以下、本発明を詳細に説明する。なお、� ��明細書において、単に補酵素Q10とのみ記載� ��た場合は、酸化型、還元型を問わず、両者� ��混在する場合には混合物全体を表すもので� ��る。

 本発明の製造方法は、酸化型補酵素Q10を� ��類、魚介類や野菜類などの食材の共存下に� ��熱処理する還元型補酵素Q10の製造方法であ� ��。

 本発明の製造方法において原料として使� ��される酸化型補酵素Q10は、肉類、魚介類や� ��菜類などの食材由来のものであっても良い� ��、外部添加されたものであるのが好ましい� ��酸化型補酵素Q10が外部添加されたものであ� ��場合、その由来や製造法は特に限定されな� ��が、生体に対する安全性の観点から、天然� ��存在し、一般食品などに含まれるものと同� ��(all-E)-異性体であるのが好ましく、酸化型� �酵素Q10の製造法が発酵法に由来するものが� �ましい。ここで、「発酵法に由来する」と� �、好ましい上記立体異性体が発酵法に基づ� �得られることを意味している。本発明の製� �方法においては、例えば、発酵法により得� �れた(all-E)-異性体の酸化型補酵素Q10を、その 立体構造を保持したまま、還元型補酵素Q10を 製造することができる。尚、立体異性体は常 法によりHPLCにて分析される。

 本発明の製造方法において、原料として� ��用される酸化型補酵素Q10は、酸化型補酵素Q 10単独でも良く、又、還元型補酵素Q10との混� ��物である補酵素Q10を使用しても良い。上記� ��化型補酵素Q10と還元型補酵素Q10の混合物で� ��る補酵素Q10を使用する場合、補酵素Q10の総� ��(すなわち、酸化型補酵素Q10及び還元型補酵 素Q10の合計量)に占める酸化型補酵素Q10の割� �は、添加量、形態、添加時期等、製造条件� �製造方法等により異なり、一概に設定する� �とはできないが、入手しやすく安価な酸化� �補酵素Q10を利用して還元型補酵素Q10を製造� �るという観点からは、原料となる補酵素Q10� �の酸化型補酵素Q10の割合が高いほど好まし� �、例えば20重量%以上、普通40重量%以上、好� �しくは60重量%以上、より好ましくは80重量%� �上、とりわけ90重量%以上、なかんずく96重量 %以上である。上限は100重量%であり、特に限� ��されないが、普通99.9重量%以下である。一� �、最終的に還元型補酵素Q10比率の高い補酵� �Q10、または、還元型補酵素Q10高含有食品を� �るという観点では、原料となる酸化型補酵� �Q10として、還元型補酵素Q10がある程度以上� �まれる補酵素Q10を利用するのが好ましく、� �の場合の補酵素Q10の総量に占める還元型補� �素Q10の割合は、例えば20重量%以上、普通40重 量%以上、好ましくは60重量%以上、より好ま� �くは80重量%以上、とりわけ90重量%以上、な� �んずく96重量%以上である。上限は通常99.9重� ��%以下である。

 本発明に記載の酸化型補酵素Q10を外部添� ��する際の酸化型補酵素Q10の形態については� ��特に限定されず、酸化型補酵素Q10原末(粉末 )の他、既知の技術を利用した加工品、例え� �、エマルジョンやリポソームやシクロデキ� �トリン包摂などの水溶液、顆粒製剤粉末、� �などに溶解又は分散させたものが挙げられ� �。また、添加する酸化型補酵素Q10として、� �化型補酵素Q10を高含有する天然品や加工品� �利用することもでき、例えば、酸化型補酵� �Q10含有酵母などの酸化型補酵素Q10含有菌体� �その加工物も利用できる。

 本発明の製造方法において使用される肉� ��としては、食用可能な肉類であれば特に限� ��されず、具体的には、牛肉、豚肉、鶏肉、� ��ノシシ肉、馬肉、羊肉、ヤギ肉、ウサギ肉� ��鯨肉などが挙げられ、さらに、それぞれの� ��位別にモモ、肩、ムネ、ハラミ、肝臓、心� ��などが挙げられる。本発明における肉類と� ��ては、肉類由来の動物性タンパク質も含む� ��本発明の製造方法において使用される魚介� ��としては、食用可能な魚介類であれば特に� ��定されず、具体的には、さば、いわし、ア� ��、サケ、タラ、カレイ、マグロ、ブリ、ハ� ��チ、タイ、サンマ、ホタテ、カキ、イカ、� ��コ、エビ、シジミ、タニシ類、ハマグリ・� ��サリ類、アワビ類、サザエ類、カニ、ウニ� ��ナマコなどが挙げられ、さらには、スケト� ��ダラ、シシャモの卵巣及び卵、キャビア、� ��クラなどの魚卵類も含まれる。また、本発� ��における魚介類には、魚肉を始めとした動� ��性タンパク質も含まれる。本発明の製造に� ��いて使用される野菜類としては、食用可能� ��野菜類であれば特に限定されないが、例え� ��、茎菜類(具体的には、アスパラガス、タケ ノコ、ジャガイモ、サトイモなど)、果菜類(� ��体的には、コーン、豆類(例えば、グリンピ ース、大豆、小豆)、カボチャ、トマトなど)� ��根菜類(具体的には、人参、ゴボウ、サツマ イモなど)、葉菜類(具体的には、タマネギ、� ��ャベツ、ホウレンソウ、パセリなど)、及び キノコ類(具体的には、マッシュルーム、エ� �ンギ、ブナシメジ、シイタケ、キクラゲ、� �メコなど)が挙げられる。また、本発明にお� ��ては、上記肉類、魚介類及び/又は野菜類を 適宜組み合わせて使用することもでき、また 、これら食材を複数用いたシチュー、カレー 等の加工食品の形態も本発明の肉類、魚介類 及び/又は野菜類の食材に含まれる。

 本発明での製造方法において使用される� ��記肉類、魚介類及び野菜類は、熱加工等を� ��っていない生鮮食材の状態で使用するのが� ��ましいが、その食品的性格を著しく変更さ� ��ることなく物理的、あるいは微生物学的な� ��理を行った一次加工品であっても構わない� ��

 本発明の製造方法においては、酸化型補� ��素Q10を肉類、魚介類及び/又は野菜類と、共 存下に加熱処理することによって、還元型補 酵素Q10とすることを特徴とする。ここでいう 「共存下」とは、加熱処理時、または加熱処 理前後において、還元型補酵素Q10を生成し得 る範囲で酸化型補酵素Q10と肉類、魚介類及び /又は野菜類が同一空間内に存在する状態を� �味する。従って、本発明における共存下と� �、酸化型補酵素Q10と肉類、魚介類及び/又は� ��菜類が必ずしも完全に接触または混合して� ��る必要はなく、同一空間内で共有された雰� ��気を介して還元型補酵素Q10が生成可能な範� ��に存在した状態をも含むものである。即ち� ��例えば加熱処理する際に、酸化型補酵素Q10� ��肉類、魚介類及び/又は野菜類を別の容器に 入れた状態のものを同一の空間を共有できる ように外側から包装した状態で還元型補酵素 Q10を生成し得る場合も共存下であると定義で きる。なお、本発明の還元型補酵素Q10の製造 に際して、酸化型補酵素Q10と肉類、魚介類及 び/又は野菜類の共存下状態の作出と加熱処� �の実施の順序は特に限定されない。なお、� �発明における、好ましい共存下条件は、加� �処理時に、酸化型補酵素Q10と肉類、魚介類� �び/又は野菜類が接触または十分均一に混合� ��ている状態である。

 本発明の製造方法における加熱処理とは� ��酸化型補酵素Q10と、肉類、魚介類及び/又は 野菜類を、共存下に、何らかの手段で加温処 理することを意味し、その方法は限定されな い。本発明の製造方法における加熱処理には 、湿熱処理と乾熱処理の何れを選択すること も可能である。加熱処理の具体的な方法とし ては、例えば、温水、水蒸気、ドライエアー 、直火、加熱ロールに酸化型補酵素Q10と、肉 類、魚介類及び/又は野菜類を接触させる方� �や、マイクロ波加熱処理、通電加熱処理な� �がある。本発明の加熱処理に際しては、何� �の方法を単独、または組み合わせて用いて� �良い。

 なお、加温処理方法として湿熱処理を選� ��する場合は、熱伝導効率の点から水蒸気に� ��る加熱であることが好ましく、熱容量が大� ��い気流式過熱水蒸気や、さらに低酸素状態� ��なる過熱飽和水蒸気による加温処理方法が� ��ましい。また、加温処理方法として乾熱処� ��を選択する場合は、効率よくしかもより均� ��に処理する事が可能な、回転式あるいは撹� ��翼付の加熱装置を用いるのが好ましい。

 本発明の製造方法によって得られた、還� ��型補酵素Q10を、その製造に使用した肉類、� ��介類及び/又は野菜類とともに食品等として 摂取する場合は、その製造過程における加熱 処理において、食品としての風味だけでなく 品質の劣化や物性に与える影響も考慮した加 熱処理条件の選択が必要である。また、還元 型補酵素Q10の製造のための加熱処理と、食品 の製造工程としての殺菌処理をあわせて実施 しても良い。この場合、各温度で微生物の死 滅する速度と組成物中の成分の分解や劣化等 の品質の低下する速度を比較し、温度と処理 時間を設定する等の最適化を行っても良い。 例えば、湿熱処理の場合、通常、50~120℃前後 で数秒~数十分での加熱処理で十分な殺菌効� �を得ることが出来る。一方、乾熱処理の場� �、殺菌処理のためには180℃で数時間の加熱� �理が必要な場合もある。

 本発明の製造方法において、還元型補酵� ��Q10を高効率に製造するためには、上記加温� ��理は、酸素遮断雰囲気下または密閉下で実� ��するのが好ましい。酸素遮断雰囲気は、不� ��性ガスによる置換、減圧、沸騰やこれらを� ��み合わせることにより達成でき、上述した� ��熱飽和水蒸気下での処理によっても達成し� ��る。少なくとも、不活性ガスによる置換、� ��ち、不活性ガス雰囲気を用いるのが好適で� ��る。上記不活性ガスとしては、例えば、窒� ��ガス、水蒸気、ヘリウムガス、アルゴンガ� ��、水素ガス、炭酸ガス等を挙げることがで� ��、好ましくは窒素ガス又は水蒸気である。� ��お、本発明における酸素遮断雰囲気下とは� ��加熱処理時に厳密に酸素を非存在とする必� ��はなく、通常の大気条件よりは酸素濃度が� ��い場合や、加熱処理時に酸化型補酵素Q10や� ��類、魚介類及び/又は野菜類に自由に酸素が 供給されない状態も含む。そのような観点か ら、不活性ガスにより置換を行わず、単に密 閉条件下で加熱処理を行うのもまた、本発明 の製造方法の好ましい態様である。この場合 の密閉条件下とは、例えば、酸化型補酵素Q10 と肉類、魚介類及び/又は野菜類を、缶や瓶� �どの密閉容器にいれて封入した瓶詰めや缶� �の状態、レトルトパウチされた状態などが� �げられる。また、酸素遮断雰囲気下、例え� �不活性ガスに置換し更に密閉した条件で加� �処理するのもまた、本発明の好ましい態様� �ある。

 本発明の製造方法における加熱処理工程� ��おいて昇温過程を有する場合、その昇温速� ��は、特に制限されないが、一般的に、加温� ��理にかかる時間および経済性も考慮して、� ��なくとも0.1℃/分以上、普通1℃/分以上、好� ��しくは3℃/分以上、より好ましくは5℃/分以 上、さらに好ましくは10℃/分以上の条件で実 施される。昇温速度の上限は、特に制限され ないが、普通600℃/分以内である。

 本発明の製造方法における加熱処理時の� ��度条件は、加熱処理方法および加熱処理時� ��等にもよるが、例えば、室温以上~200℃の範 囲内、普通、室温以上~180℃の範囲内、好ま� �くは80~160℃の範囲内である。その中でも、� �り好ましくは100℃以上、さらには110℃以上� �特に120℃以上の条件で加熱処理するのが好� �しい。加熱処理時の温度の上限としては150� �以下がより好ましく、さらに130℃以下が好� �しい。

 本発明の加温処理時の圧力としては、加� ��処理条件、工程、方法により大きく異なる� ��、例えば、0~20Mpaの範囲内、普通、100hpa~10Mpa の範囲内で実施できる。本発明においては、 加圧条件下で加熱処理するのが好ましく、そ の場合、好ましい圧力条件は1015hpa以上、更� �好ましくは1800hpa以上である。加圧方法とし� ��は特に限定されないが、例えば、高圧蒸気� ��菌装置や圧力釜などが使用できる。なかで� ��高圧蒸気滅菌装置を使用した場合、上述し� ��ように過熱飽和水蒸気雰囲気で加熱処理が� ��えるという点で特に好ましい。

 本発明の加温処理時の酸化型補酵素Q10と� ��類、魚介類及び/又は野菜類およびその周辺 の雰囲気下のpHは、使用する食材の種類、加� ��処理条件、工程、方法により大きく異なり� ��定されないが、例えば、1~13の範囲内、普通 、2~12の範囲内、好ましくは3~11、より好まし� ��は4~10の範囲内、さらに好ましくは5~9の範囲 内であることが望ましい。

 本発明の製造方法における加熱処理時間� ��しては、加熱処理温度、加熱処理方法等に� ��よるが、例えば、1秒~24時間の範囲内、普通 、20秒~12時間の範囲内、好ましくは30秒~5時間 の範囲内、より好ましくは1分~3時間の範囲内 、さらに好ましくは5分~2時間の範囲内である ことが望ましい。すなわち、加熱処理時間と しては、例えば1秒以上、普通20秒以上、好ま しくは30秒以上、より好ましくは1分以上、さ らに好ましくは5分以上であり、その上限と� �ては、例えば24時間以内、普通12時間以内、� ��ましくは5時間以内、より好ましくは3時間� �内、さらに好ましくは2時間以内である。そ� ��中でも、過熱飽和水蒸気下での加熱処理を� ��った場合、30分以上の加熱処理を行うのが� �も好ましい。

 なお、上記の種々の加熱処理条件は、本� ��明の効果を損なわない範囲で、多段階加熱� ��など加熱処理工程や加熱方法など適宜最適� ��条件を選択しても良い。また、必要であれ� ��、冷却処理を加熱処理の前後に実施しても� ��い。

 本発明の製造方法における、還元型補酵� ��Q10の収率は特に限定されず、原料として使� ��した酸化型補酵素Q10の全量ではなくその一� ��が還元型補酵素Q10への変換された態様も、� ��発明の製造方法の範囲内である。すなわち� ��本発明の製造方法は、酸化型補酵素Q10を含� ��する補酵素Q10を、肉類、魚介類及び/又は野 菜類共存下に加熱処理することを特徴とする 、還元型補酵素Q10の比率を高める方法でもあ る。その場合の、補酵素Q10の総量に占める還 元型補酵素Q10の割合は高いほど好ましく、例 えば20重量%以上、普通40重量%以上、好ましく は60重量%以上、さらに好ましくは70重量%以上 、より好ましくは80重量%以上、とりわけ90重� ��%以上、なかんずく96重量%以上である。上限 はいうまでもなく100重量%であるが、99.9重量% 程度でも差し支えない。

 上述したように、本発明の製造方法によ� ��て得られる、還元型補酵素Q10と、その製造� ��利用した肉類、魚介類及び/又は野菜類は、 そのまま、還元型補酵素Q10含有食品、好まし くは還元型補酵素Q10含有加工食品として利用 できる。

 このようにして得られる還元型補酵素Q10� ��有食品中の還元型補酵素Q10の含有濃度は、� ��造時に使用した酸化型補酵素Q10の量にもよ� ��が還元型補酵素Q10の含有量がある程度高い� ��ど好ましく、例えば20μg/g以上、普通30μg/g� �上、好ましくは50μg/g以上、さらに好ましく� ��100μg/g以上、より好ましくは500μg/g以上、と りわけ1mg/g以上、なかんずく3mg/g以上である� �上限は特に限定されないが、コスト等の点� �ら例えば500mg/gであり、好ましくは300mg/gであ る。また、還元型補酵素Q10含有食品中の補酵 素Q10の総量に占める還元型補酵素Q10の割合も 高いほど好ましく、例えば20重量%以上、普通 40重量%以上、好ましくは60重量%以上、より好 ましくは80重量%以上、とりわけ90重量%以上、 なかんずく96重量%以上である。上限はいうま でもなく100重量%であるが、99.9重量%程度でも 差し支えない。

 上記還元型補酵素Q10含有加工食品の好ま� ��い形態として、耐熱性、耐衝撃性、および� ��存の製造設備の使用および汎用性、流通性� ��コストの観点から、缶詰、瓶詰め、および� ��トルトパック等が挙げられる。また、この� ��の還元型補酵素Q10含有食品は脱酸素雰囲気� ��条件となる加工によって得られるのが品質� ��持の観点から好ましい。さらに好ましくは� ��上記製造方法において、例えば、酸化型補� ��素Q10と肉類、魚介類及び/又は野菜類を、酸 素遮断雰囲気下、瓶詰めや缶詰、またはレト ルトパウチされた状態で、密閉し、加熱処理 して得られたものをそのまま、上記還元型補 酵素Q10含有加工食品として利用したものであ る。

 また、本発明の製造方法または本発明の� ��造方法により得られる還元型補酵素Q10含有� ��品中には、薬学的、製剤学的、各国の食品� ��制に許容される物質を、本発明の効果を損� ��わない範囲で自由に使用または添加するこ� ��が出来る。その様な物質としては、ビタミ� ��類、抗酸化剤、微量元素等が挙げられる。

 本発明に記載の製造法により得られる還� ��型補酵素Q10含有食品は消費者にとって魅力� ��である。よって、本発明の方法に従い製造� ��れる還元型補酵素Q10含有食品の有用性に関� ��て、商品のラベルに文言、還元型補酵素Q10� ��率、還元型補酵素Q10含量等を記載すること� ��、ビジネス上有益な手段であり、本発明の� ��元型補酵素Q10含有食品と不可分の同一の属� ��を有するものである。また、本発明に記載� ��還元型補酵素Q10含有食品の有用性をパンプ� ��ットやインターネットを通じた発信、提供� ��ることも同様に本件特許の態様の一つであ� ��、発明の一部である。さらに、医師、薬剤� ��、および栄養師などの社会的に信用される� ��物を介した、本発明の方法により製造され� ��還元型補酵素Q10含有食品のあらゆる販売促� ��、啓蒙活動は、本発明により製造されて初� ��て成し得る事柄であることから、同様に本� ��明の製造方法および還元型補酵素Q10含有食� ��と不可分の同一の属性を有する本発明の一� ��である。