本発明の有機化合物を合成する方法(第1� �合成方法)としては、2種以上のアルコールを 、ハイドロキシアパタイト(アルコールに作� �する金属触媒又は金属イオン触媒が担持さ� �たものを除く)に接触させる方法であれば特� ��制限されるものではなく、本発明の合成方� ��により合成される有機化合物は、例えば、� ��ラフィン類、オレフィン類、ジエン類、ト� ��エン類、アルコール類、エーテル類、ケト� ��類、アルデヒド類、エステル類等を挙げる� ��とができ、具体的には、エタン、エチレン� ��アセトアルデヒド、プロピレン、プロパノ� ��ル、アセトン、ブテン、1,3-ブタジエン、1-� ��タノール、3-ブテン-1-オール、t-クロチルア ルコール、c-クロチルアルコール、ジエチル� ��ーテル、ブチルアルデヒド、2-ブタノン、t- クロトンアルデヒド、c-クロトンアルデヒド� ��1-ペンタノール、2-ペンタノール、2-ペンタ� ��ン、ブチルエチルエーテル、1-ヘキサノー� �、2-エチル-1-ブタノール、ヘキサナール、1-� ��プタノール、2-エチル-1-プロパノール、オ� �タノール、2-エチル-1-ヘキサノール、オクタ ナール、ノナノール等を挙げることができる 。これらの炭素数が2以上の有機化合物は、� �れぞれ化学工業原料として使用することが� �き、また、これらのうち、炭素数が4以上の� ��機化合物の混合物は燃料組成物として使用� ��ることができる。

 本発明の第1の合成方法において用いられ る原料アルコールは、2種以上のアルコール� �あり、2種のアルコールであっても、3種以上 のアルコールであってもよい。また、原料ア ルコールは、直鎖アルコールでも分岐鎖アル コールでもよく、飽和アルコールであっても 不飽和アルコールであってもよい。また、そ の炭素数も特に制限されないが、入手の容易 さの点から、炭素数1~22のアルコールである� �とが好ましい。

 また、原料アルコールは、少なくとも1種 のアルコールがメタノール又はエタノールで あることが好ましい。少なくとも1種のアル� �ールがメタノール又はエタノールであるこ� �により、有機化合物を収率よく合成するこ� �ができる。

 特に、エタノール及びエタノール以外の� ��鎖アルコールをハイドロキシアパタイトに� ��触させる方法においては、炭素数3以上の直 鎖アルコールを収率よく合成することができ 、その収率は、例えば、3C-mol%以上であり、� �ましくは5 C-mol%以上である。なお、C-molは、 合成されたアルコールの炭素数/使用した原� �アルコールの炭素数を表す。上記エタノー� �以外の直鎖アルコールとしては、入手の容� �さやコスト等の点から、炭素数1~22の飽和又� ��不飽和アルコールであることが好ましく、� ��素数1~8の飽和又は不飽和アルコールである� ��とがより好ましく、具体的には、メタノー� ��、1-プロパノール、1-ブタノール、1-ペンタ� ��ール、1-ヘキサノール、1-ヘプタノール、1-� ��クタノール、又はこれらの不飽和アルコー� ��を挙げることができる。また、エタノール� ��びエタノール以外の直鎖アルコールの使用� ��(混合比)は特に制限されるものではないが� �直鎖アルコールをより収率よく合成するた� �には、原料とした2種のアルコールの転化率� ��ほぼ同じ場合、混合比は等モル近傍(1:0.9~1.1 程度)であることが好ましく、2種のアルコー� ��の転化率が異なる場合、転化率が低いほう� ��アルコールを多く混合することが好ましい� ��具体的に、エタノール及び1-プロパノール� �用いる場合には、1-プロパノール1に対して� �エタノールを0.9~1.1程度(モル比)用いること� �特に好ましい。

 メタノール及び炭素数3以上のアルコール をハイドロキシアパタイトに接触させる方法 においては、分岐鎖アルコールを収率よく合 成することができる。上記炭素数3以上のア� �コールとしては、入手の容易さやコスト等� �点から、炭素数3~22の飽和又は不飽和アルコ� ��ルであることが好ましく、炭素数3~8の飽和� ��は不飽和アルコールであることがより好ま� ��く、具体的には、プロパノール、ブタノー� ��、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノ� ��ル、オクタノール、又はこれらの不飽和ア� ��コールを挙げることができる。これらの中� ��も直鎖アルコールが好ましく、具体的には� ��1-プロパノール、1-ブタノール、1-ペンタノ� ��ル、1-ヘキサノール、1-ヘプタノール、1-オ� ��タノール、又はこれらの不飽和アルコール� ��挙げることができる。また、メタノール及� ��炭素数3以上のアルコールの使用量(混合比)� ��特に制限されるものではないが、分岐鎖ア� ��コールが収率よく合成される点から、メタ� ��ールを炭素数3以上のアルコール1に対して0. 9以上(モル比)用いることが好ましい。

 また、本発明の有機化合物を合成する方� ��(第2の合成方法)としては、炭素数が3以上の アルコール1種を、ハイドロキシアパタイト(� ��ルコールに作用する金属触媒又は金属イオ� ��触媒が担持されたものを除く)に接触させる 方法であれば特に制限されるものではなく、 本発明の合成方法により合成される有機化合 物は、上記第1の合成方法と同様、例えば、� �ラフィン類、オレフィン類、ジエン類、ト� �エン類、アルコール類、エーテル類、ケト� �類、アルデヒド類,エステル類等を挙げるこ� ��ができ、これらのうち、炭素数が2以上の有 機化合物は、それぞれ化学工業原料として使 用することができ、また、炭素数が4以上の� �機化合物の混合物は燃料組成物として使用� �ることができる。

 上記炭素数3以上のアルコールは、直鎖ア ルコールでも分岐鎖アルコールでもよく、飽 和アルコールであっても不飽和アルコールで あってもよい。さらに、その炭素数も特に制 限されないが、入手の容易さやコスト等の点 から、炭素数3~22の飽和又は不飽和アルコー� �であることが好ましく、炭素数3~8の飽和又� �不飽和アルコールであることがより好まし� �、具体的には、プロパノール、ブタノール� �ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノー� �、オクタノール、又はこれらの不飽和アル� �ールを挙げることができる。これらの中で� �直鎖アルコールが好ましく、具体的には、1- プロパノール、1-ブタノール、1-ペンタノー� �、1-ヘキサノール、1-ヘプタノール、1-オク� �ノール、又はこれらの不飽和アルコールを� �げることができる。

 本発明の合成方法(第1の合成方法及び第2の� ��成方法)において用いられるハイドロキシア パタイトは、リン酸カルシウムの1種であり� �化学量論的にはCa ₁₀ (PO ₄ ) ₆ (OH) ₂ からなる組成で示されるが、Ca/Pモル比が1.67� ��ならない非化学量論的なものであっても、� ��イドロキシアパタイトの性質を示すと共に� ��パタイト構造をとることができ、このよう� ��Ca/Pモル比1.4~1.8程度の合成ハイドロキシア� �タイトも本発明におけるハイドロキシアパ� �イトに含まれる。特に、本発明の有機化合� �を合成する方法においては、Ca/Pモル比が1.60 ~1.80のハイドロキシアパタイトが好ましい。� ��イドロキシアパタイトの形状は、顆粒、球� ��、ペレット、ハニカム等任意のものを使用� ��ることができる。

 また、本発明の合成方法において用いら� ��るハイドロキシアパタイトには、アルコー� ��に作用する金属触媒又は金属イオン触媒が� ��持されたものは含まれず、アルコールに作� ��する金属触媒又は金属イオン触媒としては� ��例えば、特開平5-305238号公報に記載の金属� �は金属イオンを挙げることができる。

 また、本発明の合成方法において用いら� ��るハイドロキシアパタイトは、予めメタノ� ��ル又はエタノール等の原料アルコールの1種 を担持させたものであってもよい。すなわち 、有機化合物の合成反応に先立ち、ハイドロ キシアパタイトと原料アルコールの1種を反� �させ、ハイドロキシアパタイトにアルコー� �を担持させたアルコール担持ハイドロキシ� �パタイトを用いることができる。アルコー� �担持ハイドロキシアパタイトは、赤外分光� �おいてアルコール由来の吸収ピークが認め� �れる。かかるアルコール担持ハイドロキシ� �パタイトを用いることにより、反応生成物� �布を制御することができる。すなわち、担� �アルコール由来の生成物を多く合成するこ� �ができる。

 また、本発明の合成方法においては、上� ��ハイドロキシアパタイトに、反応制御用に� ��金属酸化物、ゼオライト、シリカライト、� ��オリン族粘土鉱物、パイロフィライト族粘� ��鉱物、スメクタイト族粘土鉱物、ハイドロ� ��ルサイト、セピオライト、珪酸カルシウム� ��フッ化カルシウム、硫酸カルシウム、フッ� ��アパタイト、水酸化マグネシウム、キチン� ��リン酸リチウム、リン酸アルミニウム及び� ��ン酸マグネシウムからなる群より選ばれる� ��なくとも1つの化合物を混合してもよく、こ れらは2種以上併用することができる。

 本発明において、これら化学工業原料と� ��て有用な有機化合物を合成する際、求める� ��機化合物の選択率を高めるためには、使用� ��る触媒の粒度、表面積や、反応条件(接触時 間、反応温度、圧力など)を適宜選択して実� �される。

 本発明における反応形式としては、バッ� ��方式であっても連続方式であってもよいが� ��工業的な経済性の点から連続方式であるこ� ��が好ましい。また、固定床式、移動床式、� ��動床式、スラリー床式の何れの型の反応器� ��用いることができる。また、液相反応、気� ��反応のいずれであってもよく、常圧、加圧� ��又は減圧下のいずれで反応を行ってもよい� ��気相反応の場合、混合アルコールガスのみ� ��ハイドロキシアパタイトに接触させてもよ� ��し、窒素やヘリウムのような不活性なキャ� ��アガスと共にハイドロキシアパタイトに接� ��させてもよく、キャリアガスと共に接触さ� ��ることにより、原料及び生成物の不必要な� ��留を抑制し、より効率よく反応させること� ��できる。なお、この際、触媒活性を維持す� ��ために、キャリアガス中に、水素、炭化水� ��、水等の反応性ガスを同伴させることがで� ��る。また、ハイドロキシアパタイト表面に� ��素が析出し、アルコール転化率の低下や、� ��応の異質化を招くことを防止するため、定� ��的にハイドロキシアパタイトを酸素雰囲気� ��で加熱する再生処理を行うことが好ましい� ��すなわち、反応器に、上記のような再生処� ��を行うことが可能な触媒再生処理装置を取� ��付けることが好ましい。

 また、アルコール及びハイドロキシアパ� ��イトの接触時間は、反応温度にも影響する� ��め一概に規定することができないが、通常� ��連続方式の気相反応の場合、0.1~20秒程度で� ��り、0.4~5秒程度であることが好ましい。ま� �、反応温度は、通常、100℃~700℃であり、200� ��~600℃であることが好ましい。特に、エタノ ール及びエタノール以外の直鎖アルコールを 用いて直鎖アルコールを収率よく合成する場 合には、反応温度は、250℃~450℃であること� �好ましく、300℃~450℃であることがより好ま� ��い。また、メタノール及び炭素数3以上のア ルコールを用いて分岐鎖アルコールを収率よ く合成する場合には、反応温度は、250℃~500� �であることが好ましく、300℃~450℃であるこ� ��がより好ましい。

 2種以上のアルコールを気相反応させる場 合、アルコール混合液を気化させることが好 ましく、2種のアルコールを反応させること� �く素早く気化することが好ましい。したが� �て、気化温度としては、高沸点の方のアル� �ールの沸点より高い温度、かつ低沸点の方� �アルコールが反応しない温度が好ましい。� �体的に、好ましい温度は、メタノール及び� �タノールの場合には、150~200℃であり、エタ� ��ール及び1-オクタノールの場合には、200~250� ��である。

 また、2種以上のアルコールは、それぞれ 沸点が異なることから、1種の気化させたア� �コールを先に導入し、アルコールを担持さ� �た複合体触媒を形成させ、その後、他のア� �コールを液体あるいは気体で導入すること� �より反応させることもできる(液相反応、気� ��反応)。メタノール又はエタノールを用いる 場合には、沸点が低いメタノール又はエタノ ールを先に導入し、メタノール又はエタノー ルを担持させた複合体触媒とすることが好ま しい。なお、一般的には、上記のように沸点 に基づいて導入するアルコールの順序を決定 すればよいが、エタノールを用いる場合には 、エタノールを最優先して導入することが好 ましい。

 上記のようにして得られた有機化合物の� ��合物は、混合物のまま燃料組成物等として� ��いてもよいし、従来用いられている分離、� ��製法、例えば、精溜、ミクロ孔膜分離、抽� ��、吸着法等を用いて、所望の有機化合物を� ��離、精製してもよい。

 また、本発明の有機化合物を合成する方� ��(第3の合成方法)としては、2種以上のアルコ ールを、ハイドロタルサイトに接触させる方 法であれば特に制限されるものではなく、本 発明の合成方法により合成される有機化合物 は、上記ハイドロキシアパタイトの場合と同 様であり、種々の有機化合物を収率よく合成 することができる。特に、エタノール及びエ タノール以外の直鎖アルコールを用いた場合 には、炭素数3以上の直鎖アルコールを収率� �く合成することができる。

 本発明において用いられるハイドロタルサ� ��トは、Mg ₆ Al ₂ (OH) ₁₆ CO ₃ ・4H ₂ Oの組成を有する粘土鉱物である。上記ハイ� �ロキシアパタイトと同様に、アルコールを� �め担持させてもよい。

 原料アルコールや合成方法は、上記第1の 合成方法及び第2の合成方法と同様であるの� �、詳細な説明は省略する。

 以下、実施例により本発明をより具体的� ��説明するが、本発明の技術的範囲はこれら� ��例示に限定されるものではない。