色素としては、PR-123、PR-149、P R-178、PR-179、PR-190、PR-224、PV(C.I.ピグメントバ イオレット)-29、PBk(C.I.ピグメントブラック)-3 1、PBk-32などが挙げられ、ペリノン系色素と� �ては、PO-43やPR-194などが挙げられ、ジケトピ ロロピロール系色素としては、PR-254、PR-255、 PR-264、PR-270、PR-272、PO-71、PO-73などが挙げら� �、キナクリドン系色素としては、PV-19、PR-122 、PR-202、PR-206、PR-207、PR-209、PO-48などが挙げ� ��れ、イソインドリン系色素としては、PY-139� ��PY-185、PO-66、PO-69、PR-260などが挙げられ、イ ソインドリノン系色素としては、PY-109、PY-110 、PY-173、PO-61などが挙げられる。

 アゾメチン系色素としては、PY-129などが� ��げられ、ジオキサジン系色素としては、PY-2 3やPV-37などが挙げられ、キノフタロン系色素 としては、PY-138などが挙げられ、アントラキ ノン系色素としては、PY-23、PY-108、PO-51、PR-16 8、PR-177、PB-60、アリザニンレッドなどが挙げ られ、インディゴ系色素としては、チオイン ディゴ系色素を含み、例えば、PB-66、PB-63、PR -88、PR-181、PBr-27、インジゴカーミンなどが挙 げられ、アゾ金属錯体系色素としては、PG-8� �PG-10、PY-129、PY-150、PY-153、PY-65、PO-68、PR-257� �どが挙げられる。

 また、染料も使用することができ、例え� ��、キノリンイエローなどのキノリン系色素; オーラミンなどのジフェニルメタン系色素;� �チルバイオレット、クリスタルバイオレッ� �、ダイアモンドグリーンなどのトリフェニ� �メタン系色素;ローダミン6G、ローダミン、� �ーダミンB、ローダミン3B、エキシンレッド� �エオシンG、ベーシックエローHG、ブリリア� �トスルホフラビンFF、アルカリブルーとして PB-18、PB-19、PB-56、PB-57、PB-61、PB-56:1、PB-61:1な どのキサンテン系色素;ルモゲンLエロー、ル� ��ゲンLブリリアントエローなどのルモゲン系 色素;クマリン110、クマリン153、クマリン480� �クマリン6H、クマリン6、クマリン、ジヒド� �キシメチルクマリンなどのクマリン系色素� �挙げられる。

 また、フルオロセイン系色素があり、さら� ��は他の蛍光色素があり、これは、例えば、� ��クリジン骨格、カルバゾール骨格、ピレン� ��格などが挙げられ、具体的には、フルオロ� ��イン系色素としては、
などが挙げられ、アクリジン系色素としては 、
などが挙げられ、

カルバゾール系色素としては、
などが挙げられ;ピレン系色素としては、
などが挙げられ、特に限定されない。

 また、これらの色素原料化合物に前記開� ��基を導入した後、前記のようにリビングラ� ��カル重合して、色素原料ポリマーを得、該� ��リマーに発色材料を反応させても本発明の� ��素ポリマーを得ることができる。上記色素� ��料化合物は前記した顔料、染料、蛍光染料� ��原料であり、特に限定されない。

 例えば、具体例を示すと、アゾ系色素の� ��合は、カップリング成分としては、例えば� ��β-ナフトール類、β-オキシナフトエ酸系、� ��フトールAS系、アセト酢酸アリリド、ピラ� �ロン系、ベンツイミダゾロン含有アセト酢� �アリリドなどが挙げられ、ジアゾ成分とし� �は、アニリン、メチルアニリン、ジクロロ� �ニリン、ニトロアニリンなどが挙げられ、� �タロシアニン系色素の場合は、フタロジニ� �リル、無水フタル酸、フタルイミドなどが� �げられ、アントラキノン系色素の場合は、� �ミノアントラキノン系、アミノナフタレン� �どが挙げられ、キナクリドン系色素の場合� �、p-キシレン、ベンゾキノン、ヒドロキノン 、アントラニル酸、アニリン、ジメチルコハ ク酸などが挙げられる。

 インディゴ系色素の場合は、アニリン、� ��ントラニル酸系、ベンゼンスルホクロライ� ��、チオフェノール、ジフェニルスルフィド� ��ベンゼンエチルジチオカーボネートなどが� ��げられ、ジオキサジン系色素の場合は、ア� ��ノエチルカルバゾール、テトラクロロベン� ��キノン、アミノエトキシベンゼンフェニル� ��ミド、ジクロロジ(メチルアミド)ベンゾキ� �ンなどが挙げられる。

 ペリレン系色素の場合は、ペリレンテト� ��カルボン酸無水物、アセナフテン、ナフタ� ��酸無水物、ナフタル酸イミド、ペリレンテ� ��ラカルボン酸イミドなどが挙げられ、ペリ� ��ン系色素の場合は、アセナフテン、ナフタ� ��ンテトラカルボン酸系が挙げられ、イソイ� ��ドリン系色素の場合は、テトラクロロフタ� ��イミド、ジアミノベンゼン、2-シアノ-テト� ��クロロ安息香酸などが挙げられ、イソイン� ��リン系色素の場合は、フタロジニトリル、� ��ミノイミノイソインドリン、ジイミノイソ� ��ンドリノン、シアノアセトアニリドなどが� ��げられ、金属錯体系色素の場合は、ジヒド� ��キシキノリン、アミノイミノイソインドリ� ��、アミノベンツイミダゾールなどが挙げら� ��、キノフタロン系色素の場合は、無水フタ� ��酸やキナルジンなどが挙げられ、ジケトピ� ��ロピロール系色素の場合は、コハク酸エス� ��ル類、ベンゾニトリル類などが挙げられ、� ��サンテート系色素の場合は、レゾルシン、� ��モール、無水フタル酸などが挙げられる。

 以上の色素、またはその色素原料が本発� ��で使用でき、本発明は、特にここに記載し� ��あるものに限定はされず、記載されていな� ��構造のものでも使用できる。

 本発明では、これらの色素(または色素原 料化合物)に前記した反応性基である水酸基� �カルボキシル基およびその酸誘導体基、ア� �ノ基が結合した化合物を使用して開始基を� �入するが、色素それ自体に前記反応性基が� �合しているものはそのまま使用できる。ま� �、それらの反応性基がない色素であっても� �前記官能基を従来公知の方法で色素に導入� �きる。その導入方法は特に限定されないが� �例えば、アミノ基を導入する場合には、色� �を従来公知の方法でニトロ化し、還元して� �ミノ基を得ることができるし、メチル基を� �化させてカルボキシル基とし、それを還元� �てメチロール基とすることもできるし、ま� �はホルムアルデヒドをベンゼン環などに置� �してメチロール基が導入できる。

 次に本発明のリビングラジカル重合で使� ��する触媒について説明する。該触媒は、前� ��した一般反応式Iで表されるように、開始基 のヨウ素、またはポリマー末端のヨウ素を引 き抜くことができ得るラジカルになる化合物 が使用され、特に本発明では、その性質を持 つ、リン原子を有する化合物、窒素原子を有 する化合物、酸素原子を有する化合物が好ま しい。

 上記リン原子を有する化合物としては、� ��ウ素原子を有するハロゲン化リン、フォス� ��ァイト系化合物;フォスフィネート系化合物 、窒素原子を有する化合物としては、イミド 系化合物;酸素原子を有する化合物としては� �フェノール系化合物、アイオドオキシフェ� �ル化合物、ビタミン類であり、これらの化� �物類であれば特に限定されない。

 具体的に例示すると、リン原子を有する� ��合物としては、ヨウ素原子を含むハロゲン� ��リン、フォスファイト系化合物、フォスフ� ��ネート系化合物であり、例えば、ジクロロ� ��イオドリン、ジブロモアイオドリン、三ヨ� ��化リン、ジメチルフォスファイト、ジエチ� ��フォスファイト、ジブチルフォスファイト� ��ジパーフロロエチルフォスフィネート、ジ� ��ェニルフォスファイト、ジベンジルフォス� ��ァイト、ビス(2-エチルヘキシル)フォスファ イト、ビス(2,2,2-トリフルオロエチル)フォス� ��ァイト、ジアリルフォスファイト、エチレ� ��フォスファイト、エトキシフェニルフォス� ��ィネート、フェニルフェノキシフォスフィ� ��ート、エトキシメチルフォスフィネート、� ��ェノキシメチルフォスフィネートなどが挙� ��られる。

 窒素原子を有する化合物ではイミド系化� ��物であり、例えば、スクシンイミド、2,2-ジ メチルスクシンイミド、α,α-ジメチル-β-メ� �ルスクシンイミド、3-エチル-3-メチル-2,5-ピ� ��リジンジオン、シス-1,2,3,6-テトラヒドロフ� ��ルイミド、α-メチル-α-プロピルスクシンイ ミド、5-メチルヘキサヒドロイソインドール- 1,3-ジオン、2-フェニルスクシンイミド、α-メ チル-α-フェニルスクシンイミド、2,3-ジアセ� ��キシスクシンイミド、マレイミド、フタル� ��ミド、4-メチルフタルイミド、N-クロロフタ ルイミド、N-ブロモフタルイミド、N-ブロモ� �タルイミド、4-ニトロフタルイミド、2,3-ナ� �タレンカルボキシイミド、ピロメリットジ� �ミド、5-ブロモイソインドール-1,3-ジオン、N -クロロスクシンイミド、N-ブロモスクシンイ ミド、N-アイオドスクシンイミドなどが挙げ� ��れる。

 酸素原子を有する化合物としては、芳香� ��に水酸基を有するフェノール性水酸基であ� ��フェノール系化合物、フェノール性水酸基� ��ヨウ素化物であるアイオドオキシフェニル� ��合物、ビタミン類であり、フェノール類と� ��ては、フェノール、ヒドロキノン、メトキ� ��ヒドロキノン、t-ブチルフェノール、t-ブチ ルメチルフェノール、カテコール、レゾルシ ン、ジ-t-ブチルヒドロキシトルエン、ジメチ ルフェノール、トリメチルフェノール、ジ-t- ブチルメトキシフェノール、ヒドロキシスチ レンを重合したポリマーまたはそのヒドロキ シフェニル基担持ポリマー微粒子が挙げられ る。これらはモノマーの保存のための重合禁 止剤として添加されているので、市販品のモ ノマーを精製せずそのまま使用することで効 果を発揮することもできる。アイオドオキシ フェニル化合物としてはチモールアイオダイ ドなどが挙げられ、ビタミン類としてはビタ ミンC、ビタミンEなどが挙げられる。これら� ��一種以上が使用され、これらの具体例に限� ��されない。

 次に本発明で使用する付加重合性モノマ� ��について説明する。本発明では付加重合性� ��ノマーであれば特に限定されず、従来公知� ��モノマーが使用される。また、特に本発明� ��は、カルボキシル基、グリシジル基、アミ� ��基、イソシアネート基、水酸基などの官能� ��を有するモノマーも容易に使用でき、これ� ��のモノマーを用いて色素ポリマーに官能基� ��導入することができる。

 付加重合性モノマーを例示すると、例え� ��、スチレン、ビニルトルエン、ビニルヒド� ��キシベンゼン、クロロメチルスチレン、ビ� ��ルナフタレン、ビニルビフェニル、ビニル� ��チルベンゼン、ビニルジメチルベンゼン、� �-メチルスチレン、エチレン、プロピレン、� ��ソプレン、ブテン、ブタジエン、1-ヘキセ� �、シクロヘキセン、シクロデセン、ジクロ� �エチレン、クロロエチレン、フロロエチレ� �、テトラフロロエチレン、アクリロニトリ� �、メタクリロニトリル、酢酸ビニル、プロ� �オン酸ビニル、ビニルエチルアルキルカル� �ニル基、アリルカルボニル基、イソシアナ� �ジメチルメタンイソプロペニルベンゼン、� �ェニルマレイミド、シクロヘキシルマレイ� �ド、ヒドロキシメチルスチレンなどのビニ� �系単量体、

 メチル(メタ)アクリレート、エチル(メタ) アクリレート、プロピル(メタ)アクリレート� ��イソプロピル(メタ)アクリレート、ブチル(� ��タ)アクリレート、2-メチルプロパン(メタ)� �クリレート、t-ブチル(メタ)アクリレート、� ��ンチル(メタ)アクリレート、ヘキシル(メタ) アクリレート、オクチル(メタ)アクリレート� ��2-エチルヘキシル(メタ)アクリレート、ノニ ル(メタ)アクリレート、デシル(メタ)アクリ� �ート、イソデシル(メタ)アクリレート、ラウ リル(メタ)アクリレート、テトラデシル(メタ )アクリレート、オクタデシル(メタ)アクリレ ート、べへニル(メタ)アクリレート、イソス� ��アリル(メタ)アクリレート、シクロヘキシ� �(メタ)アクリレート、t-ブチルシクロヘキシ� ��メチル(メタ)アクリレート、イソボロニル(� ��タ)アクリレート、トリメチルシクロヘキシ ル(メタ)アクリレート、シクロデシル(メタ)� �クリレート、シクロデシルメチル(メタ)アク リレート、ベンジル(メタ)アクリレート、t-� �チルベンゾトリアゾールフェニルエチル(メ� ��)アクリレート、フェニル(メタ)アクリレー� ��、ナフチル(メタ)アクリレート、アリル(メ� ��)アクリレートなどの脂肪族、脂環族、芳香 族アルキル(メタ)アクリレート、

 水酸基を含有する単量体として、2-ヒド� �キシエチル(メタ)アクリレート、2-ヒドロキ� ��プロピル(メタ)アクリレート、3-ヒドロキシ プロピル(メタ)アクリレート、4-ヒドロキシ� �チル(メタ)アクリレート、6-ヒドロキシへキ� ��ル(メタ)アクリレート、シクロヘキサンジ� �タノールモノ(メタ)アクリレート、シクロヘ キサンジオールモノ(メタ)アクリレートなど� ��アルキレングリコールのモノ(メタ)アクリ� �酸エステル、

 グリコール基を有する単量体として、ポ� ��(n=2以上)エチレングリコールモノ(メタ)アク リレート、ポリ(n=2以上)プロピレングリコー� ��モノ(メタ)アクリレート、ポリ(n=2以上)テト ラメチレングリコールモノ(メタ)アクリレー� ��、モノまたはポリ(n=2以上)エチレングリコ� �ルモノまたはポリ(n=2以上)プロピレングリコ ールランダムコポリマーのモノ(メタ)アクリ� ��ート、モノまたはポリ(n=2以上)エチレング� �コールモノまたはポリ(n=2以上)プロピレング リコールブロックコポリマーのモノ(メタ)ア� ��リレートなどのポリアルキレングリコール� ��モノ(メタ)アクリレート、

 さらには(ポリ)エチレングリコールモノ� �チルエーテル(メタ)アクリレート、(ポリ)エ� ��レングリコールモノオクチルエーテル(メタ )アクリレート、(ポリ)エチレングリコールモ ノラウリルエーテル(メタ)アクリレート、(ポ リ)エチレングリコールモノステアリルエー� �ル(メタ)アクリレート、(ポリ)エチレングリ� ��ールモノオレイルエーテル(メタ)アクリレ� �ト、(ポリ)エチレングリコールモノステアリ ン酸エステル(メタ)アクリレート、(ポリ)エ� �レングリコールモノノニルフェニルエーテ� �(メタ)アクリレート、(ポリ)プロピレングリ� ��ールモノメチルエーテル(メタ)アクリレー� �、(ポリ)プロピレングリコールモノエチルエ ーテル(メタ)アクリレート、(ポリ)プロピレ� �グリコールモノオクチルエーテル(メタ)アク リレート、(ポリ)プロピレングリコールモノ� ��ウリルエーテル(メタ)アクリレート、(ポリ) エチレングリコール(ポリ)プロピレングリコ� ��ルモノメチルエーテル(メタ)アクリレート� �どの(ポリアルキレン)グリコールモノアルキ ル、アルキレン、アルキンエーテルまたはエ ステルのモノ(メタ)アクリレート、

 酸基(カルボキシル基、スルホン酸、リン 酸)を有するモノマーとしては、カルボキシ� �基を有する単量体としては、アクリル酸、� �タクリル酸、マレイン酸、アクリル酸二量� �、イタコン酸、フマル酸、クロトン酸、2-ヒ ドロキシエチル(メタ)アクリレートや4-ヒド� �キシブチル(メタ)アクリレートなどのヒドロ キシアルキル(メタ)アクリレートに無水マレ� ��ン酸、無水コハク酸、無水フタル酸などを� ��応させた単量体が挙げられ、スルホン酸基� ��有する単量体としては、スチレンスルホン� ��、ジメチルプロピルスルホン酸(メタ)アク� �ルアミド、スルホン酸エチル(メタ)アクリレ ート、スルホン酸エチル(メタ)アクリルアミ� ��、ビニルスルホン酸などが挙げられ、リン� ��基を有する単量体としては、(ジ、トリ)メ� �クリロイロキシエチルリン酸エステルなど� �挙げられ、それらの一種またはそれ以上が� �用される。これらの酸基が与えるポリマー� �酸価は特に限定されない。

 次にアミノ基を有するモノマーのうちで� ��級アミノ基を有するモノマーとしては、ビ� ��ルアミン、アリルアミン、アミノスチレン� ��2-アミノエチル(メタ)アクリレート、2-アミ� ��プロピル(メタ)アクリルアミドなどが挙げ� �れ、2級アミノ基を有するモノマーとしては� ��ビニルメチルアミン、アリルメチルアミン� ��メチルアミノスチレン、t-ブチルアミノエ� �ル(メタ)アクリレート、テトラメチルピペリ ジル(メタ)アクリレート、t-ブチルアミノプ� �ピル(メタ)アクリルアミドなどが挙げられる 。

 三級アミノ基を有するモノマーとしては� ��ジメチルアミノエチル(メタ)アクリレート� �ジエチルアミノエチル(メタ)アクリレート、 ペンタメチルピペリジル(メタ)アクリレート� ��N-エチルモルホリノ(メタ)アクリレート、ジ メチルプロピル(メタ)アクリルアミド、ビニ� ��ピリジン、ビニルイミダゾール、ビニルベ� ��ゾトリアゾール、ビニルカルバゾール、ジ� ��チルアミノスチレン、ジアリルメチルアミ� ��などが挙げられる。

 4級アミノ基を有するモノマーとしては、 トリメチルアンモニウムスチレンクロライド 、ジメチルラウリルアミノスチレンクロライ ド、ビニルメチルピリジニルアイオダイド、 塩化トリメチルアミノエチル(メタ)アクリレ� ��ト、塩化ジエチルメチルアミノエチル(メタ )アクリレート、塩化ベンジルジメチルアミ� �エチル(メタ)アクリレート、トリメチルアミ ノエチル(メタ)アクリレートメチル硫酸塩、� ��アリルジメチルアンモニウム塩クロライド� ��どが挙げられる。

 上記モノマーを重合後にこれらの一級、� ��級、三級のアミノ基を酸性物質、例えば、� ��酸、硝酸、硫酸などの無機酸や酢酸、プロ� ��オン酸、パラトルエンスルホン酸で中和す� ��こと、さらには塩化メチル、ヨウ化メチル� ��塩化ベンジル、ジメチル硫酸で4級化するこ とで、色素ポリマーを水溶性化させることが できる。

 酸素原子含有モノマーとしては、グリシ� ��ル(メタ)アクリレート、テトラヒドロフル� �リル(メタ)アクリレート、オキセタニルメチ ル(メタ)アクリレート、モルホリノ(メタ)ア� �リレート、メチルモルホリノ(メタ)アクリレ ート、メチルモルホリノエチル(メタ)アクリ� ��ートなどが挙げられ、

 窒素原子含有モノマーとしては、(メタ)� �クロイロオキシエチルイソシアネート、(メ� ��)アクロイロオキシエトキシエチルイソシア ネート、およびそれらのカプロラクトンなど でイソシアネートをブロックしてあるブロッ ク化イソシアネート含有(メタ)アクリレート� ��エチレンイミノエチル(メタ)アクリレート� �(メタ)アクリルアミド、N,N-ジメチル(メタ)ア クリルアミド、N,N-ジエチル(メタ)アクリルア ミド、N-メチロール(メタ)アクリルアミド、N- ブトキシメチル(メタ)アクリルアミドなどの� ��ミド系単量体などが挙げられ、また、前記� ��たグリシジル(メタ)アクリレートの如きグ� �シジル基含有モノマーに1級、2級のアミンを 反応させても得られるモノマーが挙げられる 。また、加えて、グリシジル基含有モノマー を重合させた後、1級、2級のアミンを反応さ� ��てもよい。

 さらには、その他のモノマーとしては、( メタ)アクリロイロキシエチルモノまたはポ� �(n=2以上)カプロラクトンなどの前記(ポリ)ア� ��キレングリコールモノ(メタ)アクリル酸エ� �テルを開始剤として、ε-カプロラクトンやγ -ブチロラクトンなどのラクトン類を開環重� �して得られるポリエステル系モノ(メタ)アク リル酸エステル;2-(メタ)アクリロイロキシエ� ��ル-2-ヒドロキシエチルフタレートや2-(メタ) アクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシエチル スクシネートなどの前記した(ポリ)アルキレ� ��グリコールモノ(メタ)アクリル酸エステル� �2塩基酸を反応させてハーフエステル化した� ��、もう一方のカルボン酸にアルコール、ア� ��キレングリコールを反応させたエステル系( メタ)アクリレート;

 グリセロールモノ(メタ)アクリレートや� �メチロールプロパンモノ(メタ)アクリレート などの3個以上の水酸基をもつ多官能水酸基� �合物のモノ(メタ)アクリレート;3-クロロ-2-ヒ ドロキシプロピル(メタ)アクリレート、オク� ��フルオロオクチル(メタ)アクリレート、テ� �ラフルオロエチル(メタ)アクリレートなどの ハロゲン原子含有(メタ)アクリレート;トリメ トキシシリル基やジメチルシリコーン鎖をも ったケイ素原子含有モノマー;2-(4-ベンゾキシ -3-ヒドロキシフェノキシ)エチル(メタ)アクリ レート、2-(2’-ヒドロキシ-5-(メタ)アクリロ� �ロキシエチルフェニル)-2H-ベンゾトリアゾー ルの如き紫外線を吸収するモノマー、特にこ のモノマーは色素の耐光性を向上させるのに 有用である:さらにエチル-α-ヒドロキシメチ� ��アクリレートなどのα位水酸基メチル置換� �クリレート類などが挙げられる。

 また、これらの単量体を重合して得られ� ��オリゴマーの片末端に不飽和結合を導入し� ��得られるマクロモノマー、連鎖移動剤とし� ��コバルトポルフィリンなどのコバルト化合� ��などを使用して得られる末端に不飽和結合� ��るマクロモノマーなども使用できる。

 さらに、2個以上の付加重合性基を有する モノマーも必要に応じて使用でき、例えば、 ジビニルベンゼン、エチレングリコールジ(� �タ)アクリレート、ジエチレングリコールジ( メタ)アクリレート、トリメチロールプロパ� �のポリアルキレングリコール付加物の(メタ) アクリル酸エステル、ビスフェノールAのア� �キレンオキサイド付加物の(メタ)アクリル酸 エステルなどが挙げられる。

 さらには、その色素ポリマーのカルボキ� ��ル基や水酸基に、付加重合性基を有しそれ� ��反応し得る反応性基を持ったモノマーを反� ��させて、ポリマーに付加重合性基を持たせ� ��もよい。特に限定されないが、例えば、メ� ��クリル酸を共重合成分として重合して得ら� ��るカルボキシル基を有する色素ポリマーに� ��グリシジルメタクリレートを反応させてメ� ��クリル基を導入したり、モノマーとして2-� �ドロキシエチルアクリレートを共重合成分� �して重合して得られる水酸基を有する色素� �リマーに、アクリロイロオキシエチルイソ� �アネートを反応させてアクリル基を導入で� �、これらの付加重合性基を有する色素ポリ� �ーを紫外線硬化性や電子線硬化性のポリマ� �とすることができる。

 また、前記酸基を導入した色素ポリマー� ��従来公知のアルカリ物質で中和すると、色� ��ポリマーは水に溶解、分散、乳化する。ア� ��カリ物質としては、例えば、アンモニア、� ��エタノールアミン、トリエタノールアミン� ��モルホリン、トリメチルアミン、トリエチ� ��アミンなどのアミン類、水酸化ナトリウム� ��水酸化カリウム、水酸化リチウムなどの水� ��化物などが挙げられる。

 次に、本発明で使用するラジカル重合開� ��剤としては、従来公知のものが使用され、� ��に限定されず、通常用いられている有機過� ��化物やアゾ化合物を使用することができる� ��具体例としては、ベンゾイルパーオキシド� ��ジクミルパーオキシド、ジイソプロピルパ� ��オキシド、ジ-t-ブチルパーオキシド、t-ブ� �ルパーオキシベンゾエート、t-ヘキシルパー オキシベンゾエート、t-ブチルパーオキシ-2-� ��チルヘキサノエート、t-ヘキシルパーオキ� �-2-エチルヘキサノエート、1,1-ビス(t-ブチル� ��ーオキシ)3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、 2,5-ジメチル-2,5-ビス(t-ブチルパーオキシ)ヘ� �シル-3,3-イソプロピルヒドロパーオキシド、 t-ブチルヒドロパーオキシド、ジクミルヒド� ��パーオキシド、アセチルパーオキシド、ビ� ��(4-t-ブチルシクロヘキシル)パーオキシジカ� ��ボネート、イソブチルパーオキシド、3,3,5-� ��リメチルヘキサノイルパーオキシド、ラウ� ��ルパーオキシド、1,1-ビス(t-ブチルパーオキ シ)3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビス( t-ヘキシルパーオキシ)3,3,5-トリメチルシクロ ヘキサン、2,2’-アゾビス(イソブチロニトリ� ��)、2,2’-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリ ル)、2,2’-アゾビス(イソブチレート)などが� �げられる。

 以上のようにして、一般式1の開始基含有 色素、付加重合性モノマー、ラジカル重合開 始剤および触媒を少なくとも使用して重合す ることによって、本発明の色素ポリマーを得 ることができ、または開始基を有する色素原 料化合物を使用した場合は、前記のように重 合した後、発色剤である他の化合物と反応さ せて本発明の色素ポリマーを得ることができ る。

 本発明における重合では、開始基の量によ� ��てポリマーの分子量をコントロールするこ� ��ができる。開始基のモル数に対してモノマ� ��のモル数を設定することで、任意の分子量� ��または分子量の大小を制御できる。開始基� ��モノマーのモル比は特に限定されない。例� ��ば、開始基を1モル使用して、分子量100のモ ノマーを5,000モル使用して重合した場合、1×1 00×5,000=500,000の理論分子量を与える。すなわ� ��、設定分子量は、
  開始基1モル×モノマー分子量×モノマー対 開始基モル比
で算出することができる。

 しかし、本発明の重合方法では、ポリマ� ��ラジカル同士のカップリング反応や不均化� ��応である副反応を伴う場合があり、上記の� ��論分子量にならずに実際の分子量が設定分� ��量よりも大きくなる場合がある。さらには� ��合が停止して分子量が設定分子量よりも小� ��くなってしまう場合がある。この副反応が� ��く末端に色素が結合しているポリマーが好� ��しいが、カップリングして分子量が大きく� ��っても、停止して分子量が設定分子量より� ��小さくなっていても、本発明の色素ポリマ� ��は、色素がポリマーに結合しているので、� ��反応を伴って得られる色素ポリマーでも問� ��なく、本発明の色素ポリマーとして使用で� ��る。

 前記ラジカル重合開始剤は、モノマーモ� ��数に対して0.001~0.1モル倍、さらに好ましく� ��0.002~0.05モル倍で使用する。開始剤の使用量 が、あまりに少ないと重合が不十分であり、 また、開始剤の使用量が、多すぎると色素が 結合してないポリマーが生成する可能性があ る。

 本発明で使用する触媒の量は、ラジカル� ��合開始剤のモル数以下である。このモル数� ��多すぎると、重合が制御されすぎて重合が� ��行しない。以上の配合比の範囲で、触媒の� ��用量はそれぞれ任意に決定され、特に限定� ��れない。

 本発明における重合方法は、色素をモノ� ��ーにラジカル重合開始剤と触媒とを添加し� ��バルクで重合を行ってもよいが、好ましく� ��色素を溶解し得る溶媒中での溶液重合が好� ��しい。重合液の固形分としては、特に限定� ��れないが、5~80質量%、好ましくは10~60質量%� �あり、前記一般式1の基を有する色素を溶解� ��る濃度が好ましい。

 上記溶媒は、色素を溶解し得る溶剤であ� ��ば特に限定されないが、例えば、ヘキサン� ��オクタン、デカン、イソデカン、シクロヘ� ��サン、メチルシクロヘキサン、トルエン、� ��シレン、エチルベンゼン、クメンなどの炭� ��水素系溶剤;メタノール、エタノール、プロ パノール、イソプロパノール、ブタノール、 イソブタノール、ヘキサノール、ベンジルア ルコール、シクロヘキサノールなどのアルコ ール系溶剤;エチレングリコール、ジエチレ� �グリコール、プロピレングリコール、ジプ� �ピレングリコール、メチルセロソルブ、エ� �ルセロソルブ、ブチルセロソルブ、プロピ� �ングリコールモノメチルエーテル、プロピ� �ングリコールモノエチルエーテル、プロピ� �ングリコールプロピルエーテル、ジグライ� �、トリグライム、ブチルカルビトール、ブ� �ルトリエチレングリコール、メチルジプロ� �レングリコール、メチルセロソルブアセテ� �ト、プロピレングリコールモノメチルエー� �ルアセテート、ジプロピレングリコールブ� �ルエーテルアセテート、ジエチレングリコ� �ルモノブチルエーテルアセテートなどのグ� �コール系溶剤;

 ジエチルエーテル、ジメチルエーテル、� ��プロピルエーテル、メチルシクロプロピル� ��ーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン� ��アニソールなどのエーテル系溶剤;ジメチル ケトン、ジエチルケトン、イソブチルメチル ケトン、シクロヘキサノン、イソホロン、ア セトフェノンなどのケトン系溶剤;酢酸メチ� �、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸プロピル� �酪酸メチル、酪酸エチル、カプロラクトン� �乳酸メチル、乳酸エチルなどのエステル系� �剤;クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロ� ��エタンなどのハロゲン化溶剤;ホルムアミド 、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトア ミド、ピロリドン、メチルピロリドン、カプ ロラクタムなどのアミド系溶剤;ジメチルス� �ホキシド、スルホラン、テトラメチル尿素� �エチレンカーボネート、プロピレンカーボ� �ート、炭酸ジメチル、炭酸エチル、ニトロ� �タン、アセトニトリル、ニトロベンゼン、� �オクチルフタレートなどが挙げられる。

 本発明における重合温度は特に限定され� ��、0℃~150℃、さらに好ましくは30℃~120℃で� �る。重合温度は、それぞれ使用するラジカ� �重合開始剤の半減期によって調整される。� �た、重合時間は、モノマーがなくなるまで� �合を続けることが好ましいが、特に限定さ� �ず、例えば、0.5時間~48時間、実用的な時間� �して好ましくは1時間~24時間、さらに好まし� ��は2時間~12時間である。

 重合系の雰囲気は、特に限定されず、大� ��雰囲気でもよく、すなわち、系内に通常の� ��囲内で酸素が存在してもよいし、必要に応� ��て、酸素を除去するため窒素気流下で行っ� ��もよい。また、重合は遮光下で行ってもよ� ��し、ガラスのような透明容器中で行っても� ��ら問題はない。また、使用するモノマーな� ��は、蒸留、活性炭やアルミナなどで不純物� ��除去してもよいが、市販品をそのまま使用� ��ることもできる。

 また、本発明の色素ポリマーのポリマー� ��分は、各種高次構造をとることができる。� ��えば、1種のモノマーを重合して得られるホ モポリマー、2種以上のモノマーを共重合し� �得られるランダムコポリマー、AB型ブロック コポリマーやランダムブロックコポリマーな どのブロックコポリマー、モノマーの配列に 傾斜のあるグラジエントコポリマーなどの構 造がとれる。ホモポリマーの場合は、重合時 に1種類のモノマーを使用し、ランダム共重� �の場合は、2種以上のモノマーを混合して重� ��する。

 ブロックコポリマーを製造する場合は、� ��じめに1種以上のポリマーを重合させてAポ� �マーブロックを得、該Aポリマーブロックの� ��端はヨウ化物としてリビング重合において� ��端が生きているので、次いで1種以上の他の モノマーを添加して重合すると、Aポリマー� �ロックの末端から重合が開始してBポリマー� ��ロックができ、A-B型ブロックコポリマーを� ��ることができる。さらに重合が終了した後� ��モノマーを追加して重合することでA-B-C型� �たはA-B-A型などのトリブロックコポリマーを 得ることができ、さらにはテトラブロックコ ポリマーなども得ることができる。

 また、最初に1種以上のモノマーの重合を 開始して、直ちに他のモノマーを滴下するこ とで、またはしばらく重合が進行し、まだモ ノマーが残っているところに次のモノマーを 徐々に添加することで、モノマーの配列がで き、グラジエントコポリマーを得ることがで きる。

 また、本発明の色素ポリマーに結合して� ��るポリマーの分子量は、ゲルパーミエーシ� ��ンクロマトグラフ(以下GPC)の測定における� �リスチレン換算の数平均分子量として1,000~50 ,000であり、さらに好ましくは5,000~30,000であ� �。さらに、この数平均分子量と重量平均分� �量の比である分子量分布(以下PDI)においては 、本発明の重合によって1.3以下となることが できる。さらに副反応によるカップリング反 応が起こり、分子量分布が大きくなる場合が あるが、色素がポリマーに結合している本発 明の色素ポリマーは、PDIは特に限定されるも のではない。

 次に色素原料に開始基が結合している場� ��は、一般式1または2の基を有する色素原料� �開始化合物として同様に重合して色素原料� �リマーを得て、その後、他の化合物と反応� �せて色素を形成し色素ポリマーを得る。

 前記一般式1の開始基を有する色素原料を 用いて色素ポリマーを得る場合、重合後に行 う発色反応は従来公知であり特に限定されな い。例えば、開始基を有する色素原料として アゾ色素のカップラー成分を使用して、本発 明の重合を行い、カップラーポリマーを得た 後、ジアゾ化合物を反応させて本発明の色素 ポリマーを得ることができるし、逆に開始基 を有するアゾ成分を使用して重合してアゾ成 分ポリマーとして、その後にカップラー成分 と反応させても本発明の色素ポリマーとする ことができる。他の例としては、フタロジニ トリルに開始基が結合している場合は、それ を使用してフタロジニトリルポリマーとし、 次いで尿素と銅などの金属塩とを用いてフタ ロシアニン系の色素ポリマーを得ることがで きる。

 本発明の色素ポリマーにおける色素分と� ��リマー分の含有比率では、色素ポリマー中� ��含有する色素の質量は1~50質量%で、さらに� �ましくは2~30質量%である。色素含有量が1質� �%未満であると色素ポリマーの発色が少なす� ��、一方、色素含有量が50質量%を超えるとポ� ��マー成分が少なすぎてしまい、未反応の色� ��などが色素ポリマー中に混在する可能性が� ��る。

 以上のようにして得られた色素ポリマー� ��、重合したままの重合溶液をそのまま使用� ��てもよいし、重合溶液にナトリウム塩など� ��含まれている場合、ナトリウム塩の存在が� ��素ポリマーの用途に障害があれば、色素ポ� ��マーの溶液を貧溶剤を用いて色素ポリマー� ��析出させて、上記ナトリウム塩やその他の� ��純物を除去することができる。また、色素� ��リマー溶液を乾燥機やスプレードライヤー� ��どで脱溶剤して、固形の色素ポリマーとす� ��こともできる。該色素ポリマーはそのまま� ��用できるし、ポリマーを溶解し得る溶剤に� ��度溶解させて溶液として使用できる。さら� ��は色素ポリマーが酸基を有する場合は、重� ��溶液にアルカリ物質を溶解した水溶液を添� ��して色素ポリマーを水溶性化してもよい。

 本発明の色素ポリマーの使用について説明� ��る。
 まず、本発明の色素ポリマーは、色素ポリ� ��ーと顔料との組成物である複合顔料の調製� ��使用される。上記複合顔料は、(1)色素ポリ� ��ーを顔料合成時に添加する方法、(2)色素原� ��ポリマーを原料の一部として顔料を合成す� ��方法、(3)顔料の混練や分散時に色素ポリマ� ��を存在させ、後に色素ポリマーを析出させ� ��、顔料の粒子内または表面に色素ポリマー� ��共存させる方法などで、顔料の微細化、顔� ��の結晶性変化、顔料の表面性質の調整、さ� ��には顔料の分散性向上を図ることができる� ��

 まず(1)の顔料合成時に色素ポリマーを添� ��して、顔料を合成する方法について説明す� ��。顔料を合成する時に、顔料と同種または� ��似の色素構造を有する色素ポリマーを顔料� ��料に添加して、顔料を合成すると、生成す� ��顔料と色素ポリマーの色素分とは同一また� ��類似の構造であるので、顔料の粒子や結晶� ��生成する際に、色素ポリマーの色素部分が� ��顔料粒子に取り込まれて、または吸着され� ��、色素ポリマーと顔料とが複合した顔料組� ��物(複合顔料)が得られる。

 上記方法では、顔料とその合成方法は特� ��限定されず、顔料合成時に色素ポリマーを� ��加して複合顔料とすることができる。特に� ��料合成は色素ポリマーを溶解する溶媒中で� ��うことが好ましく、例えば、アゾ系の顔料� ��合成する場合は、色素ポリマーはアルカリ� ��水溶液に溶解するものが好ましく、溶媒中� ��行うジケトピロロピロール顔料を合成する� ��合は、該溶媒に溶解する色素ポリマーを使� ��することが好ましい。

 上記方法において、使用する顔料と色素� ��リマーの質量比率は、特に限定されないが� ��好ましくは30:70~95:5が良い。顔料の使用量が 少なすぎると、顔料に吸着されない色素ポリ マーが残る可能性があり、一方、色素ポリマ ーの使用量が少なすぎると色素ポリマーの使 用効果が少ない。

 次に前記(2)の方法について説明する。こ� ��方法は、色素原料ポリマーを顔料の原料の� ��部として使用して顔料を合成することで、� ��合顔料を得る方法である。前記色素原料ポ� ��マーを顔料合成の原料の一部として使用す� ��ことによって、他の顔料原料成分が顔料化� ��ると同時に色素原料ポリマーも顔料を構成� ��、顔料粒子に色素ポリマーが取り込まれて� ��顔料粒子に色素ポリマーが複合した複合顔� ��となる。

 例えば、アゾ顔料を合成する際に、カッ� ��ラーポリマーを他のカップラーと同時にア� ��成分とカップリングすることで複合アゾ顔� ��が得られる。また、逆にアゾ成分ポリマー� ��、同時に他のアゾ成分とカップラーとカッ� ��ルさせて複合アゾ顔料を得ることができる� ��さらには、アゾ成分ポリマーとカップラー� ��分ポリマー、その他の材料と複合させて複� ��顔料としてもよい。前記と同様に顔料の合� ��時の溶媒にあわせて色素原料ポリマー種を� ��択する。

 上記方法で使用する色素原料ポリマーの� ��は任意であるが、前記したように、他の原� ��:色素原料ポリマーの質量比は好ましくは30: 70~95:5が良い。顔料の使用量が少なすぎると� �顔料に組み込まれていない色素原料ポリマ� �が残る可能性があり、一方、色素原料ポリ� �ーの使用量が少なすぎると色素原料ポリマ� �の使用効果が少ない。

 次に前記(3)の方法を説明する。この方法� ��は、顔料の顔料化(不活性塩とのミリングな ど)などの顔料の微細化、または顔料と樹脂� �の混練工程において、本発明の色素ポリマ� �を添加して混練し、必要に応じて貧溶剤を� �加して色素ポリマーを析出させる。さらに� �、色素ポリマーを顔料の分散剤として顔料� �共存させて顔料を分散させた後、色素ポリ� �ーを貧溶剤にて析出させる。特に色素ポリ� �ーが中和された水溶性の場合は、混合系のpH を変化させることによって色素ポリマーを析 出させる。この場合は、色素ポリマーが、顔 料粒子表面に吸着あるいは堆積することで所 望の複合顔料を得ることができる。

 上記方法を具体的に例示すると、まず、� ��料の顔料化(顔料と不活性塩とのミリング)� �どの微細化または顔料と樹脂との混練工程� �おいて、本発明の色素ポリマーを混練系に� �加して、必要に応じて貧溶剤により色素ポ� �マーを析出させる。使用する装置として、� �ーダー、押出し機、ボールミルなどの従来� �知の混練機を使用し、常温でまたは加熱し� �30分~60時間、好ましくは1時間~12時間、顔料� �色素ポリマーとを混練する。色素ポリマー� �使用量は顔料に対して1~100質量%、さらに好� �しくは5~50質量%がよい。また、必要に応じて 混練系中に顔料を微細化するための微細なメ ディアとして炭酸塩、塩化物塩を配合し、さ らに混練を潤滑に行うためにエチレングリコ ール、ジエチレングリコールなどの粘性のあ る溶剤を使用することが好ましい。上記炭酸 塩などの使用量は、顔料に対して1~30質量倍� �好ましくは2~20質量倍である。次いで、得ら� ��た顔料と塩などの混練物を水中に加えて顔� ��を析出させ、十分に塩などを除去して、顔� ��の水ペーストを得、そのまま、または乾燥� ��粉砕して使用される。また、顔料をキシレ� ��エマルジョン処理して顔料を結晶成長させ� ��ときに、混合系に色素ポリマーを存在させ� ��ことで、顔料粒子表面に色素ポリマーが沈� ��および堆積する。

 次に色素ポリマーを分散剤として顔料を� ��散させた後、色素ポリマーを貧溶剤を用い� ��析出させて複合顔料を得る方法を説明する� ��該方法は、従来公知の方法で顔料を分散さ� ��る際、本発明の色素ポリマーを分散剤とし� ��使用する方法である。この場合、他の公知� ��分散剤を併用してもよい。得られた顔料分� ��液中の色素ポリマーを貧溶剤を添加して、� ��素ポリマーを析出させ、顔料表面に色素ポ� ��マーを沈着および堆積させる。特に顔料の� ��散については限定はなく、従来公知の方法� ��使用される。顔料と色素ポリマーとの質量� ��率は、特に限定されないが、好ましくは顔� ��:色素ポリマー=30:70~95:5が良い。

 本発明の色素ポリマーが水性の顔料の分� ��剤や顔料の共存ポリマーとして使用される� ��合を説明する。この場合、色素ポリマーの� ��基または塩基性基が中和されて色素ポリマ� ��が水溶性化しているので、顔料との混合系� ��pHを変化させることによって色素ポリマー� �水不溶化させて色素ポリマーを顔料に沈着� �堆積させる。色素ポリマーが酸基を有する� �合は色素ポリマーがアルカリ物質で中和さ� �ているので、酸性水溶液で中和析出させる� �色素ポリマーが塩基性基を有する場合は、� �性物質で中和されているので、塩基性物質� �添加して色素ポリマーを析出させる。この� �うにして溶解している色素ポリマーが水不� �となって、顔料表面に沈着・堆積する。顔� �と色素ポリマーとの使用量は前記と同様で� �る。また、得られた分散液をそのまま乾燥� �てもよい。

 色素ポリマーを析出させる具体的方法と� ��ては、色素ポリマーを含有する顔料分散液� ��、そのまま、または好ましくは顔料分5質量 %以下の水分散液とし、次いで酸またはアル� �リ物質の水溶液を添加する。次いで、必要� �応じて分散液を加温して顔料粒子を凝集さ� �る方法によって、本発明の色素ポリマーと� �料との複合顔料を得ることができる。

 本発明の複合顔料は、顔料粒子中に色素� ��リマーを含有しているので、複合顔料を溶� ��やアルカリまたは酸水溶液に添加した時、� ��素ポリマーが可溶成分となって顔料に分散� ��態を与えることができ、微粒子顔料を使用� ��ることで微粒子状の顔料分散液を与えるこ� ��ができる。また、上記顔料分散において、� ��要に応じて、縦型ビーズミル、横型ビーズ� ��ルやボールミルなどの分散機を使用するこ� ��ができる。

 また、本発明の色素ポリマーは、そのポ� ��マー部分が熱溶融性であることから、樹脂� ��複合顔料と溶融混練する場合、色素ポリマ� ��が分散剤として作用して樹脂中に顔料を良� ��に分散して着色樹脂とすることができる。� ��着色樹脂中の顔料濃度は特に限定されない� ��

 以上のようにして、本発明の色素ポリマ� ��または複合顔料(以下「本発明の着色剤」と いう場合がある)を得ることができる。そし� �本発明の着色剤を、塗料、インキ、コーテ� �ング剤、文具、捺染、繊維の原液着色、プ� �スチック成型、インクジェットインク、カ� �ーフィルター、紫外線・電子線硬化剤、ト� �ー微粒子の着色剤として使用し、さらには� �素ポリマーを顔料分散液の顔料分散剤とし� �使用し;塗料、インキ、コーティング剤、文� ��、捺染、インクジェットインク、カラーフ� ��ルターのバインダーとして使用することが� ��きる。

 まず、本発明の着色剤を使用する実施形態� ��説明する。
 本発明の着色剤は、色素にポリマーが共有� ��合しており、ポリマー部分が溶解基となっ� ��、本来難溶性の色素が溶剤や水に溶解や分� ��すること、また、色素ポリマーのポリマー� ��分が高分子量で熱溶融性であり、色素ポリ� ��ーを樹脂の着色に使用した場合、色素ポリ� ��ーのブリードアウトがなく、色素ポリマー� ��他の物品へ移行することがないなどの利点� ��あり、この性質を利用して前記の種々の用� ��に使用できる。さらには複合顔料において� ��、前記したように色素ポリマーのポリマー� ��分が可溶性となり液媒体中に、または溶融� ��となって樹脂中に、顔料を良好に分散させ� ��ことができる。

 本発明の着色剤の用途は前記の通りであ� ��、その着色方法や着色剤の配合割合などは� ��来公知の方法および配合割合と同様である� ��具体的には、本発明の着色剤は、従来公知� ��水性、油性塗料の着色剤として使用できる� ��これらの用途では、塗料ベヒクルなどに本� ��明の着色剤を溶解・分散するだけで、着色� ��料を得ることができる。オフセットインキ� ��途では、水性OPニスを着色したグロスコー� �ィング剤として使用でき、また、紫外線硬� �型フレキソインキなどの着色剤としても使� �することができる。また、グラビアインキ� �しては、水性フレキソや表刷り裏刷り用の� �ラビアインキなどの着色に使用でき、また� �湿式ウレタン皮革用の着色剤としても使用� �きる。

 さらに本発明の着色剤は、水性、油性ま� ��は紫外線硬化型のインクジェットインク用� ��着色剤として使用できる。インクジェット� ��ンクが、水性の場合は、酸基を有する色素� ��リマーを中和して使用すればよく、さらに� ��ずしもバインダー成分を入れる必要がなく� ��該インクをそのまま吐出することで、印字� ��ることができる。また、紫外線硬化型のイ� ��クジェットインクでは、前記紫外線硬化す� ��不飽和結合を色素ポリマーに導入できるの� ��、該不飽和結合を利用することで、紫外線� ��化型色素ポリマーとなる。さらに本発明の� ��色剤を文具用として使用する場合、結着バ� ��ンダーを必要とせず、任意の溶剤・水系で� ��用でき、また、蛍光を発する本発明の着色� ��は、蛍光カラーとして使用できるし、紫外� ��で発光するような着色剤を使用すると、偽� ��防止やセキュリティー対策として有用であ� ��。

 また、本発明の着色剤は、繊維の原液着� ��用、原料モノマーに溶解して塊状重合する� ��色プラスチック用、カラートナー用として� ��使用できる。カラートナーの製造方法には� ��一般に粉砕法と重合法があるが、重合法に� ��いて、モノマーに本発明の色素ポリマーや� ��合顔料を溶解または分散させ、懸濁重合さ� ��たり、トナーバインダー溶液に添加して水� ��濁して粒子液滴を形成させ、溶媒を留去さ� ��て微粒子とし、カラートナーを得ることが� ��きる。特に本発明の複合顔料では、顔料表� ��にポリマーが結合しているので、トナー定� ��後の顔料の凝集を防止し、高発色、高色再� ��性を発揮する。また、色素ポリマーの官能� ��によって、帯電性を制御できる。また同様� ��着色微粒子も得ることができ、これはモノ� ��ーに色素ポリマーを溶解させて、ポリビニ� ��アルコールなどの懸濁剤を使用して粒子化� ��て重合して得られる着色微粒子である。染� ��の場合は、染料分子がブリードアウトして� ��まうので、表面をカプセル化するなどの必� ��があったが、本発明の色素ポリマーはブリ� ��ドアウトしない。さらに顔料は使用に際し� ��散しなくてはならないが、本発明の色素ポ� ��マーは容易に溶解できるので分散が不要で� ��る。

 また、ミニエマルションにおいて、色素� ��リマーをモノマーに溶解して、例えば、セ� ��ルアルコールなどを油溶性成分として、乳� ��剤を使用して、高速攪拌して500nm以下のエ� �ルション液を得、ラジカル重合開始剤で重� �してミニエマルション液を得ることができ� �。

 さらに、本発明の色素ポリマーは、溶融� ��ることができるので、繊維やプラスチック� ��着色剤として使用できる。ニーダーや押出� ��機に、プラスチックに相溶するような色素� ��リマーを、例えば、ポリスチレンの場合は� ��素ポリスチレンを、ポリメタクリル樹脂の� ��合は色素ポリメタクリル酸メチルを、エチ� ��ンの場合は炭素数の多いアルキル基を有す� ��メタクリレートやアクリレートを重合した� ��素ポリマーを使用することで、着色するこ� ��ができる。前記カラートナーの粉砕法にお� ��て、スチレンアクリルなどのバインダー、� ��たはポリエステルバインダーに本発明の色� ��ポリマーを溶融混練し、粉砕分級してトナ� ��とすることができる。

 また、色相が異なる複数の色素ポリマー� ��混合して、元の色素ポリマーとは異なる色� ��を出すことができる。例えば、シアン色と� ��エロー色でグリーン色を、マゼンタ色、イ� ��ロー色、ブルー色でブラック色を得ること� ��でき、すなわち、調色ができる。それぞれ� ��色素の濃度は得に限定されず、その発色な� ��に併せて混合する複数の色素ポリマーの量� ��決定する。

 本発明の色素ポリマーは顔料分散剤とし� ��使用することができる。色素ポリマーの色� ��部分を、分散しようとする顔料と同構造や� ��似構造のものを使用すると、顔料と色素ポ� ��マーとは、色素部分が同構造なので、色素� ��リマーが顔料表面に吸着し、色素ポリマー� ��顔料分散剤として機能する。色素ポリマー� ��ポリマー部分は、溶剤や水への溶解部とな� ��、色素部分が顔料に対して吸着作用した後� ��ポリマー部分は立体障害や電気的反発で顔� ��の分散安定性を保つものである。分散剤と� ��ては、前記した塗料、インキ、インクジェ� ��トインク、文具用カラー、捺染、紫外線硬� ��や電子線硬化コーティング剤の着色剤の顔� ��分散剤として、さらには、カラーフィルタ� ��用カラーの顔料の分散剤として使用できる� ��

 これらの用途の分散剤としての使用量は� ��顔料に対して1~200質量%、さらに好ましくは5 ~100質量%である。これらの顔料の分散の配合� ��分散方法は従来公知の方法であり、特に限� ��されない。さらに従来公知の1種以上の分散 剤を併用して分散することもできる。

 分散の方法を例示すると、本発明の色素� ��リマーと溶剤と顔料と液媒体とを使用して� ��必要に応じて各種添加剤を混合し、分散機� ��分散処理する。顔料と顔料分散剤を液媒体� ��で混合し、必要であれば予備混合し、さら� ��分散機で分散し顔料分散液となる。本発明� ��おいて使用できる分散機としては特に制限� ��なく、従来公知のものが使用できる。例え� ��、ニーダー、アトライター、ボールミル、� ��ラスやジルコンなどを使用したサンドミル� ��横型メディア分散機、コロイドミルなどが� ��用できる。

 本発明の色素ポリマーを分散剤として用� ��た顔料分散液の顔料濃度は、顔料の種類に� ��よるが、有機顔料においては、分散液中で0 .5~50質量%、好ましくは0.5~30質量%で、無機顔� �においては、分散液中で10~70質量%である。� �散剤は顔料100質量部当たり5~500質量部が望ま しい。分散液の粘度はその用途に併せて任意 である。

 また、顔料分散液には、顔料と分散剤と� ��媒体以外にも各種の添加剤を加えることが� ��きる。例えば、紫外線吸収剤、抗酸化剤な� ��の耐久性向上剤;沈降防止材;剥離剤または� �離性向上剤;芳香剤、抗菌剤、防黴剤;可塑剤 ;乾燥防止剤などが使用でき、さらに必要で� �れば他の分散剤や分散助剤、顔料処理剤、� �料などを添加することもできる。

 得られた顔料分散液はそのままでもよい� ��、遠心分離機、超遠心分離機または濾過機� ��僅かに存在するかも知れない粗大粒子を除� ��することは、顔料分散液の信頼性を高める� ��で好ましい。

 本発明の色素ポリマーは、バインダーと� ��て使用することができる。バインダーとし� ��使用する色素ポリマーは、ポリマー中に色� ��を有するものであるから、色素ポリマー溶� ��をそのまま塗布することで、着色した塗膜� ��形成することができる。また、必要に応じ� ��他のバインダーを添加して着色皮膜として� ��よい。本発明の色素ポリマーは、前記した� ��うな、塗料、オフセットインキ、グラビア� ��ンキ、インクジェットインク、文具用カラ� ��、捺染剤のバインダー成分としてなる。そ� ��使用方法は従来公知であり、特に限定され� ��い。

 また、本発明の色素ポリマーには、各種� ��能基を導入できるので、その官能基を利用� ��、硬化反応させて強固な塗膜を得ることが� ��きる。例えば、色素ポリマーにカルボキシ� ��基がある場合、硬化剤として、カルボジイ� ��ド架橋剤、オキサゾリン架橋剤、エポキシ� ��橋剤、メラミン架橋剤などを添加して、反� ��させて網目構造の三次元化とすることがで� ��る。水酸基の場合は、イソシアネート架橋� ��、メラミン架橋剤などを硬化剤として使用� ��きる。また、樹脂中にグリシジル基やイソ� ��アネート基がある場合、それらと反応し得� ��低分子化合物や高分子化合物を添加して三� ��元化して硬化することができる。メチロー� ��基やメトキシメチル基、トリメチルシリル� ��などがある場合もそれと反応し得る化合物� ��添加し反応させ、自己縮合させることで三� ��元化することができる。